プレスリリース
EC・通販業界のプレスリリースやニュースリリース情報をまとめ、幅広くご紹介しています
2015年03月24日（火） (京セラコミュニケーションシステム株式会社)
現在、スマートフォンなどの普及とともに消費者によるインターネットのサービス利用および利用時間は拡大し、企業と顧客を結ぶ接点（チャネル）は実店舗だけでなくWebサイト、メール、ソーシャルメディアなど多岐にわたっています。
これに伴い購買行動も複雑化し、企業が持つデータも多様化しています。
このような状況の中、企業では顧客のさまざまなデータを統合的に管理・分析し、顧客それぞれのカスタマージャーニー（行動のコンテキスト）を把握することにより一人ひとりに最適化されたメッセージ配信を行う、マーケティングオートメーションへのニーズが高まっています。
Rocket Fuel Origin DMP は、マーケティング活動のハブとして、企業が保有するさまざまなデータに加え、 Web メディアなどの第三者から提供されるデータ（3rd Party Data）を統合し、潜在顧客から既存顧客まで属性に応じたセグメントデータを生成します。
そして、トリプルメディア*1やマルチデバイスを通じたキャンペーンを実行し、顧客の属性に合った効果的なメッセージ配信をリアルタイムで行います。
さらに実行したキャンペーンの評価を行うことでデータに基づくPDCAサイクルを実現し、企業のマーケティング戦略の最適化を支援します。
■ 「 Rocket Fuel Origin DMP」の特長
（ 1）自社保有データ、 Web アクセスデータ、 3rd Party Data を柔軟に統合
異なるソースのデータを柔軟かつ容易に統合管理することで、任意の仮説に基づいた顧客セグメントを作成することが可能です。
（ 2）最適化エンジンによる顧客セグメントの自動生成
集積されたデータを自動学習することにより、マーケターが求める顧客セグメントを自動的に生成します。
（ 3）クロスチャネルにおけるリアルタイムなパーソナライズメッセージ
チャネルを横断して、顧客セグメントの状態をリアルタイムに管理し、顧客の状況に合わせて効果的なメッセージ配信が可能です。
（ 4）マーケティングエコシステム
さまざまな外部のシステムと連携することにより、企業のマーケティング戦略の実現を強力に支援します。KCCS は、各種データの収集・分析を積極的に進めており、企業の統合的なデジタルマーケティング活動を支援するマーケティングオートメーションサービスの提供を目指します。
＜ Rocket Fuel Origin DMP について＞
Rocket Fuel Origin DMP は、Rocket Fuel, Inc.*2が提供するDMPサービスです。
Forrester Research* 3による DMP 分野の企業調査で"リーダー"と格付けされており、米国の金融機関を含む主要な 8 つの業界で利用されています。
*1 自社が所有する Web サイト、メールマガジンなどの「オウンドメディア」、ブログや SNS など自社の評判や信用を獲得する「アーンドメディア」、広告出稿により利用できる「ペイドメディア」のこと。
*2 Rocket Fuel, Inc.（ Rocket Fuel）は、プログラマティック広告、マーケティングおよびデータマネジメントソリューションのリーディングプロバイダです。 Origin DMPは以前 X Plus One Solutions, Inc.（ [x+1]）のサービスでしたが、[x+1]は 2014 年9月に Rocket Fuel に買収されました。
*3 Forrester Research は技術や市場の調査を得意とする米国の独立系アナリスト・ファームです。
＊サービスの内容は予告なく変更させていただく場合があります。
＊製品名および会社名はそれぞれの会社の商標または登録商標です。
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2015年03月23日（月） (株式会社Dai)
株式会社Daiが提供するクラウド型受発注システム「BカートASP」は、有限会社アイティーキューブが提供するクラウド型の受注・商品・在庫・売上管理システム「GoQSystem（ごくーシステム）」との連携を2015年3月10日（火）より開始しました。
BtoB（企業間取引）においてもインターネット上での流通量が増加することにより、BtoCやBtoB、ネットとリアルといった受注情報の一元化を求められています。BカートASPではGoQSystem（ごくーシステム）との連携をすることにより、受注情報の一元化を実現し、クライアントの業務負荷の削減および効率アップがうまく図れると判断して連携を開始しました。
【BカートASPについて】
BtoBコマースの決定版。月額9800円から最短3日ですぐに始められるクラウド型受発注システム。楽天SOYから、あの上場企業まで200社以上が導入。すでに10万を超える企業がBカートASPで発注をおこなっています。
【GoQSystem（ごくーシステム）について】
複数のネットショップ運営の受注・商品・在庫・売上を一括管理！ 安心の定額制で、直感的に操作でき、実際の店舗運営から生まれた店長のあったらいいなの機能を盛り込んだ、日々進化し続けるクラウドシステム。
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2015年03月23日（月） (ジオシス合同会社)
「永久不滅ポイント」は、クレディセゾンが発行するセゾンカード・UC カード会員様を対象とした、有効期限が無期限のポイントサービスです。
「永久不滅ポイント決済」は、永久不滅ポイントを「永久不滅ウォレット」に交換し、ネットショッピングなどで決済手段として利用できるサービスです。
「Qoo10」が「永久不滅ポイント決済」のサービスに対応したことで、セゾンカード・UC カード会員様は「Qoo10」においてネットショッピングをする際、「永久不滅ポイント」を利用して商品を購入することが出来ます。
「Qoo10」では、今後もより快適で楽しい、インターネットショッピングライフが出来るよう様々な仕組みを導入していきます。
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2015年03月20日（金） (株式会社NESPA JAPAN)
－合計７サイトのネットスーパー比較が可能に－
ＮＥＳＰＡは食品や日用品の合計金額をサイトごとに比較することで、その時々に応じ最安値のネットスーパーから購入できるお買い物支援サービスです。
2014年12月16日の運用開始時より、６社６サイトのネットスーパー（日用品ＥＣ）にご参加いただいておりましたが、今回の「爽快ドラッグ」の参加により、７社７サイトの比較が可能になります。
また、今まで約10,000点の商品比較が可能でしたが、今後約18,000点に拡大する予定です。
これによりＮＥＳＰＡは、爽快ドラッグをはじめ各ネットスーパー（日用品ＥＣ）のお客様獲得のさらなる一助となり、引き続きネットスーパー市場の拡大に努めてまいります。
【爽快ドラッグ サービス概要】
・名 称： 爽快ドラッグ
