株式会社ベイクルーズ（本社: 東京都渋谷区、代表取締役CEO: 杉村茂）は、ECでの2020年8月期売上高が500億円を超えたと16日発表した。自社EC売上が全体の売り上げを大きく牽引。店舗とECの会員情報を統合した「オムニチャンネル化」が成果をあげた。

自社EC売上が全体押し上げ

510億円の売上げのうち、自社EC売上は391億（前年比137％）。全体における自社EC比率は77%に達した。

直販サイトのベイクルーズストアでは、2016年～17年に倉庫在庫、店舗とECの会員情報を統合し、オムニチャネル化を推進していた。その結果売上高は毎年前年比増続け、直近3年間では1.9倍の成長を遂げている。

ユニファイドコマース戦略でクロスユース率向上

同社は、オムニチャネル化で実現した統合プラットフォームをベースにリアルタイムに顧客を理解し、一人ひとりに合ったショッピング体験を提供する「ユニファイドコマース戦略」を推進したことで、店舗とECのクロスユース（両方のチャネルを利用している顧客）率と購入平均単価が向上した、と分析している。

さらに、ブランドを横断してEC専門組織作りを実行。エンジニア、アナリスト、マーケターといった「コア組織」を内製化することで、よりスピーディーにコントロールが可能な組織へ移行した。

オン・オフラインを融合したデジタルストアの実現へ

同社は今後の成長戦略について、
・オンラインとオフライン双方の体験価値を融合したデジタルストア（実店舗）の実現
・チャット接客、ビデオ接客、ライブコマース、SNAP、動画、リモート接客などデジタルでの接客の強化。オンライン経由売上の可視化（評価）の実現
・DXによる新しいビジネスモデルの創出、フルフィルメントの改革、サプライチェーンの改革の実行
を掲げている。

野田晋作上席取締役副社長（EC統括長）は、「これからお客様の生活様式、購買行動が著しく変化していくであろう激動の時代において、自由度が高く、スピード感を持った対応が可能な自社ECサイトの役割は、ECでの売上だけでなく、店舗売上の獲得においても更に重要度を増して行くと考えている」と述べている。

ユニファイドコマースの道は避けられない

ベイクルーズグループの成長のカギは、実店舗とECの会員情報を統合したうえ、顧客一人ひとりの好みをつかんで最適な接客する「ユニファイドコマース」が機能したことによる。

新型コロナウイルスの感染拡大で実店舗の売上が落ち込む。ベイクルーズの今回の発表は、自社で持つ顧客データを活用する重要性を示したかたちで、各社のEC戦略にも大きな影響を与える可能性がある。