プレスリリース
EC・通販業界のプレスリリースやニュースリリース情報をまとめ、幅広くご紹介しています
2016年12月20日（火） (株式会社システムソフト)
■本サービスの特長
当サービスは、スマートフォンに対応しているか判定するGoogle社提供のサービス「モバイルフレンドリーテスト」を一括代行するサービスです。本来、対象のURLを1つずつ入力する必要があり、多くのページをチェックするには相当の時間が必要です。本サービスでは当社が代行して行うことにより、モバイルフレンドリーテストを一度に500URL分を行うことが可能、Web担当者の負担を軽減することができます。
また、Webから簡単にお申し込みができ、納期も1～2営業日と迅速な対応が可能です。(※納期はURL件数によって異なります。)
この他、スマートフォン対応に関する全般的なコンサルティングを行う「SEOコンサルティングサービス」や、「スマホ対応サイト制作サービス」など、チェック後もお客様をサポートするサービスを充実させております。
※サービスのお申込み・詳細については ↓こちら↓
http://www.ss-mktg-svc.jp/spcheck/
■サービス提供の背景
近年スマートフォンでインターネットを利用しているユーザーが増えており、総務省が実施した「平成27年通信利用動向調査」によると、全体の54.3％がスマートフォンからアクセスしており、平成26年の調査と比較すると7.2ポイントも上昇していることが分かっています。また、同調査によるとPCの所持率は減少が見られるのに対して、スマートフォンの所持率は前年よりも7.8ポイント増加し、PCよりもスマートフォンが主体となることが予想されます。
このような時勢から、2016年11月、Googleは検索の順位づけをするための対象をPCページからスマートフォンページに変更すると発表しました。これは「モバイルファーストインデックス(MFI)」と呼ばれるもので、ページのランキングを決定したり、構造化データを理解したり、検索結果にWebページの要約文を表示する際も、モバイル版のコンテンツが使用されるようになることを指します。また、Googleは世界トップシェアの検索エンジンであり、日本国内においても約68.2％がGoogleを利用しています(※)。そのため、今後は自社サイトが“スマートフォンに対応しているかどうか”をチェックすることが重要となります。
自社サイトがスマートフォンに対応していない場合、Googleでの検索結果において表示順位が下がり、検索からの流入数が減少する恐れがあります。
※参考：StatCounter GlobalStatsによる2015年～2016年の検索エンジンTOP5(2016年12月14日参照)
上記のような背景から、Webマーケティング支援を行う企業として、お客様の負担を減らしスマートフォンサイトへの対応が促進できるようなサービスの提供を開始するに至りました。
＜ご報告内容＞
(1) ページの表示速度
(2) ページ品質
(3) スマホ対応状況
※ ページの表示速度、ページ品質、スマホ対応状況の測定結果は、Google社が提供する PageSpeed Insights の測定結果を取得しています。
※測定結果についてご質問がある場合は、Googleのヘルプページをご確認ください。
サービス名： スマホ対応一括チェックサービス
内容 ： モバイルフレンドリーテストを一括チェック(1販売単位500URLまで)
受付開始日： 2016年12月19日(月)
料金 ： 24,800円(税込)
URL ： http://www.ss-mktg-svc.jp/spcheck/
■今後の展望
これまで当社ではコンサルティング事業を主な事業として行ってまいりましたが、今後はこのようなオンラインサービスをより拡充させ、これまでのSEOコンサルティングにおいてもスマートフォンに主軸をおき、そのノウハウをスマートフォンサイト開発などに活かしていきたいと考えています。
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2016年12月20日（火） (株式会社ワイズシステム)
ジャックス・ペイメント・ソリューションズ、後払い決済サービス「アトディーネ」とワイズシステムの「受注でポン」との自動連携を実現
ECサイトにおける決済手法として、後払い決済サービスには、高いニーズが存在します。特に、初めて購入するショッピングサイトで利用したい支払い方法として39%もの人が希望されており、新規顧客獲得において必要不可欠な決済手段となっております（ジャックス・ペイメント・ソリューションズ調べ）。
一方、EC事業者様が後払い決済サービスを利用するためには、顧客から注文を受けたのちに、注文情報の登録、与信結果の取得、出荷の報告などの各種作業を行う必要があり、業務負荷が増加するという側面がありました。
今回の自動連携により、受注でポンを利用するEC事業者様はアトディーネを利用した受注データの決済処理が自動化されるため、業務負荷を増やすことなくアトディーネを導入することが可能となります。
[主な機能]
○予め設定された条件により抽出された注文データを一括でアトディーネ側へ注文登録
○複数お届け先注文などの請求金額集約
○与信結果の一括取得
○送料・手数料など受注でポン側で修正した注文を抽出して一括再与信
○出荷報告（配送情報の登録）を一括送信
「クレジット決済は不安」「ギフトで代引きは出来ない」などのネットショッピングのこれまでの不満を解決させ、売上をアップさせるだけではなく、一括で効率よく受注処理も行う事で他店舗に負けないサービスをご提供致します。
■ 「ATODENE（アトディーネ）」とは
クレジットカードを利用しない購入者や、到着した商品を確認してからお支払いしたい購入者が、商品受け取り後にお支払いすることができるサービスです。コンビニエンスストアや銀行など、お客様の身近な施設から、お客様のご都合のいいタイミングでお支払いいただけます。
EC事業者様にとっても、商品代金をジャックス・ペイメント・ソリューションズが立替払いするため、未払いリスクなく導入できます。
「アトディーネ」は、ジャックスグループが金融業界で培った信頼と実績で、多くのEC事業者様に導入いただいている後払い決済サービスです。
ATODENE（アトディーネ）公式サイト http://www.atodene.jp/
■ 「受注でポン」とは
ネットショップを運営されている企業様の受注処理を大幅に軽減する事のできる受注管理システムです。
受注でポンを導入していただくと、第一に、受注処理が早くなり、作業の負荷を減らせます。（人件費を減らすという考え方も勿論ありますが、時間的な余裕を作り出すことで、今まで実現できなかったアイデアや企画を実行していく余力が生まれます。）
第二に、人為的なミスが減り、購入者様へ迅速に正確に対応する事で売上に反映されていきます。
第三に、データを蓄積する事で今後の計画を立てやすくなります。
第四に、受注処理担当者の負担を抑えながら、より販促に力を入れる事ができます。
受注でポン公式サイト http://www.yspro.ne.jp/jpon/
【ジャックス・ペイメント・ソリューションズ株式会社 概要】（ URL: http://www.jaccs-payment.jp/ ）
会社名：ジャックス・ペイメント・ソリューションズ株式会社
設立日：1980 年6月2日
代表者：柳原 功
所在地：〒141-0021 東京都品川区上大崎 2-25-2 新目黒東急ビル
事業内容：後払い決済サービス・集金代行サービスの提供
【株式会社ワイズシステム 概要】 （ URL：http://www.yspro.ne.jp/ ）
会社名：株式会社ワイズシステム
設立日：2011年12月２日
代表者：金子祐介
所在地：〒141-0021 東京都品川区上大崎4丁目5番37号 山京目黒ビル302
事業内容：
EC向け受注管理システム「受注でポン」の開発・販売・サポート業務
他 各種システム・アプリケーション開発
【本記事に関するお問い合わせ先】
