プレスリリース
EC・通販業界のプレスリリースやニュースリリース情報をまとめ、幅広くご紹介しています
2016年06月07日（火） (アマゾンジャパン合同会社)
映画『ミッション：インポッシブル/ローグ・ネイション』Amazon プライム・ビデオにて 2016 年6 月9 日より見放題独占配信
Amazonは、この度、トム・クルーズ演じる伝説のスパイ、イーサン・ハントが、数々の不可能なミッションに挑む大人気アクション・シリーズの第５弾、映画『ミッション：インポッシブル/ローグ・ネイション』を、Amazonプライム会員向けに提供している見放題・映像配信サービス、Amazonプライム・ビデオにて、2016年6月9日（木）より、見放題独占配信致します。
監督・脚本を務めるのは、トム・クルーズ主演の『アウトロー』を手がけたクリストファー・マッカリー。共演はシリーズ出演3作目となるサイモン・ペッグ、前作から登場のジェレミー・レナー、シリーズ全作に出演するヴィング･レイムス・レイムスほか、ヒロインとしてスウェーデン出身のレベッカ・ファーガソンが参戦。イーサン・ハント率いるスパイ・チーム“ＩＭＦ”が解体の危機に直面しながら繰り広げる、謎の組織“シンジケート”との究極の諜報バトルの行方を、迫力のアクション満載で描く本作をどうぞお楽しみください。
現在、Amazonプライム・ビデオでは、Amazonスタジオ制作によるオリジナル・ドラマ『モーツァルト・イン・ザ・ジャングル』や『トランスペアレント』、Amazonプライム・ビデオの日本オリジナル作品『仮面ライダーアマゾンズ』や『PrimeJapan –日本の心に出会う-』の独占配信、『孤独のグルメ』の制作チームによる最新ドラマ『昼のセント酒』を独占先行配信している他、映画『ドラえもん』の全35作品や『クレヨンしんちゃん』のTVシリーズと劇場版の配信など、大人から子ども、そして家族みんなで楽しめる映画やテレビドラマを配信しております。
Amazon は、プライム・ビデオのコンテンツ開発に力を入れており、今後は日本の人気ドラマやバラエティ番組、映画など日本独自のコンテンツラインナップもさらに強化し、プライム・ビデオを通じてお客様にお届けしていく予定です。Amazon は、今後もお客様のさらなる利便性とカスタマーエクスペリエンスの向上を追求し、サービスの強化に努めてまいります。
＜『ミッション：インポッシブル/ローグ・ネイション』 作品解説＞
IMFが解体され、イーサン（トム･クルーズ）は孤立。チームは優れた技能を持つ諜報員たちによる組織“シンジケート”と対峙する。高度な訓練を受けたシンジケートの工作員たちは、テロ攻撃を通じて新たな世界秩序を作り出そうとしていた。イーサンはチームのメンバーを招集。イギリス人エージェント、イルサ･ファウスト（レベッカ･ファーガソン）と手を組むが、彼女がならず者組織シンジケートのメンバーか否かは謎だ。イーサンとメンバーたちはこれまでで最も遂行困難な任務に挑む。
製作：2015年 原題： Mission: Impossible - Rogue Nation
プロデューサー：トム･クルーズ、Ｊ･Ｊ･エイブラムス、ブライアン･バーク、デヴィッド･エリソン、デイナ･ゴールドバーグ、ドン･グレンジャー、ジェイク･マイヤーズ
監督：クリストファー･マッカリー
脚本：ブルース･ゲラー、クリストファー･マッカリー
出演：トム･クルーズ（イーサン･ハント）、ジェレミー･レナー（ブラント）、サイモン･ペッグ（ベンジー）
レベッカ･ファーガソン（イルサ）、ヴィング･レイムス（ルーサー）、ショーン･ハリス（レーン別名クエンティン）、アレック･ボールドウィン（ハンレー ）
Amazonプライムは、3,900円（税込）の年会費で、お急ぎ便やお届け日時指定便を追加料金なしで無制限にご利用いただけるほか、ベストセラーやコミックを含む、2万冊以上の和書、60万冊以上の洋書の対象タイトルの中からお好きな本を、毎月1冊無料でお読みいただけるKindle オーナーライブラリーもご利用いただける会員制プログラムです。また小さなお子様がいるパパ、ママ、ご家族や、出産を控えた方々を対象とした「Amazonファミリー」や、学生向けの「Amazon Student」といったお客様のライフステージに応じたプログラム、その他、必要な商品を必要な分だけお値打ち価格でお買い求めいただける「Amazonパントリー」、いつでも見放題で映像配信をお楽しみいただける「プライム・ビデオ」などのサービスを提供しています。
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2016年06月07日（火） (株式会社ゼロイン)
訪日旅行者向けに日本旅行アドバイスサイト「DeepJapan」を運営する株式会社ゼロイン(以下、ゼロイン)は、インバウンド旅行者向けに企業、団体が外国語Webサイトを簡単に開設できる、「YAMATO Inbound Platform」(ヤマト・インバウンド・プラットフォーム)を7月1日にサービス提供開始いたします。
「DeepJapan」は、700名を超える日本在住多国籍メンバーが、訪日旅行者に向けて、日本旅行のアドバイスを投稿する英語サイトです。今回「DeepJapan」が提供開始するのは、訪日旅行者にインターネットで情報発信したい企業、団体が、多言語の自社・公式サイトを低予算、短納期で簡単に開設できるサービスです。
2013年8月のサイト開始以来、数千本の記事を提供し、外国人旅行者が日本観光に求める情報や不便な点を分析しながら訪日旅行情報サイトを運営してきた経験から、流通、外食、交通、観光、ホテル・旅館といったインバウンド関連企業、団体が、外国人旅行者へ向けた発信に必要なページ、機能をパッケージして提供します。
●「YAMATO Inbound Platform」の特色
・4言語自社WEBサイト開設が20万円から→ 低予算で自社多言語サイト開設
・基本開発されたページに素材を入稿するだけ→ 要件定義、開発ディレクション不要
・多言語コンテンツや翻訳もワンストップで提供→ 自社に外国人スタッフの配置不要
・スマートフォン表示、外国語検索にも対応→ 外国人旅行者の情報取得行動に最適化
・外部サーバーで運用、社内システム調整不要→ 既存環境に左右されず最新UXを提供
・コンテンツ追加はブラウザよりCMSを操作→ システム部門が稼働せずにページ更新
通常、多言語サイトを一から開発する場合、日本語サイト開設に比べて、英語や中国語での原稿制作や翻訳、海外からの検索を意識したSEO対策、外国人向けのWEBデザインなどのタスクが増え、それぞれに経験と専門性を持つスタッフを集める必要があります。「DeepJapan」はインバウンド旅行者向けインターネットサイト運営者としての経験から、最適な外国人向けの必要機能を備えたサイト提供と、日本在住で経験豊富なネイティブ外国人によるネットワークによる、外国人旅行者に届く原稿制作を、ワンストップで提供します。
本サービスには、2つのコースがあります。
・YAMATOパック：商品紹介、店舗情報、新着情報、免税案内など、インバウンド旅行者向けに必要な機能をあらかじめ実装したページの中から必要なものを選択し、常設型の多言語自社・公式サイトを持てます。
・特設ページ：期間限定イベントやQRコードやネット広告からのランディングページなど、1ページの多言語ページを4言語20万円(税別)で開設できます。
※両コースとも月2000円、6ヶ月間毎1万2000円(税別)のシステム利用料を別途申し受けます。
