タイの消費者、76%が日本からの越境ECに興味【アジアンブリッジ調査】

ECのミカタ編集部

アジアへの越境ECを支援するアジアンブリッジ株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役 阪根 嘉苗 以下 アジアンブリッジ)は、タイへの越境EC支援を行っている。

今回、タイ人社会人約3,000人に対し「SNSとオンラインショッピングの利用状況」に関する実態調査を実施し、その結果を公表した。ここではその概要についてポイントを絞って見ていく。

調査概要

調査概要:「SNSとオンラインショッピングの利用状況」に関する実態調査
調査方法:インターネット調査
調査期間:2022年4月5日-2022年4月8日
有効回答:25歳以上のタイ人社会人3,104名(男女)

毎日利用するSNSは全世代でLINEが1位

毎日利用するSNSは全世代でLINEが1位

「Q1. ほぼ毎日使うSNSは何ですか?」(n=3,104)の質問に対して「LINE」が89%、「Facebook」が79%という回答となった。年代別によるSNSの毎日使用するSNSの利用率は各年代ともLINEと回答した割合が1番高く、ついで20代ではYouTube、30‐60代はFacebookとなった。

LINEが一番である理由は、日本同様、タイにおいて、LINEがメッセージアプリとして確固たる地位を築いていることが背景にあるようだ。年代別傾向として、Instagramは20代では75%の割合となったが、30代では54%と減少し、40代以降は32%、50代-60代では16%-5%と利用者数が少ない事が読み取れる。

よく使うECチャネルはShopeeが58%、LAZADA30%、FBメッセンジャー20%

よく使うECチャネルはShopeeが58%、LAZADA30%、FBメッセンジャー20%

「Q2. オンラインショッピングはどのECサイトを使用しますか」(n=3,104)の質問に対してShopeeが58%、LAZADA30%、FBメッセンジャー20%の割合となった。 Q1のSNSの利用率で各年代ともFBメッセンジャー(FBMSG)の割合が高く、オンラインショッピングでも購入チャネルとして活用している事が伺える。

タイにおいて、ECモールは、Shopee・LAZADAが2強となっている。食品・飲料・化粧品・雑貨からパソコン・家電など、あらゆるジャンルの商品を購入することができ、両モールともタイ人に欠かせないオンラインプラットフォームだ。

次に「Q3.オンラインショッピングで重要視しているものは何ですか?」(n=3,104)と質問したところ、「正規品であること」が全体の72%、「価格の妥当性」が68%、「消費者レビュー」が57%という回答となった。

越境ECの利用経験は全体の76%

越境ECの利用経験は全体の76%

「Q4.越境ECを利用した事がありますか」(n=3,104)と質問したところ、「よく利用する」が7%、「時々利用する」が51%、「あまり利用しない」が18%、「利用したことがない」が24%という回答となり、利用した事がない人を除くと全体の76%が越境ECの利用経験があることがわかった。

次に「Q5. 日本から越境ECで商品を購入する場合、どのような商品の購入に興味がありますか」(n=3,104)と質問したところ、「パーソナルケア(化粧品、ヘアケア商品)」が51%、「サプリメント」「食品・飲料」が40%、という回答となった。

パーソナルケアのカテゴリは主に化粧品・スキンケアなどとなり、タイ人にとってこれらの商品は、日本製の品質が良いというイメージから非常に人気がある。

サマリー

今回は、タイの社会人3,104名(男女)に対し、「SNSとオンラインショッピングの利用状況」に関する実態調査が行われた。まず、タイ人がどのようなSNSを頻繁に利用しているかについては、「LINE」が89%、「Facebook」が79%、「YouTube」が74%だった。

世代別に見ていくと大きな差はないものの、「Instagram」は20代では75%の割合となりましたが、30代では54%と減少し、40代以降は32%、50代-60代では16%-5%と利用者数が少ない事がわかった。

次に、普段よく使用しているオンラインショッピングのチャネルはShopeeが58%、LAZADA30%、FBメッセンジャーが20%だった。Shoppeはモールを介さず購入者と出品者で直接取引ができるためタイの間で利用が伸びていると考察している。

最後に、「越境ECの利用経験」について聞いたところ、全体の76%が利用経験があった。また日本からの越境ECに対しては「パーソナルケア」「サプリメント」「食品・飲料」が期待されていることも判明した。

日本貿易振興機構(ジェトロ)が2022年2月に発表した「ジェトロ海外ビジネス調査」によるとECを利用または検討していると回答した企業のうち、69.4%の企業が海外向け販売でECを活用または検討しており、具体的な販売方法として、越境EC(46.9%)を挙げる割合が高い結果が出ている。

同社も述べているように、越境ECビジネスを成功させるためにも販売先(仕入れ先)である現地で利用されているSNSやオンラインショッピングメディアを理解し、その国に応じた的確なプランを立てる事が重要となりそうだ。

ECのミカタ通信23号はこちらから


記者プロフィール

ECのミカタ編集部

ECのミカタ編集部。
素敵なJ-POP流れるオフィスにタイピング音をひたすら響かせる。
日々、EC業界に貢献すべく勉強と努力を惜しまないアツいライターや記者が集う場所。

ECのミカタ編集部 の執筆記事