プレスリリース
EC・通販業界のプレスリリースやニュースリリース情報をまとめ、幅広くご紹介しています
2015年10月20日（火） (株式会社プラスアルファ･コンサルティング)
ソフトウェア開発の株式会社プラスアルファ・コンサルティングは、250社以上の通販ビジネスにて採用されているマーケティングオートメーションシステム「カスタマーリングス」について、「かご落ちリマインドメール機能」や「キャンペーン反応分析機能」といった、通販事業におけるLTV（Life time value：顧客生涯価値）最大化を大きく実現するための新機能を実装した最新バージョン『カスタマーリングス ver.5.7』を本日より提供を開始いたしました。
今回のバージョンアップでは、ECサイト上の買い物カゴに商品を登録したまま買い忘れている顧客へのお知らせ自動化する「かご落ちリマインドメール」や、複数のメルマガタイトルの中から特に開封率の高いクリエイティブを採用することでメルマガの開封率を大幅に向上する「ABテスト自動化機能」といった、通販事業の収益向上に直結するマーケティングオートメーション機能の強化のほか、個別のキャンペーンに対して顧客ランク別にどこのセグメントでどれだけ反応があったかを分析する「キャンペーン反応分析」や、新規獲得チャネル別に広告費を入力することで自動的にLTVや獲得コストなどを算出し帳票作成を容易にしてくれる「広告費用対効果分析」といった、あらゆる通販企業にとってみるべき分析機能を新たに搭載しました。これより、通販企業におけるマーケティング担当者は、従来のデータ加工や集計作業など多くの単純作業から解放され、より売上に直結する施策立案・実施にリソースを割くことができるようになります。
「カスタマーリングス」は、クラウド型のCRM／マーケティングオートメーションツールで、今回新たに搭載された70個以上の機能について、利用企業は月額利用料据え置きのまま、最新の機能を活用することができるのも利点です。
昨今の通販企業を取り巻く環境は、市場規模が6兆円を超え16年連続で増収となるなどの成長を背景に、多くの企業が新規参入し競争が激化しています。そのため顧客獲得単価は日々高騰し、新規の顧客獲得効率が悪化し収益を圧迫しています。こうした中、通販企業の多くは既存顧客の収益アップ（CRMの強化）がテーマとなっており、顧客の属性や自社製品の検討、購入履歴から関連性を分析し、顧客に合わせたマーケティングアクションを実行することの重要度が急速に増しています。
本バージョンでは、こうした通販業界における市場の変化に対応し、先進企業の多くが検討／導入を始めている顧客体験（カスタマーエクスペリエンス）に応じたマーケティングの実践を可能にするための、自社顧客像を把握する分析機能や、クロスチャネルでコミュニケーションを実践するマーケティングオートメーション機能を大幅強化しました。
＜カスタマーリングス ver.5.7で搭載された主な機能＞
①分析機能の強化
・流入チャネル別のLTV集計表に、各チャネル別の獲得単価を算出できる機能
・RF集計表に前月実施した施策に対する反応数（率）の表示と、対象顧客の抽出機能
・アクセスログ機能を強化し、メールへのクリック時に顧客情報とアクセスログを紐づける機能
②マーケティングオートメーション機能の強化
・買い物忘れ顧客へのリマインドメール（カゴ落ちフォローメール）
・複数のメールタイトルを同時にサンプリング配信し、成果に応じて本配信を行うABテスト機能
・毎月や毎年など定期的に購入している商品のレコメンド機能
「カスタマーリングス」は、インターネットを通じてソフトを貸出すクラウドサービス形式で提供し月額9.8万円（税別。初期費別途）から利用できます。企業ごとに異なる顧客データの各種レイアウトにも柔軟に対応でき、また操作面でも専門性を要しない操作性を実現することで、従来のＣＲＭシステムなどの導入で頻繁に見られる、システム設計やカスタマイズなどの導入負荷を大幅に軽減し、マーケティング部門の現場だけで短期間で導入・運用を可能としました。今後も通販企業を中心に、1年間で100社の導入を目指していきます。
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2015年10月20日（火） (株式会社メタップス)
これまでのアプリのプロモーションでは、メディアや広告ネットワークに広告を配信して流入経路ごとの効果を検証するのが一般的でした。しかし、PCブラウザと同様にスマートフォンアプリにおいても、広告「枠」ではなく「人」にフォーカスをして広告を配信する「枠から人へ」の流れが加速しつつあります。
当社では、広告ネットワークの運営を通して蓄積してきた世界2億人以上のオーディエンスデータに加え、日々のアプリストアのデータを分析することで、アプリユーザの属性の理解を進めてきました。当社の提供する「Metaps Analytics」のプライベートDMP機能を通して既存ユーザの傾向を分析、膨大なオーディエンスデータの中からそれらに類似しているユーザにピンポイントで広告を配信することで従来より高い広告効果を実現します。
例えば、月1,000円以上使う課金ユーザと属性が似ているユーザにのみ広告を配信するといった柔軟なターゲティングが可能です。
ユーザの類似性は、独自のアルゴリズムにより算出され結果を学習しながら精度を高めていくように設計されています。既に「Metaps Analytics」が導入されているアプリでは追加のシステム導入は不要で即座に出稿可能です。
※広告主のデータはその広告主のキャンペーンにのみ活用でき、他の広告主のキャンペーンに活用されることはありません。
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2015年10月20日（火） (リカー・イノベーション株式会社)
日本酒のEC事業・店舗事業「KURAND（クランド）」を運営するリカー・イノベーション株式会社（以下「リカー・イノベーション」）は、料理人向け EC 事 業を展開する八面六臂株式会社（以下「八面六臂」） と連携し、KURAND提携先の蔵元のこだわりの日本酒を、八面六臂が飲食店向けに提供する卸売サービスの加盟店に向けて販売を10月19日（月）より開始いたします。
■ サービス連携内容
リカー・イノベーションが運営するKURANDは、全国各地の蔵元と消費者を結ぶEC事業・店舗事業と展開しています。今回の連携により多くの飲食店が、KURAND提携先の蔵元のこだわりの日本酒を、八面六臂のウェブサイトを通じて注文することができるようになります。
八面六臂は、2011年4月のサービスのリリース以降、多くの料理人からの支持を受けて着実に導入店舗数を増やしています。今回の連携によって、KURAND提携先の蔵元の少量生産の日本酒が、多くの飲食店に提案・流通されるようになり、都内だけでなく、都心遠郊の飲食店でも豊かな食スタイルが展開していくことが見込まれます。
今後もリカー・イノベーションは、全国各地の日本酒の開拓を続け、KURANDを通じて多くの方に日本酒の魅力を提供することに努めてまいります。