選択されたパック、ページには、DeepJapanがネットワークするネイティブスタッフによる英語、簡体字、繁体字、韓国語すべて、またはそのうちご指定の言語で制作された原稿を掲載して納品、公開されます。自社スタッフで原稿を用意される企業、団体様の場合はページ、システムのみのご提供も行います。
政府は2016年3月30日、2020年の訪日観光客数目標を従来の2000万人から4000万人に上方修正すると共に、観光先進国への新たな国づくりに向けて、「明日の日本を支える観光ビジョン構想会議」（議長：内閣総理大臣）において、新たな観光ビジョンを策定しました。その中で、多言語対応による情報発信について、日本企業のウェブサイトの多言語化が遅れており、特に旅行・レジャー、飲食関連産業の多言語化率は１％に満たない状況で、多くの中小事業者が、急増するインバウンド需要を取り込めていない状況であり、中小事業者の持つウェブサイトの約半分(約76万件)の多言語化を支援する方針を打ち出しています。「DeepJapan」は「YAMATO Inbound Platform」で、日本観光に関わる企業、団体のWebサイト多言語化を推進して参ります。
「YAMATO Inbound Platform」(ヤマト・インバウンド・プラットフォーム)
※本サービスへのお問い合わせは6月6日、正式お申し込みは7月1日より承ります。
■DeepJapan(ディープジャパン)
2013年8月サービス開始の訪日旅行情報サイト。700名を超える投稿会員(Senpai)が日々、訪日旅行者に向けた旅のアドバイスを英語で投稿。サービス業など訪日旅行者を対象としたビジネスに対し、WEBサイトやSNSを通じた多言語情報発信、外国人を対象としたマーケティング、多言語サイト開設支援などのサービスも提供している。
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2016年06月07日（火） (株式会社オプト)
オプトグループの株式会社オプト(以下オプト)提供のアプリプロモーション総合支援プラットフォーム「Spin App」は、リテンションを強化するため、クラスタリング機能の拡充を行いました。近年のユーザー行動のデジタル化にともなって、マーケティングプロダクトのライフサイクルはどんどん早まっております。企業のマーケティング活動のなかでも、一度接触をしたことのあるユーザーに対するリテンション施策（※1）といったコミュニケーションが重要度を増しております。「Spin App」でもリリース以来、リテンション施策が必要不可欠だと考え、優先して開発を続けてきております。この度、4月のリリース（※2）に続いて、リテンション施策を行うために必要なクラスタリング機能の拡充を行いました。
今回のクラスタリング機能の拡充では、「アプリ利用状況」「アプリ内行動」「流入元」「端末情報」等の多様なイベント項目でユーザーリストを作成し、組み合わせが可能になるため、精度が高いターゲティングにより、顧客一人ひとりに最適なアプローチが可能となります。更に、SpinAppプラットフォームと企業の顧客データがリアルタイムで連携されるため、常に最新の顧客データを活用し、Push通知やリターゲティング広告などの広告配信が可能です。
例えば、ゲームアプリでは、このクラスタリング機能を活用し、既存顧客のうち「休眠顧客（○日間起動していないユーザー）」「高課金顧客（○日内インストール×課金額○円ユーザー）」を抽出し、「休眠顧客」には「新キャラ登場」「新ステージ追加」の新機能追加を知らせるクリエイティブを、「高課金顧客」には「アイテムプレゼント」などのインセンティブが付いたクリエイティブを配信することができます。複数ゲームタイトルを持っている企業の場合は、「AアプリをインストールしてBアプリをインストールしていない顧客」に、Bアプリを訴求するクロスセルでのプロモーション対応も可能です。
また、ECアプリにおいては、「ワンピースを購入した顧客」に対し、「類似商品の広告」を訴求し、ディープリンク（※3）で類似商品ページに遷移させるなど、アプリの特性に合わせ、SpinAppのクラスタリング機能を活用し、多様なリテンション施策を行うことができるようになります。
今後もオプトは、アプリプロモーション支援ツールである「Spin App」を通じて、アプリマーケティングを強化し、アプリ提供企業の課題解決や効果最大化を実現してまいります。
※1 「リテンション施策」とは
既存顧客との関係を維持していくためのマーケティング活動全般を示します。アプリマーケティングにおいては、過去にアプリをダウンロードして使わなくなった、またはアンインストールをしてしまったユーザーを呼び起こすマーケティング施策を言います。
※2 SpinAppで実施した直近のリテンション施策（2016/04/25 リリース）
LINE ビジネスコネクト配信ツール「TSUNAGARU」と アプリプロモーション総合支援プラットフォーム「Spin App」が連携可能に
※3 「ディープリンク」とは
スマートフォンアプリで特定のコンテンツヘ直接遷移するリンクのこと。
元はWebサイトのトップページから、別のページへハイパーリンクさせることを指していましたが、スマートフォンアプリの利用増加に伴い、現在の意味で使用されるようになりました。
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2016年06月07日（火） (株式会社ネクスウェイ)
ITホールディングスグループの株式会社ネクスウェイ（以下ネクスウェイ）は、業界最安値水準（2016年6月現在、ネクスウェイ調べ）で販売促進用途におけるダイレクトメール(以下DM)を、宛名印字～印刷～発送まで一括注文できるサービス『ゴーゴーDM』を2016年7月1日より提供開始します。A4ハガキ1通55円～、A4圧着V折ハガキ1通65円～という価格帯で、サービス提供開始時点での適用範囲は東京都・神奈川県・埼玉県・千葉県（以下、一都三県）宛のDMとなりますが、順次全国へ適用範囲を拡大していく予定です。本サービスにより、販売促進の費用対効果の最大化を支援します。
■背景
株式会社電通の「2015年 日本の広告費」によると、ウェブマーケティングを中心に展開してきた企業が、DMを積極的に活用するケースが目立っておりDMの効果が再度注目されています。ネクスウェイでは2009年にリリースしたDM印刷発送サービス「e-オンデマンド便サービス」の提供を通じて、お客様からは「新規の受注が取れた」「休眠顧客と商談の機会が作れた」「顧客とのコミュニケーションの機会が増えた」というお声をいただいています。
特にA4ハガキ、A4圧着V折ハガキは、A4チラシと同等の情報量が掲載でき、封書と違い開封の手間がなく、見た目のインパクトがあるため、高い評価をいただいています。しかし、大判A4ハガキのDMは1通あたり100円前後とDMとしては高額で、宛先数を絞って送る必要がありました。
このような状況をふまえ、ネクスウェイでは“DMの費用対効果に革命を”のコンセプトのもと、業界最安値水準、A4ハガキ1通55円～、A4圧着V折ハガキ1通65円～のDM発送サービス『ゴーゴーDM』の提供に至りました。全国の宛先への発送も同時発注が可能なため、一都三県の宛先への発送を含め1通あたりの単価を低コストに抑えることができます。
また、『ゴーゴーDM』の提供と合わせ、新規法人リストや原稿の支援も行うことで、お客様の販売促進の費用対効果の向上に努めます。
■『ゴーゴーDM』のサービス内容と特長
WEBから宛先データと原稿ファイルをアップロードし必要事項を入力するだけで、印刷～発送までワンストップで、DMを最短3営業日後に発送。オンライン入稿～印刷～発送までワンストップで対応。新規法人リストのご案内も可能（オプションサービス）
