株式会社Sparty（スパーティー｜本社:東京都渋谷区、代表取締役社長 深山 陽介）が運営するパーソナライズヘアケア『MEDULLA（メデュラ）』において提携美容室での『MEDULLA』販売プランの導入店舗が、2020年1月で全国150店舗を達成した。

客単価を平均500円向上

Sparty社が運営するパーソナライズヘアケア『MEDULLA（メデュラ）』において、2018年6月より提供していた提携美容室での『MEDULLA』販売プランの導入店舗が、2020年1月で全国150店舗を達成した。

導入店舗では商品導入前後で店頭販売売上を平均200%、客単価を平均500円向上。同社では在庫リスクなしの『MEDULLA』販売プランによって、美容室の抱える物販の課題を解決したとしている。

『MEDULLA』は9つの質問に回答するだけでカルテを発行し、約3万通りの組み合わせから1本1本ユーザーに合わせてカスタマイズしたレシピでシャンプーとリペアを製造。配送するサービスだ。

サロンの安定した固定収入に

パーソナライズヘアケア『MEDULLA』は、美容師による対面カウンセリングによって顧客の髪質や頭皮の状況、そして香りのタッチアップを通して商品を販売する「体験型販売」を提供している。顧客への高品質なサービス体験を、提携サロンにとってもメリットの多い仕組みとして実現したのがMEULLAの提携サロン販売プランだ。同社がまとめるプランの特徴は以下の通りだ。

◆在庫リスクゼロ

『MEDULLA』は、美容室サロンでの物販に関して独自の新たな物販方法を確立。
在庫リスクなしの「無在庫」で商品を販売可能にし、美容師が物販で定期収入を得る安定的な収益基盤モデルを構築した。

◆安定した固定収入の実現

無在庫での仕入れ値の削減、及び高い継続率と定期的なマージンで経営状況を活性化。

◆新たな販売機会の実現

革新的な仕組みにより導入店舗150サロンで物販売上平均200%アップを実現
導入前後で、美容室の店頭販売売上を平均200%、客単価を平均500円上昇する事に成功した。

会員数が約8万人のサービスへと拡大

同社によれば美容室の売上は、カットやカラーなどの技術売上と店販売上の2つがあるという。人口減少により美容室の総客数の増加を見込むのは難しい中、美容室においては技術メニューのみで生産性を高めることは容易ではない。

そのため店販ビジネスは今後の美容室の課題の大きなテーマである一方、商品の仕入れ後の「在庫リスク」を懸念し、店販品は購入客比率が何年も停滞しているのが現状だという。

また美容室サロンの離脱原因の一位は「自分でイメージした通りの仕上がりにしてくれない」となっており、今後はカット技術の向上だけでなく、いかに悩みを共有した上で顧客の理想の髪を形にするカウンセリング技術が求められていくことになりそうだ。

そうした中で『MEDULLA』は2018年5月に日本初のパーソナライズヘアケアとして誕生し、2020年1月現在、会員数は約8万人のサービスへと拡大、日本全国の美容室で商品とのタッチポイントを増やして行くとしている。

D2C-ECとしてパーソナライズされたヘアケア製品を提供してきたSparty。そのスキーム自体、ECの新たな時代を先取りしたものと言えるが、美容業界の現状を踏まえた上で各サロンの経営向上にも資する『MEDULLA』は、悩める経営者の新たな光明となりそうだ。