認知度46%「機能性表示食品制度」、イードほか３社共同調査の発表

イード、ロイヤリティマーケティング、シード・プランニングの三社共同で実態調査を実施
「機能性表示食品制度」の認知状況について、知っていると知らないは、ほぼ半々
自身の健康に関連した商品を使用している人は「機能性表示食品制度」についても関心が高い

4月1日より始まった「機能性表示食品制度」、事前調査では認知せずが54％

株式会社イード、株式会社ロイヤリティ マーケティング、株式会社シード・プランニングは、3社共同による「機能性表示食品制度についての生活者事前実態調査」を実施し、その結果を4月1日に発表した。

調査期間は、2015年3月13日～3月23日。全国の20代〜60代の男女を対象とし、有効回答人数は6,002名。その結果、2015年4月1日から施行される「機能性表示食品制度」の認知状況について、「聞いたことがあり内容も知っている」と回答した者が9％、「聞いたことはあるが内容までは知らない」が37％、「まったく知らない」と答えた人は、半数を超える54％となった。この結果について調査を行った三社は、『施行前の食品の制度であることを考えれば、順調な推移』との見解を述べている。また、現在の使用食品別で見ると、〈特定保健用食品の現使用者〉と〈栄養機能食品の現使用者〉は、どちらも認知率が高く、〈内容も知っている＋聞いたことはある〉は計61％となり、自身の健康に関連した商品を使用している人は、「機能性表示食品制度」についても関心が高いことが伺える。

三社は、同調査で各食品別の利用状況や、生活習慣、健康意識などのライフスタイル別に分析。機能性表示食品制度施行に伴い注目されている成分を含む、60種以上の認知／利用状況を把握しているとのこと。そのレポートの第1弾は、4月中旬に発売予定とのこと。

※当調査の「健康食品」の定義は、「サプリなどいわゆる健康食品」の他、保健機能食品にあたる「特定保健用食品」「栄養機能食品」を含む。
［調査レポートの問い合わせ先］
https://www.iid.co.jp/contact/researchreport_contact.html

科学的根拠を示せば登録OK！6月にはECサイトにも「機能性表示食品」が並ぶ

「特定保健用食品（トクホ）」や「栄養機能食品」に次ぐ、第3の表示。「機能性表示食品」は、臨床試験の代わりに、過去の研究論文の分析を科学的根拠として使うこともでき、国の厳しい審査があり、また費用負担も重かった「トクホ」に比べハードルが低くなる。消費者庁への届出は販売の60日前までで、既に届出を済ませているという事業者も多いのではないだろうか。今年の初夏には、ECサイトでもサプリメントや加工食品、生鮮食品に「肝臓の働きを助ける」「血管の機能をサポート」など、従来よりも直接的な表現がされた「機能性表示食品」が並び、認知は更に高まっていく。