発送形態はA4・A4圧着V折の大判ハガキ（今後ラインナップ拡充予定）
■利用料金
初期費用、月額基本料金：無料
A4ハガキ・・・1通55円～（継続利用割引適用、一都三県）
A4圧着V折ハガキ・・・1通65円～（継続利用割引適用、一都三県）
※業界最安値水準（2016年6月現在、当社調べ）
※継続利用条件：1ヶ月の発送通数3000通以上が年6回以上
■今後の展開
ネクスウェイはBtoB販促領域において、費用対効果No.1 のDM印刷発送サービス を目指します。
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2016年06月06日（月） (株式会社アパレルウェブ)
株式会社アパレルウェブ（以下｢アパレルウェブ｣）の子会社で、シンガポールにおいて日本ブランドを集積したECサイト「JRunway.com」を展開するAWCG PTE.LTD.（以下｢AWCG｣）は、「JRunway.com」のECサイトと連動したiPhone／Andoroid用アプリをリリースしました。アプリのダウンロードは無料です。
「ブログ」「ニュース」「スタイリング」「ショップリスト」「オンラインストア」という５つのコンテンツで構成されている今回のアプリ。セールや会員限定クーポンの情報はもちろん、商品入荷情報やイベント情報等もアプリから簡単に確認できるようになりました。シンガポールは日本よりもスマートフォンの普及率が高いため、アプリ経由で情報を発信することにより、これまでよりもよりダイレクトに消費者に情報を届けることが可能となります。今後はECサイトとアプリを活用し、これまで以上に現地の消費者がワクワクし笑顔になるような情報を提供していきます。
アパレルウェブとAWCGはこうした取り組みを通して、日本ファッションの海外進出を支えるプラットフォームの一翼を担い、引き続き業界全体の活性化に貢献して参ります。
■ECサイト「JRunway.com」概要
販売対象国：日本国内以外の世界各国
対応言語：英語
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2016年06月06日（月） (株式会社カート)
ショッピングアプリ「Cart(カート)」を運営するカート株式会社(以下、カート)は、完全無料で出店可能なオン ラインショッピングモールを開始いたします。月額費用や売上ロイヤリティだけでなくカード決済手数料も無料で、販売事業者は一切のコスト負担なくネットショップを開設 することができます。
Cartはネット販売のハードルを更に下げるために、販売にかかるコストをすべて無料化しました。カード決済手数料やポイントバック負担も無い、完全無料のECプラットフォームです。
2013 年にインスタント EC(簡単に始められるネットショップツール)サービスが登場。多額のコストや専門人員が不要ということがうけ、多くの事業者がネットショップ を開設しました。その後大手 EC サービスも「無料化」を謳い、この流れが加速。2016 年には 100 万店以上になると予想されます。 一方、競争が激化する中でプロモーションの重要性が増していますが、インスタント EC にはプロモーション機能が備わっていないため、ショップを立ち上げた事業者の大きな課題となっています。
そこで Cart は、インスタント EC サービス利用時に課題となっていたプロモーション機能を強化。LINE や Facebook などのソーシャルメディアを活用して簡単に集客する ことができるようになりました。さらに、参加している著名人キュレーターにメッセージを送って、商品紹介を促すこともできます。
キュレーションメディア型のショッピングモール Cart は、「ニュースなショッピング モール」をコンセプトに、現在約 4,800 のショップが参加しています。170 名を超える著名人キュレーターやメディアがショッピングをテーマにコンテンツを配信しているのが特徴です。ユーザーはコンテンツを読み、欲しいものを見つけると、 そのまま購入することができます。
出店や運営方法を可能な限りシンプルにしており、IT やマーケティングの知識がない 方でも、3 分程度で出店できます。Cart のミッションは、ネット通販を活性化させて「日本中に隠れた良いモノ」を届け ることです。販売事業者の学習コストや経済コストが無くなると、日本中の販売事業者 がネット通販に参加し、まだ世の中に知られていない隠れた良いモノを消費者に届けることができるようになります。これらを実現するために、当社は今後も様々な取り組みを行っていく予定です。
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2016年06月06日（月） (株式会社イーシーキューブ)
株式会社ロックオンは、これまでのEC-CUBE 2系では難しかった各種ポイントとの連携カスタマイズを考慮し、EC-CUBE 3.0系「ポイントプラグイン」を2016年6月6日にリリースしたことを発表いたします。
昨今、Tポイントや楽天ポイントといった各種ポイントがフィンテックにおける仮想通貨として扱われるようになるなど、今後、更に新たなポイントの登場や、各種ポイントの利用シーン拡大が見込まれています。EC-CUBEでは、旧バージョンであるEC-CUBE 2系にもポイント機能が本体標準機能として搭載されていました。
しかし、EC-CUBE本体のあらゆる部分にポイント機能のソースコードが埋め込まれており、カスタマイズするのが非常に困難な状態でした。この課題解決として、EC-CUBE 3.0系ではポイント機能のカスタマイズ性を重視し、EC-CUBE本体とは切り離し独立した「ポイントプラグイン」としてリリースするに至りました。これにより、各種ポイントとの置き換えや連携が行いやすくなるだけでなく、オムニチャネルECでのリアル店舗ポイントとECサイトポイントとの連携も行いやすくなるなど、EC-CUBE上でのポイント活用の拡大が期待できます。
ECオープンプラットフォーム「EC-CUBE」は、(株)ロックオンが開発したECサイト構築パッケージをオープンソースとして2006年9月に公開したもので、日本No.1 EC構築オープンソースとして認定されており（※）、ダウンロード数170万件超、推定22,000店舗以上で実際に稼働しております（(株)ロックオン調べ）。2014年9月には企業間商取引（BtoB）向けECサイト構築パッケージ「EC-CUBE B2B」をリリース。2015年7月には内部構造を全面刷新し、「拡張性の向上」を追求した「EC-CUBE 3.0」をリリースしております。
※ 独立行政法人情報処理推進機構「第3回オープンソースソフトウェア活用ビジネス実態調査」による
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2016年06月06日（月） (シュッピン株式会社)
5月新品デジカメ販売月間ランキング
1 Nikon D500（一眼レフ）
2 PENTAX K-1（一眼レフ）
3 Canon EOS-1DX Mark II（一眼レフ）
4 Canon EOS 80D （一眼レフ）
5 FUJIFILM X-Pro2 （ミラーレス）
6 Panasonic LUMIX DMC-GH4（ミラーレス）
7 Panasonic LUMIX DMC GM5K-KK ダブルレンズキット（ミラーレス）
8 SONY α 7II （ミラーレス）
9 SONY α 6300 （ミラーレス）
