プレスリリース

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2014年11月04日(火) (株式会社MM総研)

株式会社MM総研 8割が新規システム構築時にクラウドを検討

MM総研(東京都港区、所長・中島 洋)は11月4日、国内クラウドサービスの市場規模・予測と需要動向に関して、クラウドサービスの導入済および検討中の法人計1,259社を対象に調査を実施した結果を発表した。 急成長を続けるクラウド市場は前年度比22.6%増加し2013年度6,257億円へ成長した。 企業の新規システム構築におけるクラウドの検討が8割へと進み、「クラウドファースト」の浸透が明らかになった。 クラウド市場は2015年度には1兆円を超える見込みで、2018年度は2013年度比2.9倍の1兆8,000億円規模まで拡大すると予測する。 ■ 2013年度の国内クラウド市場は6,257億円、2015年度に1兆円を超える ■ 8割の企業が新規システムの構築時にクラウドを検討、クラウドファーストの浸透が顕著に ■ セキュリティに対する不安やクラウドの移行・運用コストが利用障壁に ■ パブリッククラウドではAmazon、プライベートクラウドではNTTコムが利用・検討1位 <国内クラウドサービス市場規模 実績・予測> 一方、ユーザーにとっては、セキュリティに対する不安やクラウドにかかるコスト、運用面での難しさがクラウドの利用障壁になっていることも明らかになり、クラウド提供事業者やシステム構築事業者は、クラウドへの移行や運用業務を効率化するための支援サービスなどの充実が求められている。 また、クラウドサービス提供事業者間の競争は激しさを増し、著しい速度で低価格化と機能の進化が同時に起こっている。 データセンターへの投資を含め、スケールメリットを活かしたグローバルベンダーの存在感が増してきており、追随する国内ベンダーは価格や機能、利便性などの面で一層の差別化が必至となっている。 ■ 国内クラウド市場は2015年度に1兆円を超える 2013年度におけるクラウド市場全体は前年度比22.6%増の6,257億円となった。 2018年度までの年平均成長率は23.6%で、2015年度には1兆円を超え、2018年度には2013年度比2.9倍の1兆8,081億円に達すると予測する。 パブリッククラウド(SaaSおよびIaaS/PaaS)は2013年度1,869億円で前年度比34.2%増となった。 IaaS/PaaSの急成長を背景に、パブリッククラウドは2018年度まで年平均21.2%で成長し、2013年度比2.6倍の4,882億円に達すると予測する。 プライベートクラウド(ホステッド、オンプレミスおよびコミュニティ)は2013年度4,388億円で前年度比18.3%増となった。 2013年度~2018年度までの年平均成長率は24.6%で推移し、コミュニティクラウドやホステッド・プライベートクラウドの拡大により2017年度に1兆円を超え、2018年度には2013年度比3.0倍の1兆3,199億円になると予測する。 クラウド市場におけるプライベートクラウドの比率は2013年度70.1%を占めるが、2018年度には73.0%と緩やかにシェアを高め、引き続きクラウド市場を牽引する傾向が見られる。 ■ 8割の企業が新規システムの構築時にクラウドを検討、クラウドファーストの浸透が顕著に クラウドサービスの急成長の背景には、国内の法人ユーザーの意識の変化がある。 新規システム構築時にクラウドの活用検討する法人ユーザーは、2013年調査時の69.1%から78.1%へ9ポイント増加し、「クラウドファースト」が浸透してきていることが鮮明になった。 原則的にプライベートクラウドやパブリッククラウドを利用する割合は40.5%(2013年調査時35.0%)、クラウドを検討に入れる割合は37.6%(同34.1%)となった。 今後は、非クラウド環境のオンプレミス型についてもクラウドのメリットを積極的に勘案してクラウド側へシステムを移行していく企業が増加すると推測される。 <新規システムの構築方法> ■ セキュリティに対する不安や運用コストなどがクラウドの利用障壁に パブリッククラウド(SaaSおよびIaaS/PaaS)を利用しない企業の理由は「情報漏えいなどのセキュリティが心配」が最も多く3割を超え、セキュリティへの不安が利用障壁となっていることが分かった。 次いで「運用コストが高くなってしまう」、「既存システムとの一体的な運用が難しい」と続き、運用面の不安が上位を占めた。 既存システムとの連携など、情報システム基盤として本格的な活用を検討するユーザーが増える中、クラウドの運用効率化が課題になっている。 <クラウドサービスの利用障壁> ■ IaaS/PaaSでは3社に1社がAmazonを利用・検討、プライベートクラウドはNTTコムが最多 パブリッククラウドのIaaS/PaaSを利用・検討している法人ユーザー(n=701)が選ぶサービスは「Amazon Web Services」が33.7%と最も多く、概ね3社に1社に上ることが明らかになった。 ホステッド・プライベートクラウド(n=695)では「Bizホスティング Enterprise Cloud」(NTTコミュニケーションズ)が19.0%と最も多く、Amazon、NTTコミュニケーションズともに2013年調査時の利用・検討率を大きく上回る結果となった。 また、オンプレミス・プライベートクラウドの構築サービスを利用・検討している法人ユーザー(n=659)では、ベンダーとして「IBM」(18.7%)が最も多く挙げられた。 AmazonがIaaS/PaaSで圧倒的なシェアを獲得する一方、NTTコミュニケーションズやIBM、2位以下で名前が挙がる富士通などは安価なパブリッククラウドから高品質なプライベートクラウドの構築サービスまで幅広いラインアップを持つ強みを活かし、顧客からクラウドの各分野で支持を得ている。 この調査では、クラウド市場をパブリッククラウド(SaaSおよびIaaS/PaaS)とプライベートクラウド(ホステッド、オンプレミスおよびコミュニティ)に分類した。 事前調査として、国内法人ユーザーを対象にWebアンケートを実施し、3,099法人にアンケート回答を求め、その中から実際にクラウドサービスを導入済、あるいは検討している1,259法人を対象に調査を実施した。 同調査の概要は下記のURLで公開しています。 http://www.m2ri.jp/newsreleases/top.php -------------------------------------------------------------------------------- <調査概要> 1.調査対象  :国内法人ユーザー※ 2.回答件数  :予備調査(n=3,099)、本調査(n=1,259) ※情報システムやネットワークの管理・運用担当者または、決裁や選定に関与する立場 ※本調査はクラウドサービスの利用・検討者を対象 3.調査方法 :Webアンケート 4. 調査期間 :2014年8月21日~8月29日 -------------------------------------------------------------------------------- 調査の詳細な分析を加えたレポート「国内クラウドサービス需要動向(2014年版)」を発刊しています。 ※レポートの価格、内容等詳細についてはお問い合わせください。 レポートの概要はこちら⇒ http://www.m2ri.jp/mc_report/ 続きを読む
国内の一流旅館・ホテルの宿泊予約サイト「relux」(http://rlx.jp)を運営する株式会社Loco Partners(本社:東京都港区、代表取締役:篠塚孝哉、以下Loco Partners)と、オーダーメイドの旅を提供するトラベル・コンシェルジュ・カンパニー、株式会社 旅工房(本社:東京都豊島区、代表取締役:高山泰仁、以下「旅工房」)は、業務提携契約を締結するに至りましたので、下記の通りお知らせいたします。 main image 1.業務提携の目的 reluxは国内の一流旅館・ホテルを満足のいく形でご利用頂ける独自の宿泊プランの提供及びコンシェルジュサービスに強みを有しております。 一方、旅工房は主に海外をメインとした各地域専門の「トラベル・コンシェルジュ」によるオーダーメイドの旅行提案を得意としています。 両社の強み・ノウハウを融合し効果的に活用することで、それぞれのお客様にとって、より満足度の高い旅、宿泊体験の提案が可能になると判断したため、業務提携契約を締結するに至りました。 また、relux及び旅工房の顧客層は非常に似ており、いずれか片方のサービスしか利用経験のなかったお客様でも、国内・海外ともに、その時々の旅のニーズに応じて2つのサービスを有効にご活用いただけます。 2.業務提携の内容 両社の持つサービス基盤とノウハウを活用し、双方のサービスにおいて新規顧客の獲得及び顧客満足度の更なる向上を図ります。 具体的な施策の第1弾として、旅工房サイト内に「reluxコンシェルジュ」のリンクバナーを設置し、旅工房ユーザーに向けて「reluxコンシェルジュ」サービスの利用促進を図ります。 今後も両社の強みを生かし、満足度の高い国内・海外旅行の提供に努めてまいります。 【旅工房について】 海外旅行・国内旅行を取り扱う旅行会社。 各地域専門の「トラベル・コンシェルジュ」がお客様のご要望に合わせて旅行を提案し、自由自在にアレンジを行います。 問い合わせから予約・手配、帰国まで一貫して一人の担当が案内する専属担当制を採用し、豊富な知識と経験をもとにお客様一人一人のご要望に合わせた旅をご提案しています。 URL:http://www.tabikobo.com/ 公式 Facebook ページ: https://www.facebook.com/tabikobo.web 【relux(リラックス)について】 reluxは一流旅館・ホテルのみを厳選した、会員制の宿泊予約サービスです。全国の旅館・ホテルに精通した審査委員会のメンバーが、心からオススメすることのできる施設をご紹介することで、会員のみなさまにより快適で満足のゆく旅をご提供しています。 満足度の保証、宿泊プランの最低価格保証、relux会員だけが受けられる特別な特典やおもてなしなど、他にはない高品質なサービスをご利用いただけます。 URL :http://rlx.jp 公式 Facebook ページ:https://www.facebook.com/rlx.jp ■株式会社 旅工房 会社概要 社名 :     株式会社 旅工房 URL :     http://www.tabikobo.com/ 営業所 :   東京都豊島区東池袋3-1-1 サンシャイン60 46F 設立 :     1994年4月18日 登録免許 : 観光庁長官登録旅行業第1683号(第1種) 資本金 :   9000万円 代表者 :   代表取締役 高山 泰仁 事業内容 :  海外旅行・国内旅行を取り扱う旅行会社 ■株式会社 Loco Partners 会社概要 社名 :     株式会社 Loco Partners URL :     http://loco-partners.com 営業所 :   東京都港区新橋6-9-4 新橋六丁目ビル 8F 設立 :     2011 年 9月 1日 登録免許 :  第三種旅行業(東京都知事登録旅行業 第 3-6623 号) 資本金 :   4億1000万円(資本準備金含む) 代表者 :   代表取締役 篠塚 孝哉 事業内容 :  宿泊予約メディア事業、マーケティング関連事業 続きを読む

