プレスリリース
EC・通販業界のプレスリリースやニュースリリース情報をまとめ、幅広くご紹介しています
2017年12月07日（木） (株式会社ディーエイチシー)
株式会社ディーエイチシーは、 “DHC商品を買って ペコちゃんグッズをもらおう！キャンペーン”を、2017年12月7日より実施いたします。DHC通販・直営店で対象商品をご購入いただいたお客様に、DHCオリジナルグッズを抽選で900名様にプレゼント。株式会社不二家のキャラクター・ペコちゃんとコラボした帆布生地のトートバッグや抱き心地のよいミルキークッション、ミルキーパッケージデザインポーチなど、多彩なプレゼントをご用意しました。
■プレゼント賞品 ※全て非売品
A賞
DHCオリジナル 帆布生地トートバッグ 100名様
丈夫な帆布生地を使用した、大きめの便利トート。買い物やおでかけなど、普段使いしやすいシンプルなデザインです。
約縦31×横46×底マチ20ｃｍ 素材：綿(帆布)
B賞
DHCオリジナル ミルキークッション 300名様
あのミルキーがふわふわクッションに！抱き心地のよい、ちょっと大きめサイズです。
約縦30×横35×奥行20ｃｍ 素材：ポリエステル
C賞
DHCオリジナル ミルキーパッケージデザインポーチ 500名様
まるで本物!?化粧品入れとしても活躍する、可愛いミルキーパッケージデザインのポーチです。
約縦19×横12.5ｃｍ 素材：ポリウレタン(合皮)
■応募対象商品
※対象商品１点(１セット)ご購入につき、１回のエントリーとなります。応募対象商品のご購入点数がエントリー数となります。
・Q10クリアパウダリーファンデセット
・Q10モイスチュアケアクリアカラーベース
・薬用ディープクレンジングオイル(L)
・マイルドソープ
・薬用マイルドローション(L)
・オリーブバージンオイル
・薬用レチノＡエッセンス
・薬用ミネラルマスク
・スーパーコラーゲンシリーズ3点セット
・プロティンダイエット&プロティンダイエットホット2個セット
・フォースコリー
・香るブルガリアンローズカプセル
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2017年12月07日（木） (株式会社サウザンドクレイン)
１．第三者割当増資の目的と今後について
当社は、国内ナンバー１のベクトルグループの持つ総合ＰＲのノウハウを提供いただきながら、当社のブランド力の強化、サービスの充実化と営業活動の効率化を図り、契約顧客数増加に努めて参ります。創業から１５年目を迎え、累計３，５００社を超える法人企業とお取引をして参りました。今後はＡＩ・チャット事業をはじめ、海外事業は米国ロサンゼルスでの営業展開を皮切りに、インサイドセールス領域において更なる事業拡大を計画しております。 ベクトルグループのＰＲ活動の支援と協力を基に、より良いサービスの提供に努め、さらなる事業拡大、企業成長に邁進してまいります。
２．引受先企業概要
社 名：株式会社ベクトル
本 社：東京都港区赤坂４－１５－１ 赤坂ガーデンシティ１８Ｆ
代 表 者：代表取締役：西江 肇司
３、当社概要
社 名：株式会社サウザンドクレイン
本 社：東京都豊島区西池袋５－２６－１９ 陸王西池袋ビル6階
代 表 者：代表取締役 ：高橋 良太
資 本 金：２３５,９５０,０００円（払込資本 ４４１,１４７,５００円）２０１７年１２月１日現在
資 本 金：２,０４８百万円（２０１７年８月３１日現在）
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2017年12月06日（水） (アマゾンジャパン合同会社)
プライム・ビデオ アプリのApple TVへの導入は、12月8日より配信開始の『グランド・ツアー』シーズン2と同時期に
Amazonは本日より、世界100カ国以上でプライム・ビデオ アプリがApple TV 4Kや 前世代Apple TVで利用可能になることを発表しました。これによりプライム・ビデオ会員にとって、Amazon オリジナル映画やプライム・オリジナル作品、そしてハリウッドの大ヒット作品やテレビドラマを含む数々の受賞作品や高評価作品をストリーミングできる方法が更に拡がります。明日よりApple TV 4KとApple TV でThursday Night Football（米NFLの木曜夜に開催される試合、サースデーナイトフットボール）のライブ配信を楽しめる他、Amazonライブラリーの4Kハイダイナミックレンジ (HDR)対応作品はApple TV 4Kで視聴可能になります。そして、Apple TVの視聴者にとっては、Apple TVアプリ、Siri Remote、およびユニバーサル検索により、プライム・ビデオでコンテンツを見つけ、再生するのがより簡単になりました。
Amazonプライム・ビデオのバイス・プレジデント、マーク・イーマーは次のようにコメントしています。「お客様に喜んでいただくことが何よりですので、Apple TV でプライム・ビデオのストリーミングを楽しんでいただけるのを心待ちにしています。アプリの導入は、『グランド・ツアー』の新シーズンの配信が始まる12月8日とちょうど重なるため、Apple TV 4Kでストリーミングを利用されているプライム・ビデオ会員には、特別に4K HDR でお楽しみいただけます。」
Apple TVの所持者であれば、『グランド・ツアー』、『マーベラス・ミセス・メイゼル』、『The Tick / ティック～運命のスーパーヒーロー～』、などのAmazonオリジナル映画やプライム・オリジナル作品が視聴できます。プライム・ビデオでは、『タンブルリーフ』、 『もしもネズミにクッキーをあげると』や『雪の日』など、キッズ向けの受賞作品や毎月追加される人気のライセンス作品も広範囲に提供しています。
Amazonビデオについて
Amazonビデオは、プレミアムなオンデマンド・エンターテイメント・サービスです。お客様が、見たい作品を見たい方法でご覧いただけるよう多様な選択肢をご提供しています。
· プライム・ビデオ：数千本もの人気映画やテレビ番組、また、各賞を受賞したAmazonスタジオ制作による、オリジナル・ドラマ『モーツァルト・イン・ザ・ジャングル』、『高い城の男』、『トランスペアレント』、子ども向けシリーズ『タンブルリーフ』、日本オリジナル作品『仮面ライダーアマゾンズ』、『はぴまり〜Happy Marriage!?〜』、『クレヨンしんちゃん外伝』シリーズ、『HITOSHI MATSUMOTO Presents ドキュメンタル』シリーズ、『バチェラー・ジャパン』などを、プライム会員であれば見放題でご覧いただけます。また、現在プライム・ビデオは、www.primevideo.com にて世界の200以上の国・地域で視聴可能です。
· レンタルおよび購入：Amazonをご利用されるお客様は、数万本の新作映画やテレビ番組をオンデマンドでレンタルまたは購入いただけます。
どこでも視聴：プライム・ビデオのアプリをご利用いただければ、対応するテレビ、PlayStation、Wii、モバイルデバイス、Amazon Fire TV、Fire TV Stick、Fireタブレット、オンラインなどで、どこでも視聴いただけます。
プレミアムな特長：4KウルトラHDやHDRに対応。モバイルデバイスにダウンロードすればオフラインでも視聴いただけます。
Amazonプライムについて
プライム・ビデオを会員特典の一つとする、Amazonプライムは、3,900円（税込）の年会費もしくは400円（税込）の月会費で、ショッピングだけでなく、観る、聴く、読むなど様々な特典をご利用いただけるプレミアムサービスです。ショッピングではお急ぎ便やお届け日時指定便を追加料金なしで何度もお使いいただけます。食品・日用品をひとつから必要なだけご購入いただけるAmazonパントリー（取扱手数料ひと箱あたり・税込290円）、毎日のお買い物が最短１時間以内にお手許に届くPrime Now、生鮮食品や専門店グルメ、日用品まで必要なものが1か所で揃うAmazonフレッシュ（月会費・税込500円）もご利用いただけます。さらにボタンを押すだけでお使いの日用品を簡単に注文できる小型端末「Amazon Dash Button（アマゾン ダッシュ ボタン）」もプライム会員のみがご購入いただける商品として登場しました。また、デジタル特典として、100万曲以上の楽曲が聴き放題のPrime Music、写真を保存し放題のプライム・フォトを提供。そしてKindle端末またはFireタブレットで毎月電子書籍1冊を無料で読めるKindle オーナーライブラリーに加え、数百冊の本・マンガ・雑誌の電子書籍をお手持ちの端末でお楽しみいただけるPrime Readingも登場し、様々なライフシーンで会員特典をお楽しみいただけます。プライムに関する詳細と30日間の無料体験はwww.amazon.co.jp/prime まで。
Amazonについて
Amazonは4つの理念を指針としています。競合他社ではなくお客様を起点にすること、創造への情熱、優れた運営へのこだわり、そして長期的な発想です。カスタマーレビュー、1-Click注文、パーソナライズされたおすすめ商品機能、Amazonプライム、フルフィルメントby Amazon（FBA）、アマゾン ウェブ サービス（AWS）、Kindleダイレクト・パブリッシング、Kindle、Fireタブレット、Fire TV、Amazon Echo、Alexaなどは、Amazonが先駆けて提供している商品やサービスです。
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2017年12月06日（水） (株式会社ディー・エヌ・エー)
株式会社ディー・エヌ・エー(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長兼CEO:守安 功、以下DeNA)と
株式会社東芝(本社:東京都港区、代表執行役社長:綱川 智、以下東芝)は、2017年12月6日(水)、
東芝グループ傘下で｢B.LEAGUE(Bリーグ)｣に参戦中のプロバスケットボールクラブ｢東芝川崎ブレイブサンダース｣
を2018-19シーズン*より承継することに合意しました。
加えて、同日開催された公益社団法人ジャパン・プロフェッショナル・バスケットボールリーグ(所在地:東京都文京区、
チェアマン:大河 正明)の理事会にて、2018-19シーズンからのオーナー変更が承認されました。
なお、現在開催中の2017-18シーズンに関しては株式会社東芝のグループ会社で、
クラブ運営を手がけるTBLSサービス株式会社(本社:神奈川県川崎市、代表取締役社長:荒木 雅己、
以下TBLSサービス)が継続して運営を行い、DeNAはスポンサーとしてクラブを支援します。
クラブ承継にあたりDeNAは、2018年1月以降に100％出資の子会社｢株式会社DeNAバスケットボール(仮称)｣を新設します。
その後、現運営会社であるTBLSサービスより、
クラブ運営事業に係る権利義務の一部を分割により新設会社に承継させる形で運営体制の移行を完了する予定です。
吸収分割の効力発生日は2018年7月1日(日)を予定しています。
DeNAは、今回の承継を契機に川崎市を新たなスポーツ拠点の一つとし、神奈川県下において球団運営等で培ったノウハウを活用し、
スポーツ事業によって｢ひととまちを元気にする｣ことの実現と｢プロスポーツクラブが人々に提供する喜びの最大化｣に取り組んでいきます。
*2018年9月〜2019年5月に開催される予定の｢B.LEAGUE｣として3季目となるシーズン
■クラブ概要
クラブ名 : 東芝川崎ブレイブサンダース(呼称：川崎ブレイブサンダース)
英語表記 : Kawasaki Brave Thunders
ホームタウン: 神奈川県川崎市
本拠地 : 川崎市とどろきアリーナ
創部年 : 1950年(現運営会社による運営は2016年より)
運営会社 : TBLSサービス株式会社
代表者 : 荒木 雅己(代表取締役社長)
■新設予定の会社概要(2017年12月6日時点の情報)
社名 : 株式会社DeNAバスケットボール (仮称)
英語表記 : DeNA Basketball Co., Ltd.