・サービス概要： 爽快ドラッグは、ミネラルウォーター・健康食品・洗剤などの生活用品を中心に、約１４万点以上に及ぶ幅広い商品を、お求めやすい価格で販売するインターネット専門のＥＣ事業会社です。
楽天市場「ショップ・オブ・ザ・イヤー」の６年連続グランプリ受賞を始めとし、Ｙａｈｏｏ！ショッピング「年間ベストストア」、ＤｅＮＡショッピング「ベストショップ大賞」の連続受賞など、生活者から高い評価を得ています。
【ＮＥＳＰＡ サービス概要】
・名 称： ＮＥＳＰＡ（ネスパ）
・対応エリア： 日本全国 （イオンネットスーパーのみ、九州・沖縄を除く）
・サービス概要： 株式会社博報堂ＤＹホールディングス傘下の株式会社ＮＥＳＰＡ ＪＡＰＡＮが運営する日用品のバスケット比較サイト。ＮＥＳＰＡは日用品の合計金額（バスケット）をサイト毎に比較することで、その時々に応じ最安値のネットスーパー／日用品ＥＣから買えるサービスです。比較する際には各社の送料も含めて計算・表示します。
・参加ネットスーパー／日用品ＥＣ：
イオンネットスーパー、ケンコーコム、ＳＥＩＹＵドットコム、爽快ドラッグ、トライアルネットストア、なんでも酒やカクヤス、ＬＯＨＡＣＯ、の計７サイト（2015年3月現在／順次拡大予定）
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2015年03月19日（木） (バリューコマース株式会社)
離脱ユーザーにアプローチ、離脱防止・サイトへの再訪を促して EC サイトの収益拡大を目指す
バリューコマース株式会社（以下 バリューコマース）は Ve Japan 株式会社（以下 Ve Japan）と業務提携契約を締結しましたのでお知らせいたします。
Ve Japan は、コンバージョン率向上支援サービス『Ve Platform』を世界中で 6,000 社に提供している英国 Ve Interactive の日本法人です。商品購入や会員登録ができるウェブサイトから離脱するユーザーに対してアプローチし、離脱の防止、サイトへの再訪を促すことで導入サイト全体の購入数・登録数の増加を促進させるソリューションを提供しています。
このたびの業務提携により、日本国内における『Ve Platform』の導入サイト数の拡大を両社が協力し、すすめてまいります。
最初の取り組みとして、バリューコマースのアフィリエイトネットワークとサービス連携します。
バリューコマースのアフィリエイトサービスに参加中の広告主に対し、商品購入・サービス申込み・会員登録までの離脱を防ぐソリューションを提供し、広告主のコンバージョン率の向上を進めます。
導入にあたっての利用料金についてはアフィリエイトサービスの効果測定機能を使い、成果報酬にて提供するため、既にバリューコマースに参加中の広告主については初期、月額費など一切かからずに導入可能となります。
本取り組みに付いては、三井住友カード株式会社が実施する『新社会人向け施策』での導入が決定しております。
バリューコマースと Ve Japan は、既存のサービスだけではなく、今後双方で企画開発したサービス・様々な課金体系での連携を視野にいれた、包括的な取り組みを予定しており、顧客のさらなる収益拡大につながる広告効果・効率に優れたサービスを提供してまいります。
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2015年03月19日（木） (株式会社ラクーンフィナンシャル)
株式会社ラクーン(本社：東京都中央区、代表取締役社長：小方功)が提供するBtoB掛売り・請求書決済代行サービス「Paid（ペイド）」は、株式会社グラフィックが運営する「印刷の通販®グラフィック」へPaidのサービスの提供を開始しましたのでお知らせいたします。
■概要
Paidのサービス提供先であるグラフィックは、2015年1月現在で、27万件の法人・個人会員登録、33万人の方の利用がある印刷通販サイトです。グラフィックは、これまで月毎にまとめて支払いができる「法人向け決済サービス」として、自社掛けと自動振替に対応していました。しかし、一定基準の利用条件や、利用開始の手続きが煩雑であるなどの理由で利用に至らない場合もあり、他の決済サービスを求めていたことから、今回Paidの導入に至りました。法人向け決済方法の一つとしてPaidを導入いただいたことで、これまでよりも後払い決済の利用条件が緩和され、かつ書類提出の手間も不要となります。グラフィックを利用するユーザーは、一層後払い決済を利用しやすくなり、またグラフィックにもユーザーの利便性向上により客数や客単価の増加といったメリットを提供できると考えています。
「印刷の通販®グラフィック」
http://www.graphic.jp/
BtoB向けECサイトでは、利用者の約7割は後払いを希望しており、希望の決済方法がない場合は約半数がサイトを離脱してしまいます。印刷通販サイトにおいても後払いを導入することで、機会ロスを減らし売上アップにつながります。しかし、後払いに対応すると無駄な請求業務の手間やコストが発生するため、すべての請求業務を代行するPaidを導入するサイトが増えてきています。
今後も、より多くの印刷通販サイトに導入してもらえるよう、サービスの改善を続けてまいります。
＜参照＞
■Paid（ペイド） http://paid.jp
企業間取引における与信管理から代金回収業務まですべて代行し未入金が発生した際もPaidが100％代金をお支払いするBtoB掛売り・請求書決済代行サービスです。Paid の利用により売り手企業は、請求業務や回収漏れの負担がなくなり、安全でスピーディーな掛売り取引を実現できます。買い手企業は月締めでの取引が可能となり、キャッシュフローの改善に貢献します。現在1200社以上の加盟企業が利用中。
ラクーンは「企業活動を効率化し便利にする」という理念のもと、グループ全体で今までにない企業間（BtoB）取引のインフラ創造を目指してまいります。
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2015年03月18日（水） (チケットエクスペリエンス株式会社)
【Ticketbisの成長について】
2014年度、Ticketbisは全世界で5400万ユーロ（約71億円）の売上を達成いたしました。また営業利益は1400万ユーロ（約18.4億円）となりました。
現在、Ticketbisは世界40ヵ国以上で展開しており、最も売上が高かった地域はヨーロッパ圏となり、売上の50％を占めています。次いで、スペイン語圏の中南米からの売上が40%を占め、アジアは進出して初年度でありながら約10%ほどとなっています。
■地域別売上について
・ヨーロッパ：1位.スペイン | 2位.イギリス | 3位.イタリア
・中南米：1位.アルゼンチン | 2位.メキシコ | 3位.チリ
・アジア：1位.日本 | 2位.韓国 | 3位.香港
【Ticketbis、今後の動向について】
今後、Ticketbisはアジア地域の成長に向けて注力致します。昨年12月には日本チケット商協同組合とのパートナーシップを締結するなど、アジアでの拡大は日本を拠点とすることを想定しています。
■イベントの力で日本に世界各国の観光客を誘致！