2014年11月04日(火) (アイレット株式会社)

『国内クラウド市場 ユーザー利用動向調査 2014年度 vol.1』

cloudpack(運営:アイレット株式会社、本社:東京都港区、代表取締役:齋藤 将平)が立ち上げた 国内クラウド市場における企業ユーザー動向を定期的に調査・発信していく調査機関 『クラウド総研』は、第1弾として、「企業のICT投資額およびパブリック・クラウド/プライベート・クラウドへの投資額」についての調査結果を発表いたします。  第1弾の調査では、自社のICT投資額を把握し、ICTに関して決済権を持つ役職である全国1000名の20~60代の男女に対し、「企業のICT投資額およびパブリック・クラウド/プライベート・クラウドへの投資額」について、2012年度から2014年度までの3年間の実態調査を実施いたしました。  今後、第2弾として「企業のパブリック・クラウドの利用実態・意識調査」、第3弾として「企業のパブリック・クラウドに関する、ブランド別利用実態・意識調査」を公開予定です。 ※2014年7月にインターネット調査にて実施。 ※全国の法人において、自社の2012年~2014年のICT投資額を把握している(優先項目)、もしくは「取引しているベンダーの社名や依頼案件の概要」「現在社内で稼働しているシステムの稼働状況と社内評価」「現在自社が抱えるIT分野での悩み、今後の計画」について把握している、次長・課長以上の1000名を対象として実施。 ※本リリースに含まれる調査結果をご掲載頂く際は、必ず「クラウド総研調べ」と明記ください。 ※本リリースに含まれるデータの詳細内訳については「クラウド総研」までお問い合わせ下さい。 ≪調査結果概要≫ ~企業のICT投資額およびパブリック・クラウド/プライベート・クラウドへの投資額~ ■2012年度から2014年度(予測)における企業の年間ICT投資額は、各年において微増している。 ■2012年度から2014年度(予測)における企業の年間クラウドサービス投資額は「50万円未満」が全体の約6割(2012年63.0%、2013年61.6%、2014年58.7%)を占めているものの、年々50万円未満の投資を行う企業が微減しており、「100万~500万未満」の投資を行う企業の割合が微増傾向にある。 ■2012年度から2014年度(予測)における企業のパブリック・クラウドへの投資額は「50万円未満」が全体の約7割(2012年67.9%、2013年68.1%、2014年66.2%)を占めているものの、年々50万円未満の投資を行う企業が微減しており、「50万~100万未満」「100万~500万未満」の投資を行う企業の割合が微増傾向にある。 ■2012年度から2014年度(予測)における企業のプライベート・クラウドへの投資額は「50万円未満」が全体の約7割(2012年67.5%、2013年66.7%、2014年65.1%)を占めているものの、年々50万円未満の投資を行う企業が微減しており、「50万~100万未満」「100万~500万未満」の投資を行う企業の割合が微増傾向にある。 ~企業のICT投資への年間投資額について~ ■2012年度から2014年度の(予測)における企業の年間ICT投資額は、各年において微増している。 ■年商規模が10億円未満の場合、年間のICT投資額が50万円未満である割合が3年連続で50%を越えている。 ■年商規模が10億円~100億円未満の場合、年間のICT投資額として100万以上を投資する企業の割合が、2012年から年々増加している。 ■年商規模が100億~1兆円未満の場合、年間のICT投資額として1000万円以上を投資する企業の割合が、2012年から年々増加している。 ■年商規模が1兆円以上の場合、年間のICT投資額として1億円以上を投資する企業の割合が、2012年から年々増加している。 Q1.過去3年間の貴社のICT投資額はいくらでしたか。(SA、n=1000) ~企業のクラウドサービスへの年間投資額について~ ■2012年度から2014年度(予測)における企業の年間クラウドサービス投資額は「50万円未満」が全体の約6割(2012年63.0%、2013年61.6%、2014年58.7%)を占めているものの、年々50万円未満の投資を行う企業が微減しており、「100万~500万未満」の投資を行う企業の割合が微増傾向にある。 Q2.過去3年間における、貴社のクラウドサービスへの投資金額はいくらでしたか(SA、n=1000) ~企業のパブリック・クラウドへの年間投資額について~ ■2012年度から2014年度(予測)における企業のパブリック・クラウドへの投資額は「50万円未満」が全体の約7割(2012年67.9%、2013年68.1%、2014年66.2%)を占めているものの、年々50万円未満の投資を行う企業が微減しており、「50万~100万未満」「100万~500万未満」の投資を行う企業の割合が微増傾向にある。 Q3.過去3年間における、貴社のパブリック・クラウドへの投資金額はいくらでしたか(SA、n=1000) ~企業のプライベート・クラウドへの年間投資額について~ ■2012年度から2014年度(予測)における企業のプライベート・クラウドへの投資額は「50万円未満」が全体の約7割(2012年67.5%、2013年66.7%、2014年65.1%)を占めているものの、年々50万円未満の投資を行う企業が微減しており、「50万~100万未満」「100万~500万未満」の投資を行う企業の割合が微増傾向にある。 Q4.過去3年間における、貴社のプライベート・クラウドへの投資金額はいくらでしたか (SA、n=1000) 続きを読む

2014年11月04日(火) (スマートニュース株式会社)