1 0 Canon EOS Kiss X7（一眼レフ）
<B>~スタッフコメント~</B>
満を持して発売されたNikon D500。初登場で第1位を獲得しました。発表のあった日から電話やインターネットでのご注文がひっきりなし。発売してからは他の追随を許さない独走態勢に......。このパワー、圧倒的です。
そのNikon D500を追って2位にランクインしたのは、こちらも新製品のPENTAX K-1。ファン待望の、PENTAX初のフルサイズデジタル一眼レフカメラです。さらに新製品のCanon EOS 1DX MarkII、FUJIFILM X-Pro2が続きました。また、Panasonicからも2機種がランクイン。マイクロフォーサーズカメラの人気が続いていますね。
コンパクト人気の傾向は続いていますが、新製品や画質を求めるカメラも人気が衰えていないですね。
<B>5月中古デジカメ販売月間ランキング</B>
1 Nikon D750 （一眼レフ）
2 Canon EOS 7D （一眼レフ）
3 Canon EOS 6D （一眼レフ）
4 Canon EOS 5D Mark III（一眼レフ）
5 Canon EOS-1D X（一眼レフ）
6 PENTAX K-3 （一眼レフ）
7 Canon EOS 7D Mark II（一眼レフ）
8 Canon EOS 70D （一眼レフ）
9 Nikon D7100 （一眼レフ）
1 0 Nikon D7000 （一眼レフ）
<B>~スタッフコメント~</B>
なんと3ヶ月連続のCanonフィーバーです!首位こそNikon D750が勝ち取ったものの、他を寄せ付けない人気ぶりには驚かされます。やはり新製品が出ると、少し前の機種が一気に人気を盛り返しますね。Nikon、Canonの中に割って入ったのがPENTAX K-3!新品ランキングの2位に登場した、K-1発売の影響ですね。予想以上に、新製品が発売されたメーカーのカメラに人気が集中しており、今月の1~10位はすべて一眼レフがランキングを独占する形になりました。先月のランキングには防塵防滴のカメラも多く含まれていましたね。今月はそんな防塵防滴カメラに人気が集まるのか、はたまた夏休みに向けて早くもコンパクトカメラに人気が集まるのか!? 動向が気になります!
<B>Map Camera 5 月のニュース</B>
●Map Camera公式ECサイトでは、初夏からのカメラライフのスタートにおすすめの商品を紹介する特集「初夏からカメラはじめましょか?」を展開。初めてカメラを買う人や、機材をさらにステップアップしたい人に向けて、おすすめの商品を簡単に探せる特集ページを開設しました。
■Map Cameraについて
新品から中古まで、カメラや関連商品の販売・買取を行う日本最大級のサイト。総アイテム数15,000点以上を常時掲載。スペックや用途から目的の商品を絞り込む『こだわり検索』、下取前に欲しい商品が先に届く『先取交換』などの便利なシステムが好評です。新宿駅西口から徒歩3分のMap Camera本館(東京都新宿区西新宿1-12-5 ぶらんしぇビル)では、カメラメーカーごとに分かれたフロアで、専門性の高いスタッフが商品をご案内します。
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2016年06月06日（月） (AppBank株式会社)
AppBank株式会社（以下、AppBank）の子会社であるAppBank Store株式会社は、お得意様がもっとお得にショッピングをお楽しみいただけるようになる『会員ランク制度』を2016年6月2日（木）よりAppBank Storeウェブ店（ECサイト）に導入いたしました。
■ 会員ランク制度の概要
会員の皆様に当店を繰り返しご利用いただくことで、もっとお得にショッピングをお楽しみいただけるよう、ご購入の回数と金額に応じて付与されるレギュラー、シルバー、ゴールド、プラチナの4ランクを設け、それぞれのランクに応じてお得な特典をご用意いたしました。
※ ランクアップの条件に関わる購入回数、金額は商品が発送済みになった時点でカウントされ、
09:00〜21:00の間毎時０分にランクアップされます。
※ 注文をキャンセルした場合はカウントされません。
※ 本プレスリリースに記載の情報は発表時点の内容であり、予告なしに変更される場合があります。
※ 本プレスリリースに記載の会社名および製品・サービス名などは、各社の登録商標または商標です。
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2016年06月06日（月） (LINE Pay株式会社)
LINE Pay 株式会社（以下、LINE Pay）は、コミュニケーションアプリ「LINE（ライン）」上で展開する“スマホのおサイフサービス”「LINE Pay」において、決済プラットフォームとしての利便性拡大を目的に、横浜銀行と連携し、 2016 年 4 月 1 日（金）よりサービスを開始いたしましたので、お知らせいたします。
LINE Pay は、LINE を通じてユーザー間での送金や、提携サービス・店舗での決済を簡単・便利に行うことができるモバイル送金・決済サービスです。モバイル時代の新たな決済インフラをめざし、2014 年 12 月 16 日（火）のサービス開始以降、ユーザーがより安心して便利に利用できる環境整備、各種キャンペーンや外部企業との連携、大型 EC サイト・アプリの加盟店追加など様々な取り組みを通じて事業の拡大を進めています。
このたび、決済プラットフォームとしての利便性の拡大を目的に、横浜銀行との連携を開始いたしました。これにより、横浜銀行に口座を保有するユーザーは、口座から＊1LINE Pay にチャージすることが可能となります。
＊1：LINE Pay 利用に際しての本人確認および口座振替登録は、口座番号などの必要情報を入力後、提携銀行の WEB ページに連携し、口座振替受付サービス及びそのオプション機能を利用して行います。
LINE Pay は、今後もパートナーシップの拡大や、機能の追加、ユーザーへの各種利用キャンペーンを積極的に実施し、さらなるサービス利便性の向上、LINE Pay 導入加盟店および決済利用の拡大を図ってまいります。
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2016年06月06日（月） (株式会社久)
株式会社久（以下、久）は、本日、6月2日よりインクリメントＰ株式会社（以下、インクリメントＰ）が提供する地図サービス「MapFan API」の住所階層検索機能を組み込んだ「スマホEFOコンサルティングサービス」の名称を改め『AD-EFO（アド・イーエフオー）』としてサービス提供開始することをお知らせいたします。
久は、『ひと・こと・ものをつなげて喜ばれるを創る』を理念とし、「47都道府県すべての地域で通販支援を行う」ことや「ユニークで価値のある情報提供プラットフォームを提供する」ことをビジョンに掲げ、現在、EC総合支援を行っております。
「AD-EFO」は、スマホでの情報（特に住所情報）入力負担を軽減し、スマートフォン広告、スマートフォンサイトのCVRを最大化するためのEFO（エントリーフォーム最適化）サービスです。入力負荷の高い住所入力を簡略化するAPIサービス、PC時代の勝ちパターンである、カートにおける「画面遷移数は少ない方が効果が高い」を根本的に見直し、スマホならではの画面設計を実施するコンサルティングサービスの2つのサービスを提供します。
