ガラケーからのスマホ移行に一段落の影 増加傾向の海外と減少傾向の国内

2014年度の上期（4～9月）における携帯電話端末の国内出荷数が、2000年度以降の半期ごとで最も低い数値であったことが、MM総研の調べにより判明したと発表があった。この結果より、ガラケー（ガラパゴス携帯）と呼ばれる従来の携帯電話から、2008年にソフトバンクから発売されワールドスタンダード化していったiPhoneを筆頭とする「スマートフォン」への国内以降の流れに一段落ついたということが読み取れる。約6年に渡る推移期にも収束化が見えてきた。

MM総研の発表によると、4～9月のガラケーとスマホ両種合計出荷数は1,578万台であり、過去最低値を弾き出した13年度上期を約4％下回った。この中でもスマホ出荷数は1,050万台で、同比13,7％減と大きな沈みをみせた。
NTTドコモ、KDDI（au）、ソフトバンクの競合大手らが、次々新たな取組を展開し苛烈な顧客の奪い合いを行ったことも、需要下降の一因を担う結果となった。

一方で、米Strategy Analyticsが公表を行ったスマートフォン市場の調査結果によると、2014年第3四半期（7～9月）における出荷台数は前年同期比26.7％増の3億2,040万台となっている。国外でのスマホ成長の継続には、アジアやアフリカなど新興国の強い需要による後押しが影響していると考えられ、まだ伸びは続くようだ。
その中でもAndroidの出荷台数が30.2％増でシェアの83.6％を占めており、世界のスマートフォン市場では圧倒的な優勢を誇っているという結果も出てきている。今後世界市場を視野に入れる事業者にとって、Androidユーザーの攻略と対策が大きなカギとなっていくだろう。

本格化するスマホ対策の重要性 スマホへのアプローチが重要なキーポイントに

国内市場に視線を戻し、一段落ついたスマホ普及から何を読み取るか。現状もそうであるが今後さらに、全てはスマホを無視できない市場へと進んいくことが予測される。様々な局面から急速に進んでいる購買行動のオムニチャネル化からも、スマホへのアプローチが重要であることがうかがえるだろう。
「ながら買い」など、スマホからのEC購入も一般化が進んでいる。これら情勢を受けてかAppleでは最近、Safariに「クイックwebサイト検索」という機能を追加した。ECサイトにアクセスしなくても直接URLバーから目的商品を検索することのできる、いわばショートカットキーのような機能である。スマホ操作における小さな手間ではあるが、積み重なると購買行動のネックにもなりえるワンステップですら着実に潰せるように取り組む姿勢を見せている。

普及が落ち着きインフラが整ったといえるスマホマーケット上で、どのような新しい展開が繰り広げられるのか、非常に興味深い。