スマートニュース、内閣官房と協力し「日本政府チャンネル」を開始

スマートニュース株式会社(本社:東京都渋谷区、代表取締役:鈴木 健/浜本 階生、以下「当社」)は本日、内閣官房と協力し政府の各Webサイトで発信された情報をアグリゲートした専用コンテンツチャンネル「日本政府チャンネル」を、当社が提供するスマートフォン・タブレット向けニュースアプリ「SmartNews(スマートニュース)」に開設いたしました。 内閣官房を始めとする政府はこれまでも公式Webサイトなどを通じて情報発信を推進してきましたが、各省庁の情報をモバイルにおいてワンストップに集約・提供する試みは、今回の「日本政府チャンネル」が初めてとなります。 これによりユーザーはSmartNewsで、各省庁が発信するさまざまな情報をスマートフォン・タブレットにて閲覧することができます。 当社は今後も公共機関の情報発信需要に応え、良質で有益な情報の配信を行っていきます。 ■専用コンテンツチャンネル「チャンネルプラス」とは チャンネルプラスは、特定のメディアのコンテンツを読みたいユーザーに向け、メディアパートナーとスマートニュースが共同で開設する専用コンテンツチャンネルです。 ユーザーは、SmartNews内のチャンネルプラス一覧ページ、もしくはSmartNews内に配信されているコンテンツのいずれからでも、簡単な操作でチャンネルプラスを無料で購読できます。 2013年5月よりスタートし、2014年11月4日現在、計55チャンネルを提供中です。 また、その購読者総数は1,000万人を超えています(複数購読者を重複してカウント)。 ■ スマートニュース株式会社について スマートニュース株式会社は、「世界中の良質な情報を必要な人に送り届ける」ことをミッションとし、2012年6月15日に設立された企業です(創業時社名:株式会社ゴクロ)。 独自開発のウェブ解析技術を基盤に、国内ニュースアプリ利用者数ナンバーワン*のスマートフォン・タブレット向けニュースアプリ「SmartNews」を運用する当社は、同アプリを軸に多くのメディア各社との事業提携を行っています。 *Nielsen Mobile NetView 2014年9月 スマートフォンでのアプリ利用状況ランキング Nielsen規定「総合ニュース」カテゴリ ■ 関連URL SmartNews公式サイト http://www.smartnews.com/ja/ ダウンロードページ(iTunes App Store) https://itunes.apple.com/jp/app/id579581125 ダウンロードページ(Google Play) https://play.google.com/store/apps/details?id=jp.gocro.smartnews.android スマートニュース株式会社 http://www.smartnews.com/ # # # ■ 本件に関するお問い合わせ先 スマートニュース株式会社 広報担当 info@smartnews.com 続きを読む
株式会社バリューデザイン(以下、当社とする)は、10月1日(水)より株式会社すかいらーく(以下、すかいらーくとする)に、全国約2,600店舗で利用できる電子優待券「すかいらーくご優待券」の発行に伴うサービスの提供を開始しました。 サービスの提供にあたり、すかいらーくと業務提携し、優待券管理システムの提供及び優待券の販売業務を受託します。 スマートフォンに表示されたバーコードを店頭で読み取り、決済を行う優待券サービスは、国内初の取り組みとなります。 すかいらーくでは、従来紙の優待券を発行していましたが、郵送コストや配送にかかる時間が課題となっていました。 このたび電子優待券システムを導入するにあたり、国内最多の導入実績を持つ当社の残高管理システムと、セキュリティを考慮したID発行・管理システム等、柔軟なシステム開発力が評価されました。 当社が優待券の発行と利用実績を電子的に管理するシステムを提供することにより、郵送コストの削減・配送時間の短縮とともに、適正な会計処理と業務効率化が実現しました。 また、今回の業務提携では、システム提供に加え、優待券の販売における業務を受託できる点についても高く評価されました。 今後、すかいらーくグループ関係会社での優待券発行も含め、すかいらーくグループとの関係強化、並びに優待券の展開を拡大してまいります。 ■「すかいらーくご優待券」サービス概要 「すかいらーくご優待券」は、スマートフォンや紙に印字したバーコードを店頭で提示することで、割引を受けることができるサービスです。 <ご優待券(バーコード)取得方法> ① 「すかいらーく優待券」提携企業より、メールや会員ページ等で、ご優待番号(9桁)を取得します。 ② 「すかいらーく優待券」専用サイト(https://www.skylarkyutaiken.com)にアクセスします。 ③ 「ご優待券取得」ページにて、ご優待番号(9桁)を入力。バーコードを表示します。 ④ バーコード画面をスマートフォンで表示、または用紙に印刷します ⑤  店頭にて、上記バーコードを提示、会計金額から優待(割引)を受けます。 ■「すかいらーくご優待券」の取り扱い状況について 郵送コストをかけず、効率的にお客様に届けられるため、提携企業の幅広いニーズに応えることができます。 <提携企業事例> クレジットカード会社、クーポン共同購入サイト、ソーシャルギフトサービス 等 <活用方法> 各種ポイント交換商品、ノベルティ、景品等 【株式会社すかいらーく】 会社名 : 株式会社すかいらーく 設立 : 1962年4月4日 所在地 : 東京都武蔵野市西久保 1-25-8 代表取締役社長 : 谷 真 URL : http://www.skylark.co.jp/ 株式会社すかいらーくは、日本におけるファミリーレストランの先駆けとして、1970年、東京府中市に「すかいらーく」1号店をオープンして以来、主力業態のガストをはじめ、ジョナサン、バーミヤン、夢庵など、和洋中からイタリアン、回転寿司まで10ブランド約2,600店舗のテーブルサービスレストランを展開しています。 「価値ある豊かさの創造」という経営理念のもと、年間延べ4億人のお客様に「食」を通しておいしさ・安心・安全・快適さを提供しています。 【株式会社バリューデザイン】 会社名 : 株式会社バリューデザイン 設立 : 2006年7月26日 所在地 : 東京都中央区日本橋茅場町2-7-1 アソルティ日本橋茅場町5F 代表取締役 : 尾上 徹 URL : http://www.valuedesign.jp/ 当社の提供する、クラウド型電子マネー(プリペイドカード)発行システムは、リチャージ可能なハウス電子マネーの発行、従来の紙商品券に代わるプリペイドカードの発行、販売促進ツールとしてのポイント発行など、多目的なサービスを一元管理できるプラットフォームとして、日本国内最多の導入実績を誇ります。 導入実績は、391社(店舗数は14,531店舗 ※海外含む)(※2014年9月末時点) <本件に関する報道関係者様からのお問い合わせ> 会社名 : 株式会社バリューデザイン 担当 : 佐野 Eメール : sano@valuedesign.jp TEL : 03-6661-0115 <すかいらーくご優待券事務局> 担当 : 塩崎 Eメール:skylark@valuedesign.jp TEL :03-6661-0115 続きを読む
昭文社は、訪日外国人観光客に向けたインバウンド事業の第一弾として、新たなサービスブランド「DiGJAPAN!」をスタートします。 「DiGJAPAN!」は、日本を知るところから、実際に日本を旅行して楽しんでいただくところまでをトータルに応援するブランドです。 ブランドのスタートと同時に、5言語に対応した日本を楽しむための観光アプリ「DiGJAPAN!」をリリースいたします。 観光アプリは、事前にダウンロードをすれば、オフライン環境でも観光情報の検索や観光地図の表示が可能です。 当社は今後も、日本旅行を楽しむためのビジネスを拡大してまいります。  株式会社昭文社(本社:千代田区麹町、代表取締役社長 黒田茂夫、東証コード:9475)は、訪日外国人観光客に向けたインバウンド事業の第一弾として、新たなサービスブランド「DiGJAPAN!」をスタートします。  同時に、5言語(英語、中国語[簡体字、繁体字]、韓国語、タイ語)対応の訪日外国人向け観光アプリ「DiGJAPAN!」を2014年11月4日よりリリース致します。 ●個人旅行客が主要ターゲットの「DiGJAPAN!」ブランド  訪日外国人観光客向けの新サービスブランド「DiGJAPAN!」は、日本を「知る」きっかけづくりから、「好きになって」旅行を計画し、実際に日本で旅行を「楽しみ」、そして何度でも日本に来てもらうことを応援する訪日外国人観光客向けのトータルサービスブランドです。  2013年に1000万人を超えた訪日外国人観光客は、2020年の東京オリンピックに向けますますの増加が予想され、特に個人旅行(FIT)の増加が期待されています。  そのような中、「DiGJAPAN!」は著名な観光地の情報はもちろん、季節ならではの日本の楽しみ方、まだあまり知られていない日本の魅力、ファストフードやドラッグストアなどの情報まで、多様化する個人の訪日外国人観光客のニーズにお応えする魅力あるコンテンツを様々なメディアで展開していきます。 ●目標はニッポンの旅アプリNo.1「DiGJAPAN!」アプリ  「DiGJAPAN!」アプリに搭載する観光情報は、旅行ガイドブックの出版で培ってきた当社の編集スキルを十分にいかし、外国人にとっての”ニッポンのここを見るべし“をテーマ別に掲載。  季節やエリアにマッチした最旬情報で、日本旅行が初めてでも、リピーターでも満足していただける内容となっています。  また、「DiGJAPAN!」アプリでは無料wifiスポットの検索が可能ですが、出発前に自国内でダウンロードすれば、日本国内ではオフラインでも使用することができます。  観光地の地図上で自分の場所を確認したり、観光情報を検索する機能が、通信環境を気にすることなく利用できます。  「DiGJAPAN!」アプリは、日本の観光地として最も人気の高い東京エリアからサービスをスタートし、順次全国にエリアを拡大していく予定です。  今後は外国人のニーズを反映しながら、情報のクオリティとアプリのユーザビリティで「外国人観光客に支持されるニッポンの旅アプリNo.1」を目指します。 ●55万「いいね!」を集めるFacebookページ  当社は日本の文化や観光情報をFacebookで海外に向けて発信しています。現在、台湾とタイのFacebookページでは55万の「いいね!」を集めており、現地のユーザと活発にコミュニケーションしております。  この11月からはシンガポールの方向けのFacebookページをスタートし、今後は順次各国にエリアを拡大していく予定です。  Facebookで蓄積した外国人の日本旅行に関するニーズを、「DiGJAPAN!」マーケティングデータとして活用することで、多くのユーザに愛される「DiGJAPAN!」ブランドを確立してまいります。 当社は今後も「DiGJAPAN!」をはじめとする訪日外国人観光客向けのインバウンドサービスを展開し、日本の魅力や日本旅行を楽しむためのビジネスを拡大してまいります。 ■「DiGJAPAN!」アプリの概要 ”ニッポンを体験する”季節やエリアにマッチした最旬情報 ガイドブック編集者が厳選した”ニッポンのここを見るべし”をテーマ別に掲載。 旅行前の情報収集~旅行中の行先追加に便利! オンライン・オフラインどちらでもOK! ダウンロード型でサクサク動く オンライン状態でダウンロードした情報はキャッシュされるので、通信環境がなくても、地図・観光情報・便利情報を見ることができます。 探す→移動→楽しむ!! 安心もワクワクも、これ1つで 有名な観光スポット、グルメ、ショッピングをジャンル・地図から探して、方向案内で簡単ナビ。 お気に入り登録で自分だけの観光プランも作れます。 外国人のニーズをしっかり理解。 55万人から集めたノウハウ集結 SNSを通じて各国嗜好に合わせた記事掲載をデイリーに行っています。 外国人の好みやニーズについてのノウハウをユーザーとの対話で集めています。 ■「DiGJAPAN!」アプリ紹介WEBページ 日本語:http://www.mapple.co.jp/digjapan/jp 英語:http://www.mapple.co.jp/digjapan/en 繁体字:http://www.mapple.co.jp/digjapan/tw ■「DiGJAPAN!」Facebookページのご紹介 台湾:https://www.facebook.com/mapple.tw タイ:https://www.facebook.com/mapple.th シンガポール:https://www.facebook.com/digjapan.sg 続きを読む