所在地 : 神奈川県川崎市内
設立予定日 : 2018年1月以降
代表者 : 元沢 伸夫(現 株式会社横浜DeNAベイスターズ 執行役員 事業本部長)
つきましては、本日17:30よりDeNAおよび東芝関係者出席のもと、
報道関係者向け説明会を川崎日航ホテル（12階宴会場「東中」）にて開催いたしますので
下記のとおりご案内いたします。
ご多忙のところ誠に恐縮に存じますが、ご出席を賜りたくお願い申し上げます。
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2017年12月06日（水） (株式会社 学研ホールディングス)
「参田家のおうち手帖」は、ふとしたときの「困った！」を解決する、新しいウェブメディア。アイデアを書き留めていつでも読み返せる「手帖」のような存在です。
主人公は、お父さん、お母さん、子どもたち、犬からなる架空の家族「参田家」の人々。ひとつの家族でも、人によってさまざまに抱える悩みに対して、「ご近所さん（専門家）からの回覧板」「便利グッズ宅配便」「今月のお客さん」といった３つのレギュラーコーナーを中心に解決策を提供していきます。登場するのは、料理研究家やお掃除の達人などの専門家から、タレントや俳優などの著名人まで、さまざまなご近所さん、お客さんを予定しています。
▲「ご近所さんからの回覧板」
▲「ご近所さんからの回覧板」
▲「便利グッズ宅配便」
▲「便利グッズ宅配便」
▲「今月のお客さん」
▲「今月のお客さん」
また、このサイトは、学研プラスの運営するレビュー＆ニュースサイトの「GetNavi web」やmodeの運営する通販サイト「DIDYCO」の姉妹サイトとして誕生しました。両サイトとも連動して、情報の拡散や商品の販売を行ってまいります。
▲レビュー＆ニュースサイト「GetNavi web」
▲レビュー＆ニュースサイト「GetNavi web」
▲通販サイト「DIDYCO」
▲通販サイト「DIDYCO」
［媒体概要］
◆ウェブメディア「参田家のおうち手帖」
都内在住「参田家」のお悩みをご近所さん（専門家）が解決してくれるウェブメディア。「知ってよかった！」と思える便利グッズの使い方や、生活をちょっとだけ豊かにしてくれる裏ワザなど、お役立ち情報をお届け。
◎メインコンテンツ
①「ご近所さんからの回覧板」
衣・食・住・健康・お金、さまざまなジャンルのお悩みをその道のプロが解決！ 家族ひとりひとりの「参った！」「困った！」に対してご近所さん（専門家）が裏ワザをアドバイスして解決に導いてくれます。
②「便利グッズ宅配便」
「こんなときにこんな道具があったらいいのに！」というワガママを叶えてくれる便利グッズを紹介！ 料理、掃除、洗濯、DIY…etc.参田家に届くワザありのアイテムを実際にお試ししながら使い方をレクチャーします。
③「今月のお客さん」
いま話題の人、憧れの人、ちょっと気になる人など。参田家に遊びに来てくれた、おなじみの“あの人”に、いろいろなお題でインタビュー。子育て、家族、趣味などのプライベートな一面にググッと迫ります。ここでしか聞けない本音のポロリがあるかも!?
◎想定読者層：20～40代男女
※広告掲載も可能になっております。お問い合わせください。
◆「GetNavi web（ゲットナビウェブ）」
「モノ・コト・暮らし」の深掘りレビュー＆ニュースサイト。学研の各メディアのコンテンツポータルサイトとして運営中。配信カテゴリーは家電、デジタル、カメラ、腕時計、クルマ、グルメ、ヘルスケアなど全16カテゴリー。速報性を重視したニュース記事から、製品の魅力を掘り下げたレビュー、タレント・著名人のインタビュー記事など、様々な切り口のコンテンツを1日25～30本ほど配信しています。
◎アクセス数（月間PV）：1,000万PV（2017年3月現在）
◎ユーザー数（月間UU）：350万人（2017年3月現在）
◎SNS公式アカウントフォロワー数（2017年11月現在）
Facebook：10万人／Twitter：2万人
◎読者層：30～40代男女（男性：女性＝7：3）
◎主な配信先：SmartNews、Gunosy、antenna、citrus、
LINEアカウントメディア、東洋経済ONLINEほか
◎制作・運営：株式会社 学研プラス
◆「DIDYCO（ディディコ）」
「商品の購入を通して、自宅で新たな体験をする」という新しいネット通販の楽しみ方が生まれてきた中で、学習教材のプロである株式会社学研プラスがマニュアルを監修し、誰でもわかりやすく面白い体験が自宅でできるようにというコンセプトで生み出された、セレクトショップです。プロの編集者が監修したわかりやすいマニュアルがセットになった体験型商品や、自宅でお手軽に体験できる商品をとりそろえています。
◎読者層：20～40代男女（男性：女性＝3：7)
◎主な販売アイテム： 手づくりぬか床セット、マシュマロフォンダント初心者セットなど、マニュアル付き手づくり体験セット
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2017年12月06日（水） (App Annie)
2018年のアプリ市場規模、全世界で1000億ドルを超える！App Annie、2018年のアプリ市場予測レポートを発表
2018年、AppleのiOS App StoreとGoogle Play（旧Android Market）が10周年を迎えます。アプリは現在、小売、銀行、旅行、ファストフード、消費財、メディアとエンターテインメントなど、ほぼすべての業界で重要な役割を果たしており、現在も新しいアプリがどんどんリリースされています。2017年10月の1カ月間にリリースされた新作アプリは、iOS App Storeで約5万本、Google Playで15万本を超えました。
アプリ市場データを提供するApp Annieは、調査ブログ『2018年のアプリ市場を見通す10のポイント』を発表したことをお知らせいたします。本リリースでは、そのうち5つのポイントを抜粋し、App Annie Japan代表滝澤のコメントと共に紹介します。
サマリー
アプリストア全体の消費者総支出額：全世界で1000億ドルを突破
2018年はAR分野が更に加速：「その状況で知りたい」という消費者ニーズが成長を後押し
家庭向け音声エージェントの市場拡大：日本ではこれから
小売業のカスタマージャーニー：モバイル中心へと躍進
ファイナンス関連アプリ：個人間送金アプリで決済がさらに多様化
■アプリストア全体の消費者総支出額：全世界で1000億ドルを突破
世界中でアプリ市場の成長が続くなか、App Annieがアプリ市場の成熟モデルで説明したように、アプリのマネタイズが拡大を続けています。このトレンドは2018年も継続するでしょう。2018年には、世界の全モバイルアプリストアを合計した消費支出が前年比でおよそ30％増加し、1100億ドルを突破する見込です。支出の大半を占めるのは、やはりゲームです。しかし、ゲーム以外のアプリは2018年、支出に占める割合が増加し、増加ペースがゲームアプリを上回るでしょう。この変化は、主にサブスクリプションによってもたらされているもので、アプリ市場の成熟化が進み、アプリがユーザーに提供する価値が高まっていることを強く示しています。
■2018年はAR分野の成長が更に加速：「その場で知りたい」という消費者ニーズが成長を後押し
2017年、Pokémon GOやSnapchatはARに対する消費者の関心を高めました。しかし、今までのARの用途は、ARの持つさまざまな可能性の始まりに過ぎません。2018年には、ARが大きな潜在能力を発揮するための重要な一歩を踏み出すでしょう。
この動きにつながる基礎を作ったのは、Facebook、Google、Appleといった企業で、各社、2017年の開発者向けカンファレンスで、さまざまなAR関連のプロジェクトを発表しました。3社以外にも、Alibaba、Baidu、Tencentといった中国企業もARプロジェクトを発表しています。こうした取り組みで、パブリッシャーがARアプリの開発をより簡単にスピーディにできるようになり、また消費者の関心がさらに高まることで、ARの導入はさらに加速することでしょう。
実際、米国では「Augmented reality（拡張現実）」という検索キーワードでアプリストアの上位にランクインするiPhoneアプリのダウンロード数は、2017年9月以来、大きく伸びています。2017年9月以降、iPhoneでは、ARアプリのダウンロード数が大きく増加しました。これは、新しいAR関連アプリが増えたこと、および既存のアプリにAR機能が追加されたことが要因です。
ARのチャンスを最初に手にしようと押し寄せるパブリッシャーは増え続けており、2018年には、現実の対象物に情報を重ねて表示できるGoogle Translateなどのような、「その状況で知りたい」ニーズに特化したアプリが最も多くのユーザーの関心を集めるでしょう。このように、多くのユーザーのちょっとしたニーズをきっかけに、エンターテインメント（ゲームや写真フィルター）分野を超え、多くの人がARを試し、やがて習慣的に利用するようになります。
【滝澤コメント】
『ARはSNOWやインスタグラム、Pokemon Goなどのエンターテイメントの利用に限らず、実用的な側面も普及を後押ししています。日本でも話題になったGoogle翻訳では、AR技術を使って検索や入力などの手間を上手く削減しています。』
■家庭向け音声エージェントの市場拡大：日本ではこれから
家庭向け音声エージェントの市場が生まれたのは、Amazonが第1世代のEchoをリリースした2014年のことでした。しかし、第2世代となるEcho Dotが発売されたことで、この市場は大きくけん引されました。2016年には、ホリデーシーズンの間際に発売されたEcho Dotが、49.99ドルというエントリークラスの価格設定と相まって、驚くほどの販売増を記録しました。さらに、2017年7月12日のAmazonプライムデーには、Echoデバイスの大幅な値引きにより、市場は再び大きく盛り上がったのです。