ジャックス・ペイメント・ソリューションズ株式会社 営業部
TEL：03-6758-0738／FAX：03-6758-0739
株式会社ワイズシステム 営業部 （担当：小山）
TEL：050-2018-0402
Email：info@yspro.ne.jp
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2016年12月20日（火）
株式会社エスキュービズムは、タビオ株式会社（本社：大阪市浪速区、代表取締役社長：越智勝寛 以下タビオ）のオムニチャネル戦略の一環となる統合データベース(オムニチャネル基盤)を構築いたしました。
また、併せてタビオのECサイトを「EC-Orange Omni」でリプレースし、多方面でタビオのオムニチャネル戦略の支援を行いました。
顧客情報や商品情報、在庫情報などのeコマース、店舗運営に関わる各データがシングルデータベースで一元管理できるようになり、ECショップ、実店舗、スマホアプリ、本部、コールセンターなど複数のチャネルが統合データベースとAPIで連携しているため（＝オムニチャネル）同一のデータにアクセス可能となりました。
■統合データベース構築による効果
・ECシステム、基幹システム、店舗POS、スマホアプリ等多数システムとの連携により全ての情報がシームレスに展開できるようになりました。
・ECプラットフォームDECIDE™との連携により、購入者が実店舗、またはECで「どのような用途で／どんな人で／どんな目的で／何をしたいか」がわかる情報を集約し、マーケティング施策に活用。
・顧客LTV最大化の為、カスタマージャーニーマップ等を中心とした顧客体験設計からプロジェクト進行。
・キャンペーン施策実行もOrangeDBから実行可能になり、業務の手間やコストの削減。
■タビオ株式会社 執行役員 真砂 輝男氏
1to1マーケティングを実現するオムニチャネルを構想するとき、会員情報、マスタ情報、在庫情報、受注情報はもちろんのこと、レビュー、閲覧履歴、お気に入り、チェックイン情報などの、行動情報の統合まで視野に入れなくてはなりません。
それを可能にするのが、エスキュービズムの「EC-Orange Omni」でした。
■EC-Orange Omni概要
「EC-Orange Omni」は複数の実店舗とECサイトの、在庫・顧客等 に関する様々な情報を一括管理できるトータルソリューションパッケージです。
■Orange Series 概要
ECサイト構築パッケージ「EC-Orange」、大型店舗向けタブレットPOSソリューション「EC-OrangePOS」をはじめとした店舗運営支援ソリューション群です。 小売業や飲食・ホテル業界などに幅広く展開しているOrange Seriesはwebとリアルを繋ぎ、顧客情報を統合・一元化することによってオムニチャネル化を実現しています。
* 記載されている会社名及び商品名／サービス名は、各社の商標または登録商標です。
* 製品の仕様は変更される可能性があります。
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2016年12月20日（火） (寺田倉庫株式会社)
寺田倉庫が提供する「CLOUD WINE CELLAR（クラウドワインセラー）」は、ワインを最適な環境で保管するストレージと、保管中のコレクションをお手持ちのパソコン、スマートフォンで管理するサービスを統合した、新しいスタイルのワインセラーです。お預けいただいたワインは、オンラインで簡単に入出庫が可能で、お好きな場所に1本からお届けいたします。本日、ワインの画像、生産国、地域、ヴィンテージといった情報を管理するコレクション機能を大幅にリニューアルすると同時に、ご利用される方々にサービスをわかりやすくお伝えするため、サイトの構成およびデザインを全面的に刷新いたしました。また、2017年2月をめどに、ワインの購入・輸配送・保管・査定売却とその管理といったコレクション形成におけるあらゆるアドバイスとサポートをセラー顧客向けに提供開始いたします。
寺田倉庫は、ワインを愛するすべての人に新しい体験を提供し続けてまいります。
① コレクション管理
・フィルター機能：生産国、地域、ヴィンテージ、プロデューサー等に対応
・画面表示：ヴィジュアル表示とテキスト表示に切替え可能
・詳細情報：高解像度なワイン写真と共に詳細な情報を表示
・印刷機能：コレクションリストをエクセル形式で出力可能
・評価機能：Robert M. Parker, Jr. 氏による評価方法「パーカーポイント」を導入
② ストレージ
・温湿度管理：ワイン保管に適した温湿度で徹底管理(14℃±1℃／70%±10%)
・セキュリティ：入館における3段階のセキュリティに加え、監視カメラによる24時間警備体制、耐震構造
・荷役作業：ワインを熟知した専門スタッフによる荷役作業
③ 入出庫
・入庫：自宅やワインショップから宅急便で倉庫に直接入庫が可能
*手元に箱がない場合は、オンラインにて専用ボックスを購入して入庫
・出庫：マイページから出庫依頼し、クール便もしくは通常便で最短翌日到着
お好きな場所に1本からお届けします。
④ 保管料金（月額・消費税別）
・ 750ml 6本箱：500円
・1500ml 1本箱：300円
【寺田倉庫のワインセラーについて】
1950年創業の寺田倉庫は、保管するものの本質を学び、極めて最適な条件で保存するために、積極的な設備投資を行っています。また、従来の倉庫業の枠組みを超え、保管だけに留まらず、お預かりしたものの価値を高めて後世に引き継ぐための保存や修復技術の追及や、空間活用のノウハウを活かして文化発信の拠点となる事業を積極的に進めています。とりわけ1970年代より開始したワインセラー事業は、保管環境の世界標準とされる「温度14℃±1℃、湿度70％±10%」の温湿度設定において業界内で高い評価を得ております。首都圏4拠点（品川・世田谷代田・二子玉川・都筑新石川）で展開するセラーは、醸造所の地下セラー並みの空間を提供するほか、オンラインで1本からお預かりするサービス「CLOUD WINE CELLAR」も展開しております。2016年1月には国内最大級の個人向けレンタルワインセラーを拡充しました。
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2016年12月20日（火） (CRITEO株式会社)
国内/海外問わず、旅行予約経路は「PC:6 割 スマホ:2 割 店頭窓口:2 割」 約8 割がオンラインで旅行予約をしている実態が明らかに
パフォーマンスマーケティングのテクノロジー企業であるCriteo S.A.（以下Criteo）は、2016年9月8日(木)から9月12日（月）までの期間、調査会社によるインターネット調査により、全国の20～59歳で、オンラインでの旅行予約および国内・国外旅行経験者である男女600名に対して、「国内・海外旅行の実態および旅行予約に関する意識調査 」アンケートを行いました。
＜調査トピック＞
①国内旅行・海外旅行の予約経路
・国内・海外問わず、旅行予約経路は「PC：5 割 スマホ：3 割 店頭窓口：2 割」
約8 割がオンラインで旅行予約している実態が判明。
・旅行予約時スマートフォン利用率は、世代間での違いが浮き彫りに。
20～30 代が全体平均の23%を上回る一方で、40～50 代は平均を下回る結果に。
②初めての旅行予約時の予約経路
初めての旅行予約時の予約経路は旅行会社の店頭窓口で慎重に選ぶ傾向が鮮明に。
国内旅行は「店頭窓口」44%、「PC」39%、「スマートフォン」11%
海外旅行は「店頭窓口」55%、「PC」28%、「スマートフォン」6%
③国内旅行・海外旅行の検討開始時期と予約時期
国内旅行・海外旅行ともに「出発3 ヶ月前」に旅行先を探し始め、海外旅行は約4 割が「出発3 ヶ月前」に予約。一方、国内旅行の予約は「出発3 ヶ月前」と「出発1 ヶ月前」で2 分する結果に。
④旅行予約検討開始～予約までの旅行サイトへの訪問頻度