「AD-EFO」は、お試し商品購入、資料請求、各種お申し込みを目的としたスマートフォンサイトをお持ちの企業様で効果を発揮します。また、新規購入・申込顧客の割合が高いサイトでも効果を発揮します。
入力負荷の高い住所入力を簡略化するAPIサービス「住所階層検索機能」においては、JavaScript一行で実装が可能になっており、1ヶ月単位、1PVあたり4円（税抜）からサービスをご利用可能です。※カート導線、1セッションあたり「MapFan API」を3～5PV使用します ※別途、初期費用がかかります。
また、「住所階層検索機能」は、既に他社EFOサービス（入力支援）を導入している企業様でも追加で導入することが可能です。
株式会社久は、今よりも、もっと使いやすいスマートフォンサイトのエントリーフォームを実現していくことで、多くの生活者がより便利に簡単に注文・申込できるサイトを創りだすことにより、導入企業さまの売上を拡大できるように努力していく次第です。
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2016年06月06日（月） (株式会社JQ)
株式会社JQ（以下、JQ）は、博報堂ＤＹグループの株式会社SEEDATA（SEEDATA）と、Webサービス改善・ユーザー理解のためのリサーチサービス「&Check」を共同開発、6月1日によりサービス提供を開始しました。
■経緯：新規Webサービスでは想定ユーザーを集めるのもインタビューするのも大変
Web業界では、サービス開発手法として、リーンスタートアップやデザイン思考などの手法が定着しつつあります。これらの手法では、早期のユーザーによる検証やユーザー理解のためのインタビューなどの
リサーチが重要視されています。しかし、新規Webサービスの場合、ユーザーリサーチについて以下３点の課題がありました。
（1） 自分の知り合いの範囲内では、条件に合った想定ユーザー（調査対象者）を集めることが難しい
（2） インタビューは準備や実施、その後の発言録の作成など、サービス開発者側の負担が大きい
（3） サービス開発側にリサーチスキルを持った人がいない
■概要：&Checkはアンケートモニター・ツール・ノウハウを一体として提供
&Checkは、「80万人以上のアンケートモニター」と、手軽にユーザー意見を引き出せる「ヒアリングツール」、「リサーチ専門家サポート」＋広い定性調査のノウハウを有するSEEDATA社監修の「リサーチガイドライン」を、一体のサービスとして提供することで、上記課題を解消します。
Webサービスの企画・運営会社は&Checkを利用することで、Webサービスがユーザーにどう思われているか（サービス受容性）と、ユーザーの意識・価値観、生活行動を深く理解することができます。
なお、&CheckはSEEDATA社と共同で運営しています。JQでは主にWebサービスに関するリサーチを担当し、SEEDATA社はメーカー等の新製品や新規事業に関するリサーチを担当します。
また、アンケートモニターは調査会社大手の株式会社マーシュより提供を受けており、調査対象者とのやりとりもマーシュ社の専門スタッフが対応いたします。
■価格：
オンライン調査（４～６名規模） 50万円（税抜）より
（企画費・リクルーティング費・調査費用・システム利用費・人件費を含む）
＊オンライン調査の実施サポート（モデレーション）も対応可能（費用別途）です。
＊オフライン（グループインタビューやデプスインタビュー形式）も対応可能（別途費用）です。
※価格を抑えたセルフ型プランもありますので、お気軽にお問合せください。
■今後の展望：
Webサービスのリサーチプラットフォームとして、今後「&Cheack」サービスの拡販に向けて営業協力をしてくださる個人・法人を募集して参ります。ビジネスパートナーとして&Checkを活用してみたいコンサルティング会社、調査会社もしくは個人としてリサーチの分野で独立起業してみたい方もお問い合わせください。
2016年内に30社の導入を目指します。
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2016年06月06日（月） (日本法規情報株式会社)
日本法規情報株式会社（日本法規情報）は、運営するサイトの運用情報や相談者へのアンケートを元に、「SNSの利用実態に関するアンケート調査」について発表しました。（日本法規情報株式会社では定期的に法律関連の話題に対して意識調査を行い発表しております）
最近のSNS（ソーシャル・ネットワーク・サービス）の普及により、気軽にSNSを利用できるようになりました。スマートフォンやパソコン、携帯電話などから簡単に利用することが可能なので、多くの人々がSNSを利用しています。以前の調査ではSNSを１つでも利用していると回答した人は全体の約6割にのぼりました。SNSが便利になり普及する一方で、多くの問題も生じてきました。そのなかでもよく問題として取り上げられるのが、個人情報等の問題です。SNSはアクセスしやすい一方、情報漏洩という問題が生じてしまう可能性もあります。セキュリティが整備されていますが、確実なものであるとは言い切れません。
そこで、今回はSNSでの個人情報の取り扱いについて調査しました。
■SNSでの個人情報の取り扱いに注意している人は全体の7割以上
SNSでの個人の特定や自身の情報の悪用についてどう思っていますか？
調査の結果、「非常に気をつかっている」と回答した人が32％、「ある程度気をつかっている」と回答した人が42％となり、個人情報の取り扱いに関して気を付けている人は全体の74％にのぼることが明らかとなりました。
近年、個人情報に関してはトラブルが発生しやすく、SNS側もプライバシーに関する配慮が進んでいます。例えば自分の共有した話題を非公開にすることや限定した人（家族や友達など）に公開する、といった方法を選ぶことが可能となっています。また、不特定多数に流れてしまう可能性を考慮して名前や居住地などの個人情報を掲載しないようにするといった対策を講じることもできるようになっています。そういった意味では個人情報に対する関心は高くなっているということができます。
では、SNSに関するトラブルに巻き込まれた経験のある人はどのくらいいるのでしょうか。
■SNSに関するトラブルに巻き込まれたことがある人は15％
SNSをめぐってご自身もしくは友人・知人が以下のようなトラブルに巻き込まれたことはありますか？
調査の結果、SNSに関するトラブルに巻き込まれたことがある人は全体の15％となりました。プライバシーに関する制度を利用することや、個人情報に関する配慮を積極的に行っている人が多く、トラブルに遭遇する割合は低くなっているようです。しかし、トラブルに遭遇するケースは少なからずあり、ある程度SNSの使い方に気をつかう必要があることが分かります。
具体的にトラブルに遭遇したと回答した人はどのようなトラブルに遭遇したのでしょうか。
■「誹謗中傷をされた」などのコミュニケーショントラブルが全体の２割弱、アカウントの不正利用という重大トラブル経験者も10％にのぼる
トラブルに巻き込まれた人にお聞きします。どのようなトラブルに巻き込まれましたか？
調査の結果、「誹謗中傷をされた」と答えた人が18%と2割弱となりました。アカウント不正利用の経験も10％近くになりました。アカウントの不正利用は、個人情報の流出やパスワードの流出などの重大トラブルにも結び付きやすい重大トラブルです。
「誹謗中傷」の次に多いのは「SNSでの発言が原因となって友人とトラブルになった」と答えた人が15%、「メッセージを送りつけられる」が14％と、発言関連のトラブルが目立っています。SNSは手軽ではありますが、文章で相手に伝えることから弊害が生まれてしまう可能性があります。