日本の観光庁は東京オリンピックが開催される2020年までに年間訪日観光客数2000万人を目指していますが、Ticketbisはイベントの力で海外からの観光客の増加に寄与したいと考えています。
世界30ヵ国以上で展開しているTicketbisは、各地のユーザーに向けて日本のスポーツやエンタメ・ライブ情報を配信しており世界中にリーチすることが可能です。
【日本法人代表取締役ハビエル・コルバチョ氏のコメント】
「Ticketbisにとって、日本は最も注目している市場で、今後さらに注力していきたいと思っています。日本で行われる全てのイベントに外国人が参加できるよう、様々なパートナーシップの強化を進めたいと思います。」
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2015年03月18日（水） (株式会社ダイレクトマーケティングゼロ)
■通販CRMの重要ツール、会報誌制作の無料化を実現
EC/通販企業にとって、顧客とのコミュニケーション頻度と密度を増すことのできる重要なツールである会報誌。
その制作・印刷にかかるコストを全て広告費で賄うことで、母体となる EC/通販企業にとっては無料で顧客に会報誌を届けられ、広告主となる企業にとっては、クラスタの近い属性への効率的かつ効果的なアプローチが可能になる。
また、会報誌を受け取る顧客にとっては、自分が興味をもつカテゴリーの季節に合わせた情報を受信でき、まさに三方良しを実現したことになる。
■業界初『0円会報誌』は、Oisix 株式会社と共同開発
この『0円会報誌開発サービス』をいち早く採用したのは、2013 年 3 月に東証マザーズに上場した Oisix 株式会社。
当社と共同開発した会報誌「Oisix Life」は、3 月 18 日より発送が開始される。
当社はこの取り組みをきっかけに、今後さまざまな EC/通販企業に、『0円会報誌開発サービス』の提供を拡大していく方針。
2015 年度は限定 20 社で、会報誌の共同開発を請け負う計画。
※媒体情報
・発刊日:3 月 18 日 ・部数:8万部 ・判型/ページ数:タブロイド判/12P
・主な出稿企業:ラッシュポゼ(ロレアル)、ディセンシア(ポーラオルビスホールディングス)、パナソニック、アンプルール(ハイサイドコーポレーション)
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2015年03月17日（火） (株式会社Rwave)
■「らく～だモール」 開発背景
大きな文字で表示されて簡単に操作ができるようになっている携帯電話があるように、誰でも簡単に使えるECサイトがあっても良いのではないか、おじいちゃん、おばあちゃんが孫の欲しがる誕生日プレゼントをネットショッピングで簡単にお買い物できる時代ではないか、そんな想いから「らく～だモール」は生まれました。
■「らく～だモール」 7つのこだわり
(1) 50歳以上がターゲットの商品が盛りだくさん
(2) 大きな文字や画像で見やすい
(3) 簡単操作でお買い物
(4) 多種多様の広告での集客
(5) スマホ、タブレット対応
(6) 今までにない斬新な商品やサービス
(7) 食品は国産のみで安心(生鮮食品・加工食品)
≪オープンキャンペーン≫
お買い得品をたくさん取り揃えた「オープンスーパーセール」を4月1日～30日まで開催いたします。
■「らく～だモール」への出店について
「らく～だモール」へ出店は「初期出店費0円」「月々固定費0円」です。集客広告も定期的に実施していきます。
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2015年03月16日（月） (ビジネスサーチテクノロジ株式会社)
～「サイト内検索キーワード」分析による、ユーザの購買心理の理解に基づくエモーショナルマーケティングを実現～
■連係の背景および概要
BSTでは、EC・ポータルサイト・企業サイトが持つ大量データを対象とするサイト内検索ASP/SaaS「probo（プロボ）」による検索のミスマッチ（機会損失）削減と、「SSA（サイトサーチアナリティクス）」を活用したコンサルティングによるPDCAサイクルの確立を支援しております。
GoogleのSSL化に伴い、これまでWebサイトの改善施策を考える上で重視されてきた検索流入キーワード取得ができなくなっている昨今、ユーザの訪問意図や目的を知る次の手段として、サイト内検索のキーワード活用が注目されています。
サイト内検索キーワードを始めとするクエリ情報は、ユーザ自身が入力や選択を行うため、ユーザの気持ちが強く反映されます。
ECサイトでは欲しい物リスト、人材・旅行・不動産サイト等では希望条件、コーポレートサイトやサポートサイトでは、疑問や悩み、さらには、「解約・退会」等の離反キーワードの把握等、より直接的なユーザニーズの汲みとりが可能です。
一方、ALBERTは国内におけるプライベートDMPの黎明期から独自開発の「smarticA!DMP」（スマーティカディーエムピー）を提供してまいりました。
一般的に提供されているプライベートDMPは、海外から輸入された製品を組み合わせて提供しているためカスタマイズ性が乏しいものや、機能が限定されたASP型のものが大半を占めており、ビッグデータを活用した高度なCRMを実現したいと考える国内企業のニーズに応えられないという問題がありました。
ALBERTのソリューションはこの点を解決しており、蓄積されたビッグデータを自動解析するデータマイニングエンジンとオムニチャネルに対応したキャンペーンマネジメントシステムを搭載したプライベートDMPを、国内企業が導入しやすい形で独自開発、提供しています。
今回の連係により、これまでの分析対象であった“アクセスログ”や“オーディエンスデータ”、“購買データ”に加えて、“サイト内検索キーワード”という自然文による定性的なデータを分析することで、ユーザの購買における心理をより深く理解することが可能となります。
さらに、データを継続的に見ていくことで、ユーザの検索条件の変更（変化）から、ユーザの心の動き（態度変容）を捉えたマーケティング施策へのフィードバックが可能になります。
今後もBSTは、市場のニーズに耳を傾け、パートナー企業のお力添えもいただきながら、製品ならびにサービスの性能および信頼性の向上に努め、利用者に最適なソリューションを提供してまいります。
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■株式会社ALBERTについて
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株式会社ALBERT
2005年7月設立。事業コンセプトは『分析力をコアとするマーケティングソリューションカンパニー』。
高度なマーケティングソリューションを提供するためのコアコンピタンスである『分析力』は、アナリティクス領域における、「マーケティングリサーチ」「多変量解析」「データマイニング」「テキスト&画像解析」、エンジニアリング領域における、 「大規模データ処理」 「ソリューション開発」「プラットフォーム構築」「最適化モデリング」の8つのテクノロジーで支えられています。
8つのテクノロジーには豊富な実績に裏付けられた、ALBERT独自のアルゴリズムや手法が用いられており、優位性を確保しています。