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2015年10月20日（火） (株式会社矢野経済研究所)
■調査結果サマリー
◆ 2014年の国内アパレル総小売市場規模は前年比100.9％の9兆3,784億円、紳士服、婦人服、ベビー･子ども服のいずれも堅調に推移
2014年の国内アパレル総小売市場規模は前年比100.9％の9兆3,784億円であった。品目別では、婦人服・洋品市場が前年比101.4％の5兆9,086億円、紳士服・洋品市場が同100.0％の2兆5,476億円、ベビー・子供服・洋品市場が同100.7％の9,223億円であった。いずれの品目においても前年を下回ることなく、比較的堅調に推移した。
◆ 百貨店、量販店チャネルが落ち込むも、専門店や通販チャネルが市場を牽引
2014年について販売チャネル別に見ると、百貨店で前年比97.4％の2兆1,221億円、量販店で同96.2％の9,869億円、専門店で同102.7％の4兆9,014億円で、その他（通販等）で同104.0％の1兆3,680億円で、専門店とその他（通販等）チャネルが伸び、市場を牽引した。
◆ 今後もインターネット通販チャネルが拡大
長期的にみれば、国内アパレル製品・洋品の総小売市場は、少子高齢化や人口減少の影響により縮小していくと推測されるが、販売チャネル別でみると、アパレル各社におけるインターネット通販事業の強化とともに、オムニチャネル戦略が奏功し、インターネット通販が今後も伸びていくものと考える。
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2015年10月20日（火） (株式会社impactTV)
◆ 「年間制作本数500本以上」の店頭販促映像制作のノウハウをもとにした、売上に直結するコンテンツ
一般的に、店舗店頭に訪れる消費者のうち約8割は衝動買い（非計画購買者）をすると言われています。そしてさらにそのうちの8割の消費者が、商品目前のPOP等の販促ディスプレイに促され、情緒的に購買すると言われています。※1
また年末が近づくこの季節は、店舗店頭の彩りも秋冬仕様に模様替えされ各社秋冬商戦に向けた施策が展開されておりますが、このような華やかな店舗の中で売上を向上させるためには、消費者に商品を認知してもらうことが重要です。
まず店舗店頭で「気づいてもらう」ことで、計画購買者だけでなく非計画購買者への商品訴求が可能となり、さらに商品情報（品質の良さ、利用シーン、効果・効能等）に触れてもらうことで購買率が向上します。
今回弊社では、この度秋冬商戦を迎えた企業様に対し、消費者へダイレクトに情報発信ができる映像制作キャンペーンを実施することとなりました。従来の映像制作は、制作会社との打ち合わせや・制作の期間に多くの時間を要し、それに比例し多大なコストが掛かっておりましたが、今回のキャンペーンは、弊社の年間制作本数500本以上の店頭販促映像制作ノウハウをもとにした、基本構成（テンプレート）に商品画像・ロゴ等を当てはめ制作するため、平均的な制作に比べ短期間、低コストで効果的な映像の制作が可能となります。
小売・流通業界でのコンテンツ制作に強みをもつ弊社では、店頭で実際のデータを収集することで、映像コンテンツの構成をノウハウとして日々蓄積しているため、そのエッセンスが盛り込まれた映像は販売を促進する高い効果が期待できます。短期間でコストパフォーマンスを発揮する映像制作キャンペーンをこの機会にぜひお試しください。
※1 出典 （財）流通経済研究所（2011年）「ショッパー・マーケティング」
(株)メディアフラッグ（2014年）「非計画購買に関する自主調査」より抜粋（調査対象：1,037名、20代以上男女）
◆ 映像制作概要
【基本構成（テンプレート）の流れ】
「問題定義」→「消費者インサイト」→「商品提案」→「商品特徴」→「商品プライスカット」の基本構成に沿って背景画像を準備しております。
お客様にはそれぞれの場面で必要となるコピー（文字）、商品画像、ロゴ等をご用意していただき、それら素材を当てはめて映像を制作していきます。
【キャンペーン詳細】
■キャンペーン名称 ： クイックウィン！映像制作トライアルキャンペーン
■サービス内容 ： 基本構成に沿った店頭販促用映像制作
■価 格 ： 期間限定価格150,000円～（通常価格300,000円～）
■実 施 期 間 ： 2015年10月1日～12月31日（期間中納品分が対象）
※ナレーション追加カット数追加については追加オプションで別料金が発生いたします。
※準備画像以外の画像やBGMの追加も可能ですのでご相談下さい。
＜キャンペーン・サービスについての詳細は、下記お問い合わせ先までお気軽にご連絡ください＞
【参考資料】
これらの弊社映像制作の効果についての特集が「販促会議 10月号」に掲載されております。
【内容】：医薬医療品メーカー・食品メーカー・流通等の多数上場企業に対してデジタルサイネージを導入。売場の現場・現物・現実に基づいた売上最大化・コスト最小化を実現するサイネージコンテンツ企画・運用企画のトータルでの支援を実施。
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2015年10月19日（月） (株式会社エニグモ)
株式会社エニグモが運営するソーシャル・ショッピング・サイト『BUYMA(バイマ)』は、2015年10月16日(金)、
会員数250万人を超えるBUYMA(バイマ)の購買データに基づいた「2015年秋冬トレンドアウターTOP10」を、同社が運営するファッションメディア『STYLE HAUS(スタイルハウス)』にて発表致します。また、それに伴い、本日より10/18(日)までの期間限定で「アウター総額7,000円OFFキャンペーン」を実施致します。
◆ランキング概要
会員数2５0万人、取扱いブランド6,700を超える海外通販サイトBUYMA(バイマ)が売上額、売上個数のデータを元に「2015年秋冬トレンドアウター」をランキング形式で発表。MONCLER、MaxMaraなどの人気のラグジュアリーブランドから、歌手リアーナとコラボした「Rihanna for River Island」で話題になったイギリスのプチプラブランドまで、世界中のブランドが豊富にそろう海外通販「BUYMA(バイマ)」ならではのトレンド情報をお伝えします。詳細はランキングページよりご覧下さい。
集計期間 ：2015/10/1～2015/10/14
集計対象数 ：1997名
※売上額、売上個数のデータから、BUYMAが独自にランキング順位を生成しています。
◆2015年注目アウターブランド
人気ＮＯ.１■MONCLER(モンクレール)
SUYENなどの昨年の人気
モデルから定番のHERMINEまで種類豊富にご用意！
人気NO.2■ASOS(エイソス)
ファーコートやスエードジャケットなどトレンドアウターをお手頃価格でゲット！
人気NO.3■DUVETICA(デュベティカ)
ダウンジャケットの定番人気ブランド！秋から着られるダウンベストが早くも大好評！
【番外編】1万円未満で買える ■可愛リッチなアウター
1万円未満でリーズナブルなのに
お値段以上に見える“可愛リッチ”なアウターにも注目！