市場の盛り上がりにより米国では、音声対応スピーカーと連携するAmazon Alexaアプリのダウンロード数が、50ドル弱のEcho Dotが発売された2016年10月から上昇傾向になり、ホリデーシーズンとAmazonプライムデーの頃に急増しました。
2018年には、最近発売された49ドルのGoogle Home Miniを始め、AppleやSamsung、中国の巨大企業であるAlibabaやBaiduといった新規参入組によって、家庭向け音声エージェントの販売はさらに拡大すると考えられます。しかし2018年の時点では、その用途はまだ限られたままでしょう（音楽の再生、基本的なウェブ検索、実用的な用途など）。技術に詳しいユーザーが家庭向け音声エージェントの新しい使い方（照明、空調、AV機器の操作など）を模索するなかで、他のコネクテッドホームデバイスの導入が増えていくとApp Annieは予測しています。
【滝澤コメント】
『日本ではまだ始まったばかりの市場です。音声エージェントが日本で一過性の話題として終わらないためには、日常生活で続けられる機会をメーカー側がいかに提供できるかが重要です。Google Home、Alexa、LINE Clova等ありますが、音声入力の精度はもちろん、他サービスとの連携を強化して、いかに日常生活にとけこめるかですね。また、このデバイスは複数サービスを使い分けるものではないので、早期参入して最初にシェアを獲得することが大事になります。』
■小売業のカスタマージャーニー：モバイル中心へと躍進
モバイルは近年、小売のカスタマージャーニーにおいてますます中心的な役割を担うようになっています。主に実店舗内で買い物をする際のツール（価格、商品情報、レビューなど）からスタートしたモバイルは、今やそれ自体でショッピングを完結できるチャネルになりました。加えて、従来の実店舗型の小売業者が、カスタマージャーニーをさらに発展させるためにアプリを採用しています。
これまで、実店舗＆オンライン併用型の小売店とデジタルファーストの小売店を区別することは簡単でしたが、買収、提携、イノベーションによって、その境界線はあいまいになっています。こうした動きは、店舗での買い物、自宅での買い物、商品の配達など、小売カスタマージャーニーのあらゆる次元に影響を与えています。2018年には、こうした変化のために消費者の買い物習慣が変化して、小売店と消費者の関係が見直されるだけでなく、既存の小売チャネル（モバイルアプリ、ウェブ、実店舗など）の存在意義さえ変化し始めると考えられます。
例えば中国で見られるように欧米市場でも、モバイルで購入した商品の受取場所として実店舗が使われるケースが増えるでしょう。また、精算や支払いの処理に長い間使われてきたレジの役割が縮小し、場合によってはモバイルに置き換えられるでしょう。これから数年の間に、信頼、価値、利便性といった最も重要な要素に対する人々の期待が少しずつ高まり、ついには小売の新しいパラダイムが生まれるときが来るものと思われます。購入チャネルにかかわらず、モバイルは今後も、多くの消費者にとってショッピング体験の中心となるでしょう。
【滝澤コメント】
『ショッピングのオンライン化が叫ばれて久しいですが、アプリは顧客体験のオンライン化を加速させています。最近ではZOZOSUITSが話題になりましたが、オンラインで買い物が完結するための布石といえるでしょう。』
■ファイナンス関連アプリ：個人間送金アプリで決済がさらに多様化
利便性はアプリの普及を進めてきましたが、ときにセキュリティを懸念されることがあります。当然ですが、ファイナンスアプリはこの点を克服する必要があります。これは新しい話ではなく、クレジットカードやATMなど、過去のイノベーションでも同じです。
米国で人気のVenmoなどの個人間（P2P）送金アプリは、フィンテックの中でも目立つ存在でしょう。P2P送金アプリは現金や小切手に取って代わり、ミレニアル世代を中心とする消費者の支払い方法を一変させました。2018年にはそのサービス範囲を拡大することで、収益機会を増やし、従来の銀行との競争激化に対抗し、ユーザーエンゲージメントの強化を図るとみられます。そして、オンライン振込やサードパーティー決済の成長が、P2P送金アプリの取引量を増加させるでしょう。特にサードパーティー決済は、小売業者や販売業者が支払いオプションに採用していることが追い風になっています。このようなサービスは、さらなる利便性をもたらすことから、ユーザーには好意的に受け止められています。
またこの分野には、メッセージングやソーシャルネットワーキングなど、自社の大きなユーザー基盤に対するサービス、マネタイズ、エンゲージメントの新たな手法を常に模索している他のカテゴリーから、成功企業の参入が増えることが予想されます。なかでもWeChatは、多くのユーザーにとって、中国におけるサービス配信チャンネルの定番であり、様々な目的を実行するための拠点であることから、固有の地位を築いています。
【滝澤コメント】
『日本では現金を中心とする商取引に加え、ATMといったインフラが整っており、電子マネーの普及はまだまだでした。しかし、現金文化を支える見えないコストがあり、消費者が結果的にそれを負担しています。モバイル決済や現金を全く受け取らないサービスの台頭で、そういったコストが顕在化していくでしょう。』
以上は、アプリ市場が近い将来に進化を遂げると予想される分野のごく一部です。アプリ市場は誕生から10年の間に大きく発展しましたが、それでもポテンシャル全体でみれば、ほんの序章にすぎません。アプリに対する期待の高まりによって、開発者によるイノベーションと技術進化はさらに加速するでしょう。他の手段でも実行できる活動をなぞるだけのアプリでは、ユーザーはもはや満足しません。人々はアプリに対して、様々な目的やタスクをこなす方法を根底から一変させ、なおかつ、他のプラットフォームでは実現不可能な、まったく新しい体験を生み出すことを期待するようになっています。アプリ市場の次の10年間で、アプリ開発者が現在できることの境界を越えてそうしたニーズに応えるのを楽しみにしています。
▼その他の予測ポイント
- 2018年の注目市場
- 断片化が進む動画ストリーミング市場
- 配達サービスの浸透
App Annieについて
App Annie (アップアニー) は、アプリビジネスに役立つアプリ市場データと分析を提供する世界No.1の情報プラットフォームです。アプリ市場の情勢、自社アプリの競合優位性をより深く把握するため、100万を超えるユーザーに利用されています。米・サンフランシスコに本社を置き、世界15都市で450名以上の従業員が活躍しています。現在までにeVentures、GreenspringAssociates、グレイクロフト・パートナーズ、IDGキャピタル・パートナーズ、Institutional Venture Partners、セコイア・キャピタルなどの世界中のベンチャーキャピタルから1億5,700万米ドルの資金調達を実施しました。
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2017年12月06日（水） (GMOインターネットグループ)
海外向けインターネット販売サイト「EVERYTHING FROM.JP」で「minne」がセレクトしたハンドメイド作品の販売を開始
GMOペパボ株式会社
西日本旅客鉄道株式会社
株式会社フェリシモ
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日本のハンドメイド作品を世界へ！
海外向けインターネット販売サイト「EVERYTHING FROM.JP」で
「minne」がセレクトしたハンドメイド作品の販売を開始
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GMOインターネットグループのGMOペパボ株式会社（代表取締役社長：佐藤
健太郎 以下、GMOペパボ）が運営する国内最大（※）のハンドメイドマーケッ
ト「minne(ミンネ) byGMOペパボ（以下、minne）」は、西日本旅客鉄道株式会
社（代表取締役社長：来島 達夫 以下、JR西日本）と株式会社フェリシモ
（代表取締役社長：矢崎 和彦 以下、フェリシモ）が展開する、海外向けイン
ターネット販売サイト（越境ECサイト）「EVERYTHING FROM.JP(エブリシング
フロムジェーピー)」（英語・中国語・韓国語対応 URL：http://www.everythingfrom.jp/）
において、本日2017年12月6日（水）より「minne」がセレクトした作品の海外
販売を開始いたしました。
GMOペパボ、JR西日本、フェリシモの3社は、本取り組みを通じて、日本のハ
ンドメイド作品を世界へと発信・販売してまいります。
（※）2017年11月末時点、国内ハンドメイドマーケット運営主要4サービスの
公表登録作家数を比較【当社調べ】
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【背景と概要】
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GMOペパボが運営する「minne」は、現在39.3万人の作家の手が生み出した676
万点以上の作品が集まる、国内最大のハンドメイドマーケットです（2017年11
月末時点）。2012年のサービス提供開始以来、オンライン・オフラインを問わ
