インターネット通販売上ランキング上位20選【インプレスまとめ】

ECのミカタ編集部

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全体的に売り上げ増加傾向のEC業界

インプレス社が発行しているインターネットの通販事業者の売上高上位100社。ここでランキングから見える業界の傾向や上位企業の施策をまとめてみました。

売上高トップ100企業の全体を見ると、EC業界全体の成長に歩調を合わせるようにして、総じて売り上げを伸ばしています。100社を主な取扱商材別に分けると、総合系=21社、食品・酒系=8社、家電系・PC系=36社、アパレル・靴系=25社、書籍・CD・ゲーム系=6社、日用品系=3社、化粧品系=9社、健康食品系=12社という構成でした。

各カタログ通販会社が受注の受け皿としてネットを活用する傾向が年々高くなり、結果として総合系が上位を占めていますが、家電・PC系の躍進も目につきます。特に実店舗を抱えるヨドバシカメラやビックカメラなどの家電量販店が好調で、カメラのキタムラは積極的にオムニチャネルを進めることでEC にも好影響を及ぼしているのは、最近見られる大きな動きです。

気になるランキングベスト20は、以下抜粋。
20位以下は「インターネット通販TOP100 調査報告書2014」をご覧ください。

20位:premoa/売上高(百万円):27,970
19位:QVC.jp/売上高(百万円):30,000 #
18位:セブンネットショッピング/売上高(百万円):32,000 ※
17位:ZOZOTOWN(百万円):32,991 #
16位:ビックカメラ.COM/売上高(百万円):35,200 #
15位:ジャパネットたかた/売上高(百万円):35,600 #
14位:コープデリeフレンズ/売上高(百万円):36,000 ※
13位:DHCオンラインショップ/売上高(百万円):37,000 ※
12位:ヤマダウェブコム/売上高(百万円):40,000 ※
11位:キタムラネットショップ(百万円):43,500
9位:イトーヨーカドーネットスーパー/売上高(百万円):45,000 #
9位:楽天ブックス/売上高(百万円):45,000 ※
8位:Joshin web/売上高(百万円):50,000 ※
7位:ヨドバシカメラドットコム/売上高(百万円):60,000 ※
6位:ディノス・セシール・イマージュネット/売上高(百万円):60,700 ※
5位:DELL/売上高(百万円):61,000 ※
4位:ニッセンオンライン/売上高(百万円):63,500 #
3位:ベルメゾンネット/売上高(百万円):83,170 #
2位:全生協の合計/売上高(百万円):223,700 #
1位:Amazon.co.jp/売上高(百万円):745,000 #

※売上高は下記の通り
(無印)アンケートによる回答数値
(#)決算資料など公開情報による数値
(※)インプレス総合研究所推測

※決算期変更のため、2013年4月~12月を対象とした9ヶ月決算

ランキング1位のAmazon ジャパンは自社EC以外の他社が出品するマーチャント事業の売り上げも含まれますが、毎年連続で1000億円以上売り上げを伸ばしています。Amazon プライムやAWSなどで毎月のように何かしらの施策を打ち、年中EC業界をにぎわしているのも特徴です。

2位の日本生活協同組合連合会は日本中の会員生協(一部除く)の受け皿としてネット通販が利用されています。生協は、他社と比べて顧客の年齢層が高いという特徴がありますが、近年中高年の間でもインターネットを扱える顧客層が広がっていることが、成長要因といえます。

3位千趣会、4位ニッセンは元々カタログ通販大手ですが、紙離れが叫ばれる中、ネットショップ独自の商品展開やキャンペーンの実施などネットでの売上増加に力を入れています。そのほかではセブン&アイ・ホールディングスは、3社合計ではインターネット業界3位に相当する規模になっています。9位のイトーヨーカ堂。18位のセブン&アイ・ネットメディアに加えて、4位のニッセンもグループ企業に加わっており、今後、この3社が、どのようなシナジーを生むのか、楽しみです。

ネットショップの中で一番の激戦区であるアパレル分野では17位のスタートトゥデイが最上位でした。スタートトゥデイでは、ファッション雑誌やLINEアプリとの連携など流行に敏感なF1・F2世代に向けた仕掛けの数ではAmazon にも引けを取りません。ランキングの上位20社を見てみると、EC専業はAmazon とスタートトゥデイ、MOAの3社だけで、ほかはテレビやカタログ、実店舗など様々なチャネルと連携したマルチチャネル型です。

ECノウハウ

上位企業の施策

売上上位企業の特徴的な施策を見てみます。1 位・Amazon では「宅配BOXの開発」「店頭受取」「Amazon ログイン&ペイメント」などの施策は、EC業界を越えネット上のありとあらゆるサービスに連携を図っています。2位・日本生活協同組合連合会は、宅配サービス料がお得になる「子育てママ割」や、資料請求を取ると人気商品をプレゼントするキャンペーンなどで新規顧客を募ってい

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