全体の6 割以上が、旅行検討開始から予約までに、「週3 回以上」旅行サイトに訪問。
⑤国内旅行・海外旅行の１回あたりの旅行費用
国内旅行は「4～6 万円」が約3 割、海外旅行は「10～15 万円」が約3 割で最多の結果に。
⑥傷心旅行の経験の有無
20代の5人に1人が「失恋をきっかけに旅行に行った経験がある」と回答。
傷心旅行に選ばれる海外旅行先ランキング1位「アメリカ」2位「フランス」3位「中国」
⑦リターゲティング広告の表示に関する意識
サイト閲覧後に、検索履歴に応じて最適な広告を表示する”リターゲティング広告”
約33%が「自分に関係がある広告なので旅行先検討時に意図的にクリックした」と回答。
約5人に1人は表示される度に「行きたい気持ちが高まる」という結果も。
■調査トピック①
【国内旅行・海外旅行の予約経路】
・国内・海外問わず、旅行予約経路は「PC：5 割 スマホ：3 割 店頭窓口：2 割」
約8 割がオンラインで旅行予約している実態が判明。
・旅行予約時スマートフォン利用率は、世代間での違いが浮き彫りに。
20～30 代が全体平均の23%を上回る一方で、40～50 代は平均を下回る結果に。インターネットを利用した旅行予約経験がある全国の20～50 代の男女600 名に対して、「旅行予約をどのような方法で申し込むことが多いですか？」を聞いたところ、PC での予約が55%、スマートフォンが23%、旅行会社の店頭窓口での予約が21%、その他が1％を占め、オンラインでの旅行予約が約8 割にのぼる結果となりました。
■調査トピック②
【初めての旅行予約時の予約経路】
初めての旅行予約時の予約経路は旅行会社の店頭窓口で慎重に選ぶ傾向が鮮明に。
国内旅行は「店頭窓口」44%、「PC」39%、「スマートフォン」11%
海外旅行は「店頭窓口」55%、「PC」28%、「スマートフォン」6%
インターネットを利用した旅行予約経験がある全国の20～50 代の男女600 名に対して、「初めての国内旅行予約時の予約経路」を聞いたところ、旅行会社の店頭窓口が44%、パソコンからの予約が39%、スマートフォンからの予約が11%の結果となりました。また、「初めての海外旅行予約時の予約経路」では、旅行会社の店頭窓口が55%、パソコンからの予約が28%、スマートフォンからの予約が6%の結果となり、初めての旅行予約時には店頭での対面での会話により慎重に内容を精査する傾向があることが明らかになりました。
■調査トピック③
【国内旅行・海外旅行の検討開始時期と予約時期】
国内旅行・海外旅行ともに「出発3 ヶ月前」に旅行先を探し始め、海外旅行は約4 割が「出発3 ヶ月前」に予約。一方、国内旅行の予約は「出発3 ヶ月前」と「出発1 ヶ月前」で2 分する結果に。
インターネットを利用した旅行予約経験がある全国の20～50 代の男女600 名に対して、国内旅行・海外旅行の「情報収集開始時期」と「旅行予約時期」を聞いたところ、国内旅行では、情報収集開始時期は「出発3 ヶ月前」が38%、「出発1 ヶ月前」が36%を占め、旅行予約時期は「出発1 ヶ月前」が45%、「出発3 ヶ月前」が32%の結果に。
一方で、海外旅行では、情報収集開始時期が「出発3 ヶ月前」が48%、「出発１ヶ月前」が25%を占め、旅行予約時期は「出発3 ヶ月前」が39%、「出発6 ヶ月前」が28%の結果に。
■調査トピック④
【旅行予約検討開始～予約までの旅行サイトへの訪問頻度】
全体の6 割以上が、旅行検討開始から予約までに、「週3 回以上」旅行サイトに訪問。
インターネットを利用した旅行予約経験がある全国の20～50 代の男女600 名に対して、「旅行予約検討開始～予約までの旅行サイトへの訪問頻度」を聞いたところ、「週3～5 回程度」が34%、「週1～2 回程度」が33.2%、「週6～7 回程度(毎日1 回程度)」が14.8%、「週14 回以下(毎日2 回程度)」が6.7%、「週21 回以下(1 日3 回程度)が3%、「週28 回以下(1 日4回程度)」が1.7%、「週35 回以上(１日5 回以上)」が2.7%の結果となり、全体の約8 割が旅行予約開始から実際の旅行予約までの間に「週3 回以上」旅行サイトに訪問している実態が明らかとなりました。
■調査トピック⑤
【国内旅行・海外旅行の１回あたりの旅行費用】
国内旅行は「4～6 万円」が約3 割、海外旅行は「10～15 万円」が約3 割で最多の結果に。
インターネットを利用した旅行予約経験がある全国の20～50 代の男女600 名に対して、「国内旅行・海外旅行の1 回あたりの旅行費用」を聞いたところ、国内旅行では「4～6 万円未満」が31.5％、「2～4 万円未満」が27.8%の結果に。一方で、海外旅行では、「8～10 万円未満」が25%、「6～8 万円未満」が16.5%、「10～15 万円未満」が15.3％の結果に。
■調査トピック⑥
【傷心旅行の経験の有無】
20 代の5 人に1 人が「失恋をきっかけに旅行に行った経験がある」と回答。
傷心旅行に選ばれる海外旅行先ランキング1 位「アメリカ」2 位「フランス」3 位「中国」
インターネットを利用した旅行予約経験がある全国の20～50 代の男女600 名に対して、「失恋をきっかけに旅行に行った経験があるか」を聞いたところ、全体では「経験がある」と回答した人が国内旅行では13%、海外旅行では7%にとどまる一方で、20 代では国内旅行が21%、海外旅行は15%が「経験がある」と回答する結果となりました。
また、「失恋をきっかけに旅行に行った経験がある」と回答した80 名に対して、海外旅行先を聞いたところ、1 位が「アメリカ」(11 人)、2 位が「フランス」(６人)、「中国」(4 人)の結果となりました。
■調査トピック⑦
【リターゲティング広告の表示に関する意識】
サイト閲覧後に、検索履歴に応じて最適な広告を表示する”リターゲティング広告”
約33%が「自分に関係がある広告なので旅行先検討時に意図的にクリックした」と回答。
約5 人に1 人は表示される度に「行きたい気持ちが高まる」という結果も。
インターネットを利用した旅行予約経験がある全国の20～50 代の男女600 名のうち、リターゲティング広告を見たことがあると回答した282 名に対して、「旅行サイトを訪れた後などに旅行関連のインターネット広告が表示されると、どのように感じますか？」と聞いたところ、全体の約3３％が「自分に関係がある内容なので、意図的に広告をクリックした」と回答した
ほか、約19%が「広告のないようや商品をインターネットで調べた」と回答するなど、リターゲティング広告が旅行検討者に対して効果的に作用していることが明らかになりました。
また、同サンプルに対して、「旅行サイトを訪れた後などに旅行関連のインターネット広告がくりかえし表示されると、どのように感じますか？」と聞いたところ、全体の約42%は「何度見かけても、気持ちに変化はない」と回答する一方で、「何度も見かけるうちに情報が気になるようになる」と回答した人が22%、「何度も見かけるうちに旅行したい気持ちが高まる」と回答した人が18%を占め、リターゲティング広告に一定の単純接触効果が見られる結果となりました。
■Criteo（クリテオ）について■
Criteo（NASDAQ: CRTO）は一人ひとりの興味、関心に合わせたメッセージを、オンライン広告を通じて届けるマーケティングソリューションを提供しています。広告をクリックすることで発生した売上を明確にすることで、ROI（投資利益率）の透明性を確保し、投資判断を容易にしています。Criteo は南北アメリカ、ヨーロッパ、アジア太平洋に30 カ所のオフィスを展開し、2,200 名の従業員を擁して世界各国17,500 のパブリッシャーと直接取引関係を結び、13,000 の広告主の広告を生成・配信しています。
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株式会社ファミリーマート(以下 ファミリーマート)と株式会社ジェーシービー(以下 JCB)は、ポストペイ（後払い）型電子マネー「QUICPay＋」の取扱いを、２０１６年１２月２０日(火)から全国のファミリーマート・サークルK・サンクス店舗約1８,０００店で開始いたします。
