フリマアプリ「メルカリ」を運営する株式会社メルカリが、Webサイトに出品機能を追加したことを発表した。

　現在メルカリのダウンロード数が伸びていることについて、今回のようなサービスの拡充が挙げられる。ではCtoC市場がさらに広がっていくことにより、EC業界全体にはどのような影響をもたらすのだろうか。

メルカリ、Webサイトに出品機能を

　「メルカリ」とは実際のフリーマーケットのように、出品されている商品を購入することができるCtoCフリマアプリである。メルカリは2013年7月のサービス提供開始依頼、順調にダウンロード数を伸ばしており、2016年5月には日本でのダウンロード数が3,000万を突破した。こんなにもサービスが拡大している理由の1つとして、メルカリを利用する人がより使いやすいように、というサービスの拡充が考えられる。

　配送の面では、ヤマト運輸株式会社（以下、ヤマト運輸）と連携して「らくらくメルカリ便」というサービスを提供し、出品者が配送にかける手間を削減している。また、元々商品を購入するにはスマートフォンアプリのみだったが、2016年3月にはWebサイトにも購入機能を追加した。これにより消費者の利便性は高くなり、スマートフォンを持っていなかったとしても、メルカリの出品者から商品を購入できるようになった。

　一方で、スマートフォンのカメラを使い、手軽に出品出来ることが売りだったため、商品の出品についてはスマートフォンアプリからのみとなっていた。しかし今回メルカリはさらにサービスを拡充するべく、Webサイトに出品機能を追加したことを発表した。今後は、PCやスマートフォンのブラウザからも商品を出品することが可能となる。例えばスマートフォンを持っていない人がメルカリを使って物を売るようになる等、利用者は増えていくことが予想される。

CtoC市場拡大から考える、消費者行動

　メルカリのWebサイト出品機能といったサービス拡充は、メルカリ利用者を増加させる。そしてCtoC市場全体をさらに伸長させていくだろう。個人間の物の売買が活発化されるにつれて、ECサイトで商品を購入している人も、フリマアプリにおいて出品者となる可能性が大きくなってくる。するとEC業界全体でも受ける影響は少なからずあるはずであり、ECサイトで商品購入するときの消費者行動に繋がってくる。

メルカリ/フリル/ラクマ サービス比較表