アンケートの結果から、SNSを利用している人は多く、同時に個人情報などの取り扱いにある程度の関心を持っている人が多いことが分かりました。手軽で便利なSNSですが、一歩間違えると思わぬトラブルに巻き込まれてしまいます。SNSを利用していくうえでは、他の利用者に配慮しなければならない場面ではしっかり配慮を尽くすことが大切となります。
SNSは気軽に利用できるため、安易な行動がトラブルにつながりやすいです。たとえば、友達の写真を許可なく公開した場合には、場合によってはプライバシーの侵害にあたる可能性もあります。SNSのトラブルは6人に1人がトラブル経験を持っており、他のトラブルに比べても多くなってきました。大した問題ではない、と思ってしまってもケースによっては問題が長期化してしまうことや複雑化してしまうこともありますので注意が必要です。
調査期間 2016/03/09~2016/03/25
回答者 980人（男性 492人 女性 488人）
■日本法規情報株式会社について日本法規情報株式会社は、「どこに相談したら良いか“わからない”を“わかる”に変える」をコンセプトに、様々な相談を解決できる相談パートナーと悩みを抱える相談者の両者を結ぶ接点となるサービスをご提供しております。全国３０００以上の相談パートナーと年間１０万件の対応実績を持ち多くの相談者の悩みの解決の一助となっております。
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2016年06月06日（月） (株式会社OMNIS)
株式会社OMNIS（以下、OMNIS）は6月3日(金)正午よリ、ファッションレンタルアプリ「SUSTINA(サスティナ)」内でジュエリーブランド「dix(ディス)」オフィシャルストアがオープン。洋服に加えバッグとアクセサリーもレンタルして頂けます。美しさと繊細さを併せ持つアクセサリーブランドをSUSTINA(サスティナ)でもお楽しみください。
【ブランド公式のSUSTINAオフィシャルモール】
avie、1％、tsuyocietoiles、Hashibami、GOUT COMMUN ほか参加ブランドは、随時追加されていきます。買うように借りる全く新しいファッション体験、ブランドとの新しい出会いをファッションレンタルSUSTINA(サスティナ)で体験してください。
【SUSTINAオフィシャルモールについて】
ブランドが提供する最新コレクションもレンタル可能に！実際に「着る」ことで伝わるブランドの魅力。
いままでの店舗/ECサイトでは、購入を前提とした来店、試着でしか実際に服を着た感覚を味わうことができませんでした。SUSTINA（サスティナ）が提供するシェアリングモールのレンタル機能を活用してブランド認知の拡大。レンタル、購入のレベニューシェア。レポーティングなど、SUSTINAオフィシャルモールがブランドとお客様をつなぐ新たな体験を提供致します。
「SUSTINA（サスティナ）の料金プラン」
■月額¥4,800プラン 3点をまとめて月に何回でも
■月額¥5,800プラン 5点をまとめて月に何回でも
さらに複数月まとめてお支払いのお得なパック料金も提供中。
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2016年06月06日（月） (LINE株式会社)
LINE株式会社（以下、LINE）は、LINE プラットフォームの中でお得に貯めて使えるポイントサービス「LINE ポイント」において、2016 年 4月25 日に「LINE フリーコイン」を「LINE ポイント」へ統合し、また、外部提携先へのポイント交換を開始したことを、お知らせいたします。
「LINE ポイント」は、2016年3月24日に「LINE Pay カード」と同時に提供を開始した LINE 独自のポイントサービスです。「LINE Pay カード」のご利用 100 円につき 2 ポイント貯まるほか、このたび「LINE フリーコイン」が「LINE ポイント」に統合されたことにより、LINE 公式アカウントの友だち追加や動画の視聴でも「LINE ポイント」を貯めることが可能となりました（なお、これまでユーザーが保有していた「LINE フリーコイン」は、１コインを 2.4 ポイント（交換レートは国により異なります）として「LINE ポイント」に移行されます）。
貯まったポイントは、1 ポイント＝1 円として、LINE STORE や LINE FRIENDS 公式オンラインショップでのお買い物代金としてご利用いただけるほか、LINE Pay 残高へチャージ（1,000 ポイント以上）することができ、「LINE Pay カード」でのお買い物や、ユーザー間の送金、ご指定の銀行口座への出金（一回あたり手数料 216 円がかかります）も可能です。また、本日より「LINE コイン」への交換（2.4 ポイント＝1 コイン）（交換レートは国により異なります）が可能となり、LINE アプリ上でのスタンプや着せかえの購入が可能となります。
さらに、外部提携先へのポイント交換対象も広がり、ますます便利になりました。「LINE フリーコイン」で交換可能だったPonta ポイントなどに加え、Amazon ギフト券※や nanaco ポイントへの交換も可能となりました。
LINE では、今後もポイントの提携先を拡大し、LINE ポイントの利便性向上を図ってまいります。
■主なポイント交換先と交換比率
・Amazon ギフト券※：550 ポイント → 500 円
・nanaco ポイント ：300 ポイント → 270 nanaco ポイント
・Ponta ポイント ：100 ポイント → 100 Ponta ポイント
※Amazon.co.jp は、本プロモーションのスポンサーではありません。
※Amazon、Amazon.co.jp およびそのロゴは Amazon.com, Inc. またはその関連会社の商標です。
＜ご参考＞「LINE フリーコイン」とは
LINE 公式アカウントを友だち追加することや、動画視聴などにより、LINE のスタンプや着せかえの購入に利用できる LINE内の仮想通貨「LINE コイン」がプレゼントされるサービス。Android 版は 2013 年 6 月に、iPhone 版は 2014 年 12 月に公開しました。
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2016年06月06日（月） (ソニーペイメントサービス株式会社)
いなせり株式会社（以下、いなせり）はソニーペイメントサービス株式会社（以下、ソニーペイメント）と提携し、三井住友カード株式会社（以下、三井住友カード）、株式会社オリエンタルコーポレーション（以下、オリエンタルコーポレーション）のサービスを活用し、『いなせり』（東京都中央卸売市場築地市場・東京魚市場卸協同組合公式電子商取引サービス）向けに、新たな決済サービスを展開します。
１．『いなせり』サービスについて
平成28年11月に豊洲に移転する予定の東京都中央卸売市場築地市場・東京魚市場卸協同組合といなせり株式会社とが協業し、同組合に所属する仲卸業者に対して、鮮魚・水産物を販売する電子商取引サービス『いなせり』を提供します。全国約40万店（出典：総務省統計局：平成24年経済センサス）の飲食店を事業展開する企業・店舗は本サービスを活用し効率的な発注が可能となります。
２．本サービスの特徴について
①利便性の高いクレジットカード決済の提供