株式会社イエスウィキャン(以下、イエスウィキャン)は11月4日、同社で提供してきたFelica(TM)カードをかざすだけで勤怠管理と交通費精算ができる「Yes!交通費精算+勤怠管理システム」に新たな機能を搭載しリリースしました。 「Yes!交通費精算+勤怠管理システム」について SuicaやPasmoなどFelica(TM)カードを、ビー・ユー・ジー・SST社製のピットタッチ・プロへかざすだけで、出退勤情報と交通費情報を取り込みデータベース化することができるシステムです。 これにより、今まで手書きや手入力で行っていた交通費精算の時間を大幅に削減することができ、帳票をPDF出力やプリントアウトすることも可能です。 管理者は、タイムカードデータの取込や集計をすることなく、社員全員の出退勤情報をリアルタイムで確認することができます。 【新たな機能】 「Yes!交通費精算+勤怠管理システム」は今までPCでのみ提供しておりましたが、同じくイエスウィキャンが運用するクラウドサーバー「YFMcloud」へ移行することで、社外からでもiPhoneやiPadで利用することができるようになりました。 これにより、外出の多い営業職などの人たちが、ネット環境がある場所であればどこからでも交通費精算を行うことができるようになり、移動中の車内などを有効に活用していただくことができます。 【費用】  初期費用無料で、月額費用として基本料金10,000円と利用料一人当たり900円でご利用いただけます。 こちらの基本料金には、ピットタッチ・プロ1台貸出費用とPC1台の利用ライセンス費用が含まれています。 ピットタッチ・プロを2台以上利用する場合には、1台につき月額7,200円、PCを2台以上利用する場合には、1台につき年額7,200円が追加費用が必要となります。 【URL】 http://ywc.com/yes/transportation_kintai.html 【サービス開始】 2014年11月4日(火) ※「Felica」はソニー株式会社の登録商標です。 ※「ピットタッチ・プロ」は株式会社ビー・ユー・ジー-SST社の登録商標です。 ※「Suica」は東日本旅客鉄道株式会社の登録商標です。 ※「PASMO」は株式会社パスモの登録商標です。 【本件に関するお問い合わせ先】 企業名:株式会社イエスウィキャン 担当者名:芳野 TEL:03-3797-3921 Email:fba@ywc.com 続きを読む
催事・物産展出展の仲介を通して地域活性化に貢献する、有限会社DYC(所在地:群馬県桐生市、代表:山崎和久)では、運営サイト「物産展.com」にて10月28日よりショッピング機能を追加した記念として、物産展の人気商品「北海道焼きぽぉ」を5名様にプレゼントいたします。 ▼物産展.com:http://bussan10.com/ ■物産展で売り切れていた商品もオンラインで購入 これまで「物産展.com」では、各地で開催されている物産展の様子や、アンテナショップの紹介など、さまざまな形で全国の特産品をご紹介してまいりました。 物産展で人気が高く、すぐ売り切れになってしまう商品や、「もう一度食べたい!」と思うリピート商品を購入できるのが、今回追加したショッピング機能です。 サイトを訪問していただいたお客様から、実店舗(物産展)以外でも商品を購入できないか? という要望があり、今回の機能追加となりました。 ■機能追加のメリット 通常のECサイトでは、商品情報を登録してから認知されるまでに時間がかかりますが、「物産展.com」は既に認知度が高く、各検索エンジンにおいても物産展関連のキーワードで上位にランクされています。 そのような「物産展.com」にECサイトを装備することで、リリース当初からお客様が見込まれると考え、今回の機能追加となりました。 「物産展.com」のオリジナル商品を揃えることで、独自性をアピールしています。また、送料込み、消費税込みの価格表示にして購入しやすくなっているのも特徴的です。 ■小さなお店でも、大きく宣伝できるサイトです 全国津々浦々の物産品の紹介や、各地のデパートで開催されている物産展の情報をまとめているのが「物産展.com」。 当サービスを活用していただくことによって、通販サイトを運営できない地方の小さいお店でも、全国に自分のお店の商品を発信し販売することができます。 弊社では、今後とも地域活性化の一環として、地方のお店に役立つためにも登録店舗数を増やし、商品数を増やしていく予定です。 【応募方法】 11月末までにメールかハガキで、「郵便番号、住所、氏名、年齢、物産展について一言、焼きぽぉ希望」と明記してご応募下さい。 応募先:〒376-0031 群馬県桐生市本町5-51-1 有限会社DYC 物産展.com プレゼント係 電話:0277-20-6777 FAX:0277-20-6778 メール:info@bussan10.com 【有限会社DYC について】 本社:〒376-0031 群馬県桐生市本町5丁目51-1  代表者:山崎和久 設立:平成17年1月 TEL:0277-20-6777 FAX:0277-20-6778 MAIL:info@bussan10.com URL:http://bussan10.com/ 事業内容:催事・物産展出展の仲介、ポータルサイト「物産展.com」の運営 【本件に関するお問い合わせ先】 企業名:有限会社DYC 物産展.com事業部 担当者名:長谷川 直輝 TEL:0277-20-6777 Email:info@bussan10.com 続きを読む
報道関係各位 合同会社 GOOD PARTIES ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ お菓子のオンラインセレクトショップ「amaimono」を提供開始 - amaimono(あまいもの)は都内を中心に約100店舗を食べ歩き、選び抜いたお店だけ、おいしいお菓子だけを揃えたお菓子のオンラインセレクトショップです。 http://www.amaimono-ec.com/ ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ パティスリーのお菓子の販売委託事業を手掛ける、合同会社 GOOD PARTIES(所在地:東京都板橋区、代表:渡辺康二)は、お菓子のオンラインセレクトショップ「amaimono」を、2週間のプレオープンを経て、2014年10月31日(金)より提供開始します。 ■お菓子のオンラインセレクトショップ「amaimono」 http://www.amaimono-ec.com/ 【背景】 「こだわりをもって作られたパティシエのお菓子を通販で購入できる機会が少ない」「あったとしても大量生産されたお菓子と同列に販売され消費者が上質なお菓子を選ぶのが困難」このような状況から「パティシエのつくる本当に美味しいお菓子」の普及のためamaimonoを立ち上げました。 【製品・サービスの概要】 amaimonoは都内を中心に約100店舗を食べ歩き、選び抜いたお店だけ、おいしいお菓子だけを揃えたお菓子のオンラインセレクトショップです。 商品は賞味期限が1~2週間程度の焼き菓子が中心です。 <3つの特長> 1:選び抜いたパティスリーのお菓子しか販売しない 2:脱酸素剤や保存料は使用しない 3:販売しているお菓子をカード決済で購入できるのはamaimonoだけ 【今後の展望】 2015年には購入できるパティスリーの数を30店舗まで増やすことを目指します。 またお菓子を屋外で食べるイベントなどの開催も企画中です。 【合同会社 GOOD PARTIESについて】 本社:〒173-0012 東京都板橋区大和町26-10-206 代表: 渡辺康二 設立:2008年4月16日 Tel:03-6905-7579 Fax:03-6905-7589 URL:http://www.amaimono-ec.com/ 事業内容:パティスリーのお菓子の販売委託事業 【本件に関するお問い合わせ先】 企業名:合同会社 GOOD PARTIES 担当者名:渡辺康二 TEL:03-6905-7579 Email:watanabe@goodparties.jp 続きを読む
報道関係者各位 プレスリリース 2013年10月31日 株式会社ネットショップ総研 EC支援企業、株式会社ネットショップ総研(所在地:東京都葛飾区、代表:長山衛)は、独立行政法人中小企業基盤整備機構が企画放送する新規出店者向けECオンライン講座「ネットショップ開店ch」を監修、開催致します。 「ネットショップ開店ch」は、従来の関連資格との差別化を「超実践型」と位置付けた新規出店者向けの講座。 母体となるカリキュラムは同社監修の「ネットショップマスター資格認定講座」を改変し、全20回のオンライン無料講座。 初回は2014/11/5 (水) 21:00~22:00より毎週水曜開催。 講師は、同資格認定講座講師の菅原渉氏が担当。 技術革新の速い業界だからこそ情報収集や分析研究を日々行い、せっかく販売ノウハウを体系化しても、数カ月で陳腐化してしまう事も多々あります。 ましてや体系化されやすいノウハウは、簡単に模倣される事も珍しくありません。 当講座は、これから出店する事業者向けに、知っておくべき基礎が学べるカリキュラムとなります。 尚、当講座は株式会社47CLUB、エンパワーショップ株式会社もカリキュラム監修を行い、多角的な内容となっております。 [名称] ネットショップ開店ch ※schoo上での無料オンライン講座となります [企画・放送] 独立行政法人中小企業基盤整備機構 [監修] 株式会社ネットショップ総研 株式会社47CLUB エンパワーショップ株式会社 [概要] ・ネットショップ、EC市場の全体像を理解することが出来ます ・ネットショップ運営において気をつけるべき法規制やセキュリティ対策を学べます ・ショップのコンセプトやターゲット、ペルソナの考え方を学べます ・サイト構築の考え方やページデザインを学べます ・集客方法とリピート施策を学べます ・取り扱い商材と画像、撮影方法を学べます ・競合調査やアクセス解析などの調査手法を学べます ・ソーシャルメディアの活用方法を学べます ・スマートフォンサイト構築の考え方やコツを学べます ・バナーやキャッチコピーの考え方を学べます ・アウトソースの活用や必要なスキルや心構えについて学べます [開催日程] --シリーズ1:ネットショップを開店するための基礎知識-- 【第1回】「EC市場の現状と出店形態」   2014/11/5 (水) 21:00~22:00   http://schoo.jp/class/1522 【第2回】「ECの法規制と届出、セキュリティ・リスク」   2014/11/12 (水) 21:00~22:00   http://schoo.jp/class/1523 【第3回】「ネットショップのコンセプトとターゲットの考え方」   2014/11/19 (水) 21:00~22:00 【第4回】「売れる商材の考え方」   2014/11/26 (水) 21:00~22:00 【第5回】「決済方法と配送サービス」   2014/12/3 (水) 21:00~22:00 【第6回】「サイト構築の基礎」   2014/12/10 (水) 21:00~22:00 【第7回】「ネットショップの集客基礎」   2014/12/17 (水) 21:00~22:00 【第8回】「必要スキルとアウトソースの活用方法」   2014/12/24 (水) 21:00~22:00 --シリーズ2:ネットショップで売上を作るための基礎知識-- 【第1回】「売れない理由の見つけ方と売りを作るデザインのポイント」   2015/1/7 (水) 21:00~22:00 【第2回】「競合調査の方法」   2015/1/14 (水) 21:00~22:00 【第3回】「トップページ・商品ページのデザイン」   2015/1/21 (水) 21:00~22:00 【第4回】「カゴオチを回避するためのフォーム設計」   2015/1/28 (水) 21:00~22:00 【第5回】「売りを作るキャンペーン企画」   2015/2/4 (水) 21:00~22:00 【第6回】「指標とアクセス解析」   2015/2/11 (水) 21:00~22:00 【第7回】「マインドセットと一日のスケジュール」   2015/2/18 (水) 21:00~22:00 --シリーズ3:ネットショップの運営テクニック-- 【第1回】「商品画像と撮影方法」   2015/2/21 (土) 13:00~14:00 【第2回】「バナーとキャッチコピー」   2015/2/25 (水) 21:00~22:00 【第3回】「リピーターとメルマガ・同梱物・フォローメール」   2015/2/28 (土) 13:00~14:00 【第4回】「ソーシャルメディアとコンテンツマーケティング」   2015/3/4 (水) 21:00~22:00 【第5回】「スマホサイト構築のポイント」   2015/3/7 (土) 13:00~14:00 [費用] 無料 [詳細URL] http://schoo.jp/class/1522 [リリースの問い合わせ先] 株式会社ネットショップ総研 東京都葛飾区新小岩3-14-4 担当:鈴木 support@netshop-soken.co.jp 続きを読む
株式会社パルコは本日10月31日(金)より、公式スマートフォンアプリ「POCKET PARCO」をApple App Store、およびGoogle Playに公開、サービスをスタートいたします。 当社は、中期経営計画に掲げております「店舗事業の優位性拡大」に向け、Webと店舗が連動する新しい消費体験・消費環境を提供するにあたり、お客さまそれぞれのライフスタイルに応じたコミュニケーションを実施してまいります。 この度、11月13日(木)に新たにオープンいたします「福岡パルコ・新館」デビューに合わせ、ICTを活用した様々な施策を実施いたします。 本アプリはその取り組みの一環として、お客様お一人おひとりにパーソナライズされた情報を表示する「ライフスタイル版キュレーションメディア」の機能と、<ご来店時>の快適なショッピングをサポートする機能を備え、『24時間、いつでも、どこでも。』お客様に向けた新しいショッピング体験の創造を目指します。 【POCKET PARCO 特徴】 ・全国のパルコ館内約3,000店舗のお取扱商品から、あなたにぴったりのおすすめ商品情報をタイムリーにお届けします。 ・気になった商品をタップひとつでクリッピングしたり、お取り置きサービスを利用したり、スマートフォン上でご購入いただくこともできます。 ・お買い物やクリッピング、チェックインや館内のWi-Fiにつなぐと「COIN」が貯まります。COINを貯めると「POCKET PARCO ご優待券」等の特典がもらえます。 ≪ご来店前≫ 情報収集(タイムリーな情報提供・情報クリップ)、ショップ検索、商品取り置き、通販注文機能 ①パルコ各店舗Webサイトと連携し、全国のショップから発信されるおすすめ商品情報が届きます。本アプリ上の登録情報(=「よくご利用になるパルコ」や、「表示アイテムカテゴリー」など)、「アプリ登録済みカードでのお買物履歴」等により、お客様毎にパーソナライズされた情報が配信されます。 ②ショップ検索機能を使って、全国19店舗のパルコの約3000ショップの情報を簡単に探すことができます。 ③クリップ機能を使ってお気に入りの記事を、メモ代わりにアプリ上にクリップできます。 (記事クリップで1COINが付与されます)また、「取置・注文」対象商品は、アプリからの操作でスマートフォンから、店頭でのお取置きや ご自宅への発送のご注文が可能です(※)。 ≪ご来店時・ご来店後≫ チェックイン・Wi-Fi接続機能・ショッピング等によるコイン付与・優待券の発行 ①全国のパルコ店頭でアプリ画面から「チェックイン」をするとCOINが貯まります。(10~最大100コイン<1日1回のみ>) ②アプリから福岡パルコ全館に設置される無料Wi-Fi『atPARCO』に簡単にアクセスでき、COINが貯まります。 (※1)(10~最大100コイン<1日1回のみ>) ③事前登録いただいたクレジットカードを使って福岡パルコ館内でお買物をすると、翌日以降COINが貯まります。 (※2)(アプリ登録済クレジットカードご利用によるお買上げ1円毎に1COIN、<PARCOカード>ご利用の場合2倍の 2COIN) ★国内初! Card Linked Offer(以下CLO)サービスCAFIS Presh(株式会社NTTデータ)を採用! 近年、米国においてクレジットカードの利用履歴や会員の属性情報を活用して送客を行うCLOサービスが拡大する中、本アプリではCAFIS Preshの一部機能を採用しました。 アプリ上で予め登録したクレジットカードを用いて館内でカード決済でお買い物をすると、最短翌日にコインが付与されるサービスを実現、CLOで翌日にオファーを実施するサービスは、国内で本アプリが初めてとなります。 ※1 Wi-Fi接続によりコインが貯まるのは、2014年11月時点では福岡パルコのみとなっております。 ※2 館内でのお買い物でコインが貯まるのは、2014年11月時点では福岡パルコのみとなっております。 (2015年春以降、順次全国のパルコ各店舗でご利用いただける予定となっております。) また、登録できるクレジットカードについては、一部対象外のクレジットカードがございます。 【本件に関するお問い合わせ先】 (アプリについて) 株式会社パルコ WEBコミュニケーション部 担当:木村・林・小池(TEL:03-3477-5218) (株式会社パルコについて) 株式会社パルコ 広報/IR室 (TEL:03-3477-5710) 続きを読む
楽天株式会社(本社:東京都品川区、代表取締役会長兼社長:三木谷 浩史)は、旅行予約サイト「楽天トラベル」( http://travel.rakuten.co.jp/ )にて、年間5回以上旅行に行く「旅行好き」を対象に、おすすめのローカル列車に関する投票を集計(※1)し、10位までをランキング形式に紹介した「旅行好きが選ぶ!おすすめのローカル列車ランキング」をリリースいたしました。 青森県?秋田県「五能線」は日本海の海岸沿いすれすれを走る、全国で人気の高いローカル列車。 「旅行好きが選ぶ、おすすめのローカル列車ランキング」詳細は以下URLをご参照ください。 http://travel.rakuten.co.jp/ranking/special/localtrain/ 順位 ローカル線名     票数 1位 青森県~秋田県 五能線   362票 2位 静岡県 大井川鐡道    297票 3位 北海道 釧網本線     236票 4位 福島 会津鉄道     221票 5位 福島県~新潟県 只見線  220票 6位 岩手県 三陸鉄道     214票 7位 京都府 嵯峨野観光鉄道  177票 8位 富山県 氷見線     169票 9位 熊本県 南阿蘇鉄道    133票 10位 岐阜県 長良川鉄道     124票 全体の4割となる投票数を集め1位に選ばれたローカル列車は、青森県と秋田県 約147.2kmを結ぶJR「五能線」となりました。 世界自然遺産の「白神山地」の美しい山並みを背景に、日本海の海岸すれすれを走り抜けるダイナミックな景観が人気です。 加えて、観光列車「リゾートしらなみ」の、津軽三味線の生演奏や津軽弁の素朴なアナウンスが乗客の心を惹きつけています。 投票者の声の中には、「地元の人の人情に接し心が癒される」、「非日常の自然の景色に感動します」、「ガタゴトというレールの音、車内の雰囲気は昭和時代を体感できます」など、初心者、マニア問わずファンが多いローカル列車であることが見て取れます。 静岡県「大井川鐡道」 次いで第2位に輝いたのは、南アルプス山麓にこだまするSLの汽笛が「残したい日本の音風景100選」(※2)にも認定された、静岡県を走る「大井川鉄道」となりました。 SLの音やにおい、車内販売、名物車掌さんのお喋りやハーモニカ披露が魅力的な路線です。 「日本で唯一のアプト式!SL列車のスイッチバックは列車好きにたまらない」「車窓からはお茶畑や河川など大自然を堪能できます。」など、ファミリーにも楽しめるローカル列車です。 北海道「釧網本線」 第3位は、北海道の網走と東釧路をつなぐオホーツク海沿いを走る唯一のローカル列車 JR「北海道 釧網本線」となりました。 釧網本線は「釧路湿原国立公園」「阿寒国立公園」2つの国立公園、さらに網走国定公園の中を走り抜ける非常に贅沢なローカル列車です。 冬にはオホーツク海の流氷を眺めることが出来る「流氷ノロッコ号」も運航します。 自然を身近に感じることができるローカル列車を体感しに出かけてみてはいかがでしょう? 「旅行好きが選ぶ!おすすめのローカル列車ランキング」 詳細は以下URLをご参照ください。 http://travel.rakuten.co.jp/ranking/special/localtrain/ ※1 アンケートの集計内容詳細は以下の通りです。 【実施期間】 2014年9月8日(月)~9月15日(月)計8日間 【投票対象者】楽天トラベルニュース(メールマガジン)購読者の「年に5回以上旅行に行く」と回答した会員(投票総数:916) 【実施方法】メールによるアンケートを実施、投票数が多かったローカル列車投票数を算出 ※2 平成8年、環境省で、「全国各地で人々が地域のシンボルとして大切にし、将来に残していきたいと願っている音の聞こえる環境(音風景)を広く公募し、音環境を保全する上で特に意義があると認められるもの」として「残したい“日本の音風景100選”」を選しました。 以 上 続きを読む

