Criteoが検討段階の顧客のサイト流入を強化できる『WebConsideration』を正式リリース

ECのミカタ編集部

Criteo(クリテオ、本社:フランス、日本代表取締役:グレース・フロム、以下 Criteo)は、Web広告における認知(Awareness)から検討(Consideration)、購入(Conversion)において、検討段階の顧客のサイト流入強化を可能にする WebConsideration(ウェブ・コンシダレーション)を正式に提供を開始した。

新たな見込み顧客へリーチすることが可能に

Web Considerationは、関心度の高い見込み顧客に対して、商品やサービスの検索、比較、別ブランドの検討など自社サイトへのトラフィックに繋がる可能性の高いタイミングでアピールすることを可能にし、これまで実施したベータテストにおいては、750社の顧客企業が先行利用している。

今回のローンチでは、購入を考えている段階の顧客へのリターゲティングを強みとするCriteoのポートフォリオを広げ、小売業者や大手ブランドが、300ものカテゴリーにおいて新たな見込み顧客へリーチすることが可能となるという。

2019年7月に Criteo が実施した「Why We Buy(購入する理由)」の調査報告からも、59%の回答者が意思決定の検討過程で新しいブランドへの移行に前向きであると答えており、69%が、新しいブランドを見つけるオンラインチャンネルとしてウェブサイトをあげたそうだ。

CriteoのWeb Considerationは、マーケターがこの重要なチャンスを最大限に活かすための製品となっているとしている。1stパーティデータ(広告主が保有する自社ウェブサイトへの訪問者に関するデータ)をリアルタイムでCriteo AIエンジンを使って分析することで、見込み顧客の新しいブランドを発掘しようという気持ちが高まっているまさにそのタイミングでリーチし、エンゲージメントにつなげる方針とのことだ。

Web Consideration概要

Criteoが提供する新規トラフィック獲得に向けたソリューションでは以下の機能がある。

◆多様かつ複合的にオーディエンスを選択

-類似オーディエンス:既存ユーザーに類似した、新しいオーディエンスにリーチする。

-コマースオーディエンス:Criteoが保有する1stパーティデータから、300種類以上のカテゴリーにおいて関心度の高い見込み顧客を選ぶことが可能。

-カスタムオーディエンス:離脱したユーザーに対してリエンゲージメントを図る。

◆セルフサービス・ユーザー・インターフェース

Criteoのマネージメントセンターを使い、検討段階顧客向けのキャンペーンを作成したり、広告効果のインサイトを深めることができる。

◆入札最適化

Criteo AIエンジンの最適化により、付加価値の高いトラフィックの獲得につなげ、的確なタイミングを狙ったディスプレイ広告を実現する。

◆多彩なクリエイティブのレイアウト

Criteoのインタラクティブなディスプレイ広告のフォーマットは、オーディエンスを惹きつけ、より関連性の高いインタラクションを生み出せるよう、サイト訪問者に合わせてブランドのイメージ画像やビデオを織り交ぜて表示する。

他社比較で2倍のトラフィックを生成・ビジネスが30%成長

Criteoウェブ部門担当GM兼EVPセドリック・ヴァンダーヴィンクト氏は次のように述べている。

「当社のWeb Considerationは、オープンな環境でインターネットを利用する新たなオーディエンスにリーチしたいという、大手ブランドや小売業者からの需要にお応えするものです。こうしたユーザーは、ウォールド・ガーデン(クローズドなプラットフォーム)の外で新たなブランドを発掘し関心を示しており、年間9,000億ドル以上もの商取引を生んでいます。リターゲティングでコンバージョンの最適化に取り組んできた当社にとって意義のある変化であり、購買サイクルにおいてコンバージョンにいたる前の段階における成果の促進を可能にします」

CriteoのWeb Considerationをベータテストで導入した、急成長の女性向けファッションブランドの株式会社DHOLIC FBLマーケティング企画1部の犬走 萌音氏は、次のようにコメントしている。

「Criteoと提携してから、他社のソリューションと比較して2倍のトラフィックを生成、ビジネスが30%成長しました。Criteoの類似オーディエンスにより、購買に近い新しい見込み顧客にターゲットし、サイトに誘導することが可能となりました。このアッパーファネル層の顧客向けキャンペーンによりブランドを大きく成長させることができ、結果に非常に感銘を受けています」

また、IT専門の調査会社であるIDC社のプログラム・バイス・プレジデントでメディア&エンターテイメント部門のカーステン・ウェイデ氏は、次のように述べている。

「プログラマティック広告(運用型広告)を提供するベンダーにとって非常に大きなチャンスと言えます。特に、リターゲティングで存在感を高めてきた Criteo のような会社においては、パフォーマンスベースのマーケティングから、検討を促進することによりブランドキャンペーンをサポートする方向へと拡大していくことは、とても良い機会になると思います。IDCの調べでは、2019年に費やされた米国でのデジタル広告の半分がブランド関連であり、700 億ドルと推定しています。その大部分は、レスポンス広告を主戦場にしていた広告会社にとっては未開拓の領域です」

Criteoは今後もマーケティングゴール達成に最適な技術やソリューションを開発し、その過程において透明性とパフォーマンスをより高く、より管理をしやすくするために新たな性能を提供していくとしており、今後の展開にも注目と言えそうだ。


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