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2015年10月19日（月） (テラデータ・コーポレーション)
米国カリフォルニア州サンディエゴ発 ― ビッグデータ分析とマーケティング・アプリケーションを扱う、テラデータ・コーポレーション（NYSE: TDC、以下テラデータ）は、市場をリードするデータウェアハウジングおよび分析ソリューションであるTeradata DatabaseをAWS上でクラウド配備で提供し、本番環境のワークロードをサポートすることを発表しました。Teradata Database on AWSの最初のバージョンは、数テラバイトに対応する多様な個々の仮想サーバー（Amazon Elastic Compute Cloud （EC2）インスタンス）上で、AWSがサポートされている国・地域において、AWS Marketplaceより提供される予定です。
AWSは、世界をリードするクラウド・サービスを提供し、世界190ヶ国で100万以上の顧客が同サービスを利用しています。Teradata Database on AWSでは、テスト/開発、品質保証、データ・マート、障害回復、本番分析などでご利用いただけます。顧客企業の主なメリットは、以下となります。
テラデータのデータウェアハウスおよび分析ソリューションの利用用途の拡大
クラウド上のデータ・ソース、およびクラウド内で提供されているパートナー・ソフトウェアに近い位置でのデータベースの利用
システム規模の変更が容易で、セルフサービスによるプロビジョニングと時間単位の従量制課金での利用
テラデータがパブリック・クラウド用に提供するTeradata Databaseの最初のバージョンである、Teradata Database on AWSは、企業が組織内で分析から洞察（インサイト）を最大限に引き出すための選択肢を広げます。
オンプレミスの統合データウェアハウス: Teradataプラットフォームおよびアプライアンス
目的別に管理された環境: Teradata Cloud
セルフサービスのパブリック・クラウド: Teradata Database on AWS
上記を組み合わせて利用するハイブリッド・アプローチ
さらに、Teradata Production and Advisory Servicesというサービスが提供されます。これは、業界および分析のエキスパートが在籍するテラデータのプロフェッショナル・サービス部門が、新規および既存の顧客企業を対象に、Teradata データベースのプロビジョニング、統合、管理、微調整など、あらゆる配備オプションを通じてご提供します。
Teradata Database on AWSに関する詳細は、10月6日～9日にラスベガスで開催された年次ユーザー・コンファレンス「AWS re:Invent」、また10月4日～8日にオーランドで開催されたイベント「Gartner Symposium/ITxpo 2015」の展示会場において弊社の担当者よりご説明させて頂きました。さらに10月18日～22日にかけてアナハイムで開催される弊社の年次イベント、Teradata 2015 PARTNERS Conference and Expoにおいても紹介される予定です。Teradata 2015 PARTNERSに来場される方は、ぜひExpoホール内のTeradata’s Analytics in the Cloud特設ステーションにお越しいただき、クラウドに特化したブレイクアウト・セッション「The Rise of the Purpose-Built Analytics Cloud」（現地時間10月20日（火）の午前9:00～10:15）にもご参加ください。
提供時期
Teradata Database on AWSの最初のバージョンは、2016年第1四半期に全世界で提供される予定です。このバージョンは、数テラバイトに対応する多様な個々のAmazon EC2インスタンス・タイプにおいて、AWS Marketplaceから提供されます。EC2はWebベースのサービスであり、ビジネス用途で利用されるお客様は、Amazonのコンピューティング環境内でアプリケーション・プログラムを実行することができ、従量制課金となります。顧客企業は、AWS上での単独展開、もしくはオンプレミスまたはTeradata Cloudの環境でご利用いただけます。
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2015年10月19日（月） (トランスコスモス株式会社)
■レシートの写真をLINEで送るだけでキャンペーン応募が完了する「レシートキャンペーンプラットホーム」
LINE ビジネスコネクトを通じて商品やサービスの販売を促進するキャンペーンを簡単に実現できるサービスです。ユーザーはキャンペーン対象商品の購入レシートの写真を撮影し、企業が開設したLINE公式アカウントに送るだけでキャンペーン応募が完了します。キャンペーンへの参加ハードルが下がるため、企業は対象商品の販促を効率的に行うことが可能です。また、既にLINE公式アカウントを開設してたくさんの友だちとLINE上で繋がっている企業は、短期間で機能を実装することが可能なため、LINE公式アカウントのメッセージ機能を使って、効率的に販売促進キャンペーンを実施できます。
価格
初期費用：20万円
2週間のキャンペーン実施で、応募レシートの確認から当選通知までの業務委託を含めた場合：55万円～
※上記価格のほか、LINE ビジネスコネクト利用費用が発生します。
トランスコスモスは、提供中のLINE ビジネスコネクトを利用したカスタマーサポートやクーポン発行サービス、豊富な公式アカウント運用ノウハウやスタンプ制作実績をもとに、LINEを利用した企業のマーケティングからサポートまでをトータルで支援します。
●関連サービス
LINE向け統合サービス
インバウンドサービス
アウトバウンドサービス
ソーシャルメディアサービス
オムニチャネルサービス
※トランスコスモスは、トランスコスモス株式会社の日本及びその他の国における登録商標または商標です。
※その他、記載されている会社名、製品・サービス名は、各社の登録商標または商標です。
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2015年10月19日（月） (杭州杰恩西（J&C）網絡技術有限公司)
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中国商品直輸入のネットモール「Cmall」、安心決済サービスを開始
～中国で主流の第三者決済システムを日本へ導入～
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日中越境EC事業を手掛ける、杭州杰恩西（J&C）網絡技術有限公司（所在地：中国浙江省杭州市、代表取締役：呉 鉄氷、以下、杭州J&C）は、中国商品直輸入のネットモール「Cmall（シーモール）」（http://cmall.co.jp）において、2015年9月28日より安心決済サービスを開始いたしました。中国では主流の第三者決済システムを導入し、日本の消費者に安全と安心を提供いたします。
