OMOに取り組むアパレル企業、約8割が「売上向上を実感」　ZOZO調査

最終更新日：2026/01/20

ECのミカタ編集部

アパレル業界関係者400名の調査結果を発表 OMO推進で顧客体験や売上の向上を実感

株式会社ZOZOは2026年1月15日、「アパレル業界の課題とOMOの効果に関する調査 by ZOZO」の結果を発表した。

4. OMO型モデルへの転換が重要に

EC運営のパートナー企業を紹介してもらえるって本当？

調査概要

◆調査方法：アンケート調査（WEB回答）
◆調査期間：2025年8月5日～8月7日
◆調査対象：全国のアパレル業界関係者20歳～69歳の男女
◆調査人数：400名
◆調査機関：株式会社ネオマーケティング
◆出典：アパレル業界の課題とOMOの効果に関する調査 by ZOZO（株式会社ZOZO）

6割以上が店舗・ECの在庫管理業務に課題

本調査では、OMOに取り組んでいないアパレル企業に所属する人に「店舗やECの在庫管理業務に課題を感じていますか」と質問。「課題を感じている」と回答した人が、61.9％を占めた。

課題を感じている理由は「店舗に在庫がない場合の取り寄せ等に工数がかかる（41.0％）」が最多に。次いで「自社EC・ECモールの在庫一元化ができず販売機会を逃す（38.5％）」が続いた。

ZOZOはこの結果について「販売チャネル間の在庫連携に課題を感じる人は多く、販売機会損失にも繋がる場合があることもうかがえます」とコメントする。

6割以上が撮影・投稿方法で悩んだ経験

さらに、ECなどへの「スタッフコーディネート写真投稿」に関わる人のうち、64.9％が「撮影・投稿方法やユーザーに見られるための方法が分からず、悩んだ経験がある」と回答。また、61.8％の人が投稿するチャネルが複数あることで、投稿作業に手間を感じていることが明らかとなった。

店舗やECの在庫情報表示やスタッフコーディネート写真の投稿に何らかの役割を感じている人のうち、「来店のきっかけになる」と回答した人は57.1％。「売上につながる」と回答した人は43.8％を占めた。

OMO施策が「来店や売上につながる」という実感にもつながっている。

OMO型モデルへの転換が重要に

OMOに取り組むアパレル企業に所属する人のうち、OMO推進により「顧客体験が向上した」と回答した人は82.9％。「売上が向上した」と回答した人は78.9％を占めた。

本調査結果について、ZOZOは次のようにコメントしている。

「OMOに取り組んでいない企業では販売チャネル間の在庫連携の遅れなどが販売機会損失の要因である一方、OMOに取り組む企業では顧客体験や売上向上の効果を実感していることが明らかになりました。従来のECと店舗を分断して捉える運営モデルから、顧客接点・在庫・販売データを一元管理できるOMO型モデルへの転換が、アパレル業界全体で今後より重要になると考えています」

アパレル業界関係者の課題解決に、「OMOの推進」が有効な策の１つになる可能性がある。本調査を参考に、今後の施策を検討したい。