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■ビジネスサーチテクノロジ株式会社について
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次世代Web活用のための研究開発・販売・ASP/SaaS提供およびソフトウェア研究開発・コンサルティングを手がけるテクノロジーベンチャー。
独自開発の全文検索エンジン、クローラを活用し、EC／ポータルサイトや企業向けサイト内検索サービス、文書検索／閲覧サービス、タブレット／スマホ向け情報配信システムなどを開発、提供しています。
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2015年03月13日（金） (株式会社ワイドテック)
ICT（情報通信技術）を柱に、新技術・新企画によるプロダクトの開発・販売を行っている株式会社ワイドテック（以下 ワイドテック）は、自社開発・独自ドメイン対応のECサイト構築・運営システム「WideShop（ワイドショップ）」をバージョンアップした「WideShop Ver.6」、ならびにWideShop Ver.6をベースとする無料版2製品を、4月1日（水）より提供開始いたします。
・WideShop Ver.6 （通常版［有料］）
・WideShop F500 （無料版 / クレジットカード・コンビニ、その他決済対応）
・WideShop F30 （無料版 / 決済方法限定・決済代行会社との契約不要）
WideShopは、ネットショップに不可欠な基本機能に加え、多彩なオプション群と豊富なカスタマイズ性を特徴とする、独自ドメイン対応のECサイト構築・運営システムです。
このたびのバージョンアップでは、主に使いやすさとデザインの向上、SEO対策の強化に注力しました。
【 WideShop Ver.6 】主要変更点
1) 使いやすさの向上 - もっと、“カンタンな”ネットショップへ
ドラッグ＆ドロップによる直感的な操作を導入した商品登録機能をはじめとして、管理メニューのシンプル化など、多機能性を維持しながらもサイト管理のしやすさを追求。
“ネットショップの運営管理をカンタンにすること”を目指しています。
2) SEO対策の強化 - もっと、“強い”ネットショップへ
Googleのアクセス解析ツール「Googleアナリティクス」だけではなく、タグ管理ツール「Googleタグマネージャ」にも対応することにより、SEO対策（検索エンジン最適化）に不可欠な管理機能を充実させました。 “売れるネットショップ”の構築を支援します。
3) デフォルトデザインの一新 - もっと、“始めやすい”ネットショップへ
ネットショップをオープンする上で課題となる“ショップデザイン”。
できるだけ少ない労力でショップが構築できるよう、ネットショップのデフォルトデザインに最新のWebデザイントレンドを採用し一新。“最初のひと手間”を減らします。
【 WideShop F500 】WideShop Ver.6 ＋ 総合決済対応の無料版
モール型ショッピングサイトからの独立や販売チャネルの追加、自前ネットショップ開店を目指しながらも、初期費用やランニングコストに負担を感じているお客様向けに開発した、固定費用が無料のショッピングカートです。
ネットショップの顧客利便性向上に不可欠なクレジットカード決済・コンビニ決済・銀行決済・電子マネー決済を標準搭載し、商品登録数は平均的なネットショップの運用に必要十分な500点（通常版WideShop500と同等）まで対応、さらに初期導入費用・月額固定費用のランニングコストを無料にてご利用いただけるプランです。
多彩な決済方法に対応することで販売機会を拡大します。
※月額固定費用無料でご利用いただく場合は一定の条件があります。
※本製品の詳細については、本日付の別途のプレスリリースにて案内しています。
【 WideShop F30 】スモールスタート向けの無料版
コストをかけずにネットショップを運営したいというニーズに応える、スモールスタートのためのショッピングカートです。
最大商品登録数を30点まで、クレジットカード・コンビニ決済などに非対応、ユーザーサポートをメールのみに限定することで、固定費用完全無料での提供を実現しました。
主にサイドビジネスや、取扱商品数の少ない小規模なネット販売手段として訴求し、コスト面への懸念からネットショップ運営をためらっていた顧客層が手軽に参入できるよう、潜在需要の掘り起こしを狙います。
なお、WideShop F500・F30ともに、顧客固有の要望に応じて機能を追加・変更するカスタマイズや、ネットショップの「自分の看板」ともいうべき独自ドメイン（年5,400円/税込）にも対応しており、通常版WideShopと同様、リーズナブルな価格にてサービスを提供します。
WideShopは、さまざまな業種・業態のお客様より、長年にわたり幅広くご支持をいただいておりますが、近年はネットショップでのB2C（小売り）利用に加え、フランチャイズ組織内等での備品・販促用品販売、飲食店向けの食材卸売り、といったB2B（企業・店舗間）用途での導入事例が増加しています。
新バージョンのリリースを機に、こうしたB2B用途への訴求活動の強化も図ってまいります。
さらに、ワイドテックがECサイト事業参入10周年となる本年夏には、地域限定型の小売業向けに最適化した、ネットスーパー版の販売も予定しております。
ワイドテックでは、「ネットショップならWideShop」「Web受注ならWideShop」を合言葉に、ネット販売を行う全てのお客様の利便性向上に、今後も一層の努力を続けてまいります。
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2015年03月13日（金） (株式会社CUBE)
株式会社CUBEは、多言語翻訳サービス「YAKUSURU」の提供を開始します。
グローバル展開をしている、検討している企業様に高品質、低コスト、スピード納品で翻訳サービスを提供させて頂きます。
【サービス背景】
昨今多くのWeb自動翻訳サービスがリリースされ、翻訳の自動化や低コスト化が進んでおります。
しかし、言語特有の表現や文章のニュアンスを汲み取った翻訳は自動翻訳では難しく、ほとんどの場合、意味の分からない文章になってしまいます。
翻訳はその国々の文化や歴史なども考えながら行わなくては、読み手に意味が伝わる文章を作る事が出来ません。
一方、グローバル化が急速に進むなかで、多くのビジネスシーンでスピードも求められています。
株式会社CUBEでは、プロの翻訳家が翻訳を行い、品質管理をインハウスで行う事で、高品質、低コスト、スピード納品の翻訳サービスを実現していきます。
【サービスの特徴】
翻訳事業に長年関わった実績のあるメンバーを揃え、ターゲット市場のニュアンスや表現をしっかり捉えた安定したクオリティを確保でサービスと提供致します。
また、各分野に精通したネイティブが翻訳にあたるので、幅広い分野での翻訳が可能です。
現代のビジネスシーンに最も重要なファクターであるスピード。
弊社では、多くの経験豊富な翻訳者と専属パートナー契約を結んでいるため、希望納期に合わせた納品が可能です。