本サービスのクレジットカード決済は、ソニーペイメントサービス株式会社のe-SCOTT Smartをプラットホームとして採用し、三井住友カード株式会社と共同で安心・安全・スピーディーなクレジットカード決済を実現します。
②BtoB向けカードレス仕入決済サービスについて
ソニーペイメントサービス株式会社と株式会社オリエンタルコーポレーションは共同で、利用時に口座引落に保証機能を盛り込んだ仕入決済サービスを提供します。
本サービスにより、クレジットカード以外にも口座自動引落による決済を可能とし、「売掛金の保証」および「集金事務の効率化」を実現します。
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2016年06月03日（金） (LINE株式会社)
LINE株式会社（以下、LINE）は、同社が運営するコミュニケーションアプリ「LINE（ライン）」（iPhone/Android）を対象に、本日よりセキュリティに関する脆弱性の発見を全世界から公募し、報告者に報奨金を支払う「LINE Security Bug Bounty Program」の常時運営を開始いたしますので、お知らせいたします。
LINEでは、サービス公開以降、セキュリティ専門組織によるセキュリティ検証の実施や、内外の専門家によるアプリケーションへの脆弱性対策など、継続的にセキュリティ強化に向けた取り組みを行ってまいりました。その一環として、2015年8月24日～9月23日の期間限定で、LINEアプリにおける脆弱性の発見を公募し、報告者に報奨金を支払う「LINE Bug Bounty Program」を実施いたしました。その結果、全世界から総計約200件＊1の応募報告をいただき、このうち15件の報告を新たに発見された脆弱性として認定するとともに、速やかに修正対応を行うことで、サービスの安全性向上につながる結果となりました。＊2
＊1：情報不足のもの、一般的なバグに関する問い合わせなど含む、応募窓口に連絡をいただいた件数
＊2：前回実績報告のプレスリリース、なお、プレスリリース掲示から1件を追加認定しております。
前回プログラムの成果や運営知見を通じ、脆弱性報告による報奨金制度の実施が、ユーザーにより安心で安全なサービスを提供することにつながると判断し、このたび「LINE Security Bug Bounty Program」＊3を、終了期限を設けず常時運営することとなりました。
＊3：プログラムの目的をより明確化するために前回から改称
「LINE Security Bug Bounty Program」では、LINEアプリ（iPhone/Android）の本日時点の最新版（ver6.3）以降のバージョンにおいて、脆弱性の発見を公募し、LINE株式会社で確認・審査を行い、その内容が認められれば報告者名や脆弱性の概要を弊社公式サイト内の特設ページにて順次公表、その新規性・重要度に応じて報奨金を支払います。脆弱性の公表および報奨金の支払いは、該当脆弱性への対応が完了した後に行い、既にLINE株式会社にて把握しているものや他者によって先に発見・報告されているものは、審査対象外になります。なお、「LINE Security Bug Bounty Program」は、現時点ではLINEアプリのみを対象にしており、その他LINEが提供する関連アプリ・サービスは対象外になりますが、今後、プログラムの対象サービスの追加も順次検討してまいります。
LINEでは、今後も、ユーザーの皆様が、より安心・安全に利用できるサービスを目指し、プライバシー保護やセキュリティ強化に向けた取り組みや体制づくりを積極的に行ってまいります。
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2016年06月03日（金） (株式会社ティー・ワイ・オー)
株式会社ティー・ワイ・オー（以下TYO）のクリエイティブユニット「03」（以下、ゼロスリー）は、プライム株式会社（以下、プライム）が運営する高知県で生産された野菜通販サービス「土佐野菜」のビジネスモデルの設計を手掛けました。「土佐野菜」はゼロスリーのクリエイティブディレクター（CD）塩坂文緒が、サービス設計及びコミュニケーション戦略全般を担当。アートディレクションや映像制作を中心に携わったアートディレクター（AD）金谷尚和と共に、単なる野菜の通販とは一線を画した、全く新しい“田舎からの仕送り”のような野菜通販サービスを実現させました。
「土佐野菜」のサービスの特長は、良質な野菜だけでなく、田舎かからの仕送りの様な真心が伝わる一手間が加えられていることです。高知県の豊かな自然環境の中で作られた野菜に、「土佐ばあちゃんからの便り」や「土佐野菜を使ったレシピ」「お裾分け袋」などを付け加え、コミュニケーションを重視した消費者体験を設計しています。
■クリエイティブエージェンシーが挑んだ “緻密なコミュニケーション戦略”
サービスとユーザーの関係性を可視化するカスタマージャーニーマップを作成。緻密にユーザー体験を検証。BtoCのサービスながら、CtoCのコミュニケーションを体験出来るサービスを目指しています。
■人が見えない通販だからこそ、こだわった。“生産者のぬくもりが伝わるパッケージ”
箱を開けると最初に目に飛び込んでくる、野菜に同封された便り。そこには土佐のことや、土佐のおばあちゃんのこと、そしておいしい野菜の食べ方等が綴られています。こだわり抜かれたクリエイティブが成す温かみは、ロゴをはじめ、リビングに置いてあっても違和感のない段ボールや、作り手の顔が見えるサイトなど、サービスの随所に落とし込まれています。
AD金谷が土佐野菜全体のデザインルールを作成。ウェブサイトをはじめ、ロゴ、段ボール、グラフィック等すべてのクリエイティブに反映。ウェブのページには、現地の生産者の想いが真摯に綴られている。
CD塩坂とAD金谷が最もこだわったパッケージ。ダンボールはそのまま家庭で使用をしてもらえる為に、あえてミニマルなデザインに。ダンボールを開封すると真っ先に目に入るのは、麻紐でしばられた野菜と生産者の手紙、そして季節ごとの一輪の花。
～“仕送り“というアイディアは目からウロコでした。～（プライム株式会社 代表取締役社長 今久保 公郎 氏）
土佐で農業を営んでいた祖父母の影響を受け、農業の修行させてもらってから、「土佐を第一次産業の農業から盛り上げていきたい！」という想いが出てきたことが発端です。農業に携わって、まず知ったのは、”必要としているのは販売経路”という事実でした。美味しい野菜や優れた農家は沢山あるのに、広く知られていない状況を変えるべく、あまり注目されていなかった土佐の野菜を多くの人に届けるサービスを始めようと思いました。
どうやって高知の魅力を伝えるか、土佐の農業を盛り上げていけるか――― 悩んでいる最中に、ゼロスリーの塩坂さんと出会い、温かみを持った”おすそ分けの窓口”のような展開にしていくアイディアが生まれました。企業から購入する普通の通販のような感覚ではなく、まるで”仕送りをもらったように感じる印象操作”が鍵だったのです。
この方向性を決めた構想段階から、ビジネスモデルの構築、サイトやパッケージまで、全体の設計を塩坂さんにプロデュースしてもらいました。ここまでコミュニケーション、クリエイティブに拘り抜いたものは他にないと思います。土佐から届ける野菜の便り。より多くの人に利用してもらいたいです。
【土佐野菜について】
2016年6月2日、WEBサイトオープン。サービス本格スタート。農作物に必要な、水・気温・太陽・雨、そのどれもが日本トップクラスである高知県産のみにこだわった安心・安全のおいしい野菜。そこに加わる一番の自慢は、農家の方々のこころのこもった愛情。故郷からの仕送りを開封した時の、ぬくもりや驚き、嬉しい気持ちを感じられる野菜を届ける通販サービス。