ず様々なイベントやプロモーション施策を実施し、作家の皆様が活躍できる場
を提供するとともに、ハンドメイド作品の魅力を広く伝える取り組みを積極的
に行っております。
一方、JR西日本は、中期経営計画2017において「地域共生企業」となること
を掲げており、日本の各地域の良品の販路拡大を図るべく、フェリシモと提携
し「日本のエブリシングを世界へ」をコンセプトとした海外向けインターネッ
ト販売事業（サイト名「EVERYTHING FROM.JP」）に取り組んでいます。
そこでこの度3社は、日本の作家が生み出す上質なハンドメイド作品を、世
界に向けて発信・販売していくことで、地域活性化およびハンドメイドマーケッ
ト市場の発展につながると考え、「EVERYTHING FROM.JP」において、「minne」
がセレクトした作品の海外販売を開始することといたしました。
【「minne」作品の海外販売概要】
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■販売開始日 ：2017年12月6日（水）
■販売サイト名 ：EVERYTHING FROM.JP（エブリシングフロムジェーピー）
■販売対象国 ：世界約120カ国（EMS配送可能地域）
■対応言語 ：日本語・英語・中国語（簡体字・繁体字）・韓国語
■販売作品 ：アクセサリーやインテリア雑貨など10作品
＊順次出品数を拡大予定
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【「minne」について】
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「minne」は、アクセサリーやステーショナリー、家具、生活雑貨、食品な
ど様々なジャンルの作品を手軽に展示・販売・購入できるハンドメイドマー
ケットです。作家の皆様には手軽に作品を発表し販売できる場を、贈り物や特
別なアイテムをお探しの方には一点ものや個性豊かなアイテムとの出会いをそ
れぞれ提供しています。また2017年11月末からは、「minne」でお買い物をした
購入額の１％をポイントとして還元する「minneポイント（URL：http://blog.
minne.com/?eid=519）」を開始するなど、新たな購入体験の拡充を継続的に
行っています。
今後も引き続き、サービスの利便性向上に努めるとともに、様々な企業・団
体と積極的な取り組みを行っていくことで、地域活性化およびハンドメイドマー
ケット市場の拡大に寄与してまいります。
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【「EVERYTHING FROM.JP」について】
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JR西日本とフェリシモが共同で展開する「EVERYTHING FROM.JP」は、「日本
のエブリシングを世界へ」をコンセプトに、メイドインジャパン、メイドフロ
ムジャパンのファッション雑貨や生活雑貨など、様々な物品を世界約120カ国
（EMS配送可能地域）へお届けする、海外向けインターネット販売サイト（越
境ECサイト）です。
以上
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2017年12月06日（水） (バーチャサイズ株式会社)
Virtusize株式会社（代表取締役社長：上野 アンドレアス、東京都渋谷区、以下バーチャサイズ）は、2017年11月30日より株式会社エニグモ（代表取締役社長：須田 将啓、東京都港区、以下エニグモ）と連携を開始し、エニグモが運営するソーシャルショッピングサイトBUYMA（バイマ）へのオンライン試着ソリューションの提供を開始致しました。
バーチャサイズは、アイテム同士をイラストで重ね合わせてサイズを比較できるオンライン試着ツールです。お客様がサイズをよく理解している購入履歴や採寸したお手持ちのアイテムとサイズを比較できることで、正確なフィット感を知れるとともにご自身の好みにあったサイズの商品を選択することができます。
オンラインでファッションアイテムを購入する際に、サイズやフィット感がわからないことは大きなハードルとなります。バーチャサイズを利用することによって、ユーザーは簡単かつ正確に、BUYMAで販売されるアイテムのサイズを理解することができ、サイズへの不安を減らすことが可能となります。
株式会社エニグモ ソーシャルコマース事業本部 山内様からのコメント
弊社の運営するBUYMAでは、海外のファッションアイテムを中心に扱っている特性上、日本のサイズ感とは異なるアイテムも多く、サイズ感に不安を感じたまま商品を探すといった不安感や煩わしさを感じさせてしまっていた現状がありました。
それらのECサイト特有とも言えるサイズ関連の課題に対するソリューションとしてVirtusize導入を検討させて頂いておりました。
今回の「サイズをチェック」導入によって、お客様ご自身の理想のフィット感との比較やお手持ちのアイテムとの比較が可能になり、サイズ不安を解消し、安心して購入出来るという新しいアプローチが可能になりました。
サイズ不安を解消し、快適な購入体験を提供出来るようになることで、お客様が安心して新しい海外ブランドやファッションアイテムと出会い、これまで以上にお買物を楽しんで頂けることを期待しております。
バーチャサイズ株式会社 代表取締役社長 上野 アンドレアスからのコメント
この度、海外ファッション通販NO.1のサイトであるBUYMAを運営するエニグモ様との連携を開始できたことを大変嬉しく感じております。
BUYMAは大変多くの種類のブランドのアイテムを取り扱う、素晴らしいサービスです。今回弊社は、多種多様なグローバルブランドを提供し、またサイズの表記方法がパーソナルショッパーによって異なるBUYMAのサイトにおいても弊社のサービスを活用頂けるよう、最新のデータクローラーとパーサ技術を開発しております。
今回の連携により、お客様がBUYMAでの買い物をより一層安心して、楽しく行って頂けるようになることを期待しております。
1. 商品ページの「サイズをチェック」ボタンをクリック
2. 購入履歴があれば、「早速始める」を クリックするだけ
3. 重なったイラストを見て、サイズの差を細かく知ることができます
4. お手持ちのアイテムを測って登録することも可能です
バーチャサイズについて
バーチャサイズは2011年にスウェーデンで生まれ、オンライン試着サービスを提供しています。2013年より日本でのサービス提供を開始し、ユナイテッドアローズ様、マガシーク様、Shoplist様等、多くの企業様にサービスをご利用頂いております。現在の国内のマーケットシェアは約20%で、オンライン試着サービスの市場ではシェアNo.1の実績を誇っております。今後は、オンライン試着サービスの対応カテゴリの拡大に加えて、フィット感によるレコメンドサービス「FITTINGROOM」、データフィードサービス「Clean Feed」等、サイズに関わるサービスを幅広く展開して参ります。
BUYMAについて
BUYMA は、世界 137 カ国に在住する 9.9 万人以上のパーソナルショッパー(出品者)から世界中の魅力的な商品をお得に購入できるこれまでにない新しいソーシャル・ショッピング・サイトです。登録会員数は 400 万人を突破、取扱ブランド数は 9,000 を超え、日本未上陸ブランド、国内完売アイテムをはじめとした世界中のファッショントレンドアイテムからコスメ、インテリア雑貨まで幅広く揃っています。
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2017年12月06日（水） (エイベックス株式会社)
「AWA（アワ）」がGoogle Play発表「ベスト オブ 2017」日本版にてアプリの中で頂点となる「ベストアプリ」を受賞
Google Play「ベスト オブ 2017」は、今年日本で人気を集めたアプリやゲームを「2017年 ベストアプリ」としてGoogle Playが選出し表彰をする企画で、今年からユーザー投票部門が新設され、アプリで全7部門・ゲームで全7部門の合計14部門という賞構成となっております。
「AWA」はサービスをリリースした2015年から3年連続入賞しており、2015年には「ベスト オブ 2015」に選出され、2016年には「ベストエンターテイメントアプリ」部門大賞を受賞、そして今年も「エンターテイメント」部門に入賞すると共に、ゲームを除くアプリの中で頂点となる「2017年 ベストアプリ」を受賞いたしました。
「AWA」は、2015年5月にサービスの提供を開始し、配信楽曲は約4,000万曲、「AWA」でしか聴くことができない著名人およびユーザーのプレイリスト数は約1,000万件におよぶなど、国内最大規模の音楽ストリーミングサービスへと成長してまいりました。
今後も新しい音楽との「出会い」と「再会」を快適に楽しめるようなサービスを追求し、機能や楽曲の拡充を行うとともに、日本の音楽業界全体の活性化を目指してまいります。
■「AWA」サービス概要
【名称】：AWA（アワ）」
【推奨環境】：＜スマートフォン版＞iOS 9.0以降、Android 6.0以降
＜PC版＞Windows 7, 8, 8.1, 10 (32/64bit)、Mac OS X 10.9 Mavericks以上
＜埋め込みプレイヤー＞ Google Chrome (最新版)、Microsoft Edge (最新版)、Safari (最新版), Internet Explorer 11以降
【価格】：Standardプラン（月額 税込960円）/ Freeプラン（月額 無料）
【提供開始】：2015年5月27日
