国内電通グループのデジタル領域をけん引する4社（CCI／電通／電通デジタル／セプテーニ）は、電通が2024年2月27日に発表した「2023年 日本の広告費」の調査結果のうち、インターネット広告媒体費の内訳を広告種別、取引手法別などの切り口で分析。2024年の予測を加えた「2023年 日本の広告費 インターネット広告媒体費 詳細分析」を発表した。本記事では一部内容を抜粋して紹介する。

調査概要

◆調査主体
▷株式会社CARTA COMMUNICATIONS（CCI）
▷株式会社電通
▷株式会社電通デジタル
▷株式会社セプテーニ
◆調査時期
▷2023年12月～2024年2月
◆調査方法
▷インターネット広告媒体社やプラットフォーマーなどを対象としたアンケート調査（web調査）「2023年（令和5年） 日本の広告費 インターネット広告媒体売上についてのお伺い」として実施
▷同、追加ヒアリング調査
▷各種データ収集・分析

◆出典元：「2023年 日本の広告費 インターネット広告媒体費 詳細分析」（株式会社 電通）

検索連動型広告がはじめて1兆円を突破

2023年のインターネット広告媒体費（※1）は、前年比108.3％の2兆6870億円であった。

広告種別では、検索連動型広告が推定開始以降はじめて1兆円を突破し、前年比109.9％の1兆729億円と、構成比では最も高い39.9%となった。

また、ディスプレイ広告は前年比104.5%の7701億円（構成比28.7％）、ビデオ（動画）広告は前年比115.9％の6860億円（構成比25.5％）となった。

※1　インターネット広告費からインターネット広告制作費および物販系ECプラットフォーム広告費を除いたもの

インターネット広告媒体費を取引手法別で見ると、運用型広告は前年比110.9％の2兆3490億円と全体構成比の87.4％となった。

予約型広告は前年比100.0％（2022年：2647億円、2023年：2648億円）とほぼ横ばい、成果報酬型広告は前年比75.8％と減少した。

インターネット広告媒体費の36.2％をソーシャル広告が占める

ソーシャル広告は前年比113.3％の9735億円と、前年よりも1.5％上昇。インターネット広告媒体費に占める構成比は36.2％にのぼる。

ソーシャル広告を種類別に「SNS系」「動画共有系」「その他」に分類すると、SNS系が4070億円（構成比41.8％）、動画共有系が3372億円（構成比34.6％）となり、合わせて76.4％を占める結果となった。

2023年の日本の総広告費は過去最高を更新

インターネット広告媒体費は、ビデオ（動画）広告やデジタル販促の伸長により、前年比108.3％の2兆6870億円に。2024年も堅調に拡大し、前年比108.4％の2兆9124億円になると予測されている。

2023年の日本の総広告費は、通年で前年比103.0％の7兆3167億円となり、1947年の推定開始以降、過去最高を更新。インターネット広告費（1996年に推定開始）も3兆3330億円（前年比107.8％）と過去最高となり、日本の総広告費全体の45.5％を占めた。

今後もさらなる伸長が予測されているインターネット広告費の動向に注視しつつ、各事業者はトレンドを押さえた広告訴求を行うべきだろう。