インターネット行動ログ分析によるマーケティング調査・コンサルティングサービスを提供する株式会社ヴァリューズ（本社：東京都港区、代表取締役社長：辻本 秀幸、以下「ヴァリューズ」）は、一般ユーザーの行動ログとデモグラフィック（属性）情報を用いたマーケティング分析サービス「VALUES eMark+」を使用して、2019年1月～10月のWebサイトのアクセス数、スマートフォンのアプリの起動数を調査し、ランキングを作成。前年と比較してユーザー数が伸びているWebサイト、アプリについても分析を行った。ここではその概要についてポイントを絞って見て行く。

調査概要

全国のヴァリューズモニター（20歳以上男女）の協力により、ネット行動ログとユーザー属性情報を用いたマーケティング分析サービス「VALUES eMark+」を使用し、2019年1月～10月のネット行動ログが分析された。

※Webサイトのユーザー数はPC及びスマートフォンからのアクセスを集計し、ヴァリューズ保有モニターでの出現率を基に、国内ネット人口に則して推測。Webサイトの「カテゴリ」はヴァリューズが独自に定義。

※アプリのユーザー数は、Androidスマートフォンでの起動を集計し、ヴァリューズ保有モニターでの出現率を基に、国内ネット人口に則して推測。アプリのカテゴリはGoogle Playのアプリカテゴリより取得。メール、Google Chrome、YouTube、Googleマップ、Gmailなどプリインストールアプリは対象外とする。

2019年の年間トップWebサイト

まずは2019年Webサイト上位の顔ぶれだ。トップは検索エンジンの「Google」だった。2位は「Amazon.co.jp」、3位は「楽天市場」で2大ショッピングモールのユーザー数が拮抗している。上位3サイトはPCとスマートフォン合わせて、のべ1億人以上がWebサイトに訪れており、日常利用が定着していると言えそうだ。

5位はSNSの「Twitter」。「Facebook」は10位となっており、Webサイトの訪問者数はTwitterに軍配が上がった。4位「Yahoo!JAPAN」、7位「Yahoo!ニュース」、11位「Yahoo!ショッピング」など “Yahoo!関連”サイトも複数ランクインしており、Yahoo!の根強い人気がうかがえる。

8位は動画配信系サービスでは唯一ランクインした「YouTube」。他の動画サイトの追随を許していない。9位はインターネット百科事典の「ウィキペディア （Wikipedia）」。Googleで人名などを検索するとウィキペディアが検索結果の上位に出てくることも多く、Googleでの検索ユーザー増加との関連が考えられるとしている。

東京五輪公式サイトやビジネスマン向けメディアも急伸

次に昨年2018年と比較してユーザー数が伸びたWebサイトが調査された。ユーザー増加数ランキングでも「Google」はトップとなり、検索ニーズはより一層高まっていることがわかる。

カテゴリをみると、メディアが数多くランクインしていることが特徴的だ。中でも「Smartザテレビジョン」や「FNN.jpプライムオンライン」など、芸能・テレビ番組に関連するメディアが大きくユーザー数を伸ばしている。

また東京オリンピック・パラリンピックを2020年に控え、観戦チケットの抽選販売も話題を集めたことから、公式Webサイト「東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会」も上位にランクインしていた。

新興のメディアプラットフォームとしては「note」が上位にランクイン。文章、写真、イラスト、映像などのコンテンツを個人が配信できるサイトだ。さらに、ビジネスパーソン向けWebマガジン「TRANS.Biz」はビジネス知識、マナーなどの情報が満載のキュレーションメディアとなっている。前年と比べると大幅にユーザー数が増加したが、『まずはネットで検索して調べてみよう』というビジネスマンの検索ニーズにマッチしていることも推察できそうだ。

アプリトップは「LINE」

スマートフォンのアプリについても、2019年1月～10月の起動ユーザー数を調査することで、“実際によく使われているアプリ”をランキングした。2019年最も利用されていたアプリは、「LINE」だった。利用ユーザー数は約9300万人と1億人に迫る勢いで、2位の「Twitter」に大差をつける結果となった。「Twitter」はWebサイトのランキングでは5位だったが、アプリでは2位に浮上している。

3位は「Amazonショッピング」で5000万弱人が利用していた。4位は「Facebook」、5位は「Yahoo!」となった。「Yahoo!」は、天気や乗換案内、ショッピングなど様々なサービスがランクインしている。また6位には「Instagram」がランクインしており、アプリではSNS系が上位を占めた。

「PayPay」が他を圧倒して大躍進

昨年と比較して利用者数が伸びたアプリを調査したところ、トップはスマホ決済アプリ「PayPay」だった。2018年10月にサービスを開始したため、2019年の前年比は驚異的な伸び率となっている。

昨年12月に続き、「PayPay」がおこなった総額100億円をユーザーに還元するプロモーション『100億円キャンペーン』が話題となり、10月には消費税増税に伴うキャッシュレス・ポイント還元事業の追い風も受けて、アプリユーザー数増加につながったことが考えられる。

他には通信キャリア系決済アプリの「d払い」も前年比が約4倍に伸びており、「楽天ペイ」、「Google Pay」など、全体的にスマホ決済アプリが躍進した。また「セブン-イレブン」「ローソン」などコンビニ公式アプリも利用者数を伸ばしている。コンビニ公式アプリは、店舗検索や商品情報、お得なクーポンなどの情報を入手できることもあり、日常利用が定着していることがうかがえる。

ニュース系アプリでは、千鳥や日向坂46などが、便利機能やコンテンツを紹介するCMが話題となった「SmartNews」、マクドナルドの無料クーポンがもらえるCMを展開した「グノシー」がランクインした。

まとめ

調査結果にあるように、2019年の年間トップWebサイトはGoogle、2位にAmazon、3位に楽天市場となり、アプリのトップはLINE、利用ユーザー数は1億人に迫る勢いとなった。またアプリユーザーの昨対比ではPayPayが他を圧倒して大躍進した。

調査を受けて同社では次のように述べている。

「今回の調査結果から、Webサイトでは『Google』、アプリでは『LINE』が圧倒的強さを誇り、特に2019年は『PayPay』をはじめとしたスマホ決済アプリの躍進が著しい一年であったことがわかりました。来年2020年はどのようなネットサービスが消費者の注目を集めるのでしょうか。新しいサービスの登場にも期待したいところです」

ネット検索市場ではGoogleの圧倒的強さが言われて久しいが、その一端が垣間見える結果となったようだ。一方でLINEやPayPayなど日本初のサービスも大きなシェアを確保している。特にPayPayは混戦状態だったキャッシュレス市場で先頭集団から抜け出す大躍進となっている。2020年、変化の激しいネット・アプリ市場がどうなるか今から楽しみだ。