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2017年12月06日（水） (CRITEO株式会社)
Criteo、最新の調査レポートを発表現代日本のモバイルファースト買物客の獲得には、パーソナライズされたクロスデバイス戦略がますます重要に
このレポートは、様々なデバイス、ブラウザやアプリを使い分けながらオンライン・ショッピングを行う、日本ならびに世界の消費者の実態を調査したものです。その結果、ショッピング用の専用アプリと強力なモバイルウェブサイトを提供している小売事業者が、消費者のモバイルデバイスを通じたショッピングにより大きな影響を与えていることが明らかになりました。
Criteoのジョナサン・オプダイクCSO（最高戦略責任者）は次のように述べています。「買物客は今や、オンライン・ショッピングの過程においてブランドと小売事業者からパーソナライズされた購買体験が提供されるのが当然だと考えています。グローバル・コマース調査の分析結果は、小売事業者がデバイスを横断してデータを結合しユーザーに最適化した体験を提供することや、オムニチャネル戦略を採用する重要性が高まっていることを改めて裏付けるものでした。」
■調査結果のハイライト
• モバイルを通じた取引をアプリが牽引している。
「Eコマース取引における各環境の比率」は、モバイル版WEBが39%、アプリ内が41%、PCが20%と、モバイルを通じた取引が全体の８割を占めることが明らかになりました。また、「モバイルEコマース取引におけるアプリの比率」は、全体の52%で、アプリによる取引がモバイル版WEB上回る結果となりました。
• 同一人物が使う複数デバイスを横断してデータを結合すれば、購入プロセスの全体が理解できる。
日本ではPCからの売上の27%が、その購入者によって購入前に別のモバイルデバイスでクリックされています。
• 目的に合わせてデータを結合することにより、ユーザ１人当たりの購入金額が増えることがわかる。
日本において、ほかのデバイスをまたいで同一人物としてマッチングされたユーザによる注文ごとの購入金額は平均して19%高いことが明らかになりました。
＜モバイルで売れている商品カテゴリー＞
日本の小売業者の中でモバイル売上(アプリを除く)のシェアが最も高いサブカテゴリーは健康/美容とファッション/ラグジュアリー
2017年第3四半期におけるECサイトの売上のうち、サブカテゴリー別モバイル売上シェア（アプリを除く）は、健康/美容が70%で最も高く、このほかファッション/ラグジュアリーが68%、HOMEが64%、量販店が48%、スポーツ製品が42%でした。
＜アプリがもたらすチャンス＞
日本と韓国では、購入アプリを提供している小売業者が、モバイルデバイス取引全体の80%を生み出している。
日本と韓国からなる北東アジア地域では、商品を購入するためのスマートフォンアプリを提供している小売事業者がモバイルデバイスにおけるEC取引をリードしており、全体の80%の取引を占めています。
購入アプリを提供している小売業者ではモバイルが主力
北東アジア地域での「Eコマース取引における各環境の比率」は、モバイル版WEBが39%、アプリ内が41%、PCが20%と、モバイルを通じた取引が全体の８割を占めることが明らかになりました。また、「モバイルEコマース取引におけるアプリの比率」は、全体の52%で、アプリによる取引がモバイル版WEB上回る結果となりました。
アプリ内取引の比率をグローバルでみると、昨年と比較して急増しており、2016年第3四半期が28%だったのに対し、2017年第3四半期では46%となり、昨対比で64%の増加となりました。
世界のほとんどの地域で、現在 オンライン取引の50%以上をモバイルが占めており、アプリ内売上が圧倒的。
＜商品の購入タイミング＞
勤務時間はPCの使用率が高く、夜間や週末はモバイルの使用率が高い。
デバイス種類別・時間別売上では、勤務時間帯に入る8時から夜20時まではデスクトップPCの使用による売上比率が高く、それ以外の時間帯においてはモバイルデバイスによる売上の比率が高まることが明らかになりました。また、デバイス種類別・曜日別売上では、週末にモバイルデバイス、特にスマートフォンによる売上が大幅に増加する傾向が見られました。
デバイスを横断してデータを結合すれば、ユーザーが紆余曲折を経て購入に至るプロセスを理解できる。
日本国内において、PCを通じた最終的な商品購入取引のうち、全体の27%において、取引前にモバイルデバイスを通じて同一の商品がクリックされていることが明らかになりました。一方で、別のPCで取引前にクリックしている割合は8%でした。クロスデバイスが当たり前となった今日において、ユーザーの購入経路を理解するうえで、デバイスを横断したデータの結合は不可欠です。
目的に合わせてデータを統合して分析することにより、ユーザー１人当たりの購入金額が増加
日本国内におけるEC取引において、ユーザーの目的に合わせて同一人物が使用する複数デバイスを横断してデータを結合することによって、ユーザー1人あたりの購入金額は全商品カテゴリ平均で19%増加することが明らかになりました。特に増加が顕著なのはファッション/ラグジュアリーカテゴリで、全体平均を15%上回る34%増という結果となりました。
＜オムニチャネル＞
オフライン売上によりユーザに関する知識が増え、オンラインで結果を出す。
オンラインおよびオフラインの販売は別々に評価されるべきではありません。むしろ、オフラインの販売は買物客の知識を増やし、ひいてはオンラインの売上高を底上げします。米国ではオフラインとオンラインのデータを結合したオムニチャネル小売業者は、こでまでの4倍以上もの売上データを活用してマーケティング活動を最適化できるという実績も出てきています。
インタラクティブ・グローバル・マップ
以下のサイトで世界地図から地域別の集計データをグローバルかつインタラクティブにご覧いただけます。
■Criteo（クリテオ）について■
コマースマーケティングのリーダーであるCriteo（NASDAQ：CRTO）は、小売業やブランドの利益と売上高の拡大を支援するため、高いパフォーマンスを生み出すオープンなコマース・マーケティング・エコシステムを構築しています。2,700名以上のCriteoチームメンバーは、世界中17,000社の広告主と、数千のパブリッシャーと連携して、ユーザーが本当に求めているものに出会える仕組みを提供しています。Criteoコマース・マーケティング・エコシステム上で分析されるオンライン取引高は5,500億ドル超にのぼります。
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2017年12月06日（水） (GDO)
中国国内最大級のSNSアプリ「WeChat（微信）」内に公式アカウントを開設
― 訪日滞在外国人ゴルファーの受け入れ環境を構築。日本国内のゴルフに関する同様のインバウンド向けサービスを今後も展開予定 ―
インターネットで、ゴルフのワンストップ・サービス（見る・買う・行く・楽しむ）を展開する、株式会社ゴルフダイジェスト・オンライン（本社：東京都品川区、代表取締役社長：石坂信也、以下GDO）は ”ゴルフで世界をつなぐ（Golf Links the World）” をミッションとし、新しいゴルフの楽しみ方を提案、常にゴルフの変革をリードしてまいりました。このたび、中国で最大級のSNSアプリ「WeChat（微信）」内にGDO公式アカウントを開設しましたことをお知らせいたします。
GDOは訪日外国人を新たなターゲットとして、また、2020年問題の解決の鍵としてさまざまなインバウンド向け施策を実施しております。第一弾としては2016年にJTBと提携、法人に向けた海外ゴルファー向け商品のオペレーション体制と海外旅行会社向け専用WEBの構築を行いました。そしてこのたび、インバウンド向け施策第二弾として、訪日外国人個人旅行者（FIT）対象の新たなサービスを展開することになりました。
今後、2019年のラグビーワールドカップ、2020年の東京オリンピック・パラリンピックを迎えるにあたり、一層増えゆく訪日外国人個人旅行者（FIT）に対する充実したサービスを展開。アジア最大のマーケット「中国」に向けた中国最大級のSNSサービス「WeChat（微信）」にGDO公式アカウントを開設、中国にいながら日本国内ゴルフ場の予約サービスを可能にします。
アカウント内ではゴルフ場情報、ゴルフ場ニュース、日本のゴルフ場でのマナーに関する動画を配信し、日本国内ゴルフ場の予約ツールとして中国人ゴルファーが簡単に利用できるよう、スマートフォンをメインとするUIにしています。
さらに、日常のほとんどの支払いがスマートフォン決済という中国国内と同様の決済方法「WeChat Pay」を導入、事前決済で予約が完了します。キャッシュレスでの支払いで手間やストレスを無くし、中国人ゴルファーが日本でのゴルフを気軽に予約することができ、快適に楽しめる環境を提供いたします。
GDOは今後も新しいインバウンド向け施策を提案するとともに、ゴルフの楽しさ・素晴らしさをより多くの人々へ伝えてまいります。
■WeChatとは
WeChat（微信／ウィーチャット）は、Tencent（騰訊／テンセント）が2011年にリリースした、文字や音声、写真や動画、グループチャットなどでコミュニケーション通知など基本機能が出来る無料メッセージアプリ。月間アクティブユーザーは9億人以上と言われ、世界でも最大規模の人気アプリとなっています。中国人の日常のメッセージはほとんどWeChatで行われており、スマートフォン・PCともに利用が可能です。
■WeChat Payとは