大・中・小とわず、海外展開を考えている企業様のスムーズなグローバル展開をサービスのミッションと捉えているため、低コストでサービスを提供しております。
対応言語：英語、中国語、韓国語、イタリア語、ドイツ語、スペイン語、フランス語
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2015年03月12日（木） (株式会社プレイド)
株式会社プレイドは、 これまでクローズドβ版として提供してきたウェブ接客プラットフォーム「KARTE（カルテ）」を3月12日より正式版として提供を開始いたしました。
本日より「KARTE」のウェブサイトからすぐに使いはじめることが可能です。
来訪者の特徴を瞬時に捉え、 最適な接客を自動で実行
「KARTE」は、 数行のコードをウェブサイトに埋め込むだけで、 来訪者の特徴や行動をリアルタイムに解析し可視化することで、 個々の来訪者にあわせた接客を可能にするサービスです。
解析から接客までを自動で実行するため、 サイト運営者の手間を増やすことなく、 訪来訪者に対して適切なアプローチを継続して行うことが可能です。
2014年9月よりクローズドβ版として提供してきましたが、 本日より正式版として提供を開始しました。
「KARTE」では、 来訪者の「会員情報」や「閲覧情報」などを瞬時に統合して解析することができるため、 幅広い情報を元にした接客が行えます。
例えば、 「どのサイトから訪問したのか」「新規なのか既存顧客なのか」「購入したことがあるのかないのか」などの様々な条件をもとにして、 「サイトでどのページを見ているのか」「何ページ見たのか」「どのぐらい滞在しているのか」といったサイト上でのいまの動きや状況をトリガーとして、 接客を自動で実行することができます。
これにより、 来訪者がサイトを去る前までの様々なタイミングでリアルタイムな接客を実現しています。
また、 A/Bテスト機能により各接客の効果を検証し比較することが可能なため、 効果的だった接客を積み重ねていくことで、 サイトのパフォーマンスを高めていくことが可能です。
様々な接客手段に対応するために、 あらゆるサービスと統合
接客の種類は、 ウェブサイトの中央に表示する「カードタイプ」やウェブサイトの上下に表示する「通知タイプ」が用意されており、 これらを利用し来訪者にあわせたメッセージを表示することができます。
そして、 「KARTE」はウェブ接客のプラットフォームとなるために、 あらゆる外部サービスとの連携を強化していきます。
まずは、 メールマーケティングツール「MailChimp」や、 チャットツール「LiveChat」、 アンケート＆フォーム作成ツール「Formstack」などと統合し、 これらを「KARTE」の接客として活用することが可能になります。
これらの機能は利用者を限定する形で本日から段階的にリリースしていきます。
導入企業は50サイト以上、 解析したUU数は4,500万人を突破
2014年9月よりお問い合わせ頂いた企業を中心に、 クローズドβ版として導入を進めてまいりました。
一般公開前から大手ECサイトや旅行・人材紹介・不動産など様々な分野の企業への導入が進み、 3月11日時点で50サイト以上 ※1 に導入いただいています。
また、これまでに解析したユニークユーザー数（UU数）は4,500万人、 訪問数※2では1億2,000万件を突破しています。
※1 一部導入準備中企業も含みます。
※2 訪問者数はセッション数を表しています。
導入は月額5,000円から
毎月固定で発生する基本料金は5,000円のみで、 接客した回数に応じて料金が発生する従量課金制が基本プランとなります。
使った分だけ料金が発生する仕組みのため、 低リスクで導入いただくことが可能です。
月間のユニークユーザー数が10万人を超えるサイトに関しては、 月額固定料金と従量課金を選択できるエンタープライズ版をご用意しています。
また、 正式版の公開にあわせ、 14日間限定で基本料が無料となるフリートライアル期間の提供を開始しました。
KARTEの実績
「KARTE」を導入いただいたサイトでは、 すでに様々な成功事例が生まれています。
新規会員獲得率では108%UP、 購入率ではサイト平均で30%UPした事例のほか、 購入率がもっとも上昇したものとしては、 約4倍の購入率を達成した事例も生まれています。
今後「KARTE」は、 機械学習やテキスト解析などにより、 最適な接客を実現するための改善プロセスを、 サイトに応じた形で支援していくとともに、 施策のテンプレート化により「KARTE」を導入後、 すぐに高い水準での接客が可能になる世界を実現していきます。
【KARTE開発の背景】
「来訪者数」を伸ばすための多くのマーケティングツールが登場する中で、 「CVR（購入率や成約率）」や「継続率」をあげるためのツールはほとんどなく、 あったとしても一部の企業にしか導入できないほど高価であったり、 活用する難易度が高いツールが大半の状況です。
ほとんどのサイトでは、 いまこの瞬間にどんな人が訪れているかを知らずに、 画一的な体験の提供に留まっています。
その結果、 例えばECサイトでは何も買わずに帰る確率が97％、 初回来訪者のうちリピーターになる確率は1%以下と言われており、 多くの来訪者が満足することなくサイトを去ってしまっています。
これはECサイトのみならず、 様々なサイトで共通の課題であると認識しており、 「KARTE」によって「来訪者を知り、 来訪者に合わせる」ことを可能にし、 来訪後の顧客状況にあわせた施策が行える環境をあらゆるサイトに提供していきます。
【株式会社プレイドの紹介】
代表取締役社長（CEO） 倉橋健太
2005年に楽天株式会社に新卒入社。 楽天市場におけるWebディレクション、 マーケティング、 モバイル戦略、 広告戦略等、 多岐にわたる領域を担当し、 楽天市場事業の成長に貢献。
取締役 最高技術責任者（CTO） 柴山直樹
東京大学工学部にて神経科学、 同大学院にて分散環境における機械学習の研究に従事。 2009年未踏本体採択。 2013年同大学院博士をドロップアウトし、 同社CTOとして参画。
【プレイドおよび社員について】
プレイドは2011年10月に設立し、 4年目を迎えました。 現在は2つの事業を展開しており、 メインで展開している事業はウェブ接客プラットフォーム「KARTE」の企画・開発・運営。 もう1つは日本最大のTech × Shopping メディア「Shopping Tribe」の企画・運営となります。
2014年7月2日にフェムトグロースキャピタルなどから1.5億円の資金調達をしたことを発表したほか、 2014年12月には、 ベンチャーのプレゼンイベントとしては最高峰である「インフィニティ・ベンチャーズ・サミット 2014 Fall Kyoto Launch Pad」で受賞するなど、 様々な点で注目いただいています。
現在の社員は17名で、 半数強がエンジニアという構成です。
【メディア運営】
「Shopping Tribe（ショッピング トライブ）」は、 2013年11月末に運用を開始し、 現在は月間30万ページビューのメディアに成長しています。 今後は自社メディアを通じたKARTEのPRも行っていきます。