2014年10月31日(金) (楽天株式会社)

楽天 「ガン保険」を楽天会員に無料で提供

 楽天株式会社(本社:東京都品川区、代表取締役会長兼社長:三木谷 浩史、以下 「楽天」)は、2014年11月4日(火)より、楽天会員のロイヤリティプログラムの一環として、条件を満たしている楽天会員を対象に楽天グループの楽天生命保険株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長:米田 光生)が新たに開発した「楽天ミニ保険 ガンプラン」を提供いたします。  条件を満たす楽天会員は「楽天ミニ保険 ガンプラン」に加入することができ、ガン(悪性新生物)と診断されるとお見舞金として「ガン診断給付金」5万円を受け取ることができます。  保険期間は1年間で、保険料は楽天が保険契約者となることで全額負担いたします。 グループ内に金融事業を有する楽天ならではの取り組みによって、楽天グループでは、お客様満足度の向上と楽天経済圏のさらなる成長を目指します。 ■商品名称:「楽天ミニ保険 ガンプラン」 「楽天ミニ保険 ガンプラン」の正式名称は、1年定期ガン保険で、引受保険会社は楽天生命保険株式会社です。 ■サービス提供日:2014年11月4日(火) ■保障内容 1. 申込日(契約日)から90日のあいだは免責期間となり、91日目以降から保障が始まります。 2. 91日以降が責任開始日となり、初めてガン(悪性新生物)と診断されたときにガン診断給付金5万円を受け取れます。但し、上皮内新生物は対象となりません。 ■加入条件  まずは、ゴールド会員以上(ダイヤモンド・プラチナ・ゴールド)で、かつ楽天カードを保有している(*)楽天会員の皆様にご案内し、その後順次広げていく計画です。 なお加入にあたっては年齢制限(20~69歳)があり、また、過去にガン罹患歴がないことなどの条件がございます。  お申込み方法は< http://www.rakuten-life.co.jp/event/mini_insurance/ >を ご覧ください。 * 楽天カード会員専用のオンラインサービス「楽天 e-NAVI」に登録が必要です。                                  以 上               【お問い合せ先】              楽天株式会社 広報部      TEL: 050-5817-1104 E-mail: pr@mail.rakuten.com      楽天生命保険株式会社 コーポレートコミュニケーション部      TEL: 03-6327-1793 E-mail: rlpr@rakuten-life.co.jp 続きを読む
株式会社E-Times Technologies(所在地:東京都港区、代表取締役社長:吉田 宏徳)は、コレクション収集/管理サービス「monolis」において、2014年10月31日よりこれまでの「玩具」カテゴリのほか、利用者の皆様から要望の多かった「TVゲーム」「コミック」など新しいカテゴリを追加しました。 株式会社E-Times Technologies URL: http://www.etimestech.jp/ コレクション収集/管理サービス「monolis」 URL: http://monolis.me/ コレクション収集/管理サービス「monolis」は、主に「玩具」を中心に1960年代以降の膨大なデータベースから所有するコレクションを検索し、利用者は自身が所有する「玩具」を登録することでシリーズ別にリスト化することができます。 2014年5月のサービス開始以降、月間のご利用者数が1.5万人以上(2014年9月実績)となり、おかげさまでmonolisにおけるコレクション検索も多種多様になりました。 今回、ご利用いただいている皆様からのご要望や検索情報を基に「TVゲーム」「コミック」などの複数のカテゴリを新設させていただきました。 <新設カテゴリ一例> TVゲーム: http://monolis.me/facets/27/tags/37990/items/ TVゲーム(据置型ゲーム): http://monolis.me/facets/27/tags/38088/items/ TVゲーム(携帯型ゲーム): http://monolis.me/facets/27/tags/38671/items/ コミック: http://monolis.me/facets/27/tags/40211/items/ 今後monolisではご利用状況やご要望を基に、コレクション収集管理に最適なカテゴリを新設していきます。 ■monolis(モノリス)概要 コレクション収集/管理サービス「monolis」(モノリス)として2014年5月16日 正式サービス開始。 「monolis」は、コレクションの収集/管理に特化したサービスです。 ■monolisデータ βサービス開始      : 2014年3月 正式サービス開始     : 2014年5月 Android向けアプリ提供開始 : 2014年7月 Kindle Fire向けアプリ提供開始: 2014年9月 monolis          : http://monolis.me/ ■株式会社E-Times Technologies 会社概要 設立  :2004年4月 代表者 :代表取締役社長 吉田 宏徳 資本金 :8,000万円 事業内容:ビデオコミュニケーション等の最新技術を活用した      ソリューションの開発、および企画、コンサルティング 【本件に関するお問い合わせ先】 企業名:株式会社E-Times Technologies 担当者名:鶴見 Email:sales@etimestech.jp 続きを読む
Amazon.co.jp(以下「Amazon」)は、本日10月31日(金)より、Amazon ファッションストアにて、Girolamo’s selection「イタリアオヤジのコート着こなし術」特設ページ(www.amazon.co.jp/girolamo2014)を開設致しました。 ファッションアイコンとして支持が高いジローラモ氏が今年一押しのアウター4ブランドLAVENHAM(ラベンハム)、TATRAS(タトラス)、GLOVERALL(グローバーオール)、INVERTERE(インバーティア)をシーン別に着こなし、ご紹介致します。 また、なかなか見ることのできない撮影中のバックステージビデオも公開しております。 ジローラモ氏の素顔に加えて、洋服の選び方やこだわりなど、ご本人による生のコメントをお楽しみ頂けます。 ■Girolamo’s selection“イタリアオヤジのコート着こなし術”特設ページ概要 URL: www.amazon.co.jp/girolamo2014 (アマゾン ファッションストア内) 商品ラインアップ: 全4ブランド ・LAVENHAM(ラベンハム) DENSTON DENSTON_2014 CORK 34 Amazon販売価格: 46,440円 商品URL: www.amazon.co.jp/dp/B00K795VY4 Recommend Comments: “秋冬のスタイルに美しいシルエットをプラス” キルティングコートといえば英国の老舗ブランド、ラベンハム。 今季、この1着を手に入れるならどんなシーンにも使い回しが利くネイビーをチョイスしよう。 Vゾーンにボルドーカラーのアクセントを加えて、風格のあるビジネススタイルが堂々完成! ブランド説明: 1969年に誕生したLAVENHAM(ラベンハム)は、もともとエリザベス女王のホース用として作られたキルティングのブランケットから誕生しました。 その後、女王のホースのためのブランケットとして、軽くて保湿性の高い、ナイロンキルティングのブランケットが作られました。 それは、とても画期的なもので、瞬く間に英国中に広まり、乗馬愛好家が着用するジャケットとしても需要が高まっていきました。 軽く暖かいこのジャケットは、乗馬をたしなむ上流階級の人々に支持され、着用することがステータスと言う風潮になります。 現在も、機能性が高くスタイリッシュなキルティングジャケットは、おしゃれな定番アウターとして幅広い分野の人々から愛され、進化し続けています。 また、2002年、2008年に由緒あるクィーンズアワードを2度受賞しています。 ・ TATRAS(タトラス) DEMETRIO Amazon販売価格: 73,440円 商品URL: www.amazon.co.jp/dp/B00LJR4L58 Recommend Comments: “イタリア仕込みの本気ダウン” 冬のアウター代表格、ダウンジャケット。 定番アイテムこそワンランク上の着こなしに挑戦して差をつけたいもの。 トップがボリューミーならばボトムスは細身のパンツが好相性だ。 トレンド筆頭のスウェット&スニーカーで軽快且つ品のあるスタイルに。 ブランド説明: アイコンである三つのクロスは、機能的、洗練された、唯一無二というブランドコンセプトを表し、TATRAS(タトラス)はそれらを生かした造形美を追及、これまでにないクロージングを提案しています。 軽くて暖かいアウターとしての十分な機能を果たしながらも、美しいシルエットを実現、カジュアルとエレガンスが共存する大人スタイルを創り出しています。 ・ GLOVERALL(グローバーオール) MID DUFFLE Amazon販売価格: 46,855円 商品URL: www.amazon.co.jp/dp/B00DVXV2Y6 Recommend Comments: “ダッフルコートの代名詞ブランドが登場” オーバーコートの印象が強くコーディネートが難しそうなダッフルコート。 お洒落度を上げたいなら、その色合わせに注力したい。 コートのカラー+差し色を基調に全体のカラートーンをまとめると、 簡単にキレカジスタイルに仕上がるのでお試しあれ。 ブランド説明: ダッフルコートで有名な1951年に設立されたイギリスのブランドです。 第二次世界大戦終了時、創業者のモリス・ファミリーは英国国防省の委託を受けて終戦で不要となったダッフルコートや手袋などを販売したところ、ダッフルコートは直ぐに売り切れてしまうほど人気だった事から自らダッフルコートの生産を開始し、社名も“グローバーオール"とし同ブランドはスタートしました。 ・INVERTERE(インバーティア) CHESTER COAT IV14FO-03M NAVY 40 Amazon販売価格: 96,120円 商品URL: www.amazon.co.jp/dp/B00M9A6ZYE Recommend Comments: “常にハイレベルな品質を追求したチェスターコート” サラッと羽織れるチェスターコートは、 奇を衒わずセオリー通りのネイビー合わせが正解だろう。 カモフラやペイズリー柄の小物でアクセントを添えるとこなれた着こなしに。 襟を立てて颯爽と街へ繰り出せば、女性たちの視線を釘付けに! ブランド説明: 1904年、Harold Parkin氏とその兄弟がコート作りをスタートし、The Invertere Coat Company Ltd.を設立。 富裕層に向けてリバーシブルコートを開発しました。 1900年代リバーシブルコートは非常に革新的であり、The Invertere Coat Company Ltd.はリバーシブルコート生産の技術特許を幾つも保有しています。 第二次世界大戦後、Invertereはさらに商品の展開を広げ、代表的な商品はメンズのダッフルコート・リバーシブルトップコート・レインコート・オーバーコート・カントリーコート等が挙げられます。 全ての商品は品質と耐久性を保つため、伝統的なカッティング・縫製・仕上げ技術で作られ、Invertereは英国製の高い品質及び英国的でクラッシックなスタイリングで知名度を築き上げました。 常に品質を追求しているおかげで、 Invertereは時代を超越し、長年お客様に愛用される逸品となっています。 特設ページ掲載期間(予定): 2014年10月31日(金)0時00分~2015年1月30日(金)0時00分(日本時間)まで ■パンツェッタ・ジローラモ氏について ・出身地/イタリア ナポリ ・略歴/建築一家の三男として、ナポリ建築大学在学中に亡き父の後を継ぐ。 主に政府からの依頼を受け、歴史的建造物の修復にたずさわる。1988年から日本在住。 以降、多数雑誌、番組などで祖国イタリアについて紹介。 2006年、本国より騎士の称号「カバリエレ~イタリア連帯の星勲章」を贈られる。 Amazonは、今後もお客様のさらなる利便性を追求し、サービスの強化に努めてまいります。 続きを読む
共通ポイントサービス「Ponta(ポンタ)」を運営する株式会社ロイヤリティ マーケティング(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:長谷川 剛、以下「LM」)は、消費者の意識とポイントの利用意向を把握するため、「第7回 Ponta消費意識調査 2014年10月」を実施いたしましたので、ご報告いたします。 <消費者意識> ・「冬のボーナス」の使い道 「夏のボーナス」に引き続き「貯金・預金」(36.0%)が1位に。 「財形貯蓄」も僅かながら増加しており、“貯蓄”の意識の高まりがうかがえる。 ・いま購入・消費したい商品・サービス 「増加したトップ10」は8月と全て入れ替わり、1位「くつ」、2位「衣服」、3位「旅行(日帰り)」と、衣替えや秋の行楽など季節性を顕著に表す結果に。 ・消費税率引き上げに関する実感… 約9割が消費増税を実感。 消費増税を実感する人が8月(86.7%)より更に増加し、10月(89.2%)に。 消費増税に対する実感は、増税以降、時を追うごとに高まっていることが分かる。 ・消費者の節約志向… 「節約したい」派が8月以降6割を超える水準で推移。 「節約したい」派が58.3%(6月)、63.8%(8月)、64.7%(10月)と、8月以降6割を超える水準で推移し、節約志向の高さがうかがえる。 <ポイントサービスの利用意向> ・ポイントの「つかう」意識 Pontaポイントを「つかいたくない」派は増税後最大となり、特に節約したい派で増加した。 ※調査結果詳細は下記PDFをご参照ください。 https://www.loyalty.co.jp/storages/pdf/141031_1.pdf LMは、「Ponta」の「便利・おトク・楽しい」世界が、いつでもどこでも広がる生活密着型サービスの提供を目指しています。 <調査概要> 調査方法 : インターネット調査 調査期間 : 2014年10月9日(木)~10月13日(月・祝) パネル  : 「Pontaリサーチ」会員(Ponta会員で「Pontaリサーチ」への会員登録をして頂いている方) 回答者数 : 3,000人 男性、女性×年代別(20・30・40・50・60代以上)の各10セルで300サンプル ※回答は小数点第2位を四捨五入しています。 <参考:過去のPonta消費意識調査実施時期> 第1回調査実施・・・ 2013年9月4日(水)~9月10日(火)(調査発表 2013年10月2日) 第2回調査実施・・・ 2013年10月30日(水)~11月1日(金)(調査発表 2013年12月10日) 第3回調査実施・・・ 2014年2月13日(木)~2月16日(日)(調査発表 2014年2月26日) 第4回調査実施・・・ 2014年4月11日(金)~4月14日(月)(調査発表 2014年4月28日) 第5回調査実施・・・ 2014年6月6日(金)~6月9日(月)(調査発表 2014年6月26日) 第6回調査実施・・・ 2014年8月1日(金)~8月4日(月)(調査発表 2014年8月26日) 【引用・転載の際のクレジット表記のお願い】 調査結果引用・転載の際は、“「Pontaリサーチ」調べ”とクレジットを記載していただけますようお願い申し上げます。 続きを読む

