プレスリリース
EC・通販業界のプレスリリースやニュースリリース情報をまとめ、幅広くご紹介しています
2019年06月11日（火） (株式会社エフカフェ)
株式会社エフカフェがIT導入補助金2019の支援事業者に採択されました。補助金を利用し「futureshop」を活用の自社ドメインECサイトの構築・運用が可能に
オンラインショップの運営支援を行う株式会社エフカフェ（本社：大阪市淀川区、代表取締役社長：江上 周平、以下 エフカフェ）は、2019年6月に経済産業省が推進する「平成30年度補正サービス等生産性向上IT導入支援事業」の「IT導入支援事業者」に認定されたことをお知らせします。
本認定により「IT導入補助金」の導入支援が可能になります。
「futureshop」を活用した自社ドメインECサイトの構築および、サイト運用サービスをご利用いただく場合、最大150万円の補助金を受けることができます。
エフカフェは、futureshopの「制作パートナー」および「コンサルティングパートナー」として、これまでも自社ドメインECサイトの構築サービスとと運用サービスを提供してきました。
■エフカフェについて（https://www.fcafe.com/）
エフカフェでは15年以上に渡るオンラインショップのコンサルティングおよび運営サービスを提供しています。また売上アップや高効率運営実現するツールを、自社で開発しています。
日本国内のECだけにとどまらず、中国向けの越境EC支援も上海現地法人と連携して展開しています。
■IT導入補助金ついて（https://www.it-hojo.jp/）
IT導入補助金は、経済産業省が中小企業・小規模事業者等の生産性向上を目的とし、自社の課題やニーズに合ったITツールを導入する経費の一部を補助することで、業務効率化・売上アップをサポートするものです。
エフカフェが提供するITツールでは、補助金の上限額が150万円、補助率は1／2以下となっています。
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2019年06月11日（火） (SAVAWAY株式会社)
■連携の概要
Re:lationはメールだけでなく、LINEやTwitter、にも対応した「ひとりひとりの顧客に向き合える」問い合わせ管理ツールです。
このたびの連携で、Re:lationに届いたメールなどからTEMPOSTAR内の注文情報を簡単に呼び出すことができるようになり、それぞれの注文内容に合わせたきめ細やかな対応がスムーズに実現できるようになります。
コミュニケーションの多様化が進んでいる今、EC事業者においてもひとつのシステムで業務が完結することは少なく、こうしたシステム間の連携機能が業務効率を大きく左右します。
今回の連携により顧客対応にかかる時間を短縮できるようになり、ひとりひとりに的確・上質な対応をすることでリピート顧客を増やすなど、更なるビジネスチャンスを広げることが可能となります。（※1）
※1 外部システム連携は一部のプランではご利用いただけません。
■本連携サービスのご利用お申し込みについて
下記フォームからお問い合わせください。
URL：https://commerce-star.com/tempostar/form/relation/
■Re:lation期間限定キャンペーンについて
現在、Re:lationでは、期間限定のキャンペーンを実施しております。
＜新規お申し込みのお客様＞
・ライトプランの場合
外部システム連携オプション追加申し込みで、初期費用と契約初月が無料！
・スタンダードプラン・プレミアムプランの場合
初期費用と契約初月が無料！！
※ライトプラン単独のお申し込みの場合は、このキャンペーンは適用対象外です。
＜すでにRe:lationご利用中のお客様＞
※ライトプランご利用の方に限り
・外部システム連携のオプション追加料金（月額5,000円）が3か月無料！
・スタンダードプランへのプランアップ→差額の初期費用35,000円が無料！
＜キャンペーン期間＞
2019年5月7日（火）～2019年6月30日（日）
https://ingage.co.jp/祝「令和」記念キャンペーンのお知らせ/
■TEMPOSTARについて
『TEMPOSTAR（テンポスター）』とは、「パッケージ以上オーダーメイド未満」で、「やりたいこと」が実現できる多店舗EC管理システムです。多店舗運営における受注・在庫・商品の管理業務を劇的に効率化し、施策検討や販促計画など利益活動の時間を確保しつつ＋αの感動と快適さを提供します。運用に合わせて柔軟に設定可能な自動処理機能により、受注業務におけるアナログチェックを一切排除できるため、ミスなくモレなく受注から出荷までスピーディーに対応できます。多様な運用にジャストフィットするのがTEMPOSTARです。
URL：https://commerce-star.com/tempostar/
■『Re:lation（リレーション）』について
『Re:lation（リレーション）』とは、企業が行う問い合わせ対応業務において、対応漏れ・ミスを「ゼロ」にするクラウドサービスです。「対応済か否かを一目で判別」「二重対応をブロック」「送信事故を防止する」機能などを備え、対応ミスによる炎上や送信事故を未然に防ぎ企業ブランドを守ります。またLINEやFacebookメッセンジャーのように個々のメール相手とのやりとりを「タイムライン」で表示する機能や、KDDI株式会社が提供するauメールとしてメールを送受信する携帯メールオプションなど数々の機能により「ひとりひとりの顧客に向き合える」対応ツールとなっています。
Re:lationはメールだけでなくTwitterにも対応しているため、気になるツイートを自動収集し、容易にソーシャルリスニングやアクティブサポートが行えます。メール対応品質を向上するための機能として上司承認時の内容比較や、対応時間・問い合わせ内容のグラフ化などの機能で問い合わせ部門管理者のマネジメント強化に貢献します。これらの多様な機能で問い合わせ対応部門の効率をアップし、上質な対応によりリピート顧客を増やしビジネスチャンスを広げます。
URL：https://ingage.jp/relation
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2019年06月10日（月） (株式会社ゼウス)
ゼウス、日本語・英語・中国語など7言語でネットショップ構築が可能なグローバルECプラットフォーム「Cafe24（カフェ24）」と連携
総合FinTechソリューション企業であるSBI FinTech Solutions株式会社の子会社で決済サービス事業を手がける株式会ゼウス（本社：東京都渋谷区、代表取締役：三文字正孝、以下「ゼウス」）は、日本語をはじめ、英語、中国語など7言語でネットショップ構築が可能なグローバルECプラットフォーム「Cafe24（カフェ24）」を運営するCAFE24 JAPAN株式会社（本社：東京都港区、カントリーマネージャー：外間元佳）と連携いたしましたので、お知らせいたします。
今回の連携により、「Cafe24」をご利用の事業者様は、自社サイトにシステムの追加開発を行うことなく、ゼウスのクレジットカード決済やコンビニ決済、銀行振込決済をご導入いただけます※1。
<b>■<u>「ゼウス×Cafe24」の特長</u></b>
ゼウスが提供するクレジットカード決済は、PCI DSS Version3.2※2に完全準拠しており、クレジットカード情報の非保持化※3を実現するリンク（画面遷移）型※4接続であるため、「Cafe24」サーバにクレジットカード情報を残すことなく安心して決済が行えます。サービス申し込みから運用開始まで最短3営業日※5のスピード導入も可能なため、事業者様の利便性向上に寄与します。
また、全国43,000店以上の主要コンビニエンスストア（セブン-イレブン、ローソン、ファミリーマートなど）で24時間支払い可能なコンビニ決済や、全国の主要金融機関及び郵便局窓口、ATM、インターネットバンキングなどで支払い可能な銀行振込決済もまとめてご導入いただけますので、決済にかかる煩雑な事務処理を大幅に軽減することができます。各サービスの契約手続きはもちろん、決済状況確認や入金処理もゼウスがまとめて行いますので、事業者様はサイト運営に専念できる環境が整います。
さらに、決済に関するエンドユーザーからのお問い合わせは、専門のサポートスタッフが24時間365日対応いたしますので、お客様の信頼を高めるとともに業務軽減にも貢献します。
<b>■<u>グローバルECプラットフォーム「Cafe24（カフェ24）」とは</u></b>
「Cafe24」は、誰でも世界市場でネットビジネスが展開できるよう、7言語対応※6のカートシステムから広告・マーケティング、決済、物流、海外進出などネットショップ開業から運営に必要な仕組みをワンストップで提供するECプラットフォームです。また、海外9つの拠点から世界へ向けて商品を販売し、海外のお客様も簡単に日本の商品を購入できるよう、高度なグローバルECソリューションも提供しております。
「Cafe24」に関する詳細はこちらをご覧ください。
https://www.cafe24.co.jp/intro.html
<b>■<u>ゼウスについて</u></b>