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2015年03月11日（水） (株式会社SuMiKa)
株式会社SuMiKaは、家づくりをしたい生活者と専門家を結ぶウェブサービス「SuMiKa」内にて、3月10日(火)より、「暮らしのカスタマイズマーケット」をオープンいたします。
「暮らしのカスタマイズマーケット」とは、工務店や建築家が企画・施工した小規模リノベーションのプランや造作家具、こだわりのパーツなどを自由に販売できるオンラインマーケットプレイスです。
SuMiKaは昨年6月より、小規模リノベーションの注文をWEB上で行えるサービス「暮らしのカスタマイズ」をスタートしました。
「既成品で選ぶ『家づくり』から、長く専門家と付き合って築きあげる『暮らしづくり』へ。」をコンセプトに、暮らしに合わせて家に手を入れ続けていく、小さな工事を取り入れた住まい方を提案。
ユーザーが欲しいと思った暮らしのアイデアや予算を投稿することで、実際に設計・施工をしてくれる専門家と出会うことができ、現在までに特注ロフトベッドやジャストサイズの壁面収納、ポータブルなDJブースなど、多様なプランを実現してきました。
「暮らしのカスタマイズマーケット」は、「暮らしのカスタマイズ」で実現したプランをはじめ、工務店や建築家のアイデアが集結するSuMiKaだからこそ実現したマーケット。
こだわりのプランやアイデアを商品化することにより、ユーザーはより気軽に欲しい暮らしを見つけ出し、手頃な価格で手に入れることができます。
工務店や建築家にとっても、小規模ならではのおもしろいアイデアや施工を流通させることができ、新たな顧客獲得にもつながる仕組みです。
オープン日には、「壁一面本棚」や「子供の成長で変化するリビング」といったテーマで各工務店や建築家から集まってきたアイデアを公開。
今後も様々なテーマでマーケットを盛り上げて行く予定です。
SuMiKaはこれからも、生活者が“自分らしい家づくり”を実現するための環境づくりに力を入れ、ユーザーはもちろん、工務店や建築家に対しても積極的なサポートを行ってまいります。
【「暮らしのカスタマイズマーケット」概要】
■オープン日： 2015年3月10日(火)
■テーマ：
＜第1弾＞
壁一面本棚
(例)
・壁面にピッタリ納まるボックス収納(北村淳建築設計事務所)
価格：5千円～※1・2
シンプルな形状のボックス収納。
組み合わせることで、壁面収納が作れます。
見せる収納としても活用しやすいデザインです。
・リビング本棚(株式会社ウィズハウスプランニング)
価格：26万円～
家族が集まるリビングに置きたい、家族みんなに合った本棚。
みんなの本が置けるよう、収納たっぷりを前提に設計しています。
＜第2弾＞
子供の成長で変化するリビング
(例)
・お姫様の馬車ふう特注ロフトベッド(sunoma一級建築士事務所)
価格：12万円～※2
ベッド下はクローゼットにしたり、机を置いたり、お子さまの成長に合わせて変更可能。
家族みんなで組み立てや塗装を楽しめます。
・機能を積み重ねる StackS(mihadesign)
価格：60万円～
ベッド＋収納＋デスクを積み重ねたハコで、ちょっと籠れる空間。
省スペースで、自分だけのスペースを確保してあげられます。
※1 ボックス1個あたりの価格。
※2 組立費・送料が別途かかります。
【SuMiKaについて】
株式会社SuMiKaが2014年3月3日(月)にオープンした、家づくりをしたい生活者と専門家を結び、旧来の環境では実現できなかったメリットを享受できる「スマートメイド」型の家づくりを実現するマッチング型のウェブサービス。
■運営事業者：株式会社SuMiKa(スミカ)
【SuMiKaあんしん保証】
「SuMiKaあんしん保証」は、SuMiKaを通して成約した10万円を超えるリフォーム・リノベーション工事に対して、無料で適用される保証サービスです。
SuMiKaで販売する小屋や「暮らしのカスタマイズマーケット」商品も対象となります(新築は対象外)。
施工業者様にもメリットがあるので、お客様と、加盟する専門家の皆様が、安心してSuMiKaでのお取り引きを行えます。
「顔」が見えにくいWEBサービスだからこそ、リフォーム・リノベーション工事を安心してご依頼いただけるようなサービスを今後もSuMiKaは提供していきます。
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2015年03月11日（水） (株式会社バニーホップ)
■サービス概要
IoT開発のためのプラットフォームをPaaS（※）として提供するサービスです。
既存の電気設備・機器をインターネットの先につなぐためのインターフェースを提供することにより、「早く」「安く」「安全に」開発をすることが可能となります。
（※）PaaSとは
PaaS（パース）はPlatform as a Service の略です。
PaaSでは、ソフトウェアを構築および稼動させるための土台となるプラットフォームを、 インターネット経由のサービスとして提供します。
開発者は、プラットフォーム上で構築したサービスを自分の顧客に提供することができます。
■IoTソリューション活用事例
本サービスを用いることにより、具体的には下記のような内容が実現できます。
【鍵ソリューション】
物理的な鍵を持ち歩かずにすみますので、紛失の心配がありません。
また例えば、アルバイトなど指定日時のみ開錠可能なスケジュールを登録できます。
【センサーソリューション】
・セキュリティに
・各種計測情報の取得に
【サイネージソリューション】
案内表示だけだったサイネージに、活気情報を表示します。
緊急時やキャンペーン時など、一時的な情報も自由に差し替えできます。
・HDMIインタフェース、普通のテレビがWebサイネージに。
・HTMLをアップするだけ。ホームページと連動させましょう。
【ICカード・ソリューション】
通行の利便性を確保しながら、情報を記録・共有します。
不特定多数の出入りが多くある施設に最適です。
SuicaなどのICカードをかざすだけで、開錠と同時に交通費精算や打刻管理も同時に行うことが可能です。
弊社では、本サービスにより今までにない新たユーザ体験の企画・提案・開発を進めて参ります。
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■サービスについて
◯名称：IoT PaaS ONE（アイ・オー・ティー・パース・ワン）
※本プレスリリースに記載されている内容は、発表時点のものです。
その後変更となる場合がございますので、予めご了承ください。
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2015年03月10日（火） (株式会社waja)
「ファッションとチャリティと私」では、FCPが掲げる「日本のチャリティにサスティナビリティ（継続）とスケール（拡大）を」というミッションに共感してくださる方からの寄付（私物）を、ファッションやチャリティにまつわるスペシャルインタビューと共にお届けします。
FCPは、寄付商品の販売のみならず、様々な業界でご活躍されている方のファッションやチャリティに対する考え、思いをお届けする事で、FCPの認知拡大、新規ドナーの開拓を目指し、より多くの方が気軽にチャリティに参加できるよう取り組んでまいります。