2014年10月31日(金) (日本トイザらス株式会社)

「トイザらス・ベビーザらス オンラインストア」の更なる強化

玩具とベビー用品の国内最大級の総合専門店である日本トイザらス株式会社(本社:神奈川県川崎市、以下:日本トイザらス)は、今年7月下旬に実施した「トイザらス・ベビーザらス オンラインストア」( http://www.toysrus.co.jp )の全面リニューアルに続き、このたび更にサイト強化を図り、「トイザらス・ベビーザらス ポイントカード」※1のポイントシステム、商品レビュー、クイック購入などの新機能を搭載したほか、人気ブランド・キャラクターの新たな「バーチャルショップ」の導入などによる、各種コンテンツの拡充を図りました。 また、日本トイザらスでは、オムニチャネル戦略の重要な柱である「ストア・オーダー・システム」の拡張に向けて、対象商品を広げたほか、今後、対象店舗の大幅な増加を予定しています。 機能上の改善点 ■ポイントシステムの本格導入 「トイザらス・ベビーザらス ポイントカード」の会員様は、これまでも実店舗と同じポイントカードで、オンラインストアでのご購入時にポイントを貯めていただくことができましたが、今回、新たにご精算時においてポイントをご使用いただけるようになりました。 200円につき1ポイントが貯まり、500ポイント(500円分)単位でご使用いただけます。 ■商品レビュー オンラインストアで商品をご購入されたお客様によるレビューの掲載を開始しました。 ご購入を検討されているお客様にとって役立つレビューになるよう、投稿いただける方は、オンラインストアで該当商品をご購入された方に限定させていただいております※2。 なお、レビュー導入キャンペーンとして、10月31日(金)午前11時から11月7日(金)午前10時59分まで、レビューを書いていただいたお客様には、1件につきオンラインストアでご使用いただける100 円分のクーポンをプレゼントします※3。 今回の発表にともない、日本トイザらス eコマース本部長の飯田健作は次のように述べています。 「当社が 7月上旬に実施した調査では、お母様方にとって、第三者によるレビューが最も役立つ情報源となっており、また、80%以上のお母様方がご購入前にレビューを読まれていることがわかりました。 特に、初めて親御さんになられるお客様は、どの商品がご自身やお子様に最も適しているのかがわからないこともあり、オンライン上でのお買い物は時に難しい場合があります。今回、当社がご提供するレビューが、お客様にとって、商品探しや購入決定をなさるための最良の役立つ情報としてご活用いただけることを期待しております」。 ■クイック購入 オンラインストアの「お客様情報」に配送先やクレジットカード情報を登録されたお客様は、2クリックだけで購入手続きを完了することができるようになりました。 この「クイック購入」は、7月下旬に導入した「ゲスト購入」を補完するもので、新規のお客様に加えて、定期的にご購入されるお客様にも、より簡単で便利にご利用いただけます。 コンテンツの拡充 ■バーチャルショップ オンラインストアでは、7月下旬に、実店舗で展開しているインショップ及び専門コーナーに準じる形で、「レゴ(R)ショップ」、「ディズニーベビー」、「ミキハウスホットビスケッツ」などのバーチャルショップを導入しました。 その後も、人気ブランドやキャラクターのバーチャルショップを続々とオープンし、9月には「トミカ」、「プラレール」を、10月29日(水)には、「シルバニアファミリー」( http://www.toysrus.co.jp/f/CSfSylvanianfamilies.jsp )の新ショップがスタートしました。 引き続き、「きかんしゃトーマスとなかまたち」、「ナノブロック」などの新たなバーチャルショップを展開する予定です。 また、トイザらスの公式キャラクター、キリンの「ジェフリー」の誕生日である10月10日を祝して、同日にオンラインストア内に「ジェフリー・バースデー・コーナー」( http://www.toysrus.co.jp/f/CSfGeoffreysbirthdaycorner.jsp )も立ち上げました。 このショップでは、バースデーパーティー関連商品やお子様の年齢別におすすめの誕生日プレゼントをご紹介するほか、人気キャラクターたちの誕生日を記載したカレンダーもご覧いただけます。 ■動画コンテンツ 日本トイザらスの公式YouTubeチャンネルでは、7月下旬以降、130本以上の楽しく役立つ動画を追加し、現在では合計約380本の動画を掲載しています。 動画はオンラインストアの各商品ページにも組み込まれており、お客様がページを開くと新しく搭載した自動再生機能により、すぐに動画を閲覧いただけます。 日本トイザらスでは、上記の機能、コンテンツの強化以外にも、オンラインストアで販売する玩具・ベビー用品の品揃えを拡充しています。 7月に実施したオンラインストアのリニューアルに先駆け、約3,000点の商品を新ラインナップとして加えましたが、その後、現在までにベビー服や子ども服を中心に、更に 2,000点以上のアイテムが追加されています。 なお、10月31日(金)午前11時より、オンラインストアでご購入いただいた先着3,500名様に、オリジナルエコバッグをプレゼントします※4。 シームレスリテーリング お客様にシームレスなショッピング体験をご提供するための取り組みの一環として、日本トイザらスでは、7月 23日(水)に、新プログラム「ストア・オーダー・システム」を一部のトイザらス、ベビーザらス店舗に正式導入いたしました。 このプログラムでは、実店舗で取り扱いがない場合や商品の欠品時に、店舗にいながらスタッフのサポートのもと、オンラインストアにご注文いただくことができます。ご購入いただいた商品は、お客様のご自宅やご希望のトイザらス、ベビーザらス店舗、その他ご指定場所にお届けします※5。 本プログラムは、これまでは、自転車、大型遊具(ジム)、大型ベビーギア、ベビー家具を対象としていましたが、電動乗用玩具、ブランコセット、トランポリンなどにも適用されるようになりました。 また、来年早々には、ご提供可能な店舗を全国42店舗から約100店舗まで拡大する計画です。 ※1: 入会金・年会費無料。全国のトイザらス、ベビーザらス店舗、または http://www.rpoints.jp にてお申込みいただけます。 ※2: ご登録いただいたお客様のアカウントにリンクされますので、「ゲスト購入」をご利用のお客様は、レビューの書き込みはできません。 ※3: レビューの書き込みは、2014年4月20日(日)以降にご購入いただいた商品が対象となります。 ※4: 予約販売商品は対象外です。プレゼントの詳細は予告なく変更になる場合があります。 ※5: オンラインストアで在庫がある場合に限ります。 日本トイザらス株式会社 広報室   【TEL】 044-549-9072 【E-Mail】 pr-japan@toysrus.com 続きを読む
やさしい会社を目指すリモートワーキングチーム、イグテクノロジー(コアワーキングスペース:長野県長野市、代表:三枝竜也)は、企業におけるデジタル・ディバイド是正に向け、業界初となる完全無料のホームページ制作サービスを、2014年10月31日(金)より正式に開始します。 【背景】 これまでも、無料のホームページ制作サービスはありましたが、初期費用、または月額費用のいずれかが発生するサービスのみで、費用や時間など経営資源の乏しいスタートアップや企業団体からは敷居の高いサービスでした。 また、完全無料の制作ツールも存在していますが、知識や時間を要するもので、ホームページ制作を諦める企業団体が少なくない状況でした。 【製品・サービスの概要】 日本の人口の10分の9が働き暮らす、地方に目を向けてください。 東京マーケティングでは見えない日本があります。 企業におけるデジタル・ディバイド(情報格差)が、その可能性をいまも失わせています。 これらの状況を鑑み、これまでもたくさんの企業が、ホームページを無料で制作することを考えて来たと思います。 しかしながら、実現できていない現状をみると、サーバー費用・独自ドメイン費用・固定経費などのため有料での提供を選択せずにはいられなかったことと思います。 このサーバー費用をアライアンス企業との連携で、固定経費を自社努力で捻出し、本サービスの正式な開始をお知らせ致します。 本サービスで制作可能なホームページとは、2014年10月28日にWeb関連技術の標準化団体であるWorld Wide Web Consortium(W3C)より勧告として公開された「HTML5」を用いたもので、米国大手検索サービスも推奨するレスポンシブデザインに対応し、さまざまな端末(パソコン、スマホ、タブレットほか)の画面サイズに合わせて表示されるものです。 唯一現状で費用がかかるのが、独自ドメイン取得。しかし業界や営業方法によっては不要ともいえます。 これにより固定費用を圧倒的に圧縮でき、無料での制作が可能となりました。基本対面での人のつながりで商売をされている場合や、メールでのやり取りがほとんどないなど、独自ドメインのメリットが実感できないような場合は不要ではないでしょうか。 もし必要でもない費用や割高な費用を支払っているとしたら、どうでしょうか。 腕のいい職人さんや、お客さんから愛される営業さんがいるのに、本業に毎日頑張っているのに、競争力やチャンスを失っているとしたら。 ホームページに可能性や魅力を感じていたなら。知識や費用だけの問題であるなら。 私たちはあらゆる手段で、御社専用のホームページを無料制作することにに挑戦します。 詳細 URL:http://www.igtech.co.jp/#!special/cx4m <3つの特長> 1:初期費用無料 2:月額費用無料 3:独自ドメインほか、いくつかの条件があります。 【今後の展望】 現状ある条件をさまざまなアライアンスや自社努力により縮小させ、企業におけるデジタル・デバイドの是正に取り組んで参ります。 【やさしい会社イグテクノロジーについて】 コアワーキングスペース:〒380-0874 長野県長野市茂菅135 ワーキングスペース:東京、京都、大阪 代表者:代表 三枝竜也(サエグサタツヤ) 設立:2014年9月1日 Tel:050-3396-0410 URL:http://www.igtech.co.jp/ 事業内容:サイト制作/SEM/デザイン/iOS、Androidアプリ企画・開発/ICT活用応援/自社サービスほか 【本件に関するお問い合わせ先】 企業名:やさしい会社イグテクノロジー 担当者名:伊藤隆道(イトウタカミチ) TEL:050-3396-0410 Email:press@igtech.co.jp 続きを読む