【Cmallの安心決済サービス概要】
「Cmall」では安心してご利用いただける第三者決済システムを採用しています。「Cmall」が日本消費者と中国メーカーの間に入り、第三者機関となることで、安全な取引が実現できます。
決済方法： 銀行振込 / オンラインによるクレジットカード決済
決済の流れ：
1．商品購入者によって支払われた商品代金を「Cmall」が一時的に預かる
2．「Cmall」は、商品購入者によって代金が支払われたことを中国メーカーに伝える
3．中国メーカーは商品を発送する
4．商品購入者は商品を受け取ったら、「Cmall」サイト上で商品到着確認操作を行う
5．「Cmall」から中国メーカーに代金を支払う。
【「Cmall」とは・・・】
中国直輸入の「Cmall」は、中国唯一の日本向け商品のみを扱うB2Cサイトです。中国メーカー直販ですので、最安価格で良質な商品が提供できます。一点から注文可能で、在庫品が常備してありますので、一般消費者のみならず、個人事業主にも適しています。画期的なサービスと中国ならではの特色あるチャンネルをサイト上に開設することで、他海外通販サイトとの差別化を図っています。全て日本語で対応いたしますので、安心してご利用いただけます。
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2015年10月19日（月） (株式会社ウサギィ)
株式会社ウサギィ（以下「ウサギィ」）は、お客さまと自社スタッフのやりとりを記録・共有し、おもてなしを支援するオンラインプラットフォーム『オキャックマ』を10月15日にリリースいたしました。
私たちは、日常生活の中で様々なサービスを受けています。その中で、『サービスを受けたいのに、スタッフの担当が変わるたびに同じことを伝えなければならない』という経験は誰しもあると思います。こういった扱いはお店や企業としては仕方がないのかもしれませんが、消費者にとっては気分が良いものではありません。それに対し、最高級のホテルやレストランでは、一度話したことや起こったことといったお客さまに関する情報を把握しており、全スタッフがお客さまに合わせて適切な対処を行います。
そのような『おもてなし』をあらゆるお店や企業で簡単にできれば良いのですが、実際はスタッフ個人の気遣いや経験によるものが大きく、なかなか実現が難しいかと思います。
そこで、お客さまとのやりとりや情報を記録・共有でき、簡単に『おもてなし』やサービスの向上を図れるサービス『オキャックマ』を開発いたしました。
オキャックマは、お客さまとの『やりとり』の情報を主軸として管理しています。
あるお客さまと自社のスタッフが何を話したのか、スタッフがお客さまとどのようなやりとりをしているのかを、時系列に沿って確認することができます。実際に会って話したことだけでなく、電話やメール、SNS、はがきなど、あらゆる『やりとり』を記録でき、また、アポイントや予約といった予定についても、『お客さまとの未来のやりとり』として記録・共有することが可能です。
取引先や来店したお客さまだけでなく、例えば発注先の業者や社内の他の部・課のスタッフとの『やりとり』も記録するといった使い方もできるので、議事録としても便利です。
企業活動とは人との『やりとり』のつみかさねであり、そのつみかさねは企業の資産となります。それらの資産をきちんとオキャックマへ記録し、社内・店内で充分に活用してもらえればと考えています。
■ サービス価格
・プレミアムプラン
月額料金：3,980円～/1名、容量：3GB/1名、最大ユーザー数：無制限
IPアクセス制限・ログイン時のメールでの本人確認の強制の設定が可能です。
・スタンダードプラン
月額料金：980円～/1名、容量：500MB/1名、最大ユーザー数：30名
IPアクセス制限・ログイン時のメールでの本人確認の強制の設定が可能です。
・無料プラン
月額料金：0円、10MB/1組織、最大ユーザー数：10名
・アカデミック・NPO支援プラン
月額料金：0円、3GB/1組織、最大ユーザー数：30名
※プレミアムプラン及びスタンダードプランは、使用容量により、1名あたりの月額料金が変わる可能性があります。詳しくは料金シミュレーター・詳細価格表をご確認ください。
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2015年10月19日（月） (株式会社ディー・エヌ・エー)
「チラシル」は2014年1月のサービス開始以降、多くの皆さまにご利用頂き、累計100万ダウンロードを突破しました。今後も多くの方にご利用頂けるよう、新機能や配信店舗数の追加など、賢くお得なお買い物のための快適なサービスを提供していきます。
■キャンペーン概要
本キャンペーンは、2015年10月17日（土）と24日（土）の計2回実施します。キャンペーン対象商品(うまい棒・もやし)を購入のうえレシートを撮影して送ると、レシート審査を経て先着順でAmazonギフト券100円分をもらうことができます。簡単操作で応募できるので、この機会に是非ご参加ください。
■第1回目
購入時期：10/17(土) ０時から23時59分まで
対象商品：うまい棒
還元率：Amazonギフト券100円分
先着人数：5,000名様
応募上限：キャンペーン開催中に1回限り
■第2回目
購入時期：10/24 (土) 0時から23時59分まで
対象商品：もやし
還元率：Amazonギフト券100円分
先着人数：5,000名様
応募上限：キャンペーン開催中に1回限り
＜おこづかい機能とは＞
チラシル「おこづかい」タブ内に掲載されるキャンペーン対象商品を購入のうえレシートを撮影して送ると、レシート審査を経て先着順でAmazonギフト券がもらえる機能です。タブ上で、対象商品の確認からレシートの画像の送信、Amazonギフト券の受け取りまでを簡単に操作できます。
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2015年10月16日（金） (株式会社ネットショップ総研)
■総重量6キロ超の海鮮おせち開発の背景
「重箱おせち」市場は、年々成長傾向にあり、2015年は600億円規模になると言われています。
同社の海鮮おせちの購入者アンケートによると、「他に無いボリュームが嬉しい」という声が年々増加。
ここ数年の個食おせちブームがひと段落し、4人前以上のボリュームのあるおせちが再び伸びていることから、「正月は家族親族の団らん」という、昔ながらの正月スタイルが復古していると考えました。
その背景から、本年度は更なるボリュームアップと、家族団らんの正月を提唱すべく、「総重量6キロ超の海鮮おせち」を開発しました。和食を基礎とする伝統のおせちをリスペクトしながら、現代に合った新しいおせち料理を提案し、日本のおせち文化の貢献に寄与できればと願っております。
■タレントのヨネスケさんを、おせちプロデューサーに起用
数々のグルメ番組でレポーターを務め、プライベートでも食に妥協をしない生粋の美食家、タレントのヨネスケさんを虎ノ門市場のおせちプロデューサーとして起用しました。虎ノ門市場と共に、新しいおせち文化を提案して参ります。
