株式会社電通デジタル（以下：電通デジタル）と株式会社電通（以下：電通）は2024年11月7日、Amazon Adsの動画広告のリーチ指標や、実店舗での「オフライン購買」およびECサイトなどでの「オンライン購買」に与える影響を把握し、プランニングおよび効果検証に活用することができる「統合動画マーケティングソリューション（本サービス）」を開発したことを公表した。

動画広告のリーチ、および購買効果を把握・検証

本サービスではテレビCMやコネクテッドTV広告、インターネット動画広告などの、世の中への統合的な到達の仕方を把握できるだけではなく、オンライン・オフラインでの購買や、顧客企業の各種KPIに対して期待できる費用対効果の検証が可能となる。

活用によって実現する内容の一部は以下の通りだ。

◆オーディエンスインサイトの把握：電通が連携している行動データやパネルへのアスキング調査データなどを統合し、オーディエンスを詳細に分析

◆予算配分の最適化：電通の「クロスメディア・プランナー」（※1）やMMM（マーケティング・ミックス・モデリング）メソッドとの連携により、テレビCMとAmazon Adsの動画、その他のデジタル動画との関係性を加味した予算配分を算出

◆購買効果検証：AMCの活用により、Amazon内でのオンライン購買に加え、コンビニ、ドラッグストアの購買まで含めた統合効果を把握

また、2025年からのスタートが発表されたPrime Video広告を含む、Amazonの広告枠も対象に展開される。

※1：「テレビ×デジタル」広告の統合メディアプランの作成や予測を行うプランニング支援ツール。

既存のソリューションを連携させたサービス

近年、動画配信市場はますます伸長しており（※2）、インターネット動画広告は2024年も二桁成長を維持すると予想されている（※3）。また、生活者の情報入手経路は多様化しており、実店舗に加え、ECサイトやSNS、アプリなどを含むオムニチャネル化が進んできている状況だ（※4）。

こうした環境をふまえ、電通デジタルと電通はこれまで、複数動画媒体の最適配分を実現するメディアプランニングツールの開発や、データクリーンルームを活用した購買データ分析など、メディア視点、購買視点の両方で“オンオフ統合”をテーマとしたさまざまなソリューションの提供を推進してきた。

「統合動画マーケティングソリューション」はこれら既存のソリューションを連携させたサービスとなる。

Amazon DSP、スポンサー広告、Amazonコマース内外の掲出面など、Amazonサービス内の多様な組み合わせに対して、同社が提供するプライバシーが守られた安全なクラウドベースのクリーンルームソリューション「Amazon Marketing Cloud（AMC）」や、国内電通グループ（dentsu Japan）のソリューション、パートナー企業のデータを活用した広告効果分析が可能となるだろう。

今後も電通デジタルおよび電通は、広告効果の分析結果に基づき、顧客企業にカスタマイズした広告プランニングや広告運用の改善プロセスを提供することで、マーケティングROIの向上に貢献するとしている。広告効果を最大化させるサービスとして、多くの事業者の発展を支えていくはずだ。

※2：日本の動画配信市場は2023年に5740億円（前年比8.2%増）。総務省「情報通信分野の現状と課題」の「日本の動画配信・音楽配信・電子書籍市場規模の推移」より抜粋。
※3：日本のインターネット動画広告は6860億円で前年比115.9%。広告種別の中で最も高い成長率となり、2024年も前年比112.2%の7697億円になると予測。CCI／電通／電通デジタル／セプテーニ「2023年 日本の広告費 インターネット広告媒体費 詳細分析」（2024年3月12日発表）
※4：経済産業省「令和5年度 電子商取引に関する市場調査報告書」