＜第１回目 スタイリストNIMU プロジェクト概要＞
■開催スタート日：201５年3月10日
■販売商品： ワンピース、スカート、パンツ等
■販売点数：10点
■販売ブランド：
JAMES PERSE（ジェームスパース）NINE（ナイン）、Elizabeth and James（エリザベスアンドジェームス）等
■寄付先：ピースワンコ・ジャパン
＜スタイリストNIMU プロフィール＞
1980年東京生まれ。2008年独立。
雑誌、広告、タレント、カタログ他、幅広いジャンルで活躍をするファッション・スタイリスト。
インスタグラム：@onimu
＜FCPとは？＞
〜チャリティにサステナビリティとスケールを〜
日本に新しいチャリティのカタチを提供することを目的に、「善意」だけでなくドナーのメリットをベースにした新しいチャリティモデルを提供し、ブランド品の寄付とお買い物でチャリティ活動できる、新しいカタチのファッション通販サイト。
ドナー（商品提供者）は不用になったファッションアイテムを支援したいNPOを選び寄付。
寄付された商品をFCPがリユースファッションとして販売。
購入すると、売上がNPOの活動資金になり、ドナーは売上の最大50%を寄付金控除として節税が可能。
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2015年03月09日（月） (一般社団法人通販エキスパート協会)
一般社団法人通販エキスパート協会は、第6回目となる「通販エキスパート検定」を6月7日(日)に東京・大阪・熊本・高知・青森で開催します。
既存の初級レベルの「3級」および中級レベルの「2級」、上級レベルの「準１級・法律編」「準1級・ECマーケティング編」「準１級・CRM編」に加え、さらに上級の「１級・通販マネジメント編」を導入いたします。（※青森会場は「3級」「2級」のみの実施となります）
通販業界の2013年度売上高は、前年比8.3％増の5 兆8600億円と成長しています。
インターネットの躍進が顕著なうえメーカーや店舗など新規事業者の参入も活発化しており、今後も大変有望なマーケットと予測できます。
ただ、マーケットが成長すればするほど通販業務に携わる人の責任は重くなり、通販の基礎知識から関連法、コンプライアンスまで幅広く学ぶ必要性が高まってきました。通販エキスパート協会はこのような状況を鑑み、業界の健全な発展のために「通販エキスパート検定」を実施して参りました。
通販では他小売業とは異なる専門的な知識やノウハウが求められますが、これまでは通販に特化して総合的に学ぶ場やツールがありませんでした。
「通販エキスパート検定」はさまざまな方面からの要望に応え、通販の仕組みや媒体・マーケティング戦略、EC施策、顧客対応、バックヤード施策、コンプライアンス、関連法律など、通販業界には不可欠な幅広く専門的知識を身につけていただくことを目的としています。通販事業者だけでなく、コールセンターや、物流、印刷、決済、ECサポートなどを手がける周辺事業者の方や小売業関係者、ネット通販などで新規参入を目指す方、また通販に関心がある一般の方など、どなたでも受検が可能です。
「3級」と「2級」の取得者も増え、合格者からはさらなる上級レベルの試験を要望する声が上がっていたため、より高レベルの「準１級」を立ち上げて「法律編」「ECマーケティング編」「CRM編」を導入しました。今回はかねてから多かった皆さまのご要望にお応えし、さらに上級の「1級」を導入。通販のマネジメント実務に特化した「マネジメント編」として、部課長やマネージャークラスのミドル・マネジメント層の方たちに向けて立ち上げました。
申込は2つの検定ポータルサイトにて受け付けています。またセブンイレブン端末機からの申し込みも可能です。なお企業単位など10人以上の団体受検には、社内会場での実施も可能となります。
◆第6回 通販エキスパート検定 概要 ◆
主催 一般社団法人 通販エキスパート協会
後援 社団法人日本印刷技術協会
協賛 共同印刷株式会社
協力 株式会社ディスコ、日本出版販売株式会社
実施エリア 東京、大阪、熊本、四国、青森（※青森は「3級」「2級」のみ実施）
実施日 2015年6月7日（日）
申込締切 2015年5月7日（木）
受検資格 どなたでも受検できます
受検級・受検料
・3級：個人/4,700円、団体/4,200円
・2級：個人/5,700円、団体/5,200円
・3級・2級併願：個人/9,500円、団体/8,500円（いずれも１割引）
・準1級（法律編 ・ ECマーケティング編 ・CRM編）
個人/各8,７00円、団体/各8,200円（公式テキスト付）
・1級（通販マネジメント編）：個人/9,000円、団体/8,500円（公式テキスト付）
※試験時間が重ならない限り各級の併願も可能（3級・2級以外は併願割引はありません）
※団体受検は10人以上から受付（自社および一般会場を使用・試験日などはご相談に応じます）
問題形式
3級・2級： マークシート択一方式 100問100点満点
準1級・1級：マークシート択一方式40問80点満点、記述式1問20点
合格基準 いずれも70点以上取得者が合格
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2015年03月09日（月） (ソニーペイメントサービス株式会社)
社名変更のお知らせ
株式会社スマートリンクネットワークは、社名を「ソニーペイメントサービス株式会社（英文表記：Sony Payment Services Inc.）」へ変更することになりましたのでご案内いたします。
１．新社名
ソニーペイメントサービス株式会社
（英文表記：Sony Payment Services Inc.）
２．変更日
2015年4月1日
３．変更理由
当社はお取引先様のご支援のおかげで今年創立10年目を迎えることになりました。
インターネット決済分野の拡大に加え、OtoOの浸透、スマートフォン決済など決済手段の多様化等、ペイメントビジネスは今後も大きな成長が期待されています。
そこで当社は、これまで培ってきたペイメントに関する商品サービス・ノウハウの信頼性や安心感、先進性をさらに発展させる原動力とするため、「ソニー」を冠する社名へ変更することといたしました。
なお、この度の社名変更において、当社の株主や株式持ち分比率に変更はございません。
ソニーグループ以外の企業様に対する決済代行サービスも、これまでと変わらずに幅広く提供して参ります。
会社設立以来、当社は、EC事業者に対する決済代行サービスのみならず、ISP、新聞、保険、ケーブルTV等の継続課金サービスを提供する業界においても幅広く決済代行サービスを提供して参りました。
新たな社名の元、より一層、安心・安全な決済環境の提供を通じた事業活動で、お客様からの信頼に応えて参る所存ですので、何卒、変わらぬお引き立てを賜りますようお願い申し上げます。
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2015年03月09日（月） (株式会社Showcase Gig)
◆カシオ計算機製 電子レジスターとの連携をリテールテックJAPANにて公開