■虎ノ門市場 おせち商品ラインナップ
虎ノ門市場は、テレビ放送と連動した地域食材のお取り寄せサービスです。
今回の開発コンセプトは「おせちの夜明け」。従来の正月料理の概念を覆す、虎ノ門市場だけの個性豊かなおせちをラインナップしました。
虎ノ門市場 おせち特集サイト（http://www.toranomon-ichiba.com/osechi/）
■名称
海鮮特盛膳
■詳細URL
http://www.toranomon-ichiba.com/top/detail/asp/detail.asp?gcode=DF034340
■セット内容
3段重47品8.7寸。 船上活ボイルずわいがに600g 2杯 / 生たらばがにしゃぶしゃぶ・かに鍋用800g / 生ほたて500g / 紅鮭切身800g
特大サイズの3段重（おせち47品）にカニ（ずわいがに姿２杯、かにしゃぶ付き）と、生ほたて、紅鮭切身がセットになった豪華なセットです。総重量6キロを超えるメガボリューム。正月は家族親戚がたくさん集まって、晴れの日を祝って欲しいという願いが込められています。
■お届け
お届け日12/30 、冷凍で盛り付け済み
■価格
海鮮特盛膳 37,800円（税抜,送料別）
※12/7まで早割価格34,800円（税抜,送料別）
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2015年10月15日（木） (株式会社エヌ・ティ・ティ・カードソリューション)
これまでEJOICAセレクトギフトの登録・交換先は、コンビニやスーパーなどの店舗や、ネットショッピングでの利用が可能な流通系・交通系の電子マネー等に限定されておりましたが、
『EJOICAセレクトギフトplus』では「図書カード」「クオ・カード」「JCBギフトカード」などのリアルギフト券が追加されることにより、交換後の利用先が格段に拡がることになります。
『EJOICAセレクトギフトplus』は、電子マネーを利用されないお客様でもご利用いただけるため、ノベルティ・販促商品として、より使い易い商品です。
また、キャンペーン実施企業様は『EJOICAセレクトギフトplus』の交換先商材として、オリジナル商品を追加するカスタマイズも可能です。
NTTカードソリューションは、今後も様々な企業様・事業者様との提携・協業を推進し、
選べるギフトのラインナップやデリバリー機能を拡充し、引き続き国内におけるギフト券・ソーシャルギフト市場の「ギフト・セレクション・サービスのNo.1」を目指してまいります。
１．『EJOICAセレクトギフトplus』の概要
複数の電子マネーやカタログギフトの中から、企業や利用者が自由に選んで利用できる「EJOICAセレクトギフト）」は企業のナショナルキャンペーンをはじめ様々な業種、目的で幅広くご採用いただいております。
この『EJOICAセレクトギフト』に、新たに「図書カード」「クオ・カード」「JCBギフトカード」などのリアルギフト券を追加した新商品が、『EJOICAセレクトギフトplus』です。
＜サービスの特徴＞
（１）交換商品の豊富なラインナップ
・交通系/流通系電子マネーをはじめ、カタログギフト、プリペイドカード、商品券など様々な商品を企業様も利用者様も自由にお選びいただけます。
（２）登録サイト、配送先情報入力サイトの提供
・ギフトIDはそのままPC/スマホから簡単な手続きで電子マネー等へ登録・交換できます。
電子マネー等の選択サイト、交換先として「図書カード」「クオ・カード」「JCBギフトカード」を選択いただいた場合の配送先情報入力サイトについては、当社が提供*いたします。
*配送情報等の個人情報は当社では取得いたしません（提供企業様にて取得頂きます）。
（３）オリジナル商品のラインナップ化
・交換先のノベルティや販促商品として、キャンペーン実施企業様のオリジナル商品を追加するカスタマイズも可能です。
（４）便利でお手軽なデリバリーオプション
・ユーザー様へのギフトIDの配布やプリペイドカードの郵送など、一連の送付作業を、弊社にお任せ頂くオプションプランもご用意しております。
※「EJOICA（イージョイカ）」は、NTTカードソリューションが提供するサーバ管理型の
電子ギフトサービスです。
※「nanaco（ナナコ）」は株式会社セブン・カードサービスの登録商標です。
※「楽天Edy（ラクテンエディ）」は、楽天グループのプリペイド型電子マネーサービスです。
※「出光キャッシュプリカ」は、出光クレジット株式会社が発行するプリペイド型の電子マネーです。
※「Amazonギフト券」は、Amazon.co.jpが取り扱う商品の購入にご利用いただける電子ギフト券です。Amazon、Amazon.co.jp およびそのロゴはAmazon.com, Inc. またはその関連会社の商標です。Amazon.co.jpは、本キャンペーン・プログラムのスポンサーではありません。
※「Suica」及び「モバイルSuica」は、東日本旅客鉄道株式会社の登録商標です。
※「カエトクカード」は株式会社カエトクサービスの商標（または登録商標）です。
※「HMV Gift Card」は株式会社ローソンHMVエンタテイメントの商標（または登録商標）です。
※「Ｖプリカ」は、ライフカード株式会社が発行するネット専用Visaプリペイドカードです。
※「NET CASH」は、株式会社NTTカードソリューションが発行する電子マネーサービスです。
※「リンベル イー・ギフト」はリンベル株式会社の登録商標です。
※ iTunesは米国およびその他の国々で登録されているApple Inc.の商標です。
※ 当プログラムはAppleの提供・協賛によるものではありません。
※ 提携先の電子マネー等のご利用方法は各電子マネー提供会社のホームページﾞ等でご確認ください。
※ 提携先の電子マネー等、サービス内容、お問い合わせ先などの内容は変更されることがありますので、
あらかじめご了承ください。
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2015年10月15日（木） (アマゾンジャパン合同会社)
総合オンラインストアAmazon.co.jp（以下、Amazon）は、幅広い品揃えを誇るAmazonお酒ストア内の「Amazonワインストア」において、大規模なリニューアルを行いました。Amazonでは、今年8月から直販する全てのワインを一定の温度に保ったまま管理する「定温倉庫」を稼働し、配送においても、「定温倉庫」から出荷されたワインを温度管理した状態でご指定のお届け先まで輸送する「保冷お届けサービス」を開始する等、お客様に価値の高いサービスを提供できるよう努めてまいりました。
この度のリニューアルでは、デイリーワインからファインワインまで圧倒的な品揃えと高品質はもちろん、ワイン初心者から上級者まで、全てのお客様にとって商品選びが楽しくなり、且つ納得の商品を購入することができるストア作りを目指しました。
今回のリニューアルにおける大きな変更として、ワイン初心者から上級者まで、お客様にあわせた様々な商品への切り口や導線をストア内に設置し、目的の商品をスムーズにお選びいただけるようなストア構成にいたしました。