全国に14,000サイトを超える導入実績を誇り、EC・実店舗向けに幅広い決済サービスを取り揃えております。また、24時間365日有人体制のコールセンターによる運営サポート、20年以上にわたり培ってきた実績とノウハウを活かした高品質なシステムと、強固なセキュリティ対策は、あらゆる業種・業態の事業者様にご支持いただいております。さらに、多様化する事業者様のニーズにお応えすべく、決済サービスのみならず売上向上、集客支援サービス、セキュリティサービスなど、付帯領域も含め様々な付加価値ソリューションを提供しております。
ゼウスは、多様化する顧客ニーズに応え、より一層安心・安全で利便性の高いサービスを提供することで、すべての事業者様の開業・集客・運営の各フェーズを支援できるよう努めてまいります。
※1 契約に際しては、ゼウス及び各サービス提供企業による審査及び申し込みが必要になり
ます。詳細はゼウスまでお問い合わせください。
※2 PCI DSS（Payment Card Industry Data Security Standard）は、クレジットカード
会員データを安全に取り扱うことを目的として策定されたクレジットカード業界のセキュ
リティ基準です。
※3 非保持化とは、EC事業者様が保有する機器・ネットワークにおいてクレジットカード情
報を「保存」、「処理」、「通過」しないことをいいます。
※4 リンク（画面遷移）型とは、ゼウスドメイン上の専用決済画面へリンクし、決済処理を
行う接続方式です。クレジットカード番号を保持しない運営をお考えの事業者様におすす
めします。
参考URL：https://www.cardservice.co.jp/service/connection/linkpoint.html
※5 最短3営業日で導入可能なクレジットカードはVISA/Mastercardブランドのみとなりま
す。
※6 日本語、英語、中国語（簡体）、台湾語（繁体）、韓国語、スペイン語、ポルトガル語
に対応しています。
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2019年06月04日（火） (株式会社Dai)
株式会社Dai（本社：京都府京都市、代表取締役社長：木脇 和政、以下「当社」）は、
当社が提供するBtoB EC・Web受発注システム「Bカート」と、
株式会社スプラシア（本社：東京都中央区、代表取締役社長：中島 優太 以下「スプラシア」）が
提供するサービス「CM STUDIO」とのサービス連携(パートナー契約)を６月３日より開始したことを発表します。
■「Bカート」と「CM STUDIO」のサービス連携(パートナー契約)について
この連携により、Bカートを利用しているEC事業者は、
「CM STUDIO」が提供するサービスを特別価格でご利用いただけます。
『CM STUDIO』は、事前の細かな準備、動画制作の知識やノウハウがなくとも、
Web上で必要事項を選択していくだけで、ベースとなる動画テンプレートが選択され、
約70万点のアマナイメージズの豊富なストックフォト素材と
Audiostockの効果的な音源が自動合成されたハイクオリティなCM動画が完成するクラウドサービスです。
また、これまでの動画生成サービスとは異なり、
プロが制作した動画テンプレートやプロ向け画像・音源素材を購入できるマーケットプレイスを併設しているため、
ベースとなるテンプレートの選択によって、プロレベルの高いクオリティが確保できます。
Bカートは月額9,800円からスモールスタートできる、BtoB EC・Web受発注システムとなっております。
Bカートは、「ITのチカラで流通の標準をあげる」をビジョンに掲げ、
急拡大するBtoB EC市場において、クラウドサービスの提供を中心に事業拡大を続けております。
多様化する顧客課題や新たなマーケティングの可能性を検討するにあたり、
新たな価値創造を行っていくことが顧客の期待に応えるうえで必要不可欠であると考え、
このたび『CM STUDIO』のセールスパートナー契約を締結いたしました。
■「Bカート」利用事業者が「CM STUDIO」を利用するメリット
・制作会社に依頼するよりも、安価・手軽に動画制作ができる
・購買意欲を高めるタイムリーなセール情報やランキング動画など効果的なプロモーション施策ができる
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■CM動画制作マーケットプレイス「CM STUDIO」 https://cmstudio.jp/
『CM STUDIO』は、事前の細かな準備、動画制作の知識やノウハウがなくとも、Web上で必要事項を選択していくだけで、ベースとなる動画テンプレートが選択され、約70万点のアマナイメージズの豊富なストックフォト素材とAudiostockの効果的な音源が自動合成されたハイクオリティなCM動画が完成するクラウドサービスです。
【スプラシアについて】
社名 株式会社スプラシア
英文名称 Sprasia, Inc.
代表者 代表取締役社長 中島 優太
本社所在地 〒104-0045 東京都中央区築地1-13-14 NBF東銀座スクエア8階
TEL 03-6820-8620 / FAX 03-6820-8625
資本金 9,975万円
株主 株式会社博展 （100%）
事業内容 動画領域を中心としたITサービス提供・システム開発、動画マーケットプレイス『CM STUDIO』の運営
サービスに関するお問い合わせ先
メール：spd-members@sprasia.com
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2019年06月03日（月） (株式会社Dai)
株式会社Dai（本社：京都府京都市、代表取締役社長：木脇 和政、以下「当社」）は、
当社が提供するBtoB EC・Web受発注システム「Bカート」と、
株式会社ラクス（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：中村 崇則 ）が提供するサービス
「メールディーラー」とのシステム連携を6月1日より開始したことを発表します。
■「Bカート」と「メールディーラー」のシステム連携について
この連携により、Bカートを利用しているEC事業者は、「メールディーラー」との連携機能を
特別なシステム開発などをすることなく利用することが可能になります。
「メールディーラー」は、5,000社以上に選ばれたクラウド型のメール共有システムです。
「info@」や「support@」などの代表アドレス宛てに届く問い合わせメールを、
複数のスタッフで共有・管理することで、顧客満足度の向上とメール対応業務の効率化を実現します。
「返信処理中」「対応完了」等のステータスで対応モレを防止したり、
過去のやり取りを一覧表示する機能・各種注文履歴との連携など、
100を超える機能でお問い合わせ対応をサポートします。
■「Bカート」利用事業者が「メールディーラー」を利用するメリット
・複数の店舗・窓口宛てのメールを一元管理することができます。
・「新着」「対応完了」といったステータス管理により、対応モレや二重対応を防止します。
・注文情報や過去の応対履歴の確認がスムーズに行え、質の高い顧客対応が可能になります。
・お客様対応にかかるスピードがアップし、顧客満足度の向上を実現します。
■今回の連携で実現すること
BtoB EC市場は約317.2兆円(※)規模で、EC化率も29.6%(※)となっています。
BtoB取引のEC化は今後も浸透していくと考えられ有望なマーケットだと認識されています。
しかしながら、企業活動における様々な業務がまだ完全にクラウド化されてはおらず不十分な状態です。
今回の「メールディーラー」とのシステム連携により、
お客様からのお問合わせメールをワンクリックするだけで、
「Bカート」で管理をしている注文情報やお客様情報を閲覧できるようになりました。
これにより、顧客対応業務において、
お客様へのメール返信や情報の検索・呼び出しなどの手間を軽減し、業務効率を高めることが可能です。
※経済産業省「平成29年度我が国におけるデータ駆動型社会に係る基盤整備（電子商取引に関する市場調査）」
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■メールディーラーについて https://www.maildealer.jp/
「メールディーラー」は、クラウド型のメール共有システムです。「info@」や「support@」などの代表アドレス宛てに届く問い合わせメールを、複数のスタッフで共有・管理することで、顧客満足度の向上とメール対応業務の効率化を実現します。
サービスに関するお問い合わせ先
メール：maildealer@rakus.co.jp
担当 ：西山
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2019年05月29日（水） (SBペイメントサービス株式会社)
スマホECのカゴ落ちを防ぐ！ SBPSとリピート通販システム「Smile Tools」が連携しApple Pay、Google Pay、キャリア決済に対応
ソフトバンク株式会社の子会社であるSBペイメントサービス株式会社（以下「SBPS」）とアンダス株式会社（以下「アンダス」）は、SBPSのオンライン決済サービスとアンダスのリピート通販システム「Smile Tools（スマイルツールズ）」を連携し、2019年5月29日から「Smile Tools」を導入したECサイトで、SBPSの各決済手段の提供を開始しました。「Smile Tools」を利用する事業者は、個別にシステムを開発することなく、Apple Pay、Google Pay、キャリア決済、クレジットカード決済の導入が可能です※1。各決済手段は、定期購入のための継続課金にも対応※2しており、幅広い業種やサービスで利用できます。なお、「Smile Tools」を導入したECサイトでApple Pay、Google Pay、キャリア決済が利用できるようになるのは、今回が初めてです※3。