「O:der Connect」はモバイルウォレットサービス「O:der」の拡張機能となっており、実店舗におけるモバイルアプリ決済・顧客管理・注文管理など、顧客と店舗のエンゲージメントをより深め、高次元でのアプリのハードウェアの融合を実現します。
「O:der Connect」に連携する店舗向けハードウェアの第一弾は、カシオ計算機株式会社（以下、カシオ）製の電子レジスター（V-REGI）です。Showcase Gigでは、3月3日～6日に開催されるリテールテックJAPAN 2015（東京国際展示場「東京ビッグサイト」東1・2ホール）のカシオブース内で、O:der Connect 対応アプリケーションを搭載したカシオ製電子レジスターを展示いたします。
今回、「O:der Connect」によりアプリと電子レジスターが連携することにより、Beacon機能※を活用した顧客の来店通知や、アプリからの注文・決済情報が、電子レジスターの画面に表示され、これまで複数の端末が必要だった作業が一台の端末で完結し、コスト面作業面ともに、店舗側の負荷を軽減いたします。
また、顧客側から見ても、本製品の導入店舗においては、「キャッシュレスで待たずにスマートに受け取る」O:der独自の体験がに加え、注文データがオンライン上でリアルタイムに分析されることで、よりパーソナライズされたクーポン等の情報を受け取ることが可能になります。
■O:der Connectについて
O:der Connectは今後のライフスタイルにおいて必須となる「アプリとハードウェア」の連携を促進するプラットフォームです。
O:derにおいては、実店舗における飲食体験をキャッシュレスでスムーズに完了できる体験を提供していますが、これを拡張し、今後は実店舗におけるハードウェアデバイスや、ウェアラブルデバイス、コネクテッドカーといった領域にも展開予定です。
これまでO:derが提供してきた決済・顧客管理・センサーテクノロジーなどが、様々なハードウェアと連携されることによって、より生活利便性の向上が期待され、消費社会の未来を体現することが可能になります。すでに各領域におけるパートナーと複数のプロジェクトが進行しており、順次発表していく予定です。
Showcase Gigはオムニチャネル向けソリューション事業の強みを活かし、今後O:der Connectを通して、BtoBプラットフォームのソリューションをより強化し小売、外食企業の現場オペレーションの効率化、マーケティング活動の促進をサポートしていきます。
※「Bluetooth Low Energy（BLE）」という規格に準拠しており、近距離無線通信技術「Bluetooth 4.0」を、極めて小さな電力で利用できます。「ビーコン」と呼ぶ機器を使い、デバイスがどこにあるかを特定する仕組みを提供します。
▶ 『O:der』とは
スマートデバイス（※）を活用することにより、低コストで、本格的なCRMと事前注文・決済サービスを実現するBtoBtoC向けプラットフォームサービスです。
スマートフォンまたはタブレット等の端末が店頭にあれば短期間での導入が可能。iBeaconによるプッシュ配信機能を搭載、顧客データからセグメントした上での集客告知・リピート獲得など、既存のアナログなCRMより効果的に成果を上げることができます。
現在、モバイルウォレットサービス『O:der』が利用可能な店舗は、約150店舗。都心エリアを中心に全国規模で拡大中です。情報感度の高い消費者から人気を博しているハンバーガーショップ・カフェ・レストランなどで利用できます。
※対応端末 Android OS 4.0 以上、iOS 4.3 以降。 iPhone、iPad および iPod touch 対応。 一部の端末で正しい表示がされない場合があります
※「iOS」「iTunes」「iPhone/iPad」は、Apple Inc. の商標または登録商標です。
※「Android」は、Google Inc.の商標または登録商標です。
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2015年03月06日（金） (アライドアーキテクツ株式会社)
「SNSこれ1本」サービス紹介ページ ： https://www.aainc.co.jp/service/sns1/
「SNSこれ1本」は、「SNSキャンペーン開催」「SNSユーザー集客」「SNSアカウント運用」をワンストップで支援する、広告主企業向けの定額制パッケージサービスです。Facebook、Twitter、Instagram、ブログの中からプロモーションに活用したいツールを自由に選択し、月替わりでキャンペーンを開催することができます。
近年、SNSの普及や進化に伴い、企業におけるSNSプロモーションの目的や手段は多様化しています。
当社ではこれまでに3,500社以上のSNSプロモーション支援を手がけてきた知見から、各SNSの特性を活かした施策を横断的・包括的に組み合わせて顧客企業のSNSプロモーション施策を「一本化」することで、マーケティングの効果をより高めることができるものと考え、本サービスの提供に至りました。
＜プロモーション活用時の主な特性＞
Facebook：キャンペーンや広告など多様なツールの活用で企業／商品の認知拡大や新規顧客の獲得が可能
Twitter：ハッシュタグやリツイートなど高い拡散力を持つ機能によってリアルタイムな情報発信・拡散が可能
Instagram：特に女性ユーザーに向けて画像や動画で視覚的に企業／商品をアピールできる
ブログ：ユーザーの「声」がWeb上に蓄積されることで検索の受け皿となりやすく、CGMの収集にも効果的
「SNSこれ1本」では、月替わりでのSNSキャンペーン開催に加えて、サポート対応の有無やユーザー集客の規模などによって組み合わせが異なる3種の定額制プラン（最低価格6万円から）を用意しており、SNS活用の目的や予算に応じて利用いただくことができます。
まさに「これ1本」でSNSプロモーションの基本的な施策が完了する、効果的・効率的なパッケージサービスとなっています。
アライドアーキテクツでは「ソーシャルテクノロジーで、世界中の人と企業をつなぐ」という企業理念のもと、「SNSこれ1本」を皮切りに、今後も広告主企業のSNSマーケティングをワンストップで支援する効果的なサービスの開発・提供に努めてまいります。
※対応するSNSは今後も順次追加予定です
■アライドアーキテクツ株式会社 会社概要
・代表者 ： 代表取締役社長 中村 壮秀
・本社所在地 ： 東京都渋谷区恵比寿一丁目19-15 ウノサワ東急ビル4階
・URL ： http://www.aainc.co.jp/
・設立 ： 2005年8月30日
・事業内容 ： SNSキャンペーン支援プラットフォーム「モニプラ」等の運営、SNSデータマネジメント
プラットフォーム「BRANDCo（ブランコ）」の運営、アドテクノロジーサービスの提供 等
＊ 「Facebook」はFacebook Inc.の商標または登録商標です。
＊ 「Twitter」はTwitter,Inc.の商標または登録商標です。
＊ 「Instagram」はInstagram, Inc.の商標または登録商標です。
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