株式会社デジタルインファクト（本社：東京都文京区/代表：野下智之、以下「デジタルインファクト」）は、動画広告の利用動向に関するアンケート調査を実施した。

本調査では動画広告の出稿実績のある広告主、広告会社に所属する108名を対象に、動画広告の利用動向について回答を得ている。

動画広告の予算は1割未満が大半。利用はまだまだ少数

デジタル広告予算における動画広告の比率についてのアンケートでは、動画広告の比率は1割未満と回答したのが全体の34.3％と最も多い結果になった。

5割以上予算をつかっているとの回答は5.6％と、動画広告を活用している広告主はまだまだ少数であることが伺える。

ただ、動画広告の予算について2019年の実績と2020年の予測を聞いたところ、2019年に「増えた」2020年は「増える」と回答したのがほぼ半数という結果になり、今後動画広告の活躍が大いに期待される。

首位はYouTube。どんな動画広告が知られているか？

認知している動画広告商品・サービスについて尋ねると、最も知られているのがYouTubeで98.5％、次いでFacebook、Instagramという結果になっている。

Abema TVやTiktokなど、近年若年層の間で話題となっているツールもランクインしており、今後より認知度があがっていく可能性もある。

今後活用したい指標として、実店舗との連携を重視するオフラインコンバージョン

活用している効果指標・今後活用したい効果指標についてのアンケートでは、閲覧数を確認するリークが上位となった。

しかし、これから使ってみたい指標としてはリーチは実際に利用している数の半分程度である。
これは、リーチを使ってもあまり動画広告の効果が現れなかったという要因もありそうだ。

一方、今後活用していきたい指標として注目されているのが、「認知・好感度」などを含む「ブランドリフト」、店舗への流入を見える化する「オフラインコンバージョン」だ。

このことから、多くの広告主が動画広告を見ることで実際にどの程度流入があったのかを知りたい、と考えていたことがわかった。

動画広告は、これからまだまだ伸びしろのある広告であると期待されているようだ。