■新登場の「QUICPay＋」でのお支払いに対応！
「QUICPay＋」は、ポストペイ（後払い）方式の決済サービス「QUICPay」の機能を拡張した新たなサービスです。QUICPay＋機能を登録したスマートフォン等では「QUICPay＋」ロゴマークのあるお店で2万円を超えるお支払いも可能になりました。また、クレジットカードに限らず、デビットカード、プリペイドカードに紐づけてのご利用も可能となる予定です。
ファミリーマート、サークスK、サンクスでは、従来の「QUICPay」でのお支払いに対応しておりますが、このたび、「QUICPay＋」でのお支払いにも対応し、さらに快適で便利なお買い物をお楽しみいただけるようになります。
【「QUICPay」と「QUICPay＋」の特徴について】
（共通）QUICPayマークのあるお店の端末にモバイル（スマートフォン、携帯電話等）等をかざすだけでお支払いが完了する「簡単・おトク」な電子マネー。
※ 2万円を超えるお買い物ができるのはQUICPay＋対応加盟店のみとなります。
注 「QUICPay」および「QUICPay＋」は、非接触IC決済サービスであり、JCBの登録商標です。
ファミリーマートとJCBは、これからもお客さまのニーズにお応えできるよう、様々な施策を検討し、取り組んでまいります。
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2016年12月19日（月） (株式会社ベルーナ)
女性向けファッション通販「Ranan」発！ “アスレジャー”ファッションにもぴったりな新ブランド 「Ranan SPORTS」、2017年1月4日（水）誕生！
株式会社ベルーナが展開する30～40代の女性向けファッション通販「Ranan（ラナン）」から、2017年1月4日（水）よりスポーツウェアの着こなしやシーンを提案する新ブランド「Ranan SPORTS（ラナンスポーツ）」（以下、ラナンスポーツ）が立ち上がります。
「ラナンスポーツ」は、30～40代の女性向けファッション通販「ラナン」から誕生した、“アスレジャー”ファッションにもぴったりなスポーツブランドです。“アスレジャー”とは、アスレチック（運動競技）とレジャー（余暇）を掛け合わせた、スポーティーなレギンスやタンクトップなどを普段着として取り入れるスタイルです。2020年の東京オリンピック開催に向け、アスレジャー専門ショップがオープンするほど、注目のトレンドとなっています。この度「Ranan（ラナン）」では、需要の拡大を受け、様々なシーンでお客様にスポーツアイテムをもっとおしゃれに楽しんでもらいたいという思いから、「ラナンスポーツ」を立ち上げることとなりました。
「ラナンスポーツ」では、吸汗速乾素材で汗をかいた後もベタつかずサラっとした着心地が続く「UV対策吸汗速乾ストレッチカーゴジョガーパンツ」や、裏側がメッシュで通気性が良く、普段使いにもおすすめな「吸汗速乾スウェットライクギャザーパンツ」など、オリジナル商品12点を展開します。また「アディダス」や「ナイキ」の商品や、スポーツブランドとのコラボレーション第一弾として、「FILA」とのコラボ商品も販売します。
今後もベルーナは、“お客様の衣食住遊を豊かにする商品やサービスを提供する”という経営理念の下、お客様のニーズに応えた商品を提供し続けてまいります。
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2016年12月19日（月） (株式会社エフ・コード)
株式会社エフ・コードは、ブラウザプッシュ通知サービス「f-tra Push」の提供を2016年12月26日(月)に開始します。
「f-tra Push」は、ブラウザプッシュ通知機能を活用し、ダイレクトマーケティングを行える国産サービスで、わずか10分程度で導入できます。導入したWebサイトでは、プッシュ通知を許可したユーザーに対して、デスクトップの画面上、スマートフォンやタブレットの待ち受け画面のトップに、短いメッセージを通知できるようになります。
従来の広告的手法とは異なり、メディアを介在することなく直接ユーザーの画面上に届くため、広告費をかけることなく、ユーザーの目に止まりやすい場所に届けたい情報を発信できることから、総合的に費用対効果に優れた施策の提供が可能です。
【「f-tra Push」運用コンサルティングプラン】
デジタルマーケティングでのブラウザプッシュ通知の活用は、新しい手法であるため、運用ノウハウが浸透しておらず、機能を導入しても使いこなせない企業が多くなることが予想されます。「f-tra Push」では、ブラウザプッシュ通知を活用した、Webサイトのコンバージョン率アップ(成約率向上)に寄与する運用コンサルティングサービスを実施するプランもご提供いたします。当社の専門コンサルタントがブラウザプッシュ通知の基本設定から、シナリオ設計、レポート配信、追加施策の提案等を行います。
今後もエフ・コードは、企業のデジタルマーケティングの効果を最大化する支援を行ってまいります。
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2016年12月19日（月） (株式会社CyberZ)
株式会社サイバーエージェントの連結子会社である株式会社CyberZは、人工知能を活用した開発組織「AITEC」において、LINEに対応したチャットボット作成ツール「Bot it!（ぼっといっと）」の提供を開始いたしました。
チャットボットとは、チャットに自動応答する機能のことを指し、ユーザーはbotとの対話を介して、即時に回答を得ることが可能になります。これまでコンシェルジュがやっていたような高度な推薦や顧客対応など人が回答しなければいけなかった領域にbotを利用することで、ユーザーの回答を待つ時間を削減し、ユーザビリティの向上が見込めるため、検索エンジンやQ&Aなどへの応用が期待されています。
現在、LINEやFacebook messengerなどのメッセージアプリがAPIを開放したことにより、多くのチャットボットがユーザーにより作成されております。この背景を踏まえて当社ではチャットボット作成が簡単に出来る支援ツールの提供にいたりました。
「Bot it!」は、LINE上での自然会話からそのユーザーにあった情報を提供できるチャットボット作成ツールです。「Bot it!」にデータを一括インポートするだけで、顧客のニーズに合わせたオリジナルの返答を期待できるチャットボットを簡単に作成することが出来ます。これにより、ユーザーに対し新たなコミュニケーションと情報との出会いを提供します。
当社は創業以来スマートフォン広告事業の発展に従事しておりますが、今後もより一層、スマートフォンを軸としたマーケティング支援に寄与出来るよう努めてまいります。
■ 株式会社CyberZについて
スマートフォンに特化した広告マーケティング会社として2009年に設立しました。サンフランシスコ、韓国、台湾支社をはじめ全世界対応で広告主のマーケティング支援をしております。当社が提供するスマートフォン広告ソリューションツール「Force Operation X」は、2011年2月に国内で初めてスマホアプリ向け広告効果計測を実現し、Facebook社の「Facebook Marketing Partners」や、Twitter社公式プログラム「Twitter Official Partners for MACT」に認定されております。また、メディア事業においてはゲーム動画配信プラットフォーム「OPENREC.tv」を運営しており、2015年からe-Sports大会「RAGE」を日本国内にて運営しております。
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2016年12月19日（月） (トランスコスモス株式会社)
