食品ECで圧倒的な受賞数と受賞獲得率! Gastroduce Japanの食品特化コンサルティングに迫る

ECのミカタ編集部 [PR]

ネットショップの売上げを伸ばすためには、最適なパートナー選びが重要だ。特に食品ECで初月月商1000万円超や大手ECモールの年間MVPの最短受賞のような圧倒的な結果を求めるのなら、その選択に妥協は許されない。

創業4年のGastroduce Japan株式会社は食品総合プロデュースにおいて、モール年間MVP 通算12回受賞、月間MVP 53回、楽天年間ランキング食品スイーツ部門60商品中10商品をクライアントが受賞、その他グルメ大賞など多数の実績がある。そのため楽天市場やAmazon、PayPayモール(Yahoo!ショッピング)、au PAY マーケットなどの主要ECモールで食品カテゴリーナンバーワンを目指す野心的な事業者からのコンサルティング依頼が後を絶たない。ネットショップを最短ルートで成功に導くノウハウや具体的な支援方法について、若松友貴会長と吉永俊社長に話を聞いた。

クライアントの売上げ・利益の最大化を目指す

クライアントの売上げ・利益の最大化を目指す若松友貴会長

――食品EC市場の概況をどう捉えていますか。

若松氏:コロナ禍をきっかけに食品関連事業者のEC参入が目立つようになりました。昨年の緊急事態宣言以降、当社もホームページ経由での問い合わせが急増しました。我々がサポートしたクライアントの中には、EC参入後6ヵ月で月商1億円を達成するなんてことも珍しくありません。食品ECは今後も拡大するポテンシャルがあるマーケットです。


――コロナ前と比べ、取り扱う商材や売り方に変化はありますか。

吉永氏:在宅時間が増えたことで、自宅で食事・調理する消費者に向けた企画商品が売れるようになりました。例えば、飲食店の休業で行き場を失った余剰食材を福袋形式で販売するフードロス削減企画や、時短・家飲み需要に対応した詰め合わせ商品の販売などは、コロナ禍で生まれたニーズに対応したものです。新たな需要を開拓する取り組みで、実施の有無で売上げに大きく差が出ました。


――こうした企画商品は売上げアップのトリガーになりますね。

若松氏:そうですね。当社が重視するのは、クライアントの売上げ・利益をいかに最大化するかということです。時流に沿った企画で大きなムーブメントを起こし、常に新しい顧客層にリーチできるよう心がけています。商品を企画・制作してから迅速に販促につなげることで、業界にインパクトを与えるヒット商品を作っていきたいと思います。

圧倒的な成果を生む実行型コンサルティング

――御社の概要や強みについて教えてください。

若松氏:Gastroduce Japanは食品製造から販売、PR、配送までの業務を一気通貫に支援するフード専門の総合プロデュース企業です。当社のプロデュースにより、EC売上げが200倍に拡大した大手チェーン様や年間5億円を販売するスイーツ店様などもいらっしゃいます。また、食品特化型なのでデータやノウハウを蓄積しやすく、販促や広告出稿 などの施策を最適な手法とタイミングで提案できる点も高くご評価いただいています。

吉永俊社長

――どのような実績があるのでしょうか。

吉永氏: 創業してまだ3年半ですが、楽天市場に出店する5万店舗近くの中から最も優れたショップに授与される「楽天ショップ・オブ・ザ・イヤー」の年間MVPや、Yahoo!ショッピングの「年間ベストストア」、Wowma!(現au PAY マーケット)の「ベストショップアワード」などを複数のクライアントが受賞しています。各モールの月間MVPの受賞回数も数えきれません。

担当クライアント数が30社弱と少数にも関わらず数多くの受賞を継続し続けている理由は、当社が食品特化の最短×最大化のコンサルノウハウを有しているからです。


――具体的なコンサル手法について教えてください。

吉永氏:各モールトップランクのフード店舗様を多数サポートしているので、様々な成功データやノウハウの蓄積があります。その成功事例を個別クライアント様毎に緻密にカスタマイズしご提案、実施していくことで次々と“成功”が再生産されるサイクルを高速で回していきます。この手法が競合との大きな違いだと自負しております。