近年、ECサイトにおいて、スマートフォンでの購入率は年々増加しており、スマートフォンでのショッピングに特化した決済手段のニーズが高まっています。Apple Pay、Google Pay、キャリア決済などのスマートフォン向けの決済手段は、クレジットカード情報の入力が不要で最小限の画面遷移のため、スマートフォンだけでスピーディに決済することができます。外出先でも手軽に決済できるので、ECサイトのカゴ落ちを防止し、コンバージョン率※4向上に寄与します。
■「Smile Tools（スマイルツールズ）」について
「Smile Tools」は、アンダスが提供するWEB コンサルティングのノウハウを結集させた、売上向上のためのリピート通販システムです。カートシステムはもちろん、入力フォームの最適化、広告効果測定、ステップメール※5およびランディングページ※6最適化などの単品リピート通販に必要な機能を備えています。
詳細については、こちらをご覧ください。
https://www.smiletools.jp/
SBPSとアンダスは、今後も事業者のニーズにお応えする利便性の高いサービスを提供していきます。
※1 SBPSとの契約が必要になりますので、詳細はお問い合わせください。
※2 Apple Pay、Google Payは、事業者が課金タイミングで再与信APIを利用することにより、継続的に課金を行うことができます。
※3 アンダス調べ
※4 コンバージョン率とは、Webサイトを訪れた人数のうち、商品の購入や申し込みに至った人数の割合です。
※5 ステップメールとは、個々のユーザーのアクションを契機として、予め用意した内容、タイミング、期間でユーザーに複数のメールを配信する仕組みです。
※6 ランディングページとは、サイトに訪問したユーザーを商品の購入や問い合わせに繋げることに特化した1ページで完結するWebページです。
・Apple、Appleのロゴ、Apple Pay、Apple Watch、iPad、iPhone、Mac、SafariはApple Inc.の商標です。
・Google Payおよび Google ロゴは Google LLC の登録商標です。
・その他、記載されている会社名および商品・サービス名は、各社の商標または登録商標です。
・掲載されている画像はイメージです。実際と異なる場合があります。
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2019年05月28日（火） (コイニー株式会社)
「キャッシュレス・消費者還元事業」登録完了および加盟店受付開始のお知らせ 〜対象外の方も「タダノリキャンペーン」実施中 〜
コイニー株式会社 (以下コイニー) は、経済産業省が推進する「キャッシュレス・消費者還元事業」に、B型決済事業者(キャッシュレス加盟店支援事業者)として本登録が完了したことを発表します。また、それに伴い対象加盟店の受付開始を本日2019年5月28日より開始いたします。
キャッシュレス・消費者還元事業とは、2019年10月1日の消費税率引上げにともない、需要平準化対策として、一定期間のあいだ、中小・小規模事業者と消費者のキャッシュレス化を支援する事業です。
また、コイニーではあわせて「タダノリキャンペーン」を実施しており、キャッシュレス・消費者還元事業の対象外となる業種の事業者や大企業向けにも、決済端末「Coineyターミナル」を無償にて提供します。
コイニーはこれまで、お商売をするどなたにも幅広くサービス提供することを重視し、特に中小規模のお店に ”より手軽に” ”よりかんたんに” キャッシュレスサービスを活用いただくことを目指してきました。今回、政府のキャッシュレス事業を通して、さらに多くのお店にビジネスの成長を届けられるよう取り組んでまいります。
今後もコイニーは、お店のキャッシュレスサービスを拡張し、より多くのお店の成長に貢献できるよう積極的にサービスを展開していきます。
■ キャッシュレス・消費者還元事業について(※1)
□ 対象
本事業に参加申請し、補助金事務局にて登録受理された中小企業・個人事業主の方
□ 内容
① 決済端末の無償提供について
・内容： 決済端末を1台無償提供します。
② 決済手数料の補助について
・内容：決済手数料の 1/3が補助されます(実質 2.16%)。
・対象決済手段：
本事業で認められるキャッシュレス決済手段
・期間：
2019年10月1日以降登録受理日 〜 2020年6月30日 決済分
・補助方法：
毎月、キャッシュバック形式にて決済手数料の1/3を返金いたします。
□ 参加申請方法について
Coineyのキャッシュレス特設ページより内容をご確認のうえ、申請ください。
https://coiney.com/cashless/
(※1) 5/28日時点での公式情報を参照しており、内容は変更になる場合があります。その際は公式サイトにてお知らせいたします。
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コイニー株式会社(Coiney Inc.)について
コイニーは、お店のキャッシュレスサービス「Coiney（コイニー）」を提供している企業です。クレジットカードも、電子マネーも、QRコード決済も。インターネット環境があれば屋内外問わず、いつでも、どこでも、だれでもかんたんに使えるサービスです。
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2019年05月28日（火） (オートリージャパン株式会社)
自動撮影システムのパイオニア、オートリージャパン株式会社（本社：台湾新北市、社長：賴鵬程）は、2019年6月26日～6月28日に東京ビッグサイト（西展示棟・青海展示棟）で開催される、雑貨・ファッション流通のイベント「第10回 国際ファッション雑貨EXPO」に出展します。皆様のご来場をお待ちしております。
詳細はＷＥＢページをご覧ください。
https://www.lifestyle-expo.jp/ja-jp/about/fa.html
「ECサイトに載せる大量の商品撮影に困っている」「撮影を内製化してコストを削減したい」「スマホ時代の新しい商品の見せ方を提供したい」―そんなお悩みはないでしょうか？
自動撮影システムはそんなお悩みを解決します。
世界で1万社が導入しているこの商品は、照明から撮影、編集、保存までをソフトウェアで一括管理することで、誰でも簡単に、素早く、一貫した美しい商品写真を撮影することが可能となります。
ファッション雑貨EXPOでは静止画撮影機材・360度撮影機材の展示・デモンストレーションを行います。
背景自動切り抜き機能など商品撮影に役立つ機能をご案内します。
多くの皆様のご来場をお待ちしております。
【自動撮影システムとは】
照明、撮影、編集、保存をソフトウェアで一括管理できる機材とソフトウェアが一体となった新たな商品写真撮影のソリューション。
背景の自動切り抜きや360度アニメーションなど、これからの商品写真に必要な機能が集約しています。
https://www.ortery.jp/
【第10回ファッション雑貨EXPO 概要】
会期：2019年6月26日（水）～28日（金）
会場：東京ビッグサイト 西展示棟・青海展示棟
主催：リード エグジビション ジャパン株式会社
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2019年05月28日（火） (SBペイメントサービス株式会社)
ソフトバンク株式会社の子会社であるSBペイメントサービス株式会社（以下「SBPS」）と株式会社ビヨンド（以下「ビヨンド」）は、SBPSのオンライン決済サービスとビヨンドのWeb予約システム「EDISONE（エジソン）」を連携し、2019年5月28日からSBPSの各決済手段の提供を開始します。「EDISONE」を利用する事業者は、個別にシステムを開発することなく、訪日観光客向けに銀聯ネット決済、Alipay国際決済やスマホユーザー向けにキャリア決済などの提供が可能です※1。お客さまは来店前に予約から決済までを完結することができ、事業者の売上機会の獲得に貢献します。
近年、訪日観光客は増加の一途をたどり、中でも中国人観光客の数は2019年3月に69万1,300人となり、全体の25％超を占めるというデータ※2が出ています。そのため、現在日本では中国人観光客向けのサービス展開が進み、事業者は店頭での支払方法としてさまざまな決済手段を備える一方で、来店前の事前決済として訪日観光客向けの決済手段を備える予約システムは少なく、来店予定のお客さまの直前キャンセルによる売上機会の損失などの課題がありました。このような背景から、ビヨンドはSBPSと連携することで、「EDISONE」に中国人の決済手段として高いシェアを占める「銀聯ネット決済」「Alipay国際決済」を導入するに至りました。多言語に対応※3する「EDISONE」で訪日観光客の予約から決済までをスムーズに完結することにより、事業者のオペレーション効率化を目指します。
■「EDISONE」について