トランスコスモス株式会社（以下、トランスコスモス）は、新たな海外拠点としてインドネシアのジャカルタに「ジャカルタ第3センター」を設立し、業務を開始しました。
トランスコスモスは、2013年6月、インドネシアの大手財閥サリム・グループのIT企業であるPT Cyberindo Aditama（本社：インドネシア ジャカルタ）とともに、トランスコスモス・インドネシア株式会社（英語表記：PT. transcosmos Indonesia、President Director：原浩芳、以下、トランスコスモス・インドネシア）を設立し、インドネシア市場向けにサービス提供を開始しました。
トランスコスモス・インドネシアはその後順調に業務を拡大し、今般のジャカルタ第3センターの設立によって、社員数は800人を超え、ジャカルタで1,000席を有する規模に成長しました。現在は、50社を超えるお客様企業に対して、コンタクトセンター、デジタルマーケティング、ECワンストップサービスなどの幅広いサービスを提供しています。
■「ジャカルタ第3センター」 概要
名称： トランスコスモス ジャカルタ第3センター
所在地： Menara Bank Danamon,Jl. Prof. Dr. Satrio Kav E IV No. 6
敷地面積： 1,848平方メートル
席数： 300席
対応言語： インドネシア語、英語
提供サービス： コンタクトセンターサービス、デジタルマーケティングサービス、ECワンストップサービス
新設されたジャカルタ第3センターは、ジャカルタで3拠点目、トランスコスモスの海外拠点としては115カ所目となります。トランスコスモスは今後も成長が予測されるインドネシア市場において、インドネシアに進出する日系企業をサポートするとともに現地企業からの業務受託にも注力し、お客様企業の売上拡大・コスト削減を支援していきます。
※トランスコスモスは、トランスコスモス株式会社の日本及びその他の国における登録商標または商標です
※その他、記載されている会社名、製品・サービス名は、各社の登録商標または商標です
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2016年12月19日（月） (クルーズ株式会社)
クルーズ株式会社（以下、クルーズ）は、ワールドリンク株式会社（以下、ワールドリンク）の設立に伴い越境EC事業を開始いたします。
中国のリサーチ会社iResearch※1の発表によると、中国の消費者が海外企業のECサイトから製品を購入する越境EC市場は2015年度の1兆9536億円から2018年までに8兆6790億円規模と4倍強に拡大すると予想されています。急速拡大している中国越境EC市場において、「SINA（新浪）」と「Weibo（微博）」の圧倒的な集客力と、クルーズ株式会社のEC運営ノウハウ・ECシステムを活用し、海外で簡単に商品を販売することができる越境ECの仕組みを構築する事ができます。
これにより日本国内で培った『SHOPLIST.com by CROOZ』と同様の事業モデルを中国国内においても実現する事ができ、中国をはじめとしたアジア圏での事業拡大を目的とした日本のブランドやメーカーに対して、販売からプロモーションに至るまで、ワンストップで提供してまいります。 なお、この越境EC事業について当期は準備期間となります。
■越境EC事業の方向性
今後は当社の強みでもあるファッション関連のみならず、それ以外の様々なジャンルにおいても、日本ならではの商品を世界に向けて発信していきたいと考えています。事業の詳細が決まり次第、随時リリース等にてお知らせいたします。
■今後のSHOPLISTについて
当社が運営するファストファッション通販『SHOPLIST.com by CROOZ』は、国内においては2012 年 7 月にサービスを開始して以来、多くのお客様から高い支持を受けており、売上高 は 4 年目となる 2016 年 3 月期には約 150 億円規模まで拡大しています。今回の越境EC事業を皮切りに、そこで培ったノウハウやデータを生かして、『SHOPLIST.com by CROOZ』も日本国内だけでなく世界のユーザーに対して商品を提供していけるような仕組みを構築してまいります。
※1 参考：急拡大する中国の越境EC市場／株式会社インプレス（出典：iResearchの調査）
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2016年12月19日（月）
京急グループの株式会社京急ステーションコマース（以下 京急ステーションコマース）では、ヤマト運輸とネオポスト・シッピング社の合弁会社であるパックシティ・ジャパン株式会社（本社：東京都千代田区、社長：リュケ・ジャン・ロラン）がサービスを提供している、オープン型宅配便ロッカー≪PUDOステーション≫を京急線の5駅5か所に設置し、2016年12月15日（木）からサービスを開始いたします。
オープン型宅配便ロッカー≪PUDOステーション≫は、ご自宅で荷物を受取ることの出来ない場合に、宅配便受け取り先として、受け取りたい時間に、受け取りたい場所で、宅配ボックスとしてご利用いただけるサービスで、お客様にさらなる利便性と快適さを提供するとともに、多様化するライフスタイルに対応し、社会的な諸課題の解消にも寄与するものです。
今後は、京急沿線にお住まいのみなさまにご利用いただけるサービスとして発展するよう、順次設置場所を増やしていき、住みよい京急沿線を目指してまいります。
「オープン型宅配便ロッカー≪PUDOステーション≫」について
概要
設置場所（5駅5か所）
平和島駅 改札外
京急川崎駅 中央口 改札
金沢文庫駅 西口 改札外 階段下
六浦駅 改札外 正面
神武寺駅 改札外 駅前広場
利用開始日 2016年12月15日（木）始発から
ご利用可能時間 設置される駅の始発から終電まで
ご利用対象 ヤマト運輸株式会社の「クロネコメンバーズ」登録済みの方
※ 今後、他の宅配事業者の荷物の受け取りにも対応していく予定。
今後の展開
京急沿線にお住まいのみなさまの利便性と快適さ向上のため、今後設置駅を増やす予定です。
その他
今回の宅配ロッカー設置拡大により、再配達の削減、CO2の削減、化石燃料の削減、渋滞の緩和、宅配業者の雇用問題等、様々な効果が期待されております。
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2016年12月19日（月）
株式会社TSUTAYA（以下、TSUTAYA）では、クリスマス・年末シーズンに向けて、贈り物選びに役立つ『TSUTAYA人気雑貨ランキング』を発表いたします。上位にはいずれも、自宅でゆったりと過ごすための雑貨に人気が集まりました。ご自分で利用されるアイテムとしても、大切な方へのプレゼントとしても、いずれにも活用できそうなアイテムが揃っています。
TSUTAYAでは、今後も"TSUTAYAに行けば、ほしいものが見つかる"お店づくりと、雑貨を通じて豊かなライフスタイルの提案を目指して参ります。
ranking.jpg※約6,000万人のT会員の利用データに基づきTSUTAYA利用者のデータを集計、2016年11月1日～12月12日に全国の「TSUTAYA」「蔦屋書店」で販売した商品を文具・雑貨に分けてTSUTAYA集計。
■第1位 TSUTAYA限定 "おうち☆クロックス" （小売価格：\2,980税抜 サイズ：3サイズ カラー：4色）
crocs３.jpg今年の人気NO.1となったのは、"クロックス"が提案する秋冬用のルームシューズ。外履き"クロックス"の快適さに負けない、優しく細やかな作りと温かくてフワフワで快適な履き心地で、9月の発売以来大ヒットし、堂々の一位となりました。自宅でゆったり過ごす"イエナカライフ"を快適にするマストアイテムの一つとして人気が集まりました。
■第2位 蔦屋書店 限定 本を読むためのマグカップ(小売価格： 3,456円税込）
