ウェブ接客「KARTE」LINE＠対応！リアル店舗も連携可能に

2017/02/14

ECのミカタ編集部

（株）プレイド（以下、プレイド）は、2月14日（火）、同社が提供するウェブ接客プラットフォーム「KARTE（カルテ）」において、LINE（株）（以下、LINE社）が提供する「Official Web App」に対応したことを発表した。これにより、LINE＠アカウントを通じた顧客とのコミュニケーションが可能となる。また、LINE Beaconを活用することで、リアル店舗での行動を基にした、LINEもしくはウェブサイトでのコミュニケーションも、KARTEを通じて実現できるようになる。

KARTE、Official Web Appそれぞれの特徴

　「KARTE」は、ウェブサイトに数行のコードを埋め込むだけで、来訪者の特徴や行動をリアルタイムに解析・可視化し、個々の来訪者に合わせた情報を適切なタイミングで自動的に提案する、ウェブ接客ツールだ。これにより、来訪者のサイト離脱防止や、満足度向上などに貢献できる。2016年3月には新機能「KARTE TALK」を発表、チャット・SMS・メール・Facebookメッセージ・ブラウザ通知・スマホ通知などのアクションが可能となった。2016年9月末時点で、1,300社を超える企業に導入されている。

　そんなKARTEが今回対応を開始した「Official Web App」は、2016年10月よりLINE社が本格提供を始めた、企業が自社のウェブサービスとLINEアカウントを連携させ、LINEを起点とした「集客」「アクション誘導」「リピート促進」などを可能にする仕組みだ。この仕組みを利用することにより、LINEアカウントでのログインを可能する「LINEログイン」や、APIを通じたコミュニケーションを可能にする「LINEビジネスコネクト」、LINEの登録情報を元に会員登録時などの入力を補助する「プロフィール＋」などの機能が、ウェブサイトで利用できるようになっている。

LINEアカウント対応のメリット

　これまでKARTEでは、（株）サイバー・コミュニケーションズと共同で提供するサービス「CLINE by KARTE」により「LINEビジネスコネクト」との連携は可能であった。そこに今回新たに「Official Web App」に対応したことにより、LINEログインやプロフィール＋などの機能を利用できるようになった。また、LINEビジネスコネクトだけでなく、LINE公式アカウント・LINE@（認証済み/プロプラン）も含めたいずれかのアカウント（以下「LINEアカウント」）と連携することも可能となっている。

　本来ウェブサイトがLINEに対応するためには、個別の開発が必要になるが、KARTEであればウェブサイトに変更を加えることなく導入が可能だ（※1）。また、LINEアカウントの中でも特にLINE＠は、月額2万1,600円（※2）のプロアカウント以上で連携可能で、個別メッセージの配信やタイムラインへの投稿が無制限（※3）で行えるため、規模を問わず導入しやすくなっている。

※1：「プロフィール＋」を導入する場合は別途開発が必要。
※2：2016年12月13日時点での価格。詳細はLINE＠ウェブサイトへ。
※3：プランごとに有効友だち数の上限が設定されている。

KARTEで実現できるLINEアカウント施策

　今回の対応により、LINEアカウントでのやり取りはすべてKARTE上で行うことが可能となった。つまり、LINEユーザーへの返信のために、別途アプリを立ち上げる必要もなくなり、お客様とのやり取りを効率化することができる。一斉送信だけでなく、一人ひとりに合わせたメッセージ配信や、特徴で絞り込んだグループへの配信も可能なので、お客様との関係性の構築にも効果を発揮する。

　また、SMSやFacebookメッセンジャーなど、KARTEと既に連携している他のツールとのやり取りを一元管理したり、サイト上でのチャットによる会話の続きをLINEアカウントに送ったりと、それまでの接客履歴を基にした継続的なコミュニケーションが可能だ。

　さらに、LINEが新たに提供を開始した「LINE Beacon」端末を活用することで、ウェブとリアルをシームレスにつなげた接客も実現できる。例えば、リアル店舗に来訪した顧客に対してLINEを通じたメッセージ配信をリアルタイムに行ったり、ウェブサイト再訪時にリアル店舗で閲覧した商品のレコメンドを行ったりすることも、KARTEを通じて可能となるのだ。

ウェブとリアルの融合、進化するECのサービス

　スマートフォンの普及に付随して、LINEなどアプリを利用したサービスがEC市場でも増えている。スマホアプリを利用したサービスというのは、ユーザーの側に常にあり、従来のサービスより身近かつ頻繁にコミュニケーションを取ることができる。

　また、スマホという端末を通じることで、ウェブとリアルの境は融合しつつある。今回のLINE Beaconのように、ウェブの情報をリアルへ、リアルの情報をウェブへと活用することができ、ウェブとリアルという区別なく、ユーザーはより自分に合った情報を選んで受け取ることができるようになっている。

　EC事業者にとっては、どのサービスをどの程度取り入れれば良いのか、本当にそれが自社の顧客層に響くのか、悩むところではある。ただ、今回のKARTEのような、既存のサービスに新たなサービスが対応することで、新たな試みを行ないやすくなるのではないだろうか。特に、売上のフェーズを今より上げたい事業者であれば、現在利用中のサービスの中で新たに行えることはないか、まず検討するのも良いかもしれない。