「EDISONE」は、ビヨンドが提供する、PC操作に不安のある方でも簡単にWeb予約フォームを作成できるクラウド型予約システムです。美容サロン、飲食店、貸施設、スクール、イベント開催、ネットレンタルなど多様な業種のWeb予約ページ作成が簡単にでき、予約管理はもちろん、顧客管理、スタッフのシフト管理、メール配信機能および売上管理など多彩な機能を搭載しています。
詳細については、こちらをご覧ください。
https://edisone.jp/
■SBPSが提供する決済手段について
クレジットカード決済：Visa、Mastercard、JCB、American Express、Diners Club International
キャリア決済：ソフトバンクまとめて支払い、ドコモ払い、auかんたん決済
海外向け決済：銀聯ネット決済、Alipay国際決済
ビヨンドは、2019年夏頃にSBPSの提供する決済手段を連携させた中国向けの「EDISONE」のリリースも予定しています※4。中国本土で予約システムのインフラを構築することにより、中国から日本のWeb予約ページの閲覧、予約および決済が可能になるため、中国に向けて日本のサービスを訴求できます。
SBPSとビヨンドは、今後も事業者のニーズにお応えする利便性の高いサービスを提供していきます。
※1 SBPSとの契約が必要です。また、事前決済機能のご利用は「EDISONE」のベーシックプラン、アドバンスプランの申し込みが必要です。プランの詳細はこちら（https://edisone.jp/i/price/）をご確認ください。
※2 日本政府観光局（JNTO）調べ（2019年4月）
※3 多言語機能のご利用は「EDISONE」のベーシックプラン、アドバンスプランの申し込みが必要です。
※4 予告なくリリース時期が前後する可能性がございます。
・記載されている会社名および商品・サービス名は、各社の商標または登録商標です。
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2019年05月27日（月） (オートリージャパン株式会社)
自動撮影システムのパイオニア、オートリージャパン株式会社（本社：台湾新北市、社長：賴鵬程）は、2019年6月19日～6月21日に東京ビッグサイトで開催される、販促・マーケティングの日本最大のイベント「第2回Web販促EXPO夏」に出展します。皆様のご来場をお待ちしております。
詳細はＷＥＢページをご覧ください。
https://www.sp-world.jp/ja-jp/about/wsp.html
「ECサイトに載せる大量の商品撮影に困っている」「撮影を内製化してコストを削減したい」「スマホ時代の新しい商品の見せ方を提供したい」―そんなお悩みはないでしょうか？
自動撮影システムはそんなお悩みを解決します。
世界で1万社が導入しているこの商品は、照明から撮影、編集、保存までをソフトウェアで一括管理することで、誰でも簡単に、素早く、一貫した美しい商品写真を撮影することが可能となります。
Web販促EXPOでは静止画撮影機材・360度撮影機材の展示・デモンストレーションを行います。
背景自動切り抜き機能など商品撮影に役立つ機能をご案内します。
多くの皆様のご来場をお待ちしております。
【自動撮影システムとは】
照明、撮影、編集、保存をソフトウェアで一括管理できる機材とソフトウェアが一体となった新たな商品写真撮影のソリューション。
背景の自動切り抜きや360度アニメーションなど、これからの商品写真に必要な機能が集約しています。
https://www.ortery.jp/
【第2回Web販促EXPO夏 概要】
会期：2019年6月19日（水）～21日（金）
会場：東京ビッグサイト 西ホール
主催：リード エグジビション ジャパン株式会社
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2019年05月24日（金） (株式会社Dai)
株式会社Dai（本社：京都府京都市、代表取締役社長：木脇 和政、以下「当社」）は、
当社が提供するBtoB EC・Web受発注システム「Bカート」における「認定パートナー制度」を、
5月24日より開始したことを発表いたします。
■Bカート認定パートナー制度について
BtoBの受発注業務をEC化する際に、カートシステムだけでは解決できないさまざまな課題が発生します。
これまでは、外部の有力サービスとの標準連携を通じてお客様の課題を解決してきましたが、
システムが介在しない役務的な業務を依頼したい、相談できる先が欲しい。といったニーズが顕在化していました。
今回のBカート認定パートナー制度では、そういった役務提供をおこなっている企業を認定し、
Bカートと共にお客様の課題を解決していくことで、BtoB ECの普及・促進に貢献していきます。
■Bカート認定パートナー種別と、認定企業9社をご紹介
・インテグレーションパートナー https://bcart.jp/partner/certified/category/integration/
BtoB ECを始めるにあたって、社内で利用しているERP・販売管理システム・基幹システムといった
外部システムとのデータ連携をおこなうことがあります。
CSVやAPIなどデータ連携方法はさまざまありますが、そういったデータ連携を依頼・相談することができます。
認定企業
株式会社久、株式会社テットラスト
・ロジスティクスパートナー https://bcart.jp/partner/certified/category/logistics/
BtoB ECを始めるにあたって、
より適切な状態で運用できるように入荷/出荷や在庫の管理方法を見直すことがあります。
BtoBだけでなく、ネット通販や店頭販売、在庫の一元管理など、物流起点で適切な在庫管理を依頼・相談することができます。
認定企業
株式会社エスプールロジスティクス、株式会社ブレインウェーブ
・ECサイト構築パートナー https://bcart.jp/partner/certified/category/ec_construction/
BtoB（企業間取引）を主たる業務としてきた企業の場合、
EC担当者や外部の委託先などがおられないケースが多くあります。
BtoB ECにおいても発注しやすい画面構成や仕掛けをECサイト上に用意することで、
利用率アップや新規の顧客獲得に繋がります。ECサイトに関する業務を依頼・相談することができます。
認定企業
株式会社イーナ、株式会社アドシン、ソフトコム株式会社、株式会社レッカスグルーヴ、株式会社これから
（順不同・敬称略）
Bカート認定パートナーは、それぞれに得意とするソリューションがあり、
Bカートに関する業務をすでにおこなっている実績豊富なパートナーになります。
BtoB ECの本格的な普及にともなって、
今後も認定パートナー制度に参加いただける企業を増やしていきます。
また、パートナーの種別も広げご提供できるソリューションの範囲も広げていきます。
Bカート認定パートナー https://bcart.jp/partner/certified/
■Bカート認定パートナーの効果
・Bカートユーザー、Bカート導入検討者
システム導入だけでなく、
それに付随する課題や業務を認定パートナーに依頼することができるようになります。
社内リソースの不足・担当者不在など、社内だけでは解決できない問題が解決できるようになります。
・認定パートナー、認定パートナー検討者
まだまだ知られていないのですが、BtoB-ECの周辺業務にはお客様の課題やお仕事が埋もれております。
Bカート認定パートナーを通じて、
BtoB ECに関連したあらたなビジネスチャンスを掴むことができるようになります。
■Bカート認定パートナー制度で実現すること
BtoB EC市場は約344.2兆円(※)規模で、EC化率も30.2%(※)となっています。
BtoBの受発注業務のEC化は今後も浸透していくと考えられ有望なマーケットだと認識されています。
しかしながら、企業活動における様々な業務がまだ完全にクラウド化されてはおらず
非効率な状態で業務をおこなっています。
今回の「Bカート認定パートナー制度」を開始することで、BtoB ECの本格的な普及の後押しをおこなえるだけでなく、
成功事例や有益な情報が届きにくい地方や中小企業へのアプローチをこれまで以上におこなうことができるようになります。
また、そういった企業がクラウドサービスを活用することで
地域経済の活性化や事業承継などの問題解決にも繋がると考えております。
※経済産業省「平成30年度我が国におけるデータ駆動型社会に係る基盤整備（電子商取引に関する市場調査）」
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■BtoB EC・Web受発注システム「Bカート」 https://bcart.jp/
運営実績No.1(※)月額9,800円～最短3日で利用できるBtoBの受発注業務をEC化するクラウドサービス。
BtoB取引に必要な機能を全て標準対応しているのでスモールスタートすることが可能。
※日本ネット経済新聞調べ
・Bカートの特長
（１）BtoB-EC専用のカートシステム
BtoBの複雑な取引条件やシステム要件にも標準対応。
システム開発やカスタマイズではネックとなるコストや納期といった問題を解決し、
毎月無料のアップデートも実施。
（２）圧倒的な実績
すでに500社を超える企業が導入し、30万を超える法人や事業者がBカートを利用しています。
サービスサイトには常時60以上の事例を紹介中。