IMG_2042.JPG蔦屋書店が提案する、コーヒーやお茶が冷めにくく、冷たい飲み物を入れても結露で本が濡れることがない2層構造を採用した「本を読むためのマグカップ」。400年の歴史を誇る有田焼のデザインは、ものづくりの本質を追求した逸品となっております。
■第３位「Lumiosf（ルミオエスエフ）」（小売価格：29,600円税抜 カラー：２色）
lumio_angle_01.jpg昨年に続き大ヒットとなっている「Lumiosf」。現在TBSで放送中の大人気ドラマ「逃げるは恥だが役に立つ」のエンディングで星野源さんが使用されており、本を開いた時に "光る本型ライト"として話題です。
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2016年12月19日（月）
まもなく２０１６年も終わり、新たな年が始まります。多くの人が新年早々に考えることになる“お金のこと”といえばお年玉。お年玉の由来は、新年の神様である「年神様」が新しい年の幸福や恵みとともに、私たちに魂を「餅玉」として分け与えることで、一年分の力を授かるというものだそうです。普段当たり前のように行われているお年玉ですが、今年はこの由来を子ども達に話すのもよいのではないでしょうか。
お年玉で悩むのが子どもが貰ったお年玉の「管理方法」。親が管理して当然という考え方もありますし、お金の勉強になるのでなるべく任せるべきという考え方もあります。いったいどのように管理するのが適切なのでしょうか？
今回は、子どもが貰ったお年玉に着目し、企業の資金管理のプロであるアバントグループ社員100名に対して調査を行いました。
<調査結果のトピックス>
○子供が貰っているお年玉の金額を把握している人は90.2％。使用用途を把握している人は88.2％
○親が全額お年玉を管理している割合は、未就学児の場合82.3％の一方で、小学校低学年では39.1%に
＜調査概要＞
■タイトル：お年玉にまつわるアンケート ■調査期間：2016年12月13日（火）～12月19日（月）
■調査対象：アバントグループ社員 ■サンプル数：100名
■調査方法：インターネット調査
子どもが貰っているお年玉の額と使用用途はほとんどの人が把握
子供が貰っているお年玉の金額は90.2％の人が把握と回答。また使用用途に関しても把握している人が88.2％であり、子どもが貰うお年玉に関してはほとんどの人が把握していることが分かりました。
小学生低学年から一部・または全額管理を任せる人が大半に
未就学児では親が全額お年玉を管理している人が82.4％となった一方で、小学校低学年では39.1%と、管理を任せはじめる人が一気に増えるようです。ただし、低学年のうちから全額の管理を任せるのではなく、まずは一部を子どもに管理させはじめているようです。
今回の調査では、子どもが貰っているお年玉の額や使い方に関しては、ほとんどの人が把握しており、貰ったお年玉の管理に関しては年齢が上がるにつれて任せる割合が増えてくることが分かりました。中でもお年玉の全額を親が管理するのか、子どもに一部でも管理を任せはじめるのかの分岐点は、小学校に上がるタイミングにあるようです。
このお年玉の管理について、企業の資金管理の観点からアバントグループの深山秀一が解説します。
お年玉の管理で大切なことは、親子がともにお金の在り処と使い道を把握しておくこと
お金の管理を子どもに任せることは、お金の教育、マネーリテラシーを高めるという意味でも有意義だと思います。そして、そのきっかけとして、お年玉というのは、比較的大きな金額を扱うことになるとともに、一年の初めでもあるため、最適なのではないでしょうか。
親としては、子どもに無駄遣いをして欲しくない、といった想いや無計画なお金の使い方に対する心配などがどうしても付きまといますが、そういった部分を一緒に考えて、最終的には任せてみる、ということが大切なように思えます。
今回の調査結果でも出ていたように、子どもの成長に合わせて、親の管理する割合を減らしていき、子どもに任せる割合を増やしていくのが良いと思いますが、この際に必要なのは、親の側がどのようにお年玉を管理しているのか、いくら貯まっているのかを丁寧に説明することです。通帳を一緒に見たり、子どもと一緒に銀行に預けに行ったりするのがいいでしょう。ある程度の金額を子どもに任せることにしても、“ほったらかし”ではなく、子どもの考えるお金の使い方に耳を傾け、きちんと話し合っていくこと、親が把握しておくことが、お年玉という資金を管理するコツと言えます。
企業においても“親会社による子会社の資金管理”が重要
グループ会社を多く持つ企業に関しても、本社財務が子会社の自主性尊重という名のものに、各社のお金を各社の管理に任せてしまうことなどを主な要因とする非効率な設備投資や会計上の不正などが問題視されています。
当社はクラウドコンピューティングやFintechを駆使し、リーズナブルにグループ全体の資金をリアルタイムに把握の上、全体視点の効率的な資金運用ができるようなシステムを提供しており、近年多くの上場企業に導入されています。
そこで重要なのは、親が子の資産状況を正確に把握すること、すなわち「見える化」です。
大切なのはお互いの「お金と心の“見える化”」
お年玉の管理も企業の会計管理も、お金に関しては「見える化」が必要です。いくら自分の子どもを信頼していても、見えないものに対しては、何かと疑心暗鬼になってしまいます。また実際に子どもの方も監視がなければ、良からぬ方向に行きがちです。
お年玉をもらったら、お金に関する家族会議など話し合いの場を設けてみるなど、早速、来年のお年玉から「見える化」を始めてみてはいかがでしょうか。
深山 秀一(フカヤマシュウイチ)
株式会社ディーバ(アバントグループ)
CFOオフィス事業本部TMS事業部シニアマネージャー
大手監査法人系コンサルティング会社を経て、ディーバ社へ入社。国内大手上場会社へのシステム導入およびプロジェクトマネージャを歴任し、連結会計のコンサルティングを10年に渡り経験。保守サポート部門長在任中にクラウドサービスの開発とリリースを行い、現在に至るまでサービス責任者を務める。アウトソーシング事業部にて連結決算実務を5年に渡り経験したのち、TMS事業部にてトレジャリーコンサルタントとして活躍中。
【グローバル資金管理システム「tm5」】
企業マネジメントの生産性を革新するアバントグループの株式会社ディーバでは、世界150か国、15,000グループ企業に利用されているトップクラスのグローバル資金管理システム「tm5」を提供しています。
「tm5」を導入することで、海外子会社の資産情報の全体像を把握でき、不正やグループ全体視点からは非効率な資金運用の抑制を図ることができます。詳細については以下をご参照ください。
【株式会社ディーバに関して】
ディーバは1997年に、連結会計ソフトウェア分野における国内のリーディングカンパニーとして設立しました。本社とグループ会社を連動させた連結視点での経営管理基盤をパッケージとして提供し、幅広いパートナー企業とともにコンサルティングサービス・販売、導入、サポートサービス、アウトソーシングサービスを提供しています。
経営効率を高める連結会計ソフトウェアには、より信頼性のある製品、および高品質なサービスが求められており、格段に高度化・複雑化したお客様の用件を実現できる経営情報基盤として、国内900社を超える企業に選択されています。
今後も、経営情報の透明性を高め、経営品質の向上をサポートし続けます。
なお、2013年10月に株式会社ディーバから株式会社アバントに商号変更し、持株会社制へ移行。新たに株式会社ディーバを設立し、ソフトウェア事業を承継しました。2007年2月、ヘラクレス（現JASDAQ）に上場した株式会社アバントの100%子会社です。
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2016年12月16日（金） (LINE株式会社)
LINE株式会社は、同社が運営するライブ配信サービス「LINE LIVE（ラインライブ）」が、サービスを開始して1周年を迎えましたので、お知らせいたします。また、サービスを開始した2015年12月10日から2016年11月30日までの視聴者・配信者の利用動向をまとめた「数字で見るLINE LIVEの2016年」を公開いたしましたので、併せてお知らせいたします。
