8割が「動画教材を教育活用したい！」、導入ネックは「作成時間・コスト」で11％増
8割が「動画教材を教育活用したい！」、導入ネックは「作成時間・コスト」で11％増～教職員アンケートに見る学校別“動画教材の利活用実態”～
eラーニング戦略研究所は、小中高、大学・大学院、専門学校、予備校・学習塾の教職員・経営者を対象に、ビデオ教材（映像コンテンツ）の教育利用に関するアンケート調査を実施、2012年に実施した同調査結果と比較した定点調査報告書を2014年10月に公開致しました。
1000を超える企業・スクール・学校のeラーニングシステムを立ち上げている『日本で初めてのeラーニング専門ソリューションベンダー』、株式会社デジタル・ナレッジ(本社：東京、代表取締役：はが弘明)が運営するeラーニング戦略研究所は、小中高、大学・大学院、専門学校、予備校・学習塾の教職員・経営者を対象に、ビデオ教材（映像コンテンツ）の教育利用に関するアンケート調査を実施、2012年に実施した同調査結果と比較した定点調査報告書を2014年10月に公開致しました。
アンケートの結果、回答者の半数が「動画コンテンツを教育利用したことがある」と回答、さらに「動画コンテンツを今後活用したい」は約8割に達し、教育関係者の多くが動画コンテンツの教育利用にきわめて前向きであることが明らかとなりました。
82.2％が「わかりやすく学習効果が高い」、58.5％が「学習意欲が上がる」と評価した動画コンテンツ。
一方で「教材作成の時間・コスト」をデメリットと捉える人が2012年よりも11％増加しています。
「動画活用教育への理解・認識不足」「学生の反応・理解度がわかりづらい」といったマイナスイメージは前回調査時より大きくポイントを下げ、教育現場における動画コンテンツの活用が確実に拡がっていることが明らかとなった今回のアンケート。報告書では今後の課題についてもまとめています。
“学校別に見る、動画教材の利用率と利用傾向とは”
“人気No.1！教育現場でもっとも活用度の高い動画コンテンツ”
“拡がる動画コンテンツの教育利用、今後のカギを握る要望トップ3”
本アンケート調査の詳細を全66頁の報告書にまとめました。
こちらから＜無料＞でダウンロード頂けます。
http://www.digital-knowledge.co.jp/corporate/laboratory/e_report.html
【アンケート調査概要】
調査目的 ：教育現場におけるビデオ教材（映像コンテンツ）の利活用状況を調査し、2012年に実施した同調査結果と比較した定点観測により傾向を把握する。
調査期間 ：2014年9月11日(木)～9月12日(金)
調査方法 ：Webアンケート方式
調査地区 ：全国
調査対象 ：小学校・中学校・高校、大学・大学院、専門学校、予備校・学習塾の教職員、経営者計118名
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◆ 本アンケート結果の詳細を掲載した「調査報告書」を無料配信中◆
http://www.digital-knowledge.co.jp/corporate/laboratory/e_report.html
～その他、下記調査報告書もすべて無料！ぜひご活用ください。～
・小中高校生のPC・ネット利用学習に関する意識調査報告[2014/09]
・高校3年生に対するMOOCに関する意識調査報告[2014/06]
・MOOCに関する意識調査報告[2014/06]
・反転授業に関する意識調査報告[2014/01] ほか多数
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■会社概要
名 称：株式会社デジタル・ナレッジ
所在地：〒110-0005 東京都台東区上野5丁目3番4号 eラーニング・ラボ 秋葉原
代表者：代表取締役 はが 弘明
URL: http://www.digital-knowledge.co.jp/
【本件に関するお問合せ先】
株式会社デジタル・ナレッジ
担当：平山
TEL：03-5846-2131（代表）
E-mail：infoadmin@d-k.jp
【取材に関するお問合せ先】
株式会社デジタル・ナレッジ
担当：広報 濱田
TEL：03-5846-2131（代表）
E-mail：infoadmin@d-k.jp
1000を超える企業・スクール・学校のeラーニングシステムを立ち上げている『日本で初めてのeラーニング専門ソリューションベンダー』、株式会社デジタル・ナレッジ(本社：東京、代表取締役：はが弘明)が運営するeラーニング戦略研究所は、小中高、大学・大学院、専門学校、予備校・学習塾の教職員・経営者を対象に、ビデオ教材（映像コンテンツ）の教育利用に関するアンケート調査を実施、2012年に実施した同調査結果と比較した定点調査報告書を2014年10月に公開致しました。
アンケートの結果、回答者の半数が「動画コンテンツを教育利用したことがある」と回答、さらに「動画コンテンツを今後活用したい」は約8割に達し、教育関係者の多くが動画コンテンツの教育利用にきわめて前向きであることが明らかとなりました。
82.2％が「わかりやすく学習効果が高い」、58.5％が「学習意欲が上がる」と評価した動画コンテンツ。
一方で「教材作成の時間・コスト」をデメリットと捉える人が2012年よりも11％増加しています。
「動画活用教育への理解・認識不足」「学生の反応・理解度がわかりづらい」といったマイナスイメージは前回調査時より大きくポイントを下げ、教育現場における動画コンテンツの活用が確実に拡がっていることが明らかとなった今回のアンケート。報告書では今後の課題についてもまとめています。
“学校別に見る、動画教材の利用率と利用傾向とは”
“人気No.1！教育現場でもっとも活用度の高い動画コンテンツ”
“拡がる動画コンテンツの教育利用、今後のカギを握る要望トップ3”
本アンケート調査の詳細を全66頁の報告書にまとめました。
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【アンケート調査概要】
調査目的 ：教育現場におけるビデオ教材（映像コンテンツ）の利活用状況を調査し、2012年に実施した同調査結果と比較した定点観測により傾向を把握する。
調査期間 ：2014年9月11日(木)～9月12日(金)
調査方法 ：Webアンケート方式
調査地区 ：全国
調査対象 ：小学校・中学校・高校、大学・大学院、専門学校、予備校・学習塾の教職員、経営者計118名
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◆ 本アンケート結果の詳細を掲載した「調査報告書」を無料配信中◆
http://www.digital-knowledge.co.jp/corporate/laboratory/e_report.html
～その他、下記調査報告書もすべて無料！ぜひご活用ください。～
・小中高校生のPC・ネット利用学習に関する意識調査報告[2014/09]
・高校3年生に対するMOOCに関する意識調査報告[2014/06]
・MOOCに関する意識調査報告[2014/06]
・反転授業に関する意識調査報告[2014/01] ほか多数
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■会社概要
名 称：株式会社デジタル・ナレッジ
所在地：〒110-0005 東京都台東区上野5丁目3番4号 eラーニング・ラボ 秋葉原
代表者：代表取締役 はが 弘明
URL: http://www.digital-knowledge.co.jp/
【本件に関するお問合せ先】
株式会社デジタル・ナレッジ
担当：平山
TEL：03-5846-2131（代表）
E-mail：infoadmin@d-k.jp
【取材に関するお問合せ先】
株式会社デジタル・ナレッジ
担当：広報 濱田
TEL：03-5846-2131（代表）
E-mail：infoadmin@d-k.jp
