ネットショップ総研、EC事業者向け「競合サイト分析」サービスを正式リリース

ネットショップ総研が、EC事業者向けの「競合サイト分析」サービスを提供開始
競合を知ることによって戦略再編の根拠とし、経営資源の最適化と売上向上を支援
4P分析をベースに調査し、過去1万件におよぶサイト分析のデータと照合したレポートを提出

EC市場の競合を知る！ネットショップ総研、「競合サイト分析」サービスをリリース

株式会社ネットショップ総研（以下、ネットショップ総研）は、EC事業者向けの「競合サイト分析」サービスを4月7日より提供開始した。

「競合サイト分析」は、顧客と競合、または自社と競合の関係について、WEB視聴率調査やデータ解析をワンストップで解決するもので、競合を知ることによって戦略再編の根拠とし、経営資源の最適化と売上向上を支援するサービス。昨年1月よりβ版をリリースしており、検証結果を調整しての正式提供となる。製品（Product）、価格（Price）、宣伝（Promotion）、立地・流通（Place）の4P分析をベースに独自の92項目によって調査し、過去1万件におよぶサイト分析のデータと照合。また、各社ツールベンダーが提供するPRO版競合分析ツールを稼働させ総合的に分析を行う。1回毎の分析に対して費用見積りが提出され、合意後2週間を目安に約30ページのレポートが納品される。ネットショップ総研は、具体的な研究体制と対象分析数によるEC支援を業界唯一と述べている。

経営戦略の哲学に用いられることも多い孫子の兵法に『彼を知り己を知れば百戦殆うからず』とあるが、彼（競合）を用いた自社分析は非常に有効な手段であることは明晰だ。同サービスは、明確な自社の強みを定義づけることができていないといった企業に、新たな視点を生みだすものになるだろう。