年齢層によって動画の利用動向が異なる

　最近、動画サイトがかなり見られるようになってきたが、多くの人はどんなキッカケで、どのようにして動画を見ているのだろう。それは、徐々に動画広告の必要性が高まるECにも関係のない話ではない。そこで、今回は、コムスコア・ジャパン株式会社がオンライン上の動画サイトに関する包括的な調査であるcomScore Video Metrix(R)で分析した、日本のパソコン経由の動画ストリーミングサイト利用動向に関するレポートに着目した。

　2016年4月のオンライン動画プロパティの日本国内トップ10は、YOUTUBE.COMを擁するGoogle Sitesが4,296万のユニークビューワー数で首位だ。GYAO!を含むYahoo Sitesが2位の3,322万人、3位が1,332万人のTwitterだった。

　年齢層別に見ると、34歳以下と35歳以上で利用動向が異なる結果となった。34歳以下の層ではKadokawa Dwango Corporationが4位以内にランクインし、ANITUBE.SEがトップ10に入っている。Facebookに関しては、18-24歳、25-34歳の層で8位だった。一方、35歳以上のユーザーはFacebookで動画を視聴するユーザーがKadokawa Dwango Corporationよりも多く、また、動画広告配信のTeadsが3位に入り、そのリーチが高いことが判明した。特徴的なのは、6-17歳の層であり、唯一TwitterがYahoo Sitesのビューワー数を上回っている。

　この調査の「動画」とは、ライブストリーム再生（一部の暗号化されたストリーミングは除く）とダウンロード再生を含む、オーディオビジュアルコンテンツに分類されるものを指す。区切られて再生される長時間の動画（例：途中に広告が挟まれているテレビエピソード）に関しては、それぞれ区切られた分の数、独立した動画ストリーミングとしてカウントされる。動画視聴には、ユーザーが自主的に再生した動画と自動的に再生された動画のうち、3秒以上再生された動画が含まれる。

動画を視聴する人が多数存在する現実

　動画広告を配信する意味は何なのだろうか。そもそも、広告を出す理由は、商品やサービスを多くのユーザーに認知してもらうためだ。その広告で動画を利用する理由は、今回の調査から明らかとなった。まず、YOUTUBE.COMが4,296万のユニークレビュー数があり、この数字だけでも動画を視聴する人が多いことが分かる。そこに視点を当て、より多くの人に認知してもらうために動画広告を配信するのだ。

　また、年齢層によって利用動向が異なることが判明したため、動画広告を配信する際には、ターゲットに絞って配信する必要がある。配信の際には、やはり、YOUTUBE.COMを利用すると閲覧数が伸びそうだ。ただ単に広告を配信するのではなく、ちゃんとターゲットに絞り、それに合った内容にすると動画広告を視聴することができ、商品やサービスの認知度が上がる。この成果こそが動画広告を配信する意味となる。