・内容：時期や天候によって内容が異なる旬の野菜をセットで販売
・販売価格：［小］2,980円（税抜）10品目 ［大］3,380円（税抜）13品目
・送料：全国無料（沖縄・離島は別途500円）
・配達時間：翌日AM、12-14時、14-16時、16-18時、18-20時、20-21時
・営業時間：平日10〜17時、（土曜日・日曜日・祝祭日は休日）
・提供農家：れいほく未来、南国スタイル、和田農園、吉田農園
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2016年06月03日（金） (C Channel株式会社)
C Channel株式会社(以下、C Channel)が運営する、ヘア、メイク、フード、ファッションなどの情報を動画で紹介する女性向け動画メディア「C CHANNEL」は、月間の動画再生数が1億を超える規模まで成長をしております。そしてこの度、ECサイト「MOCOMICHI HAYAMI キッチングッズ レシピをオープンし、速水もこみちさんがプロデュースしたキッチンブランド“MOCOMICHI HAYAMI”の販売を開始することとなりました。
「MOCOMICHI HAYAMI キッチングッズ レシピ」では、速水もこみちさんのキッチングッズをモチーフにした、料理動画を制作し、「C CHANNEL」などで配信を行い、動画を多くのお客様にお楽しみいただくとともに、「MOCOMICHI HAYAMI キッチングッズ レシピ」サイトへの誘導を図ります。目下、サイト制作中のため、事前情報等は、Facebookページにて配信してまいります。
“MOCOMICHI HAYAMI”は、速水もこみちさんが国内外・有名ブランドの垣根を越え、キッチングッズを自らのこだわりでセレクトし、プロデュースしたこだわりのブランドです。商品は各ブランドとダブルネームで第一弾として全53アイテムで展開。2016年6月15日(水)より、ECサイトをはじめとし、全国百貨店などで順次販売予定です。
C CHANNELは、“女子の知りたいを動画で解決するメディア”として、女性のためのさまざまな情報を動画で配信してまいりましたが、今回のEC事業のスタートにより動画での販促をメインとしたECサイトの先駆けとなるべく新たなチャレンジをしてまいります。
＜C CHANNELとは＞
ヘア、メイク、フード、ファッションなどの情報を動画で紹介する女性向け動画メディア「C CHANNEL」。スマートフォンアプリ(iOS、Android)やWEBブラウザから閲覧可能で、クリッパーと呼ばれるタレント・モデルや一般ユーザーがスマートフォンを使って縦長動画を撮影し、毎日配信しています。
＜“MOCOMICHI HAYAMI”とは＞
料理本のアカデミー賞といわれる「グルマン賞」を受賞し、世界でも料理の腕が高く評価された速水もこみちが、新たなキッチンブランド“MOCOMICHI HAYAMI”をプロデュースしました！本プロジェクトは、キッチン用品の企画・開発を行う株式会社LIMONと俳優の速水もこみちが共同で立ち上げたもので、幅広い世代に向けてお洒落で美味しい「フードライフ」を届けたい、という想いから誕生しました。
“MOCOMICHI HAYAMI”は、速水もこみちが国内外・有名ブランドの垣根を越え、キッチングッズを自らのこだわりでセレクトし、プロデュースしたこだわりのブランドです。商品は各ブランドとダブルネームで第一弾として全53アイテムで展開。第一弾の商品ラインナップは包丁(ドイツのヘンケルス)、フライパン(アメリカのビタクラフト)、クッキングボード(日本の土佐龍)、ホーロー(日本の富士ホーロー)、オイルボトル(日本のHARIO)とのコラボ商品となります。カラーバリエーションはオリジナルカラー“ソルトホワイト”、“マスタードイエロー”、“ワインボルドー”の3色展開で、上質な色と素材感を合わせることで洗練された統一感を演出しています。また、機能にも妥協せずに業界初の構造を採用したフライパンなど、シンプルでありながら上質なキッチンウェアを実現しました。
“MOCOMICHI HAYAMI”は、お洒落に、美味しく、食べることを「楽しむ」文化を提唱し、日本だけでなくアジア、そして世界に通じるキッチンブランドを目指します。
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2016年06月03日（金） (株式会社フライトシステムコンサルティング)
株式会社フライトシステムコンサルティング（以下フライトシステムコンサルティング）は、スマートデバイスを活用したクレジットカード・銀聯カードなど複数の決済処理ができる「ペイメント・マイスター」の新たなラインナップとして、トッパン・フォームズ株式会社のグループ会社であるTFペイメントサービス株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長 増田俊朗、以下TFPS）と連携し、電子マネー対応版「ペイメント・マイスター for Thincacloud」を開発、本日から加盟店向けに提供を開始することを発表いたします。
フライトシステムコンサルティングは、国内のスマートフォン決済先駆者として、2010年9月より国内初のiPhoneやiPadをクレジットカード決済端末にする大企業向けソリューション「ペイメント・マイスター」を販売しております。すでに高級ホテル施設での決済、レストランのテーブルチェックや観光タクシーでの決済、並びに旅行代理店等、幅広い業種に導入いただいております。また2013年4月に、J-Debit(*1)、電子マネー、銀聯カード、クレジットカードといったカードの読取りを一台で実現できるマルチ決済端末「Incredist（インクレディスト）」を発売開始しております。
このたび発表した「ペイメント・マイスター for Thincacloud」は、接続先決済センターをTFPSが運営する電子マネー専用クラウド型決済プラットフォームサービス「Thincacloud（シンカクラウド）」とし、Incredistとタブレットを用いた電子マネー決済を実現します。第一弾の電子マネーブランドとしてNTTドコモの「iD（アイディー）(*2)」がサービスイン致します。導入先企業では、iPad／iPhone／iPod touchに「ペイメント・マイスター for Thincacloud」をインストールし、決済装置「Incredist」と共に活用することで、電子マネーの決済が実現できるようになります。
「ペイメント・マイスター for Thincacloud」での電子マネー決済では、使用する回線は専用回線ではなく、インターネット回線が利用可能になっており、iPad等のWi-FiまたはLTE回線を使って安全、安心に決済が可能です。またThincacloudのクラウド型システムの特徴を活かし、Thincacloudの対応ブランドや対応サービスが拡大した際には、導入企業では新たなハードウェア投資をすることなく、ソフトウェアの拡張性により支払ニーズにあわせた決済手段を利用することが可能になります。
今後当社では、iDに続き、様々な電子マネーブランドに対応を拡大してまいります。また2020年の東京オリンピック・パラリンピックに向け、国内外のお客様の多種多様な支払いニーズに沿った最先端の決済ソリューションを積極的に提供していく予定です。
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