株式会社矢野経済研究所（本社：東京都中野区/代表：水越孝）は、国内のペットビジネス市場を調査し、セグメント別の動向、参入企業別動向、将来展望を明らかにした。

2018年度は前年比101.5%！拡大傾向にあるペット市場

調査によると、2017年度のペット関連総市場規模は小売金額ベースで前年度比101.4％の1兆5,193億円、2018年度は同101.5%の1兆5,422億円を見込むという。

一般社団法人ペットフード協会によれば、過去5年で犬の飼育頭数は減少傾向にあるものの、猫の飼育頭数は横ばいとなっている。

飼育頭数が伸び悩む一方で、オーガニックを意識したフードや、高齢のペットのためのフードなど商品の多様化が進み、市場拡大の要因となっているようだ。

注目アイテムはドッグスナック、オーラルケア・デンタルケアの重要性も

ペットの生活を支えるドッグスナック類は需要が高いが、特に近年はコミュニケーションフードとしての需要が求められており、市場においては微増で推移している。

また、犬の健康維持のためにオーラルケア・デンタルケアにも注目が集まり、歯の健康や口臭ケアのためのガム系商品が好調のようだ。

高齢で噛む力が弱くなってしまったペットや小型犬のための、柔らかいフードや小さめサイズの商品の売上も活発化している。

ペットを家族のように大切にする傾向も強くなってきているためか、低脂肪、無添加、減塩、国産を訴求するなど安全性を考慮した商品の売れ行きものびているようだ。

ペットは家族の一員！SNSを活用して購買促進へ

2019 年度のペット関連総市場規模は、小売金額ベースで1兆5,629億円、2020年度には1兆5,833億円と微増推移が予測されている。

ペットフードメーカー各社は、ペットを家族の一員とする世の中の流れに即し、今後はペットフードをコミュニケーション手段と位置づけたアプローチをすすめていく。

具体的には、SNSを活用して実際の使用感、ストーリーを伝える動画投稿などで販売を促進する所存だ。
また、高齢のペットを連れて歩けないなどで、自宅でECを利用したペットフードの買い物なども増えるだろう。

今後、ECを活用したペットビジネスの拡張に、ますます目が離せない。