「オムニショッパーズ」の分析と訴求に威力を発揮する【CME】の投入を発表

ECのミカタ編集部

「オムニショッパーズ」の分析と訴求に威力を発揮する【CME】の投入を発表

コマース・マーケティング分野でのリーダー企業であるCriteo(クリテオ、本社:フランス、日本取締役社長:グレース・フロム、以下「クリテオ」)は、同社の持つ月間12億にも及ぶ膨大なオンラインユーザーのデータを基盤とした「Criteo Commerce Marketing Ecosystem(クリテオ・コマース・マーケティング・エコシステム、以下「CME」)」を投入することを発表した。

「CME」に加えあらたに2つのソリューションを投入予定

「CME」の投入により、ユーザー企業は、自社だけで取得可能なものよりも、はるかに膨大なデータを分析結果をもとに、より最適な購買体験を顧客に提供することが可能となる。加えて、リアルタイムにパーソナライズされたディスプレイ広告を生成するソリューション「Criteo Kinetic Design(クリテオ・キネティック・デザイン、以下「キネティック・デザイン」)に、新たに動画広告を自動生成して配信するサービスとして新しく追加され、日本での提供を開始した。

さらにクリテオ社は、CMEソリューションの一環として、「Criteo Customer Acquisition BETA(クリテオ・カスタマー・アクイジション、以下「カスタマー・アクイジション」)、「Criteo Audience Match BETA(クリテオ・オーディエンス・マッチ、以下「オーディエンス・マッチ」)の2つを今後投入するとしている。

「カスタマー・アクイジション」は、履歴データ、行動データを分析して理想的なターゲットのプロファイルを作成し、そのプロファイルに一致する新規顧客を特定し、最も高い関心を示す製品を予測する。そのことで新規顧客をこれまでの方法よりも大幅に優れたROIで事前に把握、商品購入に至らせることができる。

また「オーディエンス・マッチ」は、CRMやDMPデータを活用して、Web、モバイルブラウザ、アプリなどの閲覧者を正確にターゲットすることを可能にし、ブロードリーチのディスプレイ広告キャンペーンにおいて自社の顧客層を再度活性化することを実現するソリューションとなっている。

「オムニショッパーズ」に対応していくためのCME投入

クリテオ社がCMEを発表した背景には、今後のデジタル・マーケティングの分野において、CMEの必要性を裏付ける様々な調査結果があったとしている。クリティオ社とForbes Insightsが実施した、「商取引データの機会:コラボレーションが小売分野をどのように平準化するか」と題した調査では、小売業者やブランドが顧客のニーズをよりよく満たし、価値を生み出して競争していくために、データのコラボレーションとデータの蓄積の価値が強調されている。

また、クリテオ社による「Shopper Story 2017」の調査では、商品を閲覧し購入するために、様々なデバイス、チャネル、プラットフォームを使用する「オムニショッパーズ」の台頭が明らかになっている。双方の調査では、小売業者やブランドが、さまざまなデータを統合的かつ包括的に分析するため、「オムニショッパーズ」と呼ばれる消費者の複雑なかつ独特の購買行動を把握することの重要性が説かれている。その分析に基づいてCMEが考案され、今回の投入に至ったのだ。

今の競争環境で勝ち抜くためには、高粒度かつ大規模な顧客データが必要

クリテオ社の北アジア地域最高責任者兼日本取締役社長のグレース・フロム氏は、こう述べる。

「今日のコマースにおけるトレンドは大きく分けて3つあると考えています。まず一つめは、市場環境が非常に挑戦的な時代であるということ。特に小売業界は流動的であり、かつ顧客の期待は劇的に変化しています。そして二つ目は、データこそが重要であるということ。顧客を中心に据え、卓越したカスタマーエクスペリエンスを提供できる企業が明日成功するプレイヤーになることでしょう。

そして最後のポイントとしては、今の競争環境で勝ち抜くためには、高粒度かつ大規模な顧客データが必要となるということです。私たちCriteoが今日発表したCMEは、企業が非常に大規模かつ粒度の高い買い物客のデータへアクセスすることを可能にし、売上および利益を向上させる大きな武器となることでしょう。」

EC市場において、デバイスだけみても、PCやタブレット、スマートフォンとマルチデバイス化が進んでおり、消費者がその多様な手段で横断的に情報を得て購買していく傾向はこれからも高まりそうだ。そうした「オムニショッパーズ」の行動を的確に分析し、訴求していく上で、膨大なデータ分析の分野で確かな実績のあるクリテオ社による各ソリューションの提供は、分析をする側の企業にとって朗報そのものと言っていいだろう。


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