ワイン初心者のお客様の場合、料理ごとに合うワイン・パーティー・ギフト・女子会・アウトドア、更には、受賞歴やワインスコア高得点、雑誌や漫画での掲載など、テーマやシーン別で簡単に商品を絞り込んでいくことが可能です。例えば、ギフトであれば誕生年のビンテージでのお勧め、アウトドアであれば外で開けやすいスクリューキャップのワインや、昨今のトレンドであるグランピングにお勧めのワインをご紹介するなど、分かりやすく選びやすい作りになっています。
一方、本格的にワインを楽しみたいお客様の場合、生産地からの絞り込みのみでなく、品種やワイナリー、畑の格付け等を組み合わせて、自分が探している逸品を選ぶことも可能です。稀少ワインや限定ワインの特集や厳選されたファインワインの特集も常設されており、そこからお手軽に本格的なワインのご購入ができます。
これらお客様のタイプ別切り口に加えて、お勧めのワインセットをタイプ別、受賞・高得点、産地周遊、有名ブランド等からもお選びいただけ、期間限定セール商品の特集も常設しています。
Amazonでは、世界にお酒の楽しみ方を広め、新しい文化・ブームを創ることを目指し、お客様の最も身近で頼れるパートナーとして、全てのお客様の更なる利便性の向上を追求、サービスの強化に努めてまいります。
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2015年10月15日（木） (LINE株式会社)
LINE Pay株式会社（以下「LINE pay社」）は、コミュニケーションアプリ「LINE（ライン）」上で展開するモバイル送金・決済サービス「LINE Pay」http://line.me/pay において、2016年上半期頃に予定している外貨両替・出金対応サービスの提供に向け、2015年10月13日に韓国の新韓銀行（本店：韓国ソウル、頭取：趙鏞炳）との業務提携を締結いたしましたので、お知らせいたします。
「LINE Pay」は、LINEを通じてユーザー間での送金や、提携サービス・店舗での決済を簡単・便利に行うことができるモバイル送金・決済サービスです。2014年12月16日のソフトローンチ以降、モバイル時代の新たな決済インフラを目指し、ユーザーがより安心して便利に利用できる環境整備のために、各種キャンペーンや外部企業との連携、大型ECサイト・アプリの加盟店追加など、様々な取り組みを通じて事業の拡大を推進しています。
LINE Pay社では、クロスボーダーで利用可能なマネープラットフォームを目指し、その取り組みの第1弾として、外貨両替・出金対応サービスの提供開始を予定しております。これに先駆け、韓国の大手銀行である新韓銀行との業務提携を締結し、2016年上半期頃を目処に、日本のユーザーのLINE Payにチャージされている金額のウォンへの両替および韓国国内での出金対応を開始いたします。これにより、ユーザーは、事前の銀行口座振替やコンビニ支払い、他のユーザーからの送金などを通じ、LINE Payの口座にチャージされている金額を、韓国国内に7,000台以上設置されている新韓銀行ATMから現金として出金することができるようになります。なお、LINE Payと新韓銀行では、今後も様々なサービス連携を継続的に検討・導入し、ユーザー利用機会のさらなる拡大を図ってまいります。
また、新韓銀行においても、世界的な事業展開戦略の一環として、全世界でMAU（月間利用者数）2億1,100万を記録するユーザー基盤を持つLINEと連携し、特にATMの使用が日常的であり、尚且つLINEの利用割合・頻度が非常に高い日本人向けのサービスとしてLINE Payの外貨両替・出金対応サービスに対応することで、知名度の一層の向上と顧客との接点の拡大を図ります。
LINE Payでは、今後、様々な通貨との両替や出金を可能にするため、外部パートナーとの連携を拡大し、さらなる利便性を追求してまいります。
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2015年10月15日（木） (株式会社ADDIX（アディックス）)
先ごろ、ついに日本国内でも「Instagram（インスタグラム）」の広告が解禁となりました。Instagramユーザーにとって、実際に広告が導入されてみての印象はどうなのでしょうか。BWRITEでは、広告解禁後の10月2日から10月8日までの7日間、共創コミュニティサービス「Skets（スケッツ）」（https://www.skets.jp/）会員の20代以上の女性のうち、Instagramを使用していると回答した82名に対して緊急アンケートを実施。Instagramで広告を見た印象などを伺い、「Instagram広告についての意識調査」結果レポートとして発表いたしました。
＜調査概要＞
【調査実施期間】
2015年10月2日（金）～ 10月8日（木）＜７日間＞
【調査対象・人数】
Instagramのアカウントを持っている20代以上の女性 82名（有効回答）
【調査方法】
WEBアンケート方式
【アンケート収集元】
共創コミュニティサービス「Skets」
＜結果の概要＞
■広告開始後1週間で、約半数が「広告を見た」と回答。
■広告を見て「あまりよい気分はしなかった」と回答した人は42.5％。急に広告が表示されるようになったことへの戸惑いも。
■一方、広告を見て「その企業のアカウントをフォローしたいと思った」22.5％、「公式サイトに行った」10％。Instagram広告は、まずまずの成果をあげていると言えそう。
＜調査結果の抜粋＞
■「アカウントをフォローしたい」22.5％、「公式サイトに行った」10％！
BWRITEが先日実施した「成功するInstagram広告とは？ マーケッター女子のインスタ座談会（１） [デジタルと女ゴコロ 第2回]」（http://bwrite.biz/archives/10421）で、「自分のタイムラインへのこだわりが強い」と言われていたインスタユーザー。では実際に「広告を見たことがある」と回答した方の、広告への印象はどうだったのでしょうか？
複数選択式で答えてもらったところ、最も多い回答が集まったのは「あまりよい気分はしなかった」でしたが、その割合は42.5％と半数を下回りました。見方を変えると半数を超えるインスタユーザーは、広告に対してあまり不快感を感じていないと答えた計算になります。
一方、広告を見た人の4人に1人にあたる25.0％は「印象に残った」と回答しており、「その企業のアカウントをフォローしたいと思った」という人も22.5％いました。また、10％は「その企業の公式サイトに行った」と回答しており、Instagram広告ですでにサイトへの誘導を成功させている企業も出ているようです。この回答を見る限りでは、Instagram広告は、まずまずの成果を上げていると見ることが出来るでしょう。
■広告成功のカギは、「クオリティ」と「ターゲティング」？！