社内にはコンサルタントが5名在籍していますが、全員のコンサルティング能力を均一にするため、データのインプットのシステム化や売り方に対するマニュアルも充実させています。また、売上の伸び悩む店舗様に対しては取締役全員でアラートを察知してしっかりとサポートをするような体制をとっています。

外部業者として作業を代行するのではなく、クライアントの経営に役員として参画するような高い意識を持ってコンサルティングを行っています。

話題性のあるユニークなコラボレーションを主導

――クライアントと深い関係性を構築している点は、モールのECコンサルタントとは大きく異なりますね。

若松氏:楽天のECC時代は、施策を考えてもクライアント側にリソースやノウハウがなかったり、あってもクオリティが低かったりして満足いく結果が得られないことが多々ありました。このジレンマを解決するために独立し、Gastroduce Japanを立ち上げました。

当社ではコンサルタントが描いた施策をすぐに実行に移すため、店舗運営責任者やデザイナー、カメラマンなどをすべて社内に置いています。これによりクライアントとしっかり向き合いながら、スピード感を持ってユニークな施策が打てるようになりました。


――こうした姿勢が日本を代表する企業同士のコラボレーションを生んだのでしょうか。

若松氏:当社が企画を提案し、日本水産株式会社様と株式会社松屋フーズ様の大型コラボが実現しました。今年5月に発売された『牛めしおにぎり』をプロデュースし、EC向けの販売サポートとコンサルティング業務を担当しました。Webでの限定先行販売でしたが、味の評価が非常に良かったため、7月からは全国販売される予定です。

牛めしおにぎり

――“劇場型寿司エンターテイメント”と称される照寿司と仕掛けた『鰻バーガー』もSNSやメディアで話題となりましたね。

吉永氏:コロナ禍で苦境にある飲食店をサポートするプロジェクトで、こちらも松屋フーズ様と企画を立ち上げ、商品開発を行いました。味や見た目のインパクトはもちろんですが、ライバルとも言える飲食店同士がタッグを組んだ点やTwitterでのプレゼントキャンペーンで人気に火が着き大ヒットしました。当社をハブにしたコラボは今後も継続的に行い、マーケットに新しい価値を提供し続けたいと思います。

鰻バーガー

ECでトップを目指す食品企業にとって不可欠な存在に

――今後の展開や取り組みについてお聞かせください。

若松氏:創業当初から変わらず、まずは一店舗あたりの売上げをさらに伸ばすことを弊社の存在意義としてこれからも推進し続けていきます。各モールの月間MVPやショップ・オブ・ザ・イヤーなどの賞を獲得して実績を積み重ね、クライアントにとって不可欠な存在であり続けたいと思います。売上げ・利益向上につながることは何でもやるというスタンスで、〈食品ECといえばGastroduce〉と言われるような存在を目指します。

吉永氏:優秀な人材の採用にも力を入れていきます。モール所属のECコンサルタントやショップ店長経験者などを積極的に招き入れ、一緒に成長していきたいと考えています。もちろん未経験でも当社の事業に関心のある方は大歓迎です。


――新規クライアントの受付も再開するそうですね。

吉永氏:現在28社のクライアントとお取引していますが、1社1社をしっかりとサポートするため、直近では新規取引をお断りしていました。しかし、業務効率化により11月からは新規受付が再開できる見込みです。ECでの売上げを一気に拡大したい食品関連事業者様はぜひ一度お問い合わせください。また、ふるさと納税に関するサポート体制も整えましたので、自治体関係者様からのお声がけもお待ちしております。

自社ブランドのFruits Parlor Kanon
https://www.rakuten.co.jp/fruits-kanon/

――自社ブランドを立ち上げるなど新しい取り組みも始まっていますね。

若松氏:2020年2月にフルーツ加工品のECブランド「Fruits Parlor Kanon」を立ち上げましました。ショップ開設3ヵ月で楽天市場月間MVP ショップ・オブ・ザ・マンスを受賞、楽天総合デイリーランキング4位にランクインするなど実績も上げています。直近では5月の月間MVPも受賞しました。この店舗は、コンサルタントの仮説や新しい施策を実証するための場でもあります。もちろんここで得られた知見はクライアントにフィードバックし、さらなる売り上げアップの提案に活かすつもりです。

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