2014年10月30日(木) (マネーツリー株式会社)

MoneytreeがAmazonポイントや東急ハンズのポイントに対応!

2014年10月30日、マネーツリー株式会社(本社:東京都渋谷区神宮前)は、Appleの "App Store Best of 2013" を受賞したiPhoneアプリ「Moneytree - あなたの一生通帳、家計簿より楽チン!」が新たに4社のポイントサービス・電子マネーに対応したことをご報告します。 今回のアップデートでは、お客さまのライフスタイルに欠かせないサービスをテーマとし、よりMoneytreeがみなさまの生活に密着し、サポートできるように対応しました。Moneytreeならではのシンプルな一括管理と、革新的な便利さをぜひお試しください。 main image  Moneytreeは、今年7月に一般消費者に人気の高い主要11社のポイントサービスを網羅し、ポイントの残高を一括で確認できるように、ポイント管理機能を追加しました。  この機能によって、Moneytreeでは各社ポイント残高を確認できるだけでなく、事前にポイントの有効期限切れを通知してくれるため、ポイントとお金を同様の資産としてあつかう体験を提供してきました。 今回のリリースで、新しく対応するサービスは下記の通りです。 Amazonポイント(アマゾン ジャパン株式会社) 東急ハンズのポイント(株式会社東急ハンズ) タリーズカード(タリーズコーヒージャパン株式会社) モスカード(株式会社モスフードサービス) すでに対応済みの主要なポイントカード、電子マネーは下記の通りです。 ポイントカード ANAマイレージクラブ・JALマイレージバンク・Tポイント・Ponta・楽天スーパーポイント・WAONポイント・nanacoポイント・マツキヨポイント・ビックポイント・ゴールドポイント・ヤマダポイント 電子マネー au WALLET・スターバックスカード・SMART ICOCA・nanaco・モバイルSUICA・楽天Edy・WAON 今後、さらに対応機関を増やしながら、サービスの拡充をしていく予定ですので、引き続きよろしくお願いします。 Moneytreeについて(https://moneytree.jp/) Moneytreeは、iTunes App Store全カテゴリの中からApp Store Best of 2013を受賞したファイナンスアプリです。 2013年4月のリリース以降、約60万ダウンロードを達成しています。 一度登録するだけで、銀行・クレジットカード・電子マネー・ポイントカードの残高や利用額が自動的に更新され、収支の状況を把握できます。 手入力は不要、家計簿より楽チン!これこそ、まさにあなたの一生通帳です! 最新の情報は、下記ブログ、Facebook、Twitterでも公開しています。 iTunes App Store:https://itunes.apple.com/jp/app/id586847189 Blog:https://moneytree.jp/blog/ Facebook:https://www.facebook.com/moneytreejp Twitter:https://twitter.com/moneytreejp 【アプリ概要】 アプリ名:Moneytree - あなたの一生通帳、家計簿より楽チン! 開発者名:マネーツリー株式会社 対応OS:iOS 7以降 カテゴリ:ファイナンス 価格:無料 【会社概要】 会社名:マネーツリー株式会社 代表取締役:ポール チャップマン 株主資本:1億8800万円 住所:東京都渋谷区神宮前 3-27-15 設立日:2012年4月23日 続きを読む

2014年10月30日(木) (株式会社カンター・ジャパン)

チャリティー、社会活動に時間を費やす可能性が高い人の割合は、日本45%

市場調査会社の株式会社カンター・ジャパン(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:大竹秀彦)は、日本を含む24ヵ国の市場トレンドと将来予測情報(名称:「グローバル・モニター」調査)を企業に提供しています。 今年の2月から3月にかけて16歳以上の消費者を対象に実施した調査の中で、「1年以内に金銭または時間をチャリティーやサポートしている社会活動に費やす可能性」について聞いたところ、「可能性が高い」と回答した人の割合は、日本では45%でした。 ■ 1年以内にチャリティー、社会活動に金銭や時間を費やす可能性が高い45% 調査の対象者に「1年以内に金銭または時間をチャリティーやサポートしている社会活動に費やす可能性」について聞きました。 すると、日本では、可能性が「非常に高い」を選択した人が4%、「やや高い」が41%、「全くない」が55%という結果になりました。 (タイトル表記の「可能性が高い」の45%は、「非常に高い」と「やや高い」の割合を合算した数値) (図1)チャリティーに金銭・時間を費やす 一方、ナイジェリアでは「全くない」を選択した人が5%で、残りの95%は1年以内にチャリティーやボランティアの「可能性が高い」という回答を選択していました。 中国やアメリカでも「全くない」の回答は10~20%程度でした。 ■ 機会があれば、ものを貸し出してもいいと思う人27% 次に、対象者に「もし機会があったら、現在購入している多くのものを貸し出すことができたらと思うか」という質問をし、「非常にそう思う」、「ややそう思う」、「どちらとも言えない」、「ややそう思わない」、「決してそうは思わない」の5つの選択肢から自分に該当するものを選んでもらいました。 すると、日本では、「そう思う」(「非常にそう思う」、「ややそう思う」を合算)が27%、どちらとも言えないが43%、「そう思わない」(「ややそう思わない」、「決してそうは思わない」を合算)が30%という結果になりました。 (図2)持ち物を貸し出してもよい 他国の結果を見ると、「そう思う」と回答した人の割合が比較的高いのがナイジェリア(52%)や中国(40%)で、低いのがアメリカ(10%)でした。 「そう思う」の24ヵ国平均値は28%でした。 ■ まとめ アメリカの調査結果を見ると、チャリティーや社会活動に金銭や時間を費やす可能性は高いものの、持ち物を貸し出してもよいという考え方をする人はそれほど多くないようです。 一方、ナイジェリアやケニアなど発展途上のアフリカ諸国では、チャリティーや社会活動に金銭や時間を費やす可能性が高く、かつ持ち物を貸し出してもよいと考える人が多くなっています。 ■ 調査概要 カンター・ジャパンは、24ヵ国の市場トレンドの把握と将来予測(シナリオ・プランニング)を行い、その情報・分析レポートを企業に提供しています。 調査を実施しているのは、同じカンター・グループに属するザ・フューチャーズ・カンパニー社です。 調査名称:「グローバル・モニター」 調査頻度:年1回 調査時期:2014年2月から3月 調査方法:主にインターネット調査(日本含む)。国により対面調査 調査対象:16歳以上の男女 対象者数:24ヵ国でn=24,000(調整を実施)。日本は977名 調査国:日本、韓国、中国、インド、インドネシア、タイ、イギリス、フランス、ドイツ、イタリア、スペイン、アメリカ、カナダ、オーストラリア、ロシア、ポーランド、トルコ、南アフリカ、ケニア、ナイジェリア、メキシコ、コロンビア、ブラジル、アルゼンチン ※本文では、日本、アメリカ、中国、ナイジェリアの調査結果を用いました。 ※本文を引用される際は、出典を「カンター・ジャパン」と記してください。 ■ カンター・ジャパン会社概要 カンター・ジャパンは、前身企業から数えると日本で50年超の歴史を持つ市場調査会社です。 12の企業(グループ)で構成されるカンター・グループに属し、日本だけでなく海外の消費者調査まで幅広く手掛けています。 親会社は、世界有数の広告会社であるイギリスのWPP(ダブリュー・ピー・ピー)です。 ?・社名:株式会社カンター・ジャパン ・本社:東京都渋谷区代々木2-1-1 新宿マインズタワー6F、7F ・代表取締役社長:大竹秀彦 ・事業内容:市場調査、およびそれに付随するアドバイザリー業務 ・ウェブサイト:http://www.kantar.jp 続きを読む