では、実際に好印象だった広告とは、どんなものだったのでしょうか。具体的に自由回答形式で答えてもらった結果からは、「アーティスティックなコスメの広告。パッケージが印象的でもっと詳しく知りたいと思った。（40代以上／専業主婦）」というコメントに代表されるような、ユーザー自身が興味を持っているカテゴリであり、かつ、興味をひくようなクオリティの高い広告をあげる声が目立ちました。また、「その企業によるが、ステキな商品を見つけられる良い機会だと思う。（40代以上／パート・アルバイト）」といった、広告から得られる新しい情報そのものを歓迎するコメントも、若干ですが見受けられました。
今は広告の本格解禁直後でもあり、「Instagramにまで広告がつくのには少しショックを受けた。必要ない。（30代・専業主婦）」といったコメントに代表されるような、今までは表示されていなかったところに急に広告が表示されるようになったことへの戸惑いが強く感じられるコメントも目立ちました。今後Instagramに広告が表示されることが当たり前になっていくことで、ユーザーの意識がどう変わっていくかが注目されます。
「BWRITE」では、今後もSkets会員に対して女性の購買動向やインサイトに関する意識調査を定期的に行い、分析の結果を記事として発表してまいります。
※本調査結果は転載フリーです。
ご利用の際は、調査主体「BWRITE」、およびアンケート収集元「Skets」を明記していただきますようお願いいたします。
（クレジット表記の例）
ブログメディア「BWRITE」が共創コミュニティサービス「Skets」会員に実施した・・・
調査元：「BWRITE」（アンケート収集元：「Skets」）・・・など
■「BWRITE（ブライト）」とは？
「BWRITE」（http://bwrite.biz/）は、デジタル時代の女性の共感ポイントをつかむヒントをお届けしていく情報メディアとして、2015年9月、新たに生まれ変わりました。急速に変化していく現代社会に生きる女性たちの購買行動や消費心理を、独自に収集・分析した情報をベースにわかりやすく読み解き、記事にしていきます。記事の企画やデータ分析は、ADDIX女性メンバーが中心となって担当。メンバーそれぞれが持つ多彩なスキルのシナジーにより、情報価値の高い記事をお届けしていきます。
■アンケート収集元「Skets（スケッツ）」とは？
「Skets」は、つながりを求める企業とアイデアやスキルを持つ生活者を直接結ぶ共創の場です。生活者からアイデアを集める「アイデア会議」のほか、ユーザーアンケートやモニター募集など、リアルな生活者の声を企業や自治体の活動に反映するための幅広い取り組みを行っています。
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2015年10月15日（木） (ヤマト運輸株式会社)
ヤマトホールディングス傘下のヤマト運輸株式会社（以下「ヤマト運輸」）は、10月14日（水）より「宅急便コンパクト」にコレクト機能を追加し、代金引換決済の対応を開始することをお知らせいたします。
１．背景
「宅急便コンパクト」は、本年4月1日より専用BOXを使用して「小さな荷物」を手軽に、リーズナブルに送ることができるサービスとして発売を開始しました。本サービスは、近年ますます拡大している通販市場を中心に、「小さな荷物」の配送ニーズに最適なサービスとして多くのお客さまにご利用いただいていますが、通販事業者さまをはじめとするお客さまから「宅急便コンパクト」にも、代金引換決済サービスに対応してほしいとのご要望が寄せられました。このたび、代金決済機能である「コレクト」を「宅急便コンパクト」にも追加し、通販事業者さまの販売支援や通販利用者さまの購入時における利便性を向上いたします。
２．特徴
（1）
「宅急便コンパクト」のコレクト機能
「宅急便コンパクト」での代金引換サービスをご利用いただけます
（2）
ご利用対象者
弊社およびヤマトフィナンシャル株式会社と契約の法人顧客さま
※既に「宅急便コレクト」のご契約があるお客さまは、すぐにご利用いただけます
（3）
ご利用環境
[1]
ヤマトビジネスメンバーズ／送り状発行システムB2Web
[2]
お客さまごとにご利用いただいている送り状発行システム（EDI）
（4）
決済金額上限
3万円まで（「宅急便コンパクト」取引限度額に準じる）
（5）
ご利用料金
商品の決済金額によって異なります
1円～9,999円が300円（税別）
10,000円～29,999円が400円（税別）
30,000円が600円（税別）
３．今後の展開
順次、「現金支払い」のほかに「クレジットカード払い」、「デビットカード払い」、「電子マネー払い」での代金引換に対応し、ご利用環境としても「送り状発行ソフトB2」やヤマトグループで提供する通販パッケージ「YES！（Yamato Ec Solutions）」への対応を行い、通販事業者さまと購入されるお客さまの双方にとって、メリットのあるサービスを拡充していきます。
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2015年10月14日（水） (イー・エム・エー株式会社)
【背景】
Amazonではカートボックスを獲得することが売り上げを大きく伸ばす方法の一つとされています。
カートボックスを獲得するための要素の一つが「競争力のある価格」と公式にアナウンスされていますが、出品数を増やし顧客が増えていく中で、価格改定は出品者様の大きな負担となり、「思うように価格改定ができない」、「価格チェック、改定に人的リソースがかかりすぎている」等の問題を解決するために、このシステムを開発しました。
【製品・サービスの概要】
Amalyzingはクラウド型のAmazonマーケットプレイス用自動価格改定システムです。Amazonマーケットプライスのライバル店の出品価格情報を取得し、設定した価格改定ルールに沿って２４時間、出品価格をコントロールします。クラウド型のシステムなので専用ＰＣは必要なく、外出先から確認や改定ルールを変更することも可能です。
＜3つの特長＞
1：柔軟な価格改定ルール
現在のカート価格からマイナス1円、3位価格と同額、自社の出品コンディション以上の最安からプラス2円などライバル店の価格に合わせて自社の価格がコントロールできます。また、自社がカートを獲得したら改定をストップさせるなど、無駄な価格下落を防止します。
2：アラートメール送信機能
設定した上限価格や下限価格に達した場合や２５％以上の大幅な価格変動があった場合など設定したメールアドレスにアラートメールを送信してお知らせします。
3：過去の売れ筋ランキング、カート価格を参照可能
収集した最安価格やカート価格、売れ筋ランキングは履歴として確認できますので今後の仕入や販売戦略を立てる際の参考としてもお使いいただけます。
【今後の展望】
ご利用ユーザー様の要望をいただきながら、さらにシステムを進化させていきます。
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2015年10月14日（水） (ナビプラス株式会社)
ECサイトでユーザが商品を買い物カゴに入れた後、購入まで至らないことを「カゴ落ち」と言いますが、この「カゴ落ち」がどれくらい発生しているかご存じでしょうか？
「ユーザが商品を買い物カゴにまで入れたのに買わないなんて、わずかでしょ」と思われるかもしれませんが、平均60〜70％のユーザが購入に至らずカゴ落ちしているというリサーチ結果があります。
