Criteo、第4四半期・通年の決算を発表。売上向上か
パフォーマンスマーケティングのテクノロジー企業である、Criteo S.A.(以下、Criteo)は、2016年12月31日を末日までとする第4四半期および通年の決算を発表した。
トラフィック獲得コスト(TAC)を除いても売上高は増加
売上高は前年同期比43%(為替変動の影響を除くと43%)増の5億6,700万ドルであり、2016年通年の売上高は前年比36%(為替変動の影響を除くと36%)増加し、17億9,900万ドルとなった。
また、トラフィック獲得コスト(TAC)を除いた第4四半期の実質売上高は前年同期比41%(為替変動の影響を除くと41%)増の2億2,500万ドルであった。Criteo Sponsored Products(以前のHookLogicソリューション)を除くと、第4四半期のTAC控除後実質売上高は前年同期比33%(為替変動の影響を除くと33%)増の2億1,300万であり、売上高に対する比率は41%となった。
TACを除く通年の実質売上高は前年比37%(為替変動の影響を除くと37%)増加し、7億3,000万ドルとなった。Criteo Sponsored Productsを除くと、通年のTAC控除後売上高は前年比34%(為替変動の影響を除くと34%)増の7億1,800万ドルであり、売上高に対する比率は41%となった。
通年の純利益40%増の8,700万ドルに
第4四半期の純利益は前年同期比5%増の4,100万ドルであり、対売上高では7%、TACを除く実質売上高に対する比率は18%であった。通年の純利益は前年比40%増の8,700万ドルとなり、対売上高では5%、TACを除く実質売上高に対する比率は12%。また、第4四半期の調整EBITDAは前年同期比55%増の8,300万ドルであり、Criteo Sponsored Productsを除くと、第4四半期の調整EBITDAは前年同期比46%増の7,800万ドルであり、対売上高では15%、TACを除く実質売上高に対する比率は37%となった。
通年の調整EBITDAは前年比57%増加し、2億2,500万ドルとなり、Criteo Sponsored Productsを除くと、通年の調整EBITDAは前年比53%増の2億1,900万ドルであり、対売上高では13%、TACを除く実質売上高に対する比率は31%であった。また、第4四半期の希薄化後1株当たり調整純利益は前年同期比16%増の0.84ドル、通年の希薄後1株当たり調整純利益は前年比51%増の2.08ドルとなった。
第4四半期の営業活動によるキャッシュフローは、Criteo Sponsored Productsによるものを除き、前年同期比15%増の7,700万ドル、通年の営業活動によるキャッシュフローは、Criteo Sponsored Productsによるものを除き、前年比16%増の1億5,900万ドルであった。
さらに、第4四半期のフリー・キャッシュフローは、Criteo Sponsored Productsによるものを除き、前年同期比15%増の5,500万ドル。通年のフリー・キャッシュフローは、Criteo Sponsored Productsによるものを除き、前年比31%増の8,200万ドルとなった。
クライアントが増加し、1万4,400人を超えた
第4四半期におけるクライアントの純増数は、Criteo Sponsored Productsのクライアントを含めて1,600近くに達し、クライアント総数は1万4,400人を超えた。2015年第4四半期時点でのクライアントのうち2016年第4四半期でもCriteoを利用している既存クライアントは、TACを除く実質売上高が前年同期比で20%増加した(為替変動の影響を除く)。これにより、顧客基盤に対応した収益拡大能力の高さが実証された。
第4四半期のTACを除いた実質売上高(Criteo Sponsored Productsを除く)の約63%はモバイル広告のよるものであった。また、CriteoのUniversal Matchテクノロジーによるマッチングが行われたユーザーがもたらしたTACを除く実質売上高が全体の60%を占めた。これは、Criteoソリューションの採用が増加していること、マッチしたユーザーが広告主にとって大きな価値があることを反映していると考えられる。
また、2016年10月25日、Criteoは革新的なソリューション、「Criteo Predictive Search」をリリースした。これは、急速に発展を続けている大型のGoogleショッピング市場に対応するために開発されたパフォーマンスベースのアプローチである。
今回の決算では、売上高が順調に推移していることを示していて、今後も「Criteo Predictive Search」をはじめとする様々なサービスがスタートすることで、さらなる成長が期待できそうだ。