世界のECの“いま”と“これから”を明らかにする最新調査が実施される【クリテオ調べ】

2018/10/09

ECのミカタ編集部

インターネット上のオープンな広告プラットフォームを提供するCriteo（クリテオ、本社:フランス、CEO：JB・リュデル、以下Criteo）は、2018年第2四半期のグローバルコマース調査レポートの分析結果を発表した。

世界80カ国以上の5,000超の小売・EC 関連データを分析

今回のグローバルコマース調査レポートでは、日本を含む全世界80カ国以上の5,000を超える小売業者の、EC サイト上における消費者の閲覧・購買データを分析しおり、消費者の購買行動においてデスクトップ、モバイル版ウェブ、スマホアプリ間をつなぐマーケターにとって有効なベンチマークツールとなるとしている。

さらに拡大するモバイルを使った取引

日本を含むアジア太平洋地域では、モバイルでの取引が占める割合が売上の半分を超えている。

日本でもモバイルがECを牽引

日本におけるスマートフォンでの取引量増加が、モバイルのシェアを牽引している。2018 年第2 四半期における国内のEC サイトのスマートフォンおよびタブレット経由の売上は、前年同期比で3%増加し、55%を占めた。また、前年同期比の各デバイスの売上では、スマートフォンが+7%、タブレットが-2%、PC が-7%という結果となった。

また、世界の中でも、日本のモバイル取引は55%と、欧州の国々に並びトップレベルとなった。

アプリがビジネスチャンスを生む

「お買物アプリ」を活用した販売に積極的な小売業者ではモバイル取引が全体の65％を占め、日本を含むアジア太平洋地域においては71％となった。

また、アプリ内取引の割合はお買物アプリの活用を推奨する「オンラインのみの店舗」が31％と、「オンラインと実店舗」の21％に大きな差をつけており、「オンラインのみの店舗」はモバイル対策が進んでいることがわかる。

アジア太平洋地域ではアプリ経由でのコンバージョン率がモバイル版ウェブの6倍となった。

オムニチャネルは顧客との信頼関係構築のカギ

「オムニチャネルの顧客」の割合は全体のわずか7％でありながら、売上全体の27％を生み出している。

一方で、顧客全体の44%を占める「オンラインのみの顧客」の売上は、全体の24%にとどまった。「オフラインのみの顧客」の割合は全体の49%で、売上全体でも49%となった。

同社では、昨今、実店舗で商品を確かめ、オンラインで購入する「Showrooming（ショールーミング）」の購買行動が定着しつつあると指摘する。マーケティング施策においては、いかにオンラインとオフラインを融合させ、売上につながるシナジーを生み出せるかがカギであるということが浮き彫りとなっていると分析する。

アプリの取引は増加しているが課題もある

調査にあるように、最新の2018 年第2 四半期のグローバルコマース調査レポートの分析の結果、特にオンラインのみで事業を展開する小売業者においては顕著ですが、消費者の間でモバイル版ウェブやスマホアプリから商品を購入するスタイルの浸透が進んでいることが明らかになった。

調査に際し、Criteoのジョナサン・オプダイクCSO（最高戦略責任者）は、次のように述べている。

「買い物客の嗜好として、アプリ内商取引が提供する便利さと個々にカスタマイズされたサービスへの支持がますます顕著になっていくのを、小売業者の皆様が目の当たりにする機会は世界的に増えるだろうと予想しております」

さらに、

「実際に、当社の第２四半期グローバルコマース調査レポートから、小売業者における“アプリ内取引の増加”と、“自社のお買物アプリのプロモーション戦略の展開と専心的な取り組み”の間には強い相関性があることが明らかになりました。ただし、世界的なトレンドとしてアプリ内での販売が伸びているとはいえ、小売業者が単にアプリを開設さえすれば、必ずしもすぐに投資対効果など利益を見込めるわけではないという理解は重要です」

と続けた。

世界のECの“いま”と“これから”を読み解く3ポイント

同社はさらに今回の調査のポイントについてまとめている。そのポイント3つは次の通りだ。

◆1.
EC 取引はモバイル版のウェブ上で完結する流れがあり、特にスマートフォン利用者には顕著で、ほとんどの国や地域でさらに浸透していく。

◆2.
自社のお買物アプリを宣伝する小売業者のアプリ内取引の割合は着実に伸びている。

◆3.
平均して、実際に店舗を持つ小売業者は、アプリ内の需要を捉えることにおいては、オンラインのみで展開する競合に後れをとる傾向が見られる。

このように、今回の調査結果からも、モバイルの利用とそのプラットフォームを活用したECは拡大を続けており、特にアプリを通した取引が存在感を増している。また、オムニチャネルは、そこでの取引の割合が小さくとも、顧客との信頼関係を強め、さらに多くの売り上げを生み出すことも証左された。

これらのトレンドを読みとくことで、世界と日本のECの未来図が浮かび上がることにもなりそうだ。