動画配信市場の最新動向は？【GEM Partners社調査】

映画・映像エンタテイメントに特化したマーケティングデータ分析・レポート提供を行っているGEM Partners株式会社（ジェムパートナーズ、所在地：東京都港区、代表取締役：梅津 文、以下「ジェムパートナーズ」）は、2017年の動画配信(VOD)市場と、その後2022年までの市場規模を3つのシナリオで予測した「動画配信(VOD)市場5年間予測(2018-2022年)レポート」を発行した。

調査概要

【調査方法】
インターネットアンケート、公的統計、各社Webサイト、
一般社団法人デジタルコンテンツ協会統計より、
GEM Partnersが分析

【調査対象】
全国に住む15～69歳の男女

【調査実施日】
2017年10月（推計には2015年の調査結果も活用）

【回答者数】
14,713人）

【数値の重みづけ】
総務省発表の人口統計を参考に各調査者を性年代別に重みづけ

以下、その内容について見ていく。

2017年の動画配信市場の市場規模は？

ジェムパートナーズ社が行った消費者調査の結果を元に、同社が2017年の動画配信市場の規模を推計すると、前年に比べて12.2％増えており、一般社団法人デジタルコンテンツ協会が発表した2016年の市場規模1,630億円を元に算出すると、2017年の市場規模は1,829億円となる。

このうち、「定額制動画配信(SVOD)」は市場全体の75.6％を占め、「レンタル型動画配信(TVOD)」のシェアは12.7％、「動画配信販売(EST)」は11.7％だと推計された。

また、最も市場規模が大きい定額制動画配信(SVOD)についてサービス事業者別に推計したところ、4位「Amazonプライム・ビデオ」、5位「Netflix」の成長率が他のサービスと比較して大きく、定額制動画配信市場拡大の強い要因になっているだろうという結果が得られた。

動画配信市場の将来の規模は？

消費者調査の結果に加え、日本と米国の動画配信のこれまでの普及実績を踏まえ、2022年までの動画配信市場の規模を試算したところ、2017年から2022年にかけて年平均7.2％で成長し、2022年には2,594億円まで拡大するという結果となった。

特に「定額制動画配信(SVOD)」はさらに拡大することが予想され、シェアは2017年推計値の75.6%から2022年には約80%程度になることが見込まれる。また、動画配信とDVD・ブルーレイ(セル・レンタルを含む)を合計した市場での動画配信のシェアは、2022年の時点で46.0％になると予測される。

調査にある通り、動画配信市場は2022年に向けて拡大する見通しだ。特に定額制動画配信サービスの人気が高く、この分野での競争はより激しくなるだろう。

各動画配信サービスのコンテンツの充実度は、サービスそのものの命運を左右する一方、いかにユーザーを満足させるものを充足させるかは、各社が頭を悩ませているところだ。

また動画の波はECにも大きく押し寄せている。ライブコマースに代表される、新しい販売手法としてだけではなく、Amazonプライムのように、コアとなるECサービスと連携し、付加価値やベネフィットの訴求にも貢献している。

5Gに代表される通信の進化、モバイルデバイスの進化とも合わせて、PCのみならず、ユーザーの手のひらの中に動画がさらになじんで行くのは明白なようだ。