ZENTOが宿泊業のDXを推進する【Wonder Roofs】を開始

2023/02/15

ECのミカタ編集部

株式会社ZENTO （本社：東京都港区　代表取締役：森田敏博、以下「ZENTO」または「同社」）は、ホテル・旅館向け新サービス「Wonder Roofs」を開始した。

日本の良さを世界に発信

ZENTOは、ホテル・旅館向け新サービス「Wonder Roofs(ワンダールーフ)」を2023年2月13日（月）に開始した。 Wonder Roofsとは、「日本の素晴らしい宿・観光地をSNSで世界へ発信」がコンセプトのサービスとなっている。

ホテル・旅館向けデジタルソリューションを提供する総合コンサルティングを提供する。同社は、オンライン・SNSでの認知拡大や集客、自社ホームページによる販売促進、マーケティングおよびブランディング施策の実施をトータルサポートし、宿泊業のDXを支援するとしている。

「Wonder Roofs」のサービス概要

同社がまとめる「Wonder Roofs」のサービス概要は次の通りだ。

◆SNSソリューション

数多くのホテルアカウントを運用して培った経験をもとに、SNS運用における戦略設計からクリエイティブ、投稿、広告配信、レポーティングまで全工程を網羅し、クライアントの集客とブランディングの向上に貢献する。特に、ホテル・旅館で欠かせない外国語は、インバウンド向けに対応できるようアメリカ人、中国人、台湾人などネイティブの外国人スタッフが文章を作成。Wonder Roofsアカウントやその他の自社アカウント含め合計フォロワー40万人におよぶ自社SNSやメディアを活用し、クライアントの投稿を拡散支援するなど、ブランド価値向上とさらなる集客の向上に寄与する。

◆大人インフルエンサーキャスティング

数値はもとより、顧客との長期的な関係構築を重視するホテル・旅館に最適化された、全く新しい手法のサービスとなっている。ホテル・旅館のブランディングにふさわしい“大人インフルエンサー”を、独自スキームによって数値化し、厳しい基準をクリアした約1,200名をネットワーク化。クライアントのブランディングに最適なインフルエンサーをアサインすることで、SNSにおける拡散力とPR効果を最大化する。また、従来のような単発型のキャスティングではなく、継続支援型のサブスクリプションモデルを取り入れ、中長期的に効果のある施策を実施する。

◆インバウンド向けサイト制作

ZENTOは長年、世界にむけた高額アイテムの越境ECサイトや国内向けECサイトを運営し、クライアントの世界市場向け越境ECサイトの構築・運営、公式サイトやブランディングサイトの構築、SNSによるネット集客の支援を実施してきた。また、常に世界を視野に入れたグローバル集客とブランディングのノウハウを基に、ホテル・旅館・観光地向けのインバウンド集客用サテライトサイトの制作を行っている。ヴィジュアルによる訴求力と利便性が高く、SNSとの親和性が高いWEBサイトとなっている。

デジタルマーケティングを総合的にサポート

公表に際して同社では次のように述べている。

「SNSによって、世界へアプローチするマーケティングの参入障壁が下がったのは事実ですが、どんなにネットに関する経験やノウハウが豊富でも、海外市場となると話は全く別です。特にラグジュアリー分野、なかでもホテルや旅館の場合、単に拡散すれば良いわけではなく、ブランディングに沿ったSNS活用が求められます。しかし、そこまでのアウトプットを実現するには、SNS運営会社のスタッフも実際にラグジュアリーホテルや旅館に数多く泊まり、上流のサービスを体感するといった実体験が必要です。

さらに、日本のホテル・旅館・観光地では、“伝わらない英語”や“誤解を招く間違った英語”が目に付くことが多く、意外にも有名な外資系ホテルでさえ、その手の“誤解を生じる英語”がいくつも散見され、SNS界隈では外国人旅行者たちが困惑した・意味が分からなかったと多数投稿されています。非常に残念なことです。多くのホテル・旅館では日々業務に追われ、コロナ禍という困難な状況もあいまって、人材不足、デジタル知見不足、英語能力不足などを早期に解決するのは難しいのではと思い、少しでもZENTOの知見・ノウハウを活かしてクライアントの皆様のお役に立ちたいと考えております」

先述のようにZENTOは、SNSマーケティングのノウハウを駆使し、多くの企業の集客・ブランディングをサポートしてきた。そして業界の課題を前に今回、アフターコロナに向けてSNS運用、インフルエンサーキャスティング、WEBサイト制作といったデジタルマーケティングを総合的にサポートする新サービス「Wonder Roofs」の開始に至ったのだ。同サービスを通して日本のインバウンド市場拡大への貢献を目指すとしており、越境ECとも直結した日本の宿泊業支援に期待がかかりそうだ。