中国最大のSNS「WeChat」が提供するスマートフォンを利用した電子決済サービス。ユーザーはWeChat Payに紐付けた銀行またはクレジットカードの残高を使い、QRコードでお店にて支払いができます。日本では2015年7月からサービスを開始しています。
■株式会社ゴルフダイジェスト・オンライン（GDO）
（東証一部：証券コード3319）
本社所在地：東京都品川区東五反田2-10-2 東五反田スクエア8階
設立：2000年5月1日
代表者：代表取締役社長 石坂 信也
資本金：1,458百万円（2017年9月末現在）
従業員数（連結）：538名（2017年9月末現在）※臨時従業員含む
事業内容：ゴルフ新品中古用品販売、中古ゴルフショップ「ゴルフガレージ by GDO」運営、ゴルフ場予約サービス、ゴルフ場向けB2Bサービス、ゴルフメディア、広告事業・モバイル事業、レッスン事業及びゴルフテックの運営、子供向けゴルフレッスン事業
インターネットでゴルフのワンストップ・サービス（見る・買う・行く・楽しむ）を実現
GDOクラブ会員330万人（2017年10月末）
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2017年12月06日（水） (バイドゥ株式会社)
＜背景＞
貴社の中国語サイトを中国からアクセスした時に5秒以内に開いているか確認したことはありますか？
―――日本からは何ら問題なく閲覧できるため、事象の発見が遅れてしまったり、事象が発生していることに気がつかないことがよく見受けられます。多くの企業さまの中国語サイトで発生している事象であり、サイトスピードは、ユーザー体験に影響するため、離脱率が高くなってしまうという影響があります。
近年、「インバウンド」「越境EC」といった、海外消費者を対象にしたマーケティング需要が高まるなか、特に消費意欲の高い中国人消費者へのアプローチに取り組む企業が増えています。インバウンドでは、2016年の訪日外国人客数は前年比21.8%増の2403.9万人、うち中国本土からの旅行客が最も多く637.3万人で全体の26.5％を占めています。台湾、香港を含めた中国語圏の旅行客は全体の51.5％を占めます。（JNTO,2017年1月 ）越境ECでは、2016年の日米中間における越境ＥＣの市場規模は前年比24.9%増の3兆4549億円です。うち、中国からの購入が前年比32.6％増の2兆1,737億円で取引全体の62.9％を占めています。（METI,2017年4月 ）
日本から中国人消費者へのアプローチするためには、中国語サイトの制作や、中国のウェブサービスの活用が効率的で、多くの企業がすでに取り組まれています。一方で、中国のインターネット環境は独自の発展を遂げており、日本をはじめとするグローバルで利用できるサービスが中国国内では利用できないということが多くあります。企業のウェブサイト運用担当者が、日本国内向けのウェブサイトと同じ感覚で制作を進めると、なかなかうまくいきません。こういった問題を抱えている企業様に向けて。バイドゥとレクサーは、問題点をレポート、さらには中国向けに最適化するための改善点をご提案します。
＜レポート規格＞
【販売価格】 35万円（税別）/ URL
【レポート項目】
・中国アクセス動画
・基本情報：Webサイト基本情報、メタ情報、競合サイトのメタ情報
・百度検索情報：百度インデックス数、百度信誉、百度検索関連キーワード、検索トレンド、
検索エリア、ユーザー属性、
・中国対応度：チェック項目、改善・検討事項、外観クオリティ向上事項、サイト表示のスピードアップ策
・百度サイト診断レポート
【納品データ形式】ZIPファイル(HTML、mp4)
【納期】7営業日
＜中国向けサイト無料診断ツール＞
＜株式会社レクサーについて＞
中国向けに特化したウェブ・テクノロジー会社です。世界中のウェブやアプリで利用できるAPI、SDK等の提供、診断･運用･保守ツール等のウェブアプリケーションの開発をメインに、中国社会の変化に常に対応し、特殊なウェブ環境にある中国向けの技術開発をしています。役員は全員10年以上の海外滞在経験をもち、中国語も英語も堪能。拠点は日本と上海。世界中の人が中国を身近に感じられる「China Market for Everyone」を実現すべく、日本発のソリューションで世界に挑戦しています。
＜バイドゥ株式会社について＞
世界の検索市場において第2位のシェアを有しており、米国NASDAQへ上場しているBaidu, Inc.（百度）（本社：中国北京市、会長兼CEO：Robin Li）の日本法人です。2006年12月に設立以降、法人企業さまの中国でのマーケティング活動支援、インバウンド、越境EC対策などをサポートすべく、中国語圏向けのリスティング広告、アドネットワーク広告などのインターネット広告商品を提供するほか、累計2900万ダウンロード（2017年10月時点）を誇る日本語入力＆きせかえ顔文字キーボードアプリ「Simeji」（2011年12月よりAndroid版、2014年9月にiOS版を提供）を提供しています。また、2015年5月より、Webメディア様向けレコメンドエンジンやインターネット広告、スマートフォン広告を提供するpopIn株式会社（本社：東京都文京区、代表取締役：程涛）がグループに加わっています。
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2017年12月06日（水） (株式会社アイモバイル)
動画アドネットワーク「maio」、世界11カ国でモバイルアプリプラットフォームを展開するイスラエル「ironSource」と国内企業として初の連携を開始
株式会社アイモバイル（以下アイモバイル）はスマートフォンに特化した動画アドネットワーク「maio（マイオ）」において、イスラエルを拠点に世界11カ国にアプリ内動画広告のモバイルメディエーションプラットフォーム(※)を展開するironSource（以下ironSource）と国内企業では初の連携を開始いたしました。今回の連携をきっかけに、国内に留まらず海外を見据えた業務展開を行ってまいります。
両社の強み
・国内最大級の在庫を持つアイモバイルの動画広告「maio」
・世界最大配信実績を誇るモバイルソリューション「ironSource」
連携がもたらすメリット
自身のアプリの広告トラフィックを複数のネットワークに自由に振り分けられるほか、国別の設定変更や優先順位の高い広告が表示されなかった場合、次に優先順位の高い広告を掲載することができるようになります。
「maio」
アイモバルが運用するスマートフォンアプリに特化した
国内最大級の動画アドネットワークです。
自社開発による迅速かつ臨機応変な機能構築を強みとしており、広告表示形式では、インセンティブ付与型の「動画リワード」とスキップ機能付きの「動画インタースティシャル」を用意することで多種多様な配信を得意としています。
また、配信先を開示していることが大きな特徴です。そこでは、配信先やクリエイティブごとの効果状況をリアルタイムで確認ができるうえに、フリークエンシーコントロールを用いてユーザー行動に合わせた最適な広告運用を実現しております。
「ironSource」
アプリのマーケティングおよび収益化のソリューションを提供するグローバルアドテク企業です。
世界11都市にオフィスを構え、約800人の従業員を擁しています。同社が提供するモバイルメディエーションプラットフォームは、全世界におけるリワード動画広告市場シェアの40%を占め、80,000以上のアプリに導入されており、ユニークユーザー数は月間11億人にものぼります。1SDKで複数アドネットワークの広告を掲載し、収益最大化を実現するとともに、透明性の高いデータをもとにした詳細なユーザー分析により、ユーザー体験を重視した最適化運用が可能です。
■「maio」と「ironSource」連携の目的
動画広告市場は2017年現在の1000億円から2020年には2000億円規模になると予測されています。そんな高い注目を集めるなかで、従来のアプリデベロッパーは自社アプリを各国に向けてローカライズする場合、国別に配信可能な広告ソリューションを選択する必要がありました。
今回「maio」と「ironSource」が連携することにより、広告ソリューションの選択といった開発コストや運用時間を削減できるほか、日本・海外の両軸で高いパフォーマンスとユーザビリティが可能となりました。
アプリデベロッパーは収益性の高い豊富な広告案件を掲載し、国内外における収益を飛躍的に向上させ、幅広い事業展開にご利用くださいませ。今後両社は、独自で持つ強みを活かすことを目的とし、セミナーやイベントを共同開催するなど多方面でも有益な情報を発信していきます。
※モバイルアプリメディエーションとは、
アプリ内の動画広告において、広告リクエストを埋めるための第三者広告ネットワークを収益性の高い順に呼び出し、収益向上を図るサービス。
<会社概要>
社名 ： ironSource
所在地 ： 東京都港区南青山2-2-8 DFビル 403
代表取締役社長 ：Tomer Bar Zeev
設立： 2010年
<会社概要>
社 名 ： 株式会社アイモバイル
所在地 ： 東京都渋谷区桜丘町22-14 Ｎ.Ｅ.Ｓ.ビル Ｎ棟
代表取締役社長 ： 野口 哲也
設 立 ： 2007年8月17日
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2017年12月05日（火） (株式会社エニグモ)
<ヨーロッパで活躍する３名のパーソナルショッパーに密着！>
アメリカで実際に商品の買い付けを行うパーソナルショッパー（出品者）の姿をご紹介した『WORL SALE in USA』に続く新CM第二弾。今回の舞台はヨーロッパへと移ります。画面冒頭にはイタリアの街を颯爽と闊歩する３名のパーソナルショッパー。それぞれ目当ての店舗に入ると、早速買い付けをスタート。テンポよく画面が切り替わりながら、「半額以上だと思います」「日本では売ってなさそうです」と続々とカメラに紹介されるアイテムたち。BUYMAで数多くのアイテムを日本に届けてきた凄腕パーソナルショッパーの買い付け姿は必見です。