（３）連携サービスが豊富。さらにはAPIも公開
決済・物流・基幹システム・解析・集客など他社の有力サービスとの連携も豊富。
また、BtoB-EC専用のカートシステムとして初めてAPIを公開。
独自システムとの自動連携も実現し、サブシステムの構築も可能。
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2019年05月23日（木） (SAVAWAY株式会社)
GMOメイクショップとNHN SAVAWAYが業務提携 ～サービスの管理データの自動連携で、多店舗運営を支援～ ｜NHN SAVAWAY
本提携により、GMOメイクショップが提供するネットショップ構築ASP「MakeShop」と、NHN SAVAWAYが提供する複数ネットショップ一元管理システム「TEMPOSTAR」のサービス間の完全連携を、2019年9月をめどに行います。これにより、ショップ運営者は、「TEMPOSTAR」をご利用いただくことで「Makeshop」で運営するネットショップをはじめ、複数のネットショップや実店舗間と、在庫・受注・商品情報といった管理データを一元管理することが可能となります。
また、この度の「MakeShop」と「TEMPOSTAR」の完全連携に先駆けて、本日より両社のサービスを通常より価格を抑えて導入できるお得なキャンペーンを実施いたします。
【業務提携の概要】
GMOメイクショップが提供するネットショップ構築ASP「MakeShop」と、NHN SAVAWAYが提供する複数ネットショップ一元管理システム「TEMPOSTAR」は、2016年5月から在庫・受注データの自動連携が可能となっています。
今回の業務提携では、2019年9月をめどに商品情報データの自動連携にも対応し、両サービスの完全連携を実現します。これにより、「MakeShop」で管理する在庫・受注・商品情報データのすべてが「TEMPOSTAR」と自動連携できるようになります。多店舗展開を行うショップ運営においては、商品情報の登録や受注業務、在庫管理などを「TEMPOSTAR」で一元管理できるようになり、業務の効率化を図ることができます。
【今後の展開】
GMOメイクショップとNHN SAVAWAYは、ネットショップの越境EC展開を支援するサービスをそれぞれ提供しています。今後両社は、各サービスの特性を生かした越境EC分野での協業も視野に入れ、EC市場の活性化に取り組んでまいります。
■「フルアウトソーシング for グローバル」（提供：GMOメイクショップ）
URL：https://www.makeshop.jp/main/ffg/index.html
■「韓国越境EC運営代行」（提供：NHN SAVAWAY）
URL：https://commerce-star.com/crossborder/
【「MakeShop」と「TEMPOSTAR」の導入支援キャンペーン】
今回の業務連携を記念して、「MakeShop」「TEMPOSTAR」の導入を支援するべく、費用を抑えて利用を開始できるキャンペーンを実施いたします。
▼キャンペーン特典
●特典1
対象：『TEMPOSTAR』をご利用のショップ運営者
内容：『MakeShop』を新規にお申し込みいただくと、初期費用を無料、初月のご利用料金を無料にてご提供し、ネットショップ構築費用の割引サービスもご提供します。
申込期間：2019年5月23日（木）～2019年8月31日（土）
●特典2
対象：『MakeShop』をご利用のショップ運営者
内容：『TEMPOSTAR』を新規にお申し込みいただくと、2019年8月分までの『TEMPOSTAR』利用料金を3割引でご提供します。
申込期間：2019年5月23日（木）～2019年7月31日（水）
●特典3
対象：『TEMPOSTAR』と『MakeShop』、2つのサービスを新たにセットでお申し込みされるお客様
内容：両サービスの初期費用・サービス利用料を2019年8月末まで無料でご提供します。
申込期間：2019年5月23日（木）～2019年8月31日（土）
▼詳細・お申込みはこちらから
https://www.makeshop.jp/main/lp/msts/
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2019年05月23日（木） (株式会社Dai)
株式会社 Dai（本社：京都市下京区、代表取締役：木脇 和政）は、
BtoB EC・Web受発注システム「Bカート」の導入事例として、ペット用品などの卸売り販売を行う、
ラブリー・ペット商事株式会社様(本社：大阪府門真市、代表取締役：橋本 馨 以下、ラブリー・ペット商事様)の導入・活用事例を2019年5月22日に公開いたしました。
Bカートの導入・活用により、業務効率改善、新規販路開拓に成功された事例の紹介となります。
ラブリー・ペット商事様の導入事例はこちら：https://bcart.jp/uservoice/lovelypet/
1971年創業、西日本地域でペットショップ専門店などを中心に、卸売りを展開。
営業拠点のない地域での事業展開を図るべく、
2014年にBtoB-ECサイト「PETポチっと」を立ち上げ、西日本の卸売りに次ぐ、売り上げ規模に成長。
さらに社内の業務効率化や、老人介護施設など新たな市場へのアプローチなども成功している。
【導入までの経緯】
新たな市場を開拓することも目的にBtoB-ECサイトの立ち上げを決めたラブリー・ペット商事様。
ルート営業は、営業マン50人体制で展開してきたが、
営業拠点のない関東以北や九州地区での展開を行ってこなかったため、ECで市場の拡大を図ることに。
さらに、ECを導入することで社内の業務効率化を図ることに加え、
老人介護施設といった新たな市場にもアプローチする狙いがあったそうです。
【導入後の成果】
以前使用していたカートと比較すると、検索のスピードが改善したことや、
約2万点の取扱商品の登録も容易になるなど業務効率の改善にも貢献出来ているとのこと。
以前は、500SKU単位での登録でしたが、
「Bカート」に切り替えた後は、一括でアップロードできるようになったことで、
現場の営業マンが分厚い商品カタログを持たずに、
ECサイトを営業ツールに活用できるようになった、とお話しいただきました。
【ラブリー・ペット商事株式会社】
〒571-0044
大阪府門真市松生町6-20
http://www.lovelypet.co.jp/business/btob/
BtoBサイト：http://www.petpochitto.com/
取扱商材：ペット用品
導入目的：業務効率改善・新規販路開拓
従業員数：279名（内パート151名）
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2019年05月22日（水） (コイニー株式会社)
ZOZOグループの株式会社アラタナとコイニー、リアル店舗向けに「ツケ払い」決済サービスを提供開始 〜電話番号の登録のみで決済、実店舗の販売機会を拡大〜
ZOZOグループで、BtoB事業としてファッションブランドの自社EC支援を行う株式会社アラタナ（本社：宮崎県宮崎市 代表取締役社長：濵渦 伸次、以下アラタナ）とコイニー株式会社（本社：東京都渋谷区、代表取締役：佐俣 奈緒子、以下コイニー）は、リアル店舗に向けた決済サービス「ツケ払い powered by Coiney」の提供を開始いたしました。（URL : https://www.bynw.jp/）
「ツケ払い powered by Coiney」は、ファッション通販サイト「ZOZOTOWN」の、商品ご注文日から最大2ヶ月後にお支払いができる決済サービス「ツケ払い」が、実店舗でもご利用いただけるサービスです。お店での商品購入時のお支払いにご利用いただけ、購入者は自分の電話番号をお店のスタッフに伝えるだけで決済を完了させることができます。事前にアプリダウンロードや会員登録が不要な全く新しい手軽な決済手段です。支払い期限が購入日から最大2ヶ月後となるため、ご都合のよいタイミングでお買い物をお楽しみいただくことができます。
お店で必要なものはインターネット環境とタブレットかスマートフォンのみで、それら以外の導入コストは不要です。
新たな顧客層を開拓し、お店の販売機会を増大させることが可能となります。
「ツケ払い」は初めての方やクレジットカードをお持ちでない方でも、安心して便利に買い物ができる決済手段として2016年11月よりZOZOTOWNで提供開始いたしました。「ツケ払い」の特徴である商品購入後から最大2ヶ月間の支払い期間も注目を集め、20〜30代を中心に幅広い年代の方に利用され、2017年8月には利用人数100万人を突破しました。今回のツケ払い powered by Coineyのリリースを受けて、店舗・ユーザーがさらに便利に買い物できる世界を実現したいと考えております。
コイニーは2013年4月から、「お金の流れをまるくする」というコンセプトのもとクレジットカード、QRコード、電子マネーの各種決済サービスを提供し、低コストでかんたんに使えるお店の決済サービスを拡大してきました。ただ、いずれも日常に浸透した便利な支払手段ではあるものの、与信・発行・認証の面で進化の余地があると感じてきました。購入者がよりインスタントにクレジットを得ることができる仕組みができないか、それにより支払いの時間軸をずらして「今」しか手に入らない価値を提供できるのではないかと思い、このサービスの実現に至りました。「少額の未来の前借り」ができるツケ払いによって個人の楽しみの価値を最大化し、機会や可能性を広げていくことができると考えています。
