株式会社東通メディア（以下：東通メディア）は通販・EC事業者（経営者・役員）101名を対象に、OMO施策に関する実態調査を実施、結果を公表した。本記事ではその内容を一部抜粋して紹介する。

調査概要

調査概要：OMO施策に関する実態調査
調査方法：IDEATECHが提供するリサーチPR「リサピー®︎」の企画によるインターネット調査
調査期間：2024年3月11日〜同年3月14日
有効回答：OMOという言葉を理解している、通販・EC事業を行う経営者・役員101名

※構成比は小数点以下第2位を四捨五入しているため、合計しても必ずしも100とはならない。

54.4%の企業が、OMOに関する取り組みを「すでに実施」

　「Q1.あなたの会社では、現在OMOに関する取り組みを行っていますか。」との質問に対しては「継続的な取り組みを行っている」が38.6%と最も多い結果となった。以下は下記の通り。

◆取り組みを開始したばかり：15.8%
◆取り組んでいないが、今後取り組む予定がある：16.8%
◆過去取り組みを行ったが、現在は取り組んでいない：3.0%
◆取り組んだことはなく、今後も取り組む予定はない：14.9%
◆わからない/答えられない：10.9%

6割以上の事業者が実店舗とオンラインショップの在庫を連携済み

Q1で「継続的な取り組みを行っている」「取り組みを開始したばかり」と回答した事業者への質問「Q2.あなたの会社で行っている、OMOに関する取り組みについて教えてください。（複数回答）」については、「実店舗とオンラインショップの在庫連携」が63.6%、「オンライン購入品の実店舗受け取りサービス」が63.6%、「実店舗とECサイトの顧客データベースを統合」が52.7%という回答が上位を占めた。

約8割が、通販・EC事業者において「OMOの重要性が高まってくる」と予想

「Q6.あなたは今後、通販・EC事業者において、OMOの重要性が高まってくると思いますか。」の質問については「非常にそう思う」が49.5%、「ややそう思う」が28.7%と、合わせて約8割が「OMOの重要性が高まってくる」と予想する結果となった。

オフライン体験の価値に再び注目する事業者も

Q6で「非常にそう思う」「ややそう思う」と回答した事業者への、「Q7.OMOの重要性が高まってくると思う理由を教えてください。（複数回答）」の質問については以下のような回答が集められた。

◆デジタルコミュニケーションの重要性が高まっているから：57.0%
◆手軽に購入できるなど付加価値を求める顧客が増えているから：53.2%
◆ECサイトへの支出額が増加しているから：51.9%
◆個別化されたサービス提供の必要性が高まっているから：41.8%
◆競合他社との差別化を図る必要があるから：32.9%
◆オフライン体験の価値が再注目されているから：20.3%

まとめ

今回の調査で、約8割の事業者が「OMOの重要性が高まる」と予想していることが判明した。

オンラインとオフラインを区別することなく、両者がシームレスに統合された状態の購買体験として多くの事業者が力を入れる「OMO施策」。コロナ禍ではオンライン購買が増えたが、コロナ禍が明けると、多くの事業者が改めて「オフライン体験の価値」を見直し、その結果が今回の調査結果に反映されたようだ。

今後EC事業者は、顧客ニーズの多様化と拡大によるアプリの進化への対応のほか、新ツール・サービスとの連携など、求められることがさらに多くなりそうだ。