モバイルアプリ・Webサイト開発および事業企画支援などを展開している株式会社ランチェスター(本社：東京都港区、代表取締役：田代 健太郎)は、提供するモバイルアプリプラットフォーム「EAP(イーエーピー)」に商品機能を追加したことを公表した。これにより、オムニチャネルアプリでユーザーニーズの高い「商品情報がサクサク見られる」機能を、スピーディかつ低コストで提供することが可能になったとしている。

モバイルアプリの開発・運用ができるEAP

『EAP＝Engagement Application Platform』とは、ブランドとファンのよりよい関係〈Engagement〉を支えるために厳選した機能と、洗練されたUIを備えたモバイルアプリの開発・運営ができる新しいプラットフォームだ。

高いカスタマイズ性によりブランドの世界観を表現でき、社内外に点在するデータやコンテンツを集約、最適化し、コミュニケーションの質を高められる設計となっている。


＜ランチェスター社が提示するEAPのバリュー＞

◆1. 洗練の標準機能
数多くの実績と最新のテクノロジーからうまれた洗練の標準機能。

◆2. 圧倒的な柔軟性と拡張性
モバイルアプリのデザインや機能のみならず、プラットフォーム全体を個社毎に最適化して提供。外部システムとの連携も自在。

◆3. 充実のサポート
多くのアプリ運用実績を持つスペシャリストチームが、戦略やビジネスの拡大に合わせて幅広く運営をサポート。

ユーザーが見るアプリの商品情報をサクサクに

今回の新機能追加に至った背景について、ランチェスター社では、次のように述べている。EAPで開発したオムニチャネルアプリの利用状況を分析した結果、アプリコンテンツのうち、商品情報の閲覧が全PVのおよそ7割、商品詳細の閲覧がおよそ3割を占めていることがわかったそうだ。

そこで、ユーザーにとって興味関心の高い商品情報がサクサク閲覧できるアプリネイティブ化を、より多くの企業が導入できるよう、EAPサーバで商品情報を保持し、アプリでネイティブ表示させる機能を開発、リリースに至ったのだ。

これまで、商品情報をネイティブ表示させるためにはAPI連携が必須だった、新機能のリリースによりCSVによる商品情報の取得とEAPサーバでの商品情報保持が可能になったため、システム連携に必要な開発コストを抑えることにつながる。なお当該機能は、EAP新規導入時に標準機能として、追加料金不要で利用できるとのことだ。

自社ECサイトやEC事業を持っていなくても活用できる

新機能の特長について同社では次のようにまとめている。

＜商品機能の特長＞

◆1. 商品情報がサクサク見られるネイティブ表示

商品情報をネイティブ表示することにより、アプリならではの軽快な操作感で商品情報を閲覧できる。

◆2. カテゴリ設定から商品情報詳細まで、EAP管理画面上で自由に編集可能

商品カテゴリの設定から商品情報の登録、画像のアップロードまで、あらゆる操作をEAPの管理画面から自由に行うことができる。カテゴリは多層化でき、1つの商品を複数のカテゴリに紐付けることも可能だ。

また、商品詳細の表示項目は汎用的に設計されており、項目名を自由に設定できる仕様表記欄も備えているため、多くの業種で改修不要で使うことができる。

◆3. CSVによる商品マスタの取込が可能

既存のECパッケージなどの商品管理システムから、CSVを介して商品マスタを取得することが可能となった。API連携に比べてリアルタイム性では及ばないが、CSVでの商品マスタのエクスポートは多くの商品管理システムが対応しているため、コストを抑えた機能導入が可能になる。商品マスタインポートは手動の他、バッチによる自動インポートにも対応可能。

＜商品カタログ機能の活用例＞

◆例1：スモールスタートでのアプリ導入をご検討のアパレル・小売業者

導入時、商品情報はCSVでの商品マスタ連携のみとすることで、イニシャルコストを抑えながら、人気コンテンツである商品情報のネイティブ化を実現したアプリの導入ができ、リリース後にユーザーの利用状況を見ながら拡張を進めることが可能。

◇拡張例
『店舗およびECの在庫情報APIとの連携』
ユーザーが直接アプリから在庫状況を確認でき、店舗への来店やECでのスムーズな購買につなげることができる。

『シングルサインオン機能の追加』
アプリ内でECサイトへ遷移する際、ログインの手間をかけることなく買い物へと誘導することができる。

◆例2：自社ECサイトを持たないアパレル・小売業者

商品情報詳細画面にURLを持たせることができるため、出店しているモールの商品ページに遷移させることもできる。アプリ内の商品情報からモールに遷移させることで、商品カタログ機能をはじめとするコンテンツの閲覧履歴、商品詳細情報からモールへの遷移履歴、会員証機能による店舗での購入履歴など、より詳細なユーザー毎のデータを取得することができるようになる。

◆例3：EC事業を持たない飲食店様、エステサロン

商品情報詳細ページが汎用的に設計されているため、飲食店様やエステサロン様のメニュー機能としても活用できる。

使いやすさは信頼性につながる

前述したように、ECサイトやEC事業を持っていなくても、手軽にモバイル展開ができるオムニチャンネルアプリEAP。そこに実に7割のユーザーが閲覧している商品情報の表示を高速化する新たな機能が追加された。

表示の高速化は、閲覧しているユーザーの離脱を避けることができるだけでなく、使いやすさを向上させるという意味で、長い目で見た時にアプリとそれを展開するショップやブランドとユーザーとの信頼性を醸成する上でも重要となる。

こうしたユーザー視点でのアプリ開発ができるというのも同分野で確かな実績と知見を積み重ねてきたランチェスター社だからできる施策と言えるだろう。EC事業をモバイルの面で強化したい事業者、これからオムニチャンネル化に乗り出そうとする事業者にとっては、有力な選択肢となるのではないだろうか。