LINE LIVEは、“ LIVE is Real ”をコンセプトに2015年12月10日にサービスを開始し、タレント・アーティスト・企業の公式アカウント等を通じてプッシュでライブ配信の開始を通知し、「LINE LIVE」でしか見ることができないライブ配信形式の映像・番組を多数配信してきました。さらに、2016年8月には一般ユーザーへも配信機能を開放し、LINE IDがあれば誰でも簡単にライブ動画を配信できるライブ動画配信プラットフォームへと進化し、若年層の女性を中心とした数多くのユーザーの皆様にご利用頂いております。視聴者が配信者へ向けてハートやコメント、ギフトアイテムを送り配信者がそれに応えるなど、リアルタイム性を生かした配信により、視聴者と配信者が双方向でコミュニケーションできる点が好評を得ており、新たな視聴体験を生み出しています。
このたび、視聴者・配信者の利用動向をまとめた「数字で見るLINE LIVEの2016年」を公開いたしました。サービス開始からLINE LIVEにおいて、送られたハートの総数は26億3,000万個を超え、送られたコメントの総数は4,500万以上となっており、多くの方がLINE LIVEを通じて積極的なコミュニケーションをとっていたことがうかがえます。また、公式チャンネルと一般ユーザーのライブ配信の総配信時間は373,116,672秒（≒11年303日間と11時間31分12秒）＊1となっており、そのうち一般ユーザーの配信時間は272,034,584秒を記録、今年8月に配信機能を開放したばかりにも関わらず、公式チャンネルの倍以上もの時間、一般ユーザーがライブ配信を行っていたことが分かりました。なお、一般ユーザーの中で最も合計配信時間が長かった人の総配信時間は2,014,237秒（＝23日間と7時間30分37秒）にも及んでおり、いかにライブ配信が人を熱中させたかがうかがえます。 ＊1：24時間配信の番組は除く。また1年は365日として計算。
さらに、視聴者も一緒になって熱中していたことが分かる人気のライブ配信として、「１分間に送られた最多ハート数」と「１分間に流れるコメント数」の2つの視点でランキングを集計しました。その結果、ハート数では「三代目J Soul Brothers」のメンバーが出演した「ポッキー＆プリッツの日 シェアハピイベント」が675,557個と、圧倒的な数のハートが送られていたことが分かりました。コメント数では「ももいろクローバーZ」関連の番組がトップ5中、3つもランクインし、ファン、視聴者の熱い気持ちが表れた結果となりました。一般ユーザーでは、配信者のことを“LINE LIVER”と称する言葉が誕生し、その中でも、「ねお」、「きりたんぽ」、「かす」といった、視聴者とのコミュニケーションを積極的に取っていることが印象的な配信者が両ランキングでランクインしており、早くもLINE LIVE上で人気のLINE LIVERが登場しつつあります。
また、LINE LIVEにはライブ配信を公開する対象を限定できる「プライベート配信機能」が追加されたほか、近日予定しているアップデートでは、新たに声（音声）のみでライブ配信ができる「ラジオ配信機能」を公開する等、よりユーザーのニーズに合わせて配信、視聴が楽しめる機能の追加や修正も随時行ってまいります。
今後も、皆で同じ番組を、リアルタイムで同時に楽しみ、盛り上がる視聴体験の機会を創出するとともに、ライブ映像を通じて人と人、人と情報・コンテンツを繋ぐスマートフォン時代の新たな情報流通ハブとなることを目指します。
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2016年12月16日（金）
株式会社東洋経済新報社が、全上場企業3635 社についてデジタル技術の活用状況を調査した結果、88％もの企業が、ビッグデータやIoT 、A I（人工知能）などの重要性が、今後増すと考えていることがわかりました。詳細は、2016 年に創刊80 周年を迎えた、12 月16 日発売の『会社四季報 2017 年新春号』に掲載します。
デジタル技術の重要性は1645 社から有効回答を得ましたが、「大変重要になる」（761 社）、「ある程度重要になる」（687社）を合わせると88％に達し、「あまり重要にならない」（183 社）、「まったく重要になると思わない」（14 社）を大きく上回りました。
調査では「活用中の技術」と「今後活用したい技術」も質問しています。あらゆるモノがインターネットにつながるIoT 、そこから生み出されるビッグデータ、それを分析・利用する、A I によるデジタル化の影響は、産業革命にも例えられますが、現状の活用企業数は、ビッグデータ、IoT は下表のように264 社､249 社、A I は120 社と、有効回答1341 社のうち、それぞれ２割弱、１割弱程度にとどまります。ただ、ディープラーニングなどの技術革新が進んでいる結果、足元では特にA I への期待感が急速に高まっています。その結果、今後、新たにビッグデータやIoT、A I を導入したいと答えた企業数は、いずれも400 社を超えています。
A I 活用（実施・検討を含む）の目的は、「開発力向上」（有効回答の23％、複数回答あり、以下同様）、「生産・物流効率化」（29％）、「販売・営業・保守支援」（37％）が、社内体制強化に向けた理由で上位に来ましたが、さらに、自社で「製品・事業として展開」（25％）、「製品・事業の付加価値向上」（58％）のため活用する企業は多数を占めます。日立製作所がIoT やA I によるデータ分析・解析を切り口に、IT サービス企業へ転身を目指すなど、ビジネスモデルを変えようとする企業も出始めています。
調査では、ビッグデータやIoT 、A I 以外に、期待する次世代技術も質問しました。その第１位はロボット（有効回答の54%、複数回答あり、以下同様）、第２位はＶＲ［仮想現実］（31%）、第３位は３Ｄプリンタ（30%）が占めました。
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2016年12月16日（金）
株式会社ugoが運営する印刷の通販サイト「Suprint(スプリント」のDMサービス「A4透明封筒封入DM」が2016年12月13日に、封入可能な印刷物の種類が増えるなどより使いやすくリニューアルしました。
■リニューアルの背景
お客様から「封入の種類や点数を増やしたい」というご要望を多数いただいたため、A4透明封筒封入DMを、より使いやすくリニューアルしました。
■A4透明封筒封入DMをおススメする理由
・お手持ちのチラシ・パンフレット・中綴じ冊子のデータをそのまま使えます。
・データをお持ちでない方でもデザインからのご対応が可能です。
・DM発送の手間がかかりません。
■より使いやすくなったポイント
・1つのA4透明封筒に封入できる印刷物が1～5種まで選択できるようになりました。
・チラシ、パンフレット(2つ折・巻き3つ折)・中綴じ冊子(8、12、16ページ)と封入する印刷物の選択肢が増えました。
・これまでより、さらにお安くサービスの提供が可能になりました。
■『Suprint(スプリント)』をご利用されたお客様のご注文事例
・学習塾の短期講習のご案内
・各種セミナーのご案内
・各種カタログ・資料の送付用
・ニュースレター・社内報などの送付用
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2016年12月16日（金） (ヤフー株式会社)
ヤフー株式会社（以下、Yahoo! JAPAN）が運営するインターネットショッピングモール「Yahoo!ショッピング」では、2016年11月16日から12月20日まで、「期間限定 Yahoo!プレミアム会員はさらに＋5倍！」を開催します。
