アプリでの顧客関係管理が進化する!CRM『betrend』が、たしろ薬品のスマホアプリ 『THE COSMETIC TERRACE 公式アプリ』に導入される

ビートレンド株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長:井上 英昭)が提供するスマートCRMプラットフォーム『betrend』が、株式会社たしろ薬品(本社:横浜市神奈川区、代表取締役:田代 正樹、以下「たしろ薬品」)が運営するTASHIRO(THE COSMETIC TERRACE)のスマホアプリ『THE COSMETIC TERRACE 公式アプリ』に採用された。なお『THE COSMETIC TERRACE 公式アプリ』は、8月から運用を開始している。

企業が顧客へ情報配信可能なスマートCRMシステム

ビートレンド社は、スマートフォン・タブレット・携帯電話などを活用し、企業が顧客との接点を統合的に管理・運用可能なスマートCRMを実現するプラットフォーム『betrend』を開発・提供している企業だ。

2000年の創業以来、マーケティング手法の変化に対応し機能追加を行い、流通業や飲食・サービス業を中心に導入されている。情報セキュリティマネジメントシステム(ISMS(ISO27001))認証取得のシステム運用とプライバシーマーク取得の個人情報管理体制により、安全で信頼性の高いシステムを提供している。

その同社が提供するスマートCRMプラットフォーム『betrend』は、スマートフォン・携帯電話を活用し、企業が顧客へ情報配信可能なスマートCRMシステムとなっている。スマートフォンアプリのプッシュ通知やメール、ハガキDM、LINE@などのマルチコンタクトチャネルを有し、最適な情報配信手段を利用できる。

また、利用金額・ポイント・来店などの行動履歴を分析・活用し、顧客にあわせた効率的なマーケティング施策を支援する。飲食・小売・サービス業を中心に2,500社35,000店舗以上へ導入実績があるという。

たしろ薬品『THE COSMETIC TERRACE 公式アプリ』に導入

ビートレンド社が提供するスマートCRMプラットフォーム『betrend』が、たしろ薬品(が運営するTASHIRO(THE COSMETIC TERRACE)のスマホアプリ『THE COSMETIC TERRACE 公式アプリ』に採用された。なお『THE COSMETIC TERRACE 公式アプリ』は、8月から運用を開始している。

たしろ薬品(TASHIRO)は、1956年に創業して以来60余年にわたり、超広域型市場とりわけ首都圏ターミナルを主体に、化粧品と医薬品の販売に従事してきた。現在は、化粧品を専門とした『コスメセレクトショップ THE COSMETIC TERRACE』を展開して多くのユーザーを獲得している。

アプリ会員証と電子レシートで、利便性を向上

アプリ会員証と電子レシートで、利便性を向上

『THE COSMETIC TERRACE 公式アプリ』に登録すると、ポイントカード(TMCカード)をアプリ会員証として管理することができる。また新商品のお知らせやポイントアップ情報などがプッシュ通知で届くので、いち早く情報を確認することができる。

さらに、アプリから新商品や限定品などのご予約ができるので、気になる商品を確実に買うことが可能だ。そして、1日1回チャレンジできるスクラッチを削って当たりがでれば、店頭で使えるTMCカードのポイントが獲得できる。

【アプリの主な機能】

[ポイント会員カード(TMCカード)]
カードレスでポイント管理をすることができるので、カードの持ち歩きが不要。現在のポイントや失効ポイント、購入履歴なども確認できる。

[電子レシート]
『スマートレシート』との連携で、レシートをアプリ内で確認することができる。

[商品予約]
アプリから新商品や限定品などの予約ができる。

[クーポン]
アプリ会員様限定の特別クーポンを配布する。

[スクラッチ]
スクラッチを削って当たりがでれば、店頭で使えるTMCカードのポイントが付与される(ポイントの反映は翌日となる)。

[スタッフブログ]
各店舗からの最新の情報を発信する。

スマホアプリへのCRM導入の流れに注目

CRMとは、Customer Relationship Managementの略で、顧客の情報をデータ化し、購買行動やエンゲージメント、CVやCVRを計測・把握することによって、有効なマーケティング施策などに活用し、ひいては売り上げや利益向上を支援するシステムの総称だ。

CRMは、多くの企業で導入されており、ECサイトなどの流入や購入、再購入などの流れを把握するなど幅広い活用がなされている。一方でスマホアプリなどの導入はこれまであまり活発でなかった。スマホそのものは、手の平の上のマーケティングツールと言え、パーソナライズされた消費動向を把握しやすいだけに、今回の施策はそのギャップを埋める意味でも意義深いと言える。

今後、スマホの分野、そしてEC市場においてCRMがどういった形でさらに広がっていくのか、その方向を見定める上でも注目すべきニュースと言えるだろう。

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