<現地価格を更に破格で購入できる2日間限定SALEをスタート！>
また、新CM放映から翌7日まで、ヨーロッパブランドを特別価格でご提供する期間限定セールを開催いたします。
ファッション大国が集まるヨーロッパの人気ブランドが、現地価格よりも更に破格で購入できる特別な2日間。
さらに、セール期間中に使える嬉しい1,000円オフクーポンもプレゼント。
BUYMAだからこそ実現できた、特別な限定セールをぜひお見逃しなく。
▼クーポン概要
対象アイテム ：10,000円以上の全商品
割引 ：1,000円オフ
有効期限 ：2017年12月7日（木）終日まで
※お一人様一回限りご利用いただけます
▼CM概要
・ＣＭタイトル ：バイマワールドセール ヨーロッパ篇 30秒
・広告主 ：エニグモ
・オンエア日時 ：１2月6日（水）※日本テレビ系列21時台、フジテレビ系列19時台 放送予定
・放映エリア ：全国（日本テレビ系列、フジテレビ系列）
・制作広告会社 ：電通
・制作プロダクション ：ギークピクチュアズ
・クリエイティブディレクター：佐久間崇
・ＣＭプランナー ：蓬田智樹
・コピーライター ：蓬田智樹
・プロデューサー ：大多涼介、栗川愛子、小澤祐治
・プロダクションマネージャー：大竹聡
・監督/演出 ：平牧和彦
【企業概要】
名称 ：株式会社エニグモ
設立 ：2004年2月10日
事業内容：インターネットビジネスの企画・開発・運営
代表者 ：代表取締役最高経営責任者 須田将啓
【BUYMA(バイマ）】http://www.buyma.com/?af=601
BUYMAは、世界137カ国に在住する9.9万人以上のパーソナルショッパー(出品者)から世界中の魅力的な商品をお得に購入できるこれまでにない新しいソーシャル・ショッピング・サイトです。登録会員数は400万人を突破、取扱ブランド数は9,000を超え、日本未上陸ブランド、国内完売アイテムをはじめとした世界中のファッショントレンドアイテムからコスメ、インテリア雑貨まで幅広く揃っています。
”
【受賞歴】
■2012年12月
「2012 Red Herring Top 100 Global（2012年レッドヘリンググローバルトップ100社）」を受賞
■2015年7月
米国経済誌「Forbes Asia」の「アジアの売上10億ドル以下の優良企業200社リスト
（Forbes Asia's 200 Best Under A Billion）」に選出
■2016年6月
『カンヌライオンズ2016』デザイン部門でプロモーションビデオ「A Kind Drone ～親切なドローン～」がシルバー受賞
その他多数受賞
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2017年12月05日（火） (株式会社ホットリンク)
【サービス開発の背景と目的】
いま最も成長が期待できる市場の1つである中国越境EC。これからも成長し続ける消費意欲旺盛な中国14億人市場にチャレンジしない手はありません。しかし実際にはモールに出店（出品）するだけではモノは売れず、またモール内でのプロモーションも熾烈を極めており、簡単な市場ではないと言えます。
越境ECで成功するためには、買ってもらうためのプロモーションをいかに効率よく実施するかがカギとなります。しかしプロモーションへの最適な投資判断が難しい、越境ECへの参画を検討中だがいきなりプロモーションへの多額な投資も難しいといった声が多く聞かれます。そこでトレンドExpress社では、越境ECへの挑戦のハードルを下げるべく、「売り場」と「最適なプロモーション」をセットにした新サービス「トレンドEKKYO」をリリースする運びとなりました。
【サービス概要と3つのメリット】
トレンドEKKYOは、プロモーション費用のみで、集客、販売、CS対応、物流まで全てをトータルサポートするサービスです。トレンドExpress社のTaobaoアンテナショップにて貴社商品購入ページを開設、さらに「買ってもらうプロモーション」によって認知拡大から購買までを繋ぎます。プロモーションにおいては、ホットリンクグループの強みであるソーシャルビッグデータからのインサイトをフルに活用し、「モールで選ばれる」ためのモール外でのブランディングに貢献します。
お客様の越境EC挑戦を支援する、トレンドEKKYOのメリットは以下の3つです。
費用については、500万円から対応可能です（契約期間の縛りなし）。越境ECへの試金石としてご活用いただけます。他に年間プランなどもご用意しています。運用については実際に売れた数のSKUを日本国内倉庫にお送り頂くだけ。発送・物流作業だけでなく、顧客対応まで全て当社で対応致します。
■本サービスに関するお問い合わせ
株式会社トレンドExpress ソリューション事業本部
03-6261-6935 / trend@ml.hottolink.com
トレンドExpress社では、ソーシャルビッグデータを軸にした積極的なサービス展開で、引き続き皆様の中国市場への挑戦を支援してまいります。
■株式会社トレンドExpressについて
トレンドExpressは、ホットリンクグループの強みを活かし、ソーシャル・ビッグデータを核としたクロスバウンド（インバウンドやアウトバウンド）消費に関するマーケティング調査だけでなく、ビジネスモデルの策定、具体化のソリューション提供、プロモーション支援をいたします。
【事業内容】
・世界各国のソーシャル・ビッグデータを使ったマーケット調査・インバウンド消費に関する需要予測・分析・レポーティング
・マーケティングメディア｢トレンドExpress｣の編集・発行
・ソーシャル・ビッグデータ分析を基にした中国やアジア向けプロモーション支援
・越境ECを通じた売上拡大支援
設立日：2015年11月
資本金：1億4500万円9円（2017年11月6日時点）
代表者：代表取締役社長 濵野 智成
■株式会社ホットリンクについて（証券コード：3680 東証マザーズ）
ホットリンクは、グローバルでのソーシャル・ビッグデータの流通と分析ソリューションの提供により、ソーシャル・ビッグデータを価値化する企業です。市場や自社・競合、またお客様の声やキャンペーン反響などの各種調査、ターゲットユーザーのプロファイリング、ブームの兆し発見などマーケティングROI向上や製品改善、経営革新や予測、また高まるインバウンド消費に関する需要予測・分析・レポーティングなど、ビジネスにおけるソーシャル・ビッグデータの幅広い活用を支援します。
また、グローバルにおけるデータ流通に加え、世界におけるクロスバウンド（インバウンドやアウトバウンド）消費支援サービスの拡大により今後のさらなる成長を実現します。
設立日：2000年6月26日
資本金：1,248百万円（2017年3月末時点）
代表者：代表取締役社長 内山 幸樹
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2017年12月05日（火） (株式会社オープンドア)
【トラベルコ】国内航空券でTRAVELIST by CROOZとの連携を開始。国内航空券の予約サイト・価格の選択肢がさらに拡大！
TRAVELIST by CROOZとの連携により、予約先サイト・価格の選択肢がさらに拡大！
トラベルコ 国内航空券比較サービスは、複数の旅行会社・航空会社が取り扱う国内航空券を一括で検索・比較することのできるサービスです。2017年12月5日、新たにTRAVELIST by CROOZとの連携を開始し、同サイトの取り扱う国内航空券をトラベルコ内で検索・比較することができるようになりました。これにより、トラベルコ 国内航空券比較サービスでは、検索・比較対象の予約サイトがさらに拡大。LCC（格安航空会社）を含め、国内で運航するほぼすべての航空会社の航空券を希望の条件で一括で検索・比較し、最安値商品を取り扱っているサイトの中からお好みの予約先を選択して予約することが可能です。
＜TRAVELIST by CROOZとは＞
ファストファッション通販サイト「SHOPLIST.com by CROOZ」の運営で知られるクルーズ株式会社（東証JASDAQ上場）の連結子会社であるCROOZ TRAVELIST 株式会社が運営する、「手軽で分かり易く、簡単に」をコンセプトにした格安航空券の比較購入が可能なオンライン航空券販売サイトです。
＜トラベルコ 国内航空券比較サービスとは＞
複数の旅行会社・航空会社と連携し、大手航空会社のJAL、ANA、中堅航空会社のスターフライヤー、スカイマークはもちろん、ピーチ、ジェットスター、バニラエアなどのLCCまで、国内で運航しているほぼすべての航空会社の航空券を一括で検索して、条件に合う商品を比較することのできるサービスです。掲載している航空券の運賃タイプには、航空会社の設定する各種割引運賃・正規運賃のほか、旅行会社が提供する株主優待利用の特別料金もあります。片道・往復の国内航空券を、出発地、行き先、日程を指定して検索し、出発時間帯や予算、航空会社、座席クラスなどの詳細条件で絞り込んだり、出発時間の早い順、運賃が安い順で並べ替えて航空券を比較することができるため、複数の予約サイトを別々に調べることなく、希望条件での最安値航空券を簡単に見つけられます。PCサイト、スマートフォンサイトを用意し、どちらからでも無料で利用可能です。
TRAVELIST by CROOZとの新規連携により、さらに便利になったトラベルコ 国内航空券比較サービスを利用して、ぜひ旅行をお得にお楽しみください。
≪株式会社 オープンドア概要≫