この施策により、「Yahoo!プレミアム」会員（※1 以下、プレミアム会員）のお客様は、「Yahoo!ショッピング」「LOHACO」の2.3億商品のお買い物にて、“いつでも5%”のポイントに加えさらに5％が上乗せされて付与されることになるため、期間中はいつでも10％（通常の10倍）のTポイントが得られるようになります（※2）。
「Yahoo!ショッピング」は、2013年のeコマース革命（※3）以降、順調に拡大を続け、現在では43万店を超えるストアが出店、約2.3億もの商品が揃う日本最大規模のインターネットショッピングモールとなり、取扱高も前年同期比2桁増を続けるなど、大きく成長を遂げています。
また、2015年3月1日からは、プレミアム会員向けに、「Yahoo!ショッピング」「LOHACO」でのお買い物にて常時5倍のTポイントが得られるキャンペーンを実施。Yahoo! JAPANがお客様の動向を調べたところ、「Yahoo!ショッピング」「LOHACO」の取扱高合計の約6割が、プレミアム会員のお客様による購買であり、年間の購買単価も一般のお客様の約3倍となるなど、それらキャンペーンが奏功するとともに、プレミアム会員と「Yahoo!ショッピング」の親和性が確認できています。
Yahoo! JAPANは、本キャンペーンを通じ、「Yahoo!ショッピング」「LOHACO」のお買い物経験がないプレミアム会員のお客様にもサービスを体験していただくとともに、既存のお客様にはさらにお得にお買い物を楽しんでいただきたいと考えています。
※1 Yahoo! JAPANが運営する月額有料会員サービス。「Yahoo!プレミアム」に登録することで「ヤフオク!」への出品が可能となるほか、「Yahoo!ショッピング」「LOHACO」のお買い物での追加Ｔポイント付与や、「Yahoo!メール」や「Yahoo!ボックス」の容量増加など、さまざまな会員特典を利用できます。
※2 通常は商品本体価格の1%分のTポイントが付与されます。なお、プリペイドカード、ギフト券、コイン、貨幣、切手、自動車車体、税込100円未満の商品、1年以上先の予約商品はポイント付与の対象外となります。
※3 2013年10月に開始した、「Yahoo!ショッピング」のストア出店料（月額システム利用料）と売上ロイヤルティを完全無料化にする、Yahoo! JAPANのeコマース上の戦略のこと。
・対象：Yahoo!プレミアム会員にご登録のYahoo! JAPAN IDでログインのうえ購入したお客様
・開催期間：2016年11月16日（水）00:00～12月20日（火）23:59
・特典：通常獲得ポイントの「5倍」のボーナスポイントを進呈
＋1倍 ストアポイント
＋4倍 Yahoo!プレミアム会員限定！Tポイント5倍！
＋5倍 【期間限定】Yahoo!プレミアム会員はさらに＋5倍！
※本キャンペーンにより進呈されるボーナスポイントの上限は、以下の期間ごとにお1人様あたり5,000ポイントまでとなります。
＜ボーナスポイントの進呈上限＞
2016年11月16日～2016年11月30日までのご注文：5,000ポイント
2016年12月1日～2016年12月20日までのご注文：5,000ポイント
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2016年12月16日（金）
デジタルモバイル機器の企画、開発、販売を行う株式会社デバイスネットは、2016年12月に、液晶保護パネル＆フィルムを取り扱うECサイト「液晶保護パネル＆フィルムの専門店 液晶ガード屋」をオープンいたしました。
●Android用液晶保護フィルムなら「液晶ガード屋」
「液晶保護パネル＆フィルムの専門店 液晶ガード屋」では、iPhone用はもちろんのこと、人気上位機種のAndroid用の液晶保護フィルムの中でも、店頭では取り扱いの少ない「のぞき見防止」フィルムも各種取り揃えました。
【Android用液晶保護フィルム 取扱い機種】
・Moto G4 Plus SIMフリー
・ZenFone Go SIMフリー
・ZenFone 2 Laser SIMフリー
・HUAWEI P9 SIMフリー
・HUAWEI P9 lite SIMフリー
・arrows M03 SIMフリー
・Xperia(TM) X Performance (d)(a)(s)
・Xperia(TM) Z5 Premium (d)
・Xperia(TM) Z5 Compact (d) など
●人気機種からサイズ指定の特注まで
スマートフォン用以外にも、テレビ、パソコン、タブレットなどあらゆるデバイスの液晶保護フィルム・パネルを取り扱います。
また、学校・法人でご利用のタブレット、カメラの液晶画面など、ご指定のオリジナルサイズでの特注もご注文いただけます。(テレビガード、反射軽減機能フィルターは特注対象外です。)
少ロットから多ロットまで、一般ユーザーから法人ユーザーまで様々なニーズにお応えします。
【取扱い商品カテゴリー】
・スマートフォン用液晶保護フィルム
・パソコンモニター用液晶保護パネル
・液晶テレビ保護パネル
・タブレット用液晶保護パネル
●「上下左右からののぞき見防止」「ブルーライトカット」など機能性を兼ね備えた保護フィルム
左右の2方向、上下左右の4方向からの「のぞき見防止機能」、ブルーライトカット率：約43％、目の負担を軽減する「ブルーライトカット機能」、他にも「反射軽減加工」、傷が付きにくい「ハードコート機能」など、機能性にもこだわったフィルムです。
●サイト運営・管理
株式会社デバイスネット
●取扱い商品
スマートフォン、タブレット、パソコン、テレビなどの液晶保護フィルムとパネル
※スマートフォン関連アクセサリー(充電器、充電ケーブルなど)、今後取扱い予定
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2016年12月16日（金） (バリューコマース株式会社)
Yahoo!ショッピング向け顧客育成CRMツール『STORE’s R∞』、目的別に成功事例を紹介するウェブコンテンツを公開
バリューコマース株式会社（以下 バリューコマース）は、ヤフー株式会社（以下 Yahoo! JAPAN）の「Yahoo!ショッピング」向けに提供している顧客育成CRMツール『STORE’s R∞（ストアーズ・アールエイト）』において、ECストアの課題ごとに施策の成功事例を紹介するウェブコンテンツをサービスサイト上で公開しました。
『STORE’s R∞』は、顧客の行動情報に基づき新規顧客・優良顧客・離反しそうな顧客など、顧客分類（セグメンテーション）し、顧客状況に合わせた情報を配信することで、顧客の離反を防ぎ、さらなる顧客関係の構築・維持を支援するCRMツールです。
このたび公開したウェブコンテンツでは、Yahoo!ショッピングに出店しているストア向けに「客単価アップ」、「再訪率向上」、「ロイヤルカスタマー利用促進」、「新規顧客獲得」など、ストアの抱える課題に対して『STORE’s R∞』を活用して実施できる施策事例を紹介しています。また、すぐに施策を実施できるようにキャンペーンの設定方法も掲載した実践的な内容となっています。事例コンテンツは今後も随時追加していく予定です。
バリューコマースは今後も、機能追加やサービス連携などCRMサービスの拡充を通じて、販売チャネルを横断した顧客情報の管理・活用を促し、顧客関係の構築・維持を総合的に支援していくことで、利用企業の顧客生涯価値（LTV）の最大化を目指します。
バリューコマースとは：
日本国内で最初にアフィリエイト広告サービス（成果報酬型広告）を提供開始しました。2015年12月には、マーケティングオートメーションサービス『R∞（アール・エイト）』の提供を開始しました。ネット通販など、顧客基盤をもつ事業者に対して、顧客関係の構築・維持をサポートし、潜在顧客から既存顧客まで、幅広い層への購買促進を支援することで、クライアントの成果（パフォーマンス）の最大化を目指します。（東証一部2491）
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