コマースメディアを展開するCriteoは、リテールメディアに関する調査を実施し、その結果をまとめたレポートを発表した。本記事では一部内容を抜粋して紹介する。

調査概要

◆調査期間：2023年10月～12月
◆調査対象：米国、英国、フランス、ドイツ、日本、韓国においてブランド・代理店・小売業者・パブリッシャーに関わるシニア専門職
◆回答者数：1004

◆出典：リテールメディアに関する最新トレンドの調査レポート（CRITEO株式会社）

全世界の約半数のブランド・広告主が自社内外へ広告配信

本調査に回答した全世界の約半数のブランド・広告主（56%）や代理店（47%）が、リテールメディアにおいてオンサイト配信（※1）とオフサイト配信（※2）の両方に投資していることが明らかになった。

日本において両方に投資していると回答した割合は、ブランド・広告主および代理店ともに35％となった。

また、本調査に回答した全世界の約24％のブランド・広告主や25％の代理店が、現在はオンサイトのみの投資だが、将来的にはオフサイトにも投資していくと回答。

日本は同質問において、本調査対象国である６つの国のなかでイギリス（33%）に次いで2番目に高い29%という結果になった。

※1：自社ECサイト内の広告枠への配信
※2：自社ECサイトではない外部サイトの広告枠への配信

効果の高いリテールメディアだが、運用に対する課題も

本調査では、全世界の93%の代理店、88%のブランド・広告主、89%の小売業者・リテーラーが、リテールメディアは「2023年の収益に大きな影響、またはプラスの影響を与えた」と回答。

さらに、全世界のブランド・広告主の79%がリテールメディアへの支出が他のどのチャネルよりも売上の面で効果的であると回答した。

一方、リテールメディアにおける課題について、全世界で共通していた課題は「最適なリテールメディアのパートナーの選定」や「予算管理」であった。その他にも各業界から「インクリメンタリティの計測（※3）」や「リテールメディアの認知の低さ」「社内のリソースや人材、知見の確保」「実店舗でのキャンペーンとの不連携」といった内容があげられた。

本調査ではこうした課題を背景に、ブランド・広告主がリテールメディアのパートナーを選ぶ際には全世界で共通して「分析力・レポートの精度の高さを重視」する傾向が明らかになっている。

リテールメディアは現在、データの取り扱いやメディアのあり方の変化といった状況を背景に一層注目を集めている。効果的な運用を実現するためには様々な課題も存在するが、さらなる伸長を期待できる機能として今後も活用する企業は増加するだろう。今後の動向に注目したい。

※3：広告効果によるコンバージョンの純増分を表す