株式会社日経BPコンサルティングは、3万人以上のネットユーザーが国内500のサイトを評価する「Webブランド調査2019-春夏」の結果をまとめた。
Webサイトのリニューアルの効果や製品への関心、企業の好感度への影響等を明らかにするもので、2019年6月20日（木）に調査報告書を発行・発売した。

総合ランキング1位は「楽天市場」、「行動喚起」「利便性向上」で高評価

調査対象500サイト中の総合ランキング第1位となったのは「楽天市場」。第2位は「Amazon.co.jp」で、前回第1位だった「Yahoo! JAPAN」は2つ順位を落とし、第3位となった。

前回に比べ2.4ポイント増加したことで評価があがった「楽天市場」のWebブランド指数（WBI）は、6つの評価指数から成る。

そのうち「態度変容：企業活動」は評価が下がったが、ほかは軒並み好評。特にユーザーの実際の行動を測る「行動喚起」が上位となっている。

サイトそのものへの印象を測る「サイト・ロイヤルティ」の項目においても「利便性」の評価が高くなっており、日常生活に密着したオンラインショッピングサイトとして、高い支持を得ているようだ。

一般企業編ではサントリーが4回連続でトップに

一般企業のサイトとしてのブランド力としては、サントリーが4回連続で首位。次いでTサイト、ANAと続く。

サントリーは6つの評価指数のうち4つはポイントが下がったものの、キャンペーン利用などの「行動喚起」が87.3ポイントと極めて高いスコアを記録したことが4回トップの原因となっている。

実際に自由意見においてもコンテンツに対し好印象を抱いたという声が多い。

「第一三共」のスコアが急上昇

第一三共は「態度変容：企業活動」の指数が大きく上昇し、WBIを上昇させるきっかけとなった。

大きな要因としては、トップページのリニューアルによって、研究開発やCSR活動に関するコンテンツへの導線が強化され、トップページから情報が見やすくなったことで企業の取り組みに対する関心や理解が深まったという点が大きい。

新薬や研究開発と行った医療情報と併せ、レシピコンテンツなどの健康情報が好印象だったようだ。消費者にとって身近なコンテンツを提供したことで、企業に対する好感や信頼性の向上につながったと考えられる。

ユーザーにとって身近で価値ある情報の提供を

近年はよりユーザーにとって見やすく、距離が近く、ユーザー自身が自分ごとに捉えられるようなネットや仕組みが多く好まれている。

今後も、よりユーザーにとって価値があると感じられる情報が、ユーザー1人ひとりに届けられるように成っていくだろう。