そのようなカゴ落ちしたユーザに対する販促施策として注目されつつあるのが「リターゲティングメール」で、一度カゴ落ちした“購入意欲が高かったはず”のユーザにタイムリーに商品の再訴求ができるメールマーケティングの手法です。
ユーザは、そもそもの購入意欲以外に、サイトの使いにくさ、他サイト含めた商品選択肢の多さ、SNSなどで飛び交う魅力的な商品情報の多さなど、様々な影響でカゴ落ちします。
そのようなユーザに対して、「カートに入れていた商品」や「カートに入れていた商品を踏まえたオススメ商品」などをOne to Oneかつタイムリーに訴求して、中断していた買い物を継続してもらうことを促し、販売に繋げるのがリターゲティングメールに期待された役割です。
従来のメルマガとは一線を画したリターゲティングメールは、コンセプトの違いとともに反響の面でも大きな違いがあります。
※NaviPlusリタゲメール利用3社の2015年2月〜4月の期間の実績値もとにした
開封率：ユニーク開封数÷ユニーク到達数
クリック率：ユニーククリック数÷ユニーク到達数
完了率：ユニーククリック数÷クリックから２日以内の完了数
ナビプラスでは、その「リターゲティングメール」の国内での普及状況を調査するために、以下のとおり独自調査を行いました。調査結果をまとめましたので、ご覧ください。
【調査方法】
調査対象：2015年夏通販EC売上上位500サイト（参照：日本ネット経済新聞社公表）
調査期間：2015年8月1日〜8月31日
調査手法：該当500サイトにてメール会員登録を行った上でサイトに訪問。買い物カゴに商品を投入後にサイトを離脱後、届いたメールの「件名」「内容」「配信タイミング」などから、どのような目的のメールをどのような意図を持って配信しているかを独自調査。
調査結果⑴リターゲティングメールの普及率
「カートに入れていた商品」の再訴求等、従来のメルマガとは異なるアプローチでカゴ落ちしたユーザにリターゲティングメール（カート放棄メール）を配信していたECサイトは、全500サイトのうち34サイト（約7%）。
調査結果⑵リターゲティングメールの業種別導入状況
（カート放棄メール）を配信していた34サイトの業種別の導入は、総合通販（8サイト/23.5%）、アパレル（6サイト/17.6%）、家電/PC（5件/14.7%）、スポーツ用品（4サイト/11.8%）の順。
調査結果⑶リターゲティングメールの目的
「買い忘れの商品ありませんか？」「カートに残っている商品あります」など、実際にカートに入れられている商品の再訴求を目的としたメール件名が23件（63.8%）と多数を占め、「商品は見つかりましたか？」「あなたへのおすすめ」など、離脱をきっかけとした単純な再訪問の促進を目的としたメール件名が10件（27.7%）、「クーポンお得」などのプロモーションを目的としたメール件名が2件（5.5%）。
いかがでしたでしょうか。 現在は、国内EC売上TOP500サイトのうち、導入サイト数は34件（7%）にとどまる「リターゲティングメール」。しかし、海外で導入が先行している状況や施策としての有効性、ECサイト事業者としての課題の優先順位を踏まえると、今後のトレンドとしては徐々に導入が進んで行くのは必然ではないでしょうか。
【NaviPlusリタゲメールについて】
「NaviPlusリタゲメール」は、おもにオンラインショッピングなどのECサイトにおいて、サイトに訪れたユーザへEメールでリターゲティングするソリューションです。 たとえば、ショッピングカート画面より購入手続きを進める途中で商品を買わずにサイトを離脱したユーザに対して、予め登録済みのメールアドレス宛に、サイトへの再訪を促すメールを自動配信することができます。サイト離脱後に最も反応が良いとされる時間帯である30分～60分後、１日後、7日後といった任意のタイミングでメール配信できるほか、訴求メッセージとして、ショッピングカートに入れたままの商品やユーザ一人ひとりの閲覧した履歴など、メール文面におすすめ商品を自動で差し込むこともできます。
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2015年10月14日（水） (クロスコ株式会社)
■世界で企業内でのビデオ制作に変革をおこしてしている「Videolicious」。
主要メディアや大企業が採用している理由は、これまでできなかった、記者や従業員による大量の動画コンテンツ制作を実現したことです。
■Videoliciousサービスの特徴
1．スマホで完結：誰でも簡単に制作可能
スマホ1台で撮影から編集、パブリッシュまで行うことができ、各種の自動機能により初心者でも簡単、短時間で高品質な動画を制作することができます。
2．ユーザー数無制限、制作本数無制限
何人で使っても、何本制作しても定額料金。作れば作るほど制作単価が下がります。
3．企業利用に適した管理機能
制作した動画の公開管理、ユーザーの追加、権限管理が可能です。
■Videoliciousの概要
Videoliciousはアメリカで企業・メディアの内部リソースを使用し動画を制作するニーズに応えるソリューションとして開発されました。テレビや新聞社等、主要なメディア、メディア・コングロマリットで導入が進み、数万人の記者や従業員がビデオジャーナリストとなって、多くのニュースコンテンツを制作しています。また、多くの大企業にも採用されており、不動産事業者大手のフランチャイズでも数万人のエージェントが利用。ITや金融業をはじめとするグローバル企業においても様々なマーケティング支援に用いられています。
＜採用企業＞
Advance Digital、Hearst Corporation、Meredith Corporation、The New York Times、Time Inc.、Coldwell Banker、Century21、Realty ONE Group、etc.
■クロスコが本サービスを提供する理由
クロスコは、テレビのニュース取材・編集において30年以上の実績があり、同時に企業のマーケティング活動への動画活用についても長年ノウハウを培ってまいりました。Videoliciousを企業が活用するためには、効果のある映像の作り方についてのコンサルティングが重要です。クロスコはお客様のニーズに合わせたサービスの導入支援を行うことが可能であるため、Videolicious社はクロスコを日本総代理店として選択しました。
■サービス提供と今後の展開
クロスコ株式会社はVideoliciousの日本販売総代理店として、Videoliciousの販売及び代理店を通じての提供を行ってまいります。
本サービスのライセンスを販売するだけではなく、各メディア様、企業様向けの制作トレーニングや、制作サポートのサービスを通じて、メディアの価値を高め、マーケティング目標を達成させるための支援を行ってまいります。
・Videoliciousの理解促進のために、定期的なセミナー・ワークショップ等を実施してまいります。
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