代表取締役社長：関根 大介（せきね だいすけ）
創立：1997年4月21日
資本金：6億4,829万円
従業員数：145名（2017年10月現在）
インターネットコンテンツの企画運営、ソフトウェア開発を行う。旅行比較サイト「トラベルコ」、多言語旅行比較サイト「Travelko」、日本の伝統工芸品紹介サイト「GALLERY JAPAN」等を運営。
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2017年12月05日（火） (株式会社ブレインパッド)
ブレインパッド、フラッシュセールサイト「ミレポルテ」にBtoC向けマーケティングオートメーション「Probance」を導入
株式会社ブレインパッドは、株式会社B4Fが運営するオンラインブティック「MILLEPORTE（ミレポルテ）」に、BtoC向けマーケティングオートメーション（MA）プラットフォーム「Probance（プロバンス）」を導入したことを発表します。
ミレポルテは、2010年より日本国内でサービスを開始したフラッシュセールサイト（*1）です。現在、約320万人の会員が利用する国内有数の大型サイトとして、国内外の有名ブランドのセールが月間400種類以上開催されています。
■MA導入の理由：タイミングよく必要な情報を届けるパーソナライズには必要不可欠
ミレポルテは、約320万人の会員に対して月間400種類以上ものセールを開催しているからこそ、顧客の属性や状態に応じて「本当に必要な情報だけを最適なタイミングで届けることを何よりも重視すべき」だと考えていました。従来の顧客とのコミュニケーションは、メルマガなどの画一的な方法のみだったため、増加する顧客一人ひとりに満足していただくには、パーソナライズ施策が必要になると考えました。しかしながら、その組み合わせは膨大となり作業負荷が大きくなることから、効率が良く、かつクオリティの高いパーソナライズ方法を探していました。
そこで、同社は、顧客や取引先の双方の満足度を高めるためにも、新しいテクノロジーを取り入れて解決することを考え、MA導入に至りました。
■Probance採用の理由：「機械学習」と「フレキシビリティのある運用設計」
ミレポルテが、MA導入にあたり複数のツールを比較検討した結果、単なる自動化ツールではない、以下のProbanceの特長が評価され、導入に至りました。
１．BtoC向けMAであるProbanceは、多様で多量なデータを取り扱うことに長けており、担当者の判断ではなく顧客の状態に応じて「どんなブランド」「どんな商品」を届けるべきかを、機械学習により自動的に出し分けられる点
２．今後、ウェブサイトやアプリなど、顧客接点となるチャネルを拡張した際にも、クロスチャネルでのメッセージ配信ができる点
同社は、Probanceの導入に際し、まずはメールでのパーソナライズ施策を開始しています。そして、同社のビジネス成長のタイミングに応じて、施策に活用するデータ、顧客接点となるチャネルを拡張することを視野に入れています。そのため、ProbanceがMAの長期運用を見据え、フェーズ（段階）に合わせた設計・運用を実現できる柔軟性もご評価いただきました。
■Probanceを導入した株式会社B4F マーケティングマネージャー ビアンカ コドニェ氏のコメント
テクノロジーのおかげで、昨今まで不可能に近かったものが実施できるようになり、お客様とのコミュニケーションのあり方が変容してきています。
情報が溢れるこのご時世では、お客様一人ひとりに必要なコンテンツを届けることにより、初めてメッセージがお客様に届く（読んでいただける）と信じています。Probanceの導入により、パーソナライズ化された施策を実現し、さらなる新しいブランドとの出会いやお買い物体験を創出していきたいと考えております。
（*1）フラッシュセールとは、期間限定で特定の条件を満たしたブランド商品などを、割引価格などの特典を付けて販売すること。
■ご参考情報
●「Probance（プロバンス）」について
Probanceは、機械学習を搭載し、Predictive Communication（顧客ニーズを予測するコミュニケーション）を実現するBtoC向けマーケティングオートメーション（MA）プラットフォームです。顧客属性や取引データ、行動データなど、BtoC企業が保有する膨大で多様なデータを安全かつ高速に処理し、機械学習アルゴリズムを用いて、個客一人ひとりの趣味・嗜好に基づいたレコメンド施策を実行します。さらに、オンライン・オフラインを統合したクロスチャネルマーケティングで、真のOne to Oneコミュニケーションを実現します。
●株式会社B4Fについて
本社所在地：東京都渋谷区富ヶ谷1-13-9
設立：2010年3月
代表者：代表取締役社長 アルメル・カイエール
事業内容：オンラインブティック「MILLEPORTE」の運営
●株式会社ブレインパッドについて
（東京証券取引所 市場第一部：証券コード 3655）
本社所在地：東京都港区白金台3-2-10 白金台ビル
設立：2004年3月
代表者：代表取締役社長 佐藤 清之輔
資本金：332百万円（2017年9月30日現在）
従業員数：222名（連結、2017年9月30日現在）
事業内容：企業の経営改善を支援するビッグデータ活用サービス、デジタルマーケティングサービス
■お問い合わせ先
●製品・サービスに関するお問い合わせ
株式会社ブレインパッド
デジタルソリューション統括部 営業部
TEL：03-6721-7002
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2017年12月05日（火） (株式会社TODOKISUGI)
株式会社TODOKISUGIは、地方に未開拓の魅力ある商品が、多数眠っていることに着目し、紹介方法、販売方法などに関する地域特産品のプロデュース事業を行なっております。
今回サービスを開始した、「ものと」は、人生には隠れた記念日が多く存在していることから、自分だけの「隠れ記念日」を見つけて、いつもの記念日ギフトとは違った希少性の高い、地域のこだわり品を産直で贈ることができるサービスとなっています。
【背景】
昨今ECサイトは多様化し、ニーズに合わせて簡単に購入する手段が増えています。シンプルで、合理的なECサイトが増える一方、継続的な生産者と消費者の交流を生み出すためには、生産者の想いを正しく消費者に伝えて、消費者の隠れたニーズである「隠れ記念日」に合わせて、喜ばれる記念日プランを生産者、消費者と三者一体となって創り上げていくことが、必要であると感じ、サービスを開始致しました。
【会員向けサービス】
・隠れ記念日の通知サービス
（隠れ記念日が近づくと、「ものと」より商品のご案内や、プラン提供のご案内が届きます）
・オリジナルメッセージ
（SNSやメールのみで素敵なギフトカードが贈ることが出来ます。）
・おねだりサービス
（欲しい商品を、SNSやメールで買って欲しい人におねだりすることが出来ます）
【隠れ記念日とは】
人は生まれてから27年と４ヶ月で生まれてから１００００日目を迎えます。同じように、２００００日目や３００００日目など人生に一度しか訪れない、隠れた記念日があります。
他にも、結婚記念日から７７７日目、創業してから５００００日目など、見逃してしまう記念日を、「隠れ記念日」と呼んでいます。
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2017年12月05日（火） (セントリックソフトウェア)
シリコンバレーに拠点を置き、ファッション、小売り、フットウェア、アウトドア、コンシューマグッズ業界をリードする製品ライフサイクル(PLM)ソリューションを提供するCentric Softwareは、小売業のセルインとコレクション管理のための、新しいショールームソリューションスイートをリリースしました。Centricは、ファッション、小売り、フットウェア、ラグジュアリーブランド、アウトドア、コンシューマグッズ業界のお客様が、デジタルトランスフォーメーションを実現し戦略的ゴールを達成するための、革新的なソリューションをご提供しています。
Centricの新しいショールームモバイルアプリは、コレクションブックアプリと合わせて、B2Bのバイヤー向けのコレクション準備や、先行予約の準備をサポートし、セルインプロセスでのデジタルトランスフォーメーションを実現します。ショールームアプリは、展示会やイベント会場での受注作業を効率化して、ペーパーレスでの受注を実現します。コレクションブックは、バイヤー独自の絵型や商品カタログをプレゼンするためのツールです。販売員が、その場で注文を受付けたり、在庫や配送日を確認することもできます。
ショールームモバイルアプリを使えば、マーケティング・MD・営業の担当者が、チャネルに合わせてカスタマイズしたコレクションを、デジタルでシームレスにプレゼンすることができます。Centric PLMから情報がリアルタイムで反映されるので、マスターコレクションに加えた追加や削除などの変更もすぐに反映され、ERPシステムから在庫の情報を参照することもできます。カスタマイズした商品カタログから、オーダーを受けることも可能です。
Centricのショールームアプリとコレクションブックアプリは、オフラインでも利用できます。リアルタイムにショールームやコレクションのプレゼンテーションすることが可能で、ブランドや小売りの販売サイクルのスピードアップをサポートし、オーダーのミスを削減します。個人や会社のiPadを使って、コレクションを紹介し、最新の情報を使って絵型を作成して、オーダ情報を更新したり送信したりすることができます。
Centric Softwareのイノベーション部門バイスプレジデントHumberto Roaは「ショールームアプリを使えば、