展開の第一段階として、アパレル企業向けに提供を開始いたします。その後、他の業種への展開も行ってまいります。また今回の発表にあわせて2019年6月末までにお申込みいただきますと、決済手数料が2019年9月まで無料になるキャンペーンも開始いたします。
今後もアラタナおよびZOZOグループでは、ZOZOTOWN出店ショップ・企業のニーズに応え、ファッションECのみならず実店舗の課題解決に向けて取り組んでまいります。
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株式会社アラタナについて
会社名：株式会社アラタナ
所在地：宮崎県宮崎市橘通東4丁目8番1号カリーノ宮崎7階
代表者：代表取締役社長 濵渦 伸次
設立 ：2007年5月1日
資本金：99,000千円
コイニー株式会社(Coiney Inc.)について
会社名：コイニー株式会社
所在地：東京都渋谷区東3丁目16番3号 エフ・ニッセイ恵比寿ビル4階
代表者：代表取締役 佐俣 奈緒子
設立 ：2018年2月1日
※ストアーズ・ドット・ジェーピー株式会社と2018年2月1日付でグループ化し、事業持株会社としてヘイ株式会社を設立
資本金：7,500万円
サービスサイト URL : https://www.bynw.jp/
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2019年05月16日（木） (株式会社DGフィナンシャルテクノロジー)
株式会社デジタルガレージ（東証一部 4819、本社：東京都渋谷区、代表取締役 兼 社長執行役員グループCEO：林 郁、以下：DG）を中心とするDGグループは、店頭に設置したQRコードを消費者のスマートフォンで読み取って支払う、読み取り支払い型のマルチQRコード決済ソリューション「クラウドペイ（https://cloud-pay.jp/mpm/）」の提供を2019年5月16日より開始します。
「クラウドペイ」は、1つのQRコードを店頭に設置するのみで、複数のQR・バーコード決済サービスを一括でより簡易に導入することができるサービスで、d払い®、Alipay、WeChat Pay、メルペイ、LINE Payの5種のQR・バーコード決済サービスに対応します。加盟店の利用申込みは5月16日から受付を開始し、サービスの提供はd払い®を6月末から、Alipay、WeChat Pay、メルペイ、LINE Payは順次対応します。
■「クラウドペイ」の概要
「クラウドペイ」は、店舗での支払い時に、消費者が支払いを行う決済アプリを起動し、店頭に設置してある各決済サービスで共通化されたQRコードを読み込み、支払い金額を入力することで決済が完了します。
QR・バーコード決済には、店舗に設置したQRコードを消費者のスマートフォンで読み取る、読み取り支払い型のMPM方式と、消費者がスマートフォンに表示したQR・バーコードをPOS端末で読み取る、コード支払い型のCPM方式の2種類があります。CPM方式は、POS端末を導入している店舗が対象でPOSシステムの改修も必要となるため、加盟店にとってはコストや工数の面で負担が高い方式です。転じてMPM方式はPOS端末など機器の導入やシステム改修が不要で、比較的簡単に導入できる点が特長ですが、近年、さまざまなQR・バーコード決済サービスが乱立する中、導入時に個別のQR・バーコード決済サービスとの契約や、店頭で各サービスごとのQRコードを設置する必要があるなど、加盟店での負荷が高まっています。
「クラウドペイ」では、加盟店は個別の事業者と都度契約することなく、複数のQR・バーコード決済サービスを一括導入できます。共通化された1つのQRコードを店頭に設置するのみなので、レジ周りのスペースを取ることもなく、どのQRコードを読み込むのか消費者を迷わせることもありません。
運用に際しては、従来のMPM方式では消費者のスマートフォンで決済完了を確認したり、各サービスの管理画面でキャンセル処理を行う必要がありましたが、「クラウドペイ」の加盟店専用アプリでは、すべてのQR・バーコード決済サービスの取引管理機能を提供しており、決済状況の確認やキャンセルをアプリ上で完結できるため、加盟店での運用の手間を削減することができます。また、売上金は、決済手段に係わらず「クラウドペイ」から一括入金するので、経理業務の省力化も図ることが可能です。
【サービスサイトURL】https://cloud-pay.jp/mpm/
【サービスに関する問い合わせ先】support@cloud-pay.jp
■背景
経済産業省は2018年に発表した「キャッシュレス・ビジョン」*1において「2025年までにキャッシュレス決済比率40％」という目標を定め、国を挙げてキャッシュレス化を推進しています。
政府では2019年10月から開始する消費増税に合わせ、「キャッシュレス・ポイント還元事業」*2として2,798億円を投じ、中小企業でQR・バーコード決済、クレジットカード、電子マネー等キャッシュレス決済を利用した際のポイント還元施策を実施しており、2019年5月中旬より本施策に参加する中小企業の申込み受付の開始を予定しているほか、消費者向けの周知施策も推進しているため、加盟店・消費者ともにキャッシュレス決済の急拡大が見込まれます。
「クラウドペイ」加盟店は、「キャッシュレス・ポイント還元事業」の加盟店として、ポイント還元の対象となります。DGグループは「クラウドペイ」を通じて、政府が推し進めるキャッシュレス化を支援し、中小小売店や飲食店などの事業者と消費者の双方にとってスピーディーで簡単、便利な決済体験を提供します。
■今後の展開
DGグループはより利便性の高いサービスを提供すべく、今後も「クラウドペイ」へさまざまなQR・バーコード決済サービスを搭載していく予定です。また、マーケティング・決済・投資の3領域を主要ドメインとして事業展開するDGのグループシナジーを活かし、加盟店向けOMO施策の支援や、MPM方式のQRコードの規格標準化を推進していきます。
*1 : 「キャッシュレス・ビジョン」(2018年4月)：https://www.meti.go.jp/report/whitepaper/data/pdf/20180411002_01.pdf
*2 : キャッシュレス・ポイント還元事業：https://cashless.go.jp/
*3：キャッシュレス・消費者還元事業ではキャッシュレス決済事業者も登録制となっており、中小企業は登録決済事業者を介して本事業へ申し込みを行います。
*Cloud Pay（クラウドペイ）は株式会社デジタルガレージの登録商標です。
*ｄ払いは株式会社ＮＴＴドコモの登録商標です。
*ＱＲコードは株式会社デンソーウェーブの登録商標です。
【株式会社デジタルガレージについて】https://www.garage.co.jp/
デジタルガレージは、オンライン決済事業、Webマーケティング事業、スタートアップに対する投資・育成事業の3つの事業を軸に展開しています。インターネットの時代に新たな「コンテクスト」を作る会社として、様々な事業を結び、革新的なサービスを創造します。
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2019年05月15日（水） (株式会社エフカフェ)
エフカフェでは15年以上に渡るオンラインショップのコンサルティングおよび運営の中、売上アップや高効率運営実現するツールを、自社で開発してきました。
サクサク回答できるアンケートフォーム「formcats」は、旧来のフォームは「離脱」が多いというをWeb運営者様が抱える課題を解決するサービスです。
サクサク回答できるアンケートフォーム「formcats」には下記の特徴があります。
■スマホに最適！1画面1項目でサクサク回答
どうしても億劫になりがちなフォームの入力が、formcatsならスマホに最適な1画面1項目でサクサク回答。ユーザーに答える楽しさを体感いただけます。
■小学生でも作れる！直感的操作でアンケート作成
ドラッグ&ドロップと簡単なテキスト入力でアンケートができあがり。用途にあわせたテンプレートもあるので、アンケート設計に困ることなくサクサク作れます。
■URLをシェアするだけ！回答が簡単に収集可能
アンケートができあがれば、専用のURLが発行されます。埋め込み用のiframeタグやHTMLタグも生成されるので、ご自身のサイトに設置することも可能です。
サクサク回答できるアンケートフォーム「formcats」には下記の機能があります。
■EFO機能
リアルタイムアラート、プログレスバーの表示、スマホキーボード変換、住所自動入力、入力成功サイン等、多くの入力アシストでユーザーの離脱を防ぎます。
■集計・分析機能
formcatsの管理画面内で、集計結果を確認することができます。
アンケートの回答データはすぐに集計画面に反映されるので、別途手間を掛けて集計を行う必要はありません。また回答データをCSVデータとしてダウンロードすることも可能です。
より高度な分析をしたい場合にはGoogle Analyticsと連携が可能。
ユーザーの離脱ポイントを分析することで、より多くの回答を得るための改善を重ねることが可能になります。
■条件分岐機能
アンケートの回答内容によって次に表示する質問を出し分けできます。「はい」と回答した方は・・・、「いいえ」と回答した方は・・・、といったアンケート設計ができます。
■豊富なテンプレート
