「BASE」、カゴ落ちを改善する「買い忘れ防止メール」の自動送信が可能に

BASE株式会社（所在地：東京都港区、代表取締役CEO：鶴岡 裕太）は、同社が運営するネットショップ作成サービス「BASE（ベイス）」において、ショップ管理画面の標準機能として「買い忘れ防止メール」の自動送信設定機能を追加したと発表した。

ネットショッピングの際に、カートに商品を入れた状態が一定時間経過しても購入完了に至っていないユーザーを対象に、カートに商品が残っていることをメールでリマインドする。

カートに商品が残っていることをリマインド

「買い忘れ防止メール」とは、BASE加盟店のユーザーがカートに商品を入れた状態で購入完了に至ってない場合に、カートに商品が残っていることをリマインドする自動送信メールのことだ。

これまでBASEでは、カートに商品を入れた状態のユーザーのうち、一定時間が経過しても購入完了に至らないユーザーが約7割を占めていた。「買い忘れ防止メール」は、このような状況の改善を目的としたもので、ユーザーに対しカートに商品が残っていることをリマインドして購入を促進する。

配信設定の手間や追加費用なしで利用可能

「買い忘れ防止メール」の配信対象は、カートに商品を入れた状態が一定時間続いたユーザー。初期設定で自動送信される仕様になっており、BASE加盟店が新たに配信設定する手間がなく、追加費用もかからない。

なお、「買い忘れ防止メール」の配信を希望しない場合には、ネットショップの管理画面で自動送信設定を解除することができる。

重要性を増す「攻め」のコンバージョン改善施策

Baymard Instituteの調査によると、2020年12月のデータで世界のECサイトにおけるカゴ落ち率の平均は69.80％となっている。この結果はBASEが発表した「約7割」という数字を裏付けるものだ。

カゴ落ちの理由には「送料などの追加費用が高すぎた」「クレジットカード決済が拒否された」などの明確な理由だけでなく、「とりあえず気になる商品をカゴに入れて、ネットサーフィンをしながらあれこれ比較検討しているうちに忘れてしまった」といったものもある。

送料が高すぎるなどの理由でカゴ落ちした場合、リマインドによる購買促進は難しいが、「何となく忘れてしまった」という場合は、「買い忘れ防止メール」でリマインドすることで、ユーザーをショップに呼び戻せる可能性がある。

ECショップ間の競争が激化する中、「待ち」ではなく「攻め」のコンバージョン改善施策がさらに重要性を増していると言えるだろう。