アンケートを作成時に「お問い合わせ」「アンケート」「資料請求」「セミナー応募」「キャンペーン応募」など、目的にあったテンプレートを選択するだけをすぐにフォーム作成することができます。
■柔軟なデザインカスタマイズ
アンケートフォームの色やフォントは自由にカスタマイズができます。
サイトの世界観に溶け込むようなデザインにすることが可能です。
サクサク回答できるアンケートフォーム「formcats」は主な機能を無料からお使い頂けます。
■料金プラン
作成フォーム数無制限、EFO機能、フォーム分析、条件分岐は標準機能として、設置フィールド数（設問数）、回答の保存期間等により月額0〜9,980円のプランがあります。
詳しくは料金プラン表をご覧ください。
< https://formcats.com/manage/plan-upgrade.php >
※すでに設置されているフォームにEFO機能や一画面一項目を適応させる姉妹サービスの「EFOCats」もございます。
< https://www.fcafe.com/efocats/ >
■サクサク回答できるアンケートフォーム「formcats」サービス概要
名称：formcats（フォームキャッツ）
内容：Webサイト向けフォーム作成システム
β版提供開始日：2018年9月19日
正式版提供開始日：2019年5月15日
利用料：初期費用 0円、月額費用 0円〜9,980円
サイトURL：https://formcats.com/
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2019年05月15日（水） (株式会社ブランジスタソリューション)
劇団EXILE・鈴木伸之さんが、初夏のアクティブスタイルを披露！「GOODA」Vol.47を公開 ～ 大人の快適LIFE ～
■ GOODA Vol.47
https://gooda.brangista.com/
モノにこだわる男のためのライフスタイルマガジンGOODA。表紙・巻頭グラビアには、劇団EXILEの鈴木伸之さんが登場。機能性素材のセットアップをはじめ、初夏の重要アイテムを軸にしたスタイリングをご紹介。特集ではジョガーパンツとスニーカーにフォーカス。最新アスレジャースタイルの着こなしテクと、スニーカーマニアが選んだ全56足を一挙大公開！
ほか、好評連載中のキッチンツールの選び方や、キッズコーデ指南、父の日のプレゼント選びのコツなど、充実のボリュームでお届けします。
■ 表紙・巻頭グラビア：劇団EXILE・鈴木伸之
https://gooda.brangista.com/book/201905/index.html
今、俳優として要注目の劇団EXILEメンバー・鈴木伸之さんが初夏の重要3大アイテムを軸に着こなすファッションポートレートを披露！ 自身のファッション観とともに、役者としての夢も語ってくれたインタビューは必読です!!
□ “ジョガーパンツ”で作る大人の最新アスレジャースタイル
https://gooda.brangista.com/book/201905/feature01.html
夏の軸として推したいアイテムはリブ仕様の裾デザインが特徴的な“ジョガーパンツ”！ 機能性が高くスポーティなこのボトムスを、3つの素材別にタウンユースに昇華させるテクをトップス＆シューズの組み合わせとともにご紹介します。
□ 14人のマニアにリサーチ！今、履くべきスニーカー大図鑑
https://gooda.brangista.com/book/201905/feature02.html
さまざまな業界のスニーカー好き14人にリサーチした、全56足を紹介！スニーカー史に燦然と輝く名作から、珍品まで。さらには令和元年に履きたいモデルも聞きました。
□【料理道具コンサルタントが監修・包丁編】機能美に惚れ込む“男の料理道具”
https://gooda.brangista.com/book/201905/feature03.html
□【サイクリング編】親子で楽しむキッズコーデ
https://gooda.brangista.com/book/201905/feature04.html
□［ファッション＆お酒］専門家に聞く！本当に喜ばれる父の日ギフト
https://gooda.brangista.com/book/201905/feature05.html
■ ライフスタイルを刺激する厳選アイテム
https://event.rakuten.co.jp/gooda/
GOODAでは、「ファッション」「インテリア」「スポーツ」「時計」「グルメ」「家電」「車・バイク」「ステーショナリー」「健康・美容」「ギフト」「キッズ」の11のジャンルに分けて、日々の生活に彩りや楽しみを加えてくれる、こだわりアイテムをオススメしています。
□ ファッション：https://gooda.brangista.com/shoplist/fashion/
□ インテリア：https://gooda.brangista.com/shoplist/interior/
□ スポーツ：https://gooda.brangista.com/shoplist/sports/
□ 時計：https://gooda.brangista.com/shoplist/watch/
□ グルメ：https://gooda.brangista.com/shoplist/gourmet/
□ 家電：https://gooda.brangista.com/shoplist/electronics/
□ 車・バイク：https://gooda.brangista.com/shoplist/hobby/
□ ステーショナリー：https://gooda.brangista.com/shoplist/stationery/
□ 健康・美容：https://gooda.brangista.com/shoplist/health_beauty/
□ ギフト：https://gooda.brangista.com/shoplist/gift/
□ キッズ：https://gooda.brangista.com/shoplist/kids/
＜電子雑誌「GOODA（グーダ）」 概要＞
好きなモノに囲まれて暮らしたい。そんなモノにこだわる男のためのライフスタイルマガジン。著名人のこだわりに迫るインタビューをはじめ、インテリア、ファッションなどのさまざまなアイテムのほか、ハウツーなども紹介。楽天市場から読者向きのアイテムをセレクトしているのも魅力のひとつ。パソコンはもちろんスマートフォンやタブレットなどのモバイル端末でも最適な形で閲覧可能です。
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2019年05月15日（水） (株式会社ゼウス)
総合FinTechソリューション企業であるSBI FinTech Solutions株式会社の子会社で決済サービス事業を手がける株式会社ゼウス（本社：東京都渋谷区、代表取締役：三文字正孝、以下「ゼウス」）と株式会社PRECS（本社：東京都台東区、代表取締役：廣田朋也、以下「PRECS」）は、PRECSの提供するリピート通販専用カート「リピスト」が、ゼウスのクレジットカード決済サービスと連携いたしましたので、お知らせいたします。
今回の連携により、「リピスト」をご利用の事業者様は、自社サイトにシステムの追加開発を行うことなく、ゼウスが提供するPCI DSS Version3.2※1に完全準拠したクレジットカード決済サービスをご利用いただけます。決済処理は、クレジットカード情報の非保持化※2を実現するトークン（JavaScript）型※3にて接続しているため、事業者様は安心してサイト運営に専念できる環境が整います。
<b>■<u>リピート通販専用カート「リピスト」とは</u></b>
「リピスト」は、定期購入・頒布会に特化したショッピングカートシステムです。ステップメール、商品ページ一体型申込フォーム、アップセル※4機能、広告効果測定、電話受注対応システムなど定期購入・頒布会に欠かせない機能を搭載しているため、「リピスト」を導入するだけで簡単にリピート通販が始められます。
「リピスト」の大きな特長は、商品ページ一体型申込フォームを実装し、商品ページから面倒なステップを踏むことなくダイレクトに申込できるようにすることで、見込顧客の離脱防止、コンバージョン率の改善を実現しているところにあります。また、初めてサンプル品を申し込まれた見込顧客から優良顧客まで、それぞれの属性に合わせたシナリオでメールを自動配信できる自動ステップメール機能を搭載しているため、見込顧客の育成や休眠顧客の掘り起こし、顧客ロイヤリティの向上が期待できます。さらに、アップセル機能を採用して購入直前の確認画面で定期購入を促す通知が表示される環境を構築しているため、初回申込を定期購入に引き上げ、売上拡大にも貢献します。
「リピスト」に関する詳細はこちらをご覧ください。
https://rpst.jp/
<b>■<u>ゼウスについて</u></b>
全国に14,000サイトを超える導入実績を誇り、EC・実店舗向けに幅広い決済サービスを取り揃えております。また、24時間365日有人体制のコールセンターによる運営サポート、20年以上にわたり培ってきた実績とノウハウを活かした高品質なシステムと、強固なセキュリティ対策は、あらゆる業種・業態の事業者様にご支持頂いております。さらに、多様化する事業者様のニーズにお応えすべく、決済サービスのみならず売上向上、集客支援サービス、セキュリティサービスなど、付帯領域も含め様々な付加価値ソリューションを提供しております。
ゼウスとPRECSは、多様化する顧客ニーズに応え、より一層安心・安全で利便性の高いサービスを提供することで、すべての事業者様の開業・集客・運営の各フェーズを支援できるよう努めてまいります。
※1 PCI DSS（Payment Card Industry Data Security Standard）は、クレジットカード会員データを安全に取り扱うことを目的として策定されたクレジットカード業界のセキュリティ基準です。
※2 非保持化とは、EC事業者様が保有する機器・ネットワークにおいてクレジットカード情報を「保存」、「処理」、「通過」しないことをいいます。
※3 トークン（JavaScript）型接続方式に関する詳細は下記をご覧ください。https://www.cardservice.co.jp/service/connection/token.html
※4 アップセルとは、顧客が購入したその商品と同種で「より上位のもの」を提案し購入してもらうことをいいます。
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2019年05月09日（木） (SAVAWAY株式会社)
『TEMPOSTAR』のネットショップ受注情報と『Zendesk』のお問い合わせ情報が連携可能に｜NHN SAVAWAY
NHN SAVAWAY株式会社(本社：東京都港区、代表取締役社長：康泳權、以下 NHN SAVAWAY) が提供する多店舗ECサイト一元管理システム「TEMPOSTAR」と、株式会社エクレクト（本社：東京都世田谷区、代表取締役：辻本真大、以下エクレクト）が提供するクラウド型のカスタマーサービスプラットフォーム「Zendesk」を連携させるサービスの提供を開始いたしました。
■提供の背景
昨今、SNSの普及によるコミュニケーションの多様化が進んでいます。EC事業者においても従来の電話、メールのみならず、チャット、twitter、facebook、LINE＠など、さまざまなチャネルからの顧客対応を余儀なくされています。しかし、人的リソース不足により未対応の事業者が多いのも実情です。
「Zendesk」はあらゆるチャネルからのお問い合わせ情報を一元管理できるため、カスタマーサポート業務を劇的に効率化させるだけではなく、シームレスかつ、きめ細やかな顧客対応を実現しリピート促進に寄与することが可能となります。
今回、「TEMPOSTAR」の受注情報と「Zendesk」のお問い合わせ履歴が連携します。
「TEMPOSTAR」と「Zendesk」の利用者は本連携サービスを利用することで、「Zendesk Support」の管理画面からワンクリックで、お問い合わせ履歴とその顧客の注文情報一覧や顧客詳細情報が確認できるようになります。これにより、注文状況や商品について顧客から問い合わせを受けた際に、瞬時により的確な対応が可能となり最良の感動体験を提供できるようになります。
■本連携サービスのご利用お申込みについて
下記フォームからお問い合わせください。
https://commerce-star.com/tempostar/form/zendesk/
■TEMPOSTARについて
「パッケージ以上オーダーメイド未満」で、「やりたいこと」が実現できる多店舗EC管理システムです。多店舗運営における受注・在庫・商品の管理業務を劇的に効率化し、施策検討や販促計画など利益活動の時間を確保しつつ＋αの感動と快適さを提供します。運用に合わせて柔軟に設定可能な自動処理機能により、受注業務におけるアナログチェックを一切排除できるため、ミスなくモレなく受注から出荷までスピーディーに対応できます。多様な運用にジャストフィットするのが「TEMPOSTAR（テンポスター）」です。
URL：https://commerce-star.com/tempostar/
■Zendeskについて
Zendeskは、優れた顧客体験を提供するためのカスタマーサービスとカスタマーエンゲージメントのプラットフォームを提供しています。Zendeskのプラットフォームは、スタートアップ企業、中小企業、成長企業さらにエンタープライズ企業のニーズに対応できる機能と柔軟性を備え、幅広い業種で採用されています。Zendeskは、130,000以上の有料顧客アカウントに30以上の言語でサービスとサポートを提供しています。サンフランシスコに本社を置き、北米、ヨーロッパ、アジア、オーストラリア、南米など15の拠点で事業を展開しています。 詳しくはwww.zendesk.co.jpをご覧ください。
※ Zendesk は、Zendesk, Inc.の商標または登録商標です。
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2019年05月08日（水） (CRITEO株式会社)
インターネット上のオープンな広告プラットフォームを提供するCriteo（クリテオ、本社：フランス、NASDAQ：CRTO）は、2019 年3 月31 日を末日とする2019 年第1 四半期の決算を発表しました。
■2019 年第1 四半期 業績ハイライト
• 売上高は為替変動の影響を除いた1前年同期比が3%増の5 億5,800 万ドルでした。
• トラフィック獲得コスト（TAC）を除く実質売上高2 は為替変動の影響を除いた前年同期比が2%増の2 億3,600 万ドルとなり、対売上高比率は42.2%でした。
• 調整後EBITDA2 は為替変動の影響を除いた前年同期比が6%減の6,900 万ドルであり、TAC を除く実質売上高に対する比率は29.2%でした。
• 営業活動によるキャッシュフローは前年同期比20%減の6,700 万ドルでした。
• フリー・キャッシュフロー2 は16%減の4,400 万ドルでした。
• 純利益は前年同期比1%増の2,100 万ドルでした。
• 希薄化後1 株当たり調整純利益2 は前年同期と変わらず0.60 ドルでした。
• 複数の優先事項を着実に進めるにあたり、想定よりも時間を要すことが見込まれるため、2019 年度の成長見通しは若干控えめとなる見込みです。
• 当社の収益性向上へのコミットメントをこめて、2019 年度の調整後EBITDA マージンの見通しは、据え置きます。
■エグゼクティブのコメント
Criteo のCEO（最高経営責任者）であるJB・リュデルは、「2019年度は引き続き変革の年となります。複数の優先事項を着実に進め、全社一丸となり変革を推進してまいります」と述べています。
また、CFO（最高財務責任者）のブノワ・フヨンは、「2019年度の見通しにおいて調整後EBITDAマージンを維持することは、収益性向上に対する私たちのコミットメントです」と述べています。
■2019年第1四半期 ビジネスハイライト
• 新しいプロダクトにおけるTAC を除く実質売上高は、全事業の9％超を占め、前年同期比74％増となりました。
• Criteo Customer Acquisition（クリテオ・カスタマー・アクイジション）、Criteo Audience Match（クリテオ・オーディエンス・マッチ）、Criteo Retail Media(クリテオ・リテール・メディア)でのSaaS 型のソリューションの提供において、それぞれ３桁成長を記録しました。
• 既存クライアントのTAC を除く実質売上高3 は、為替変動の影響を除くと前年同期比１％以下でほぼ横ばいとなりました。
• 顧客維持率は全プロダクトにおいて90％近い水準を維持しました。
• モバイルアプリ広告ソリューション事業はTAC を除く実質売上高が前年同期比32%増となりました。
• 当社のヘッダー入札技術であるCriteo Direct Bidder（クリテオ・ダイレクト・ビッダー）は、3,700社を超えるパブリッシャーと135 のアプリ・デベロッパーに連携しています。
• 分析や顧客獲得に関する機能など新たなセルフサービスツールを実装し、お客様に対し、さらに充実したプラットフォームの提供を実現しました。
• 効果的な手段を講じ、社員の離職率を改善しました。
1 為替変動の影響を除くベースでの増加率は、2018 年の該当期間の平均為替レートを2019 年の数値に適用して算出しています。
2 TAC を除いた実質売上高、調整後EBITDA、希薄化後1 株当たり調整純利益およびフリー・キャッシュフローは、米国一般会計原則（GAAP）に従って計算された指標ではありません。
3 既存クライアントのTAC を除く実質売上高は、前年同四半期に当社と取引があり、その翌年の同四半期も当社と取引が続いているクライアントによるTAC を除く実質売上高です。
※本資料は、Criteo より2019 年4 月30 日に米国で発表されたプレスリリースの抄訳です。
■Criteo（クリテオ）について■
Criteo（NASDAQ：CRTO）は、オープンで透明性のあるインターネット上の広告プラットフォームを提供しています。2,800 名以上のCriteo チームメンバーは、世界19,000 社の広告主と、数千のパブリッシャーと連携して得られる膨大なデータを、機械学習を用いて精密に分析することで、全ての広告チャネルを通じた効率的な広告配信を実現します。Criteo はテクノロジーを通じて、あらゆる規模の広告主に対し、ユーザが本当に求めているものに出会える仕組みを提供します。
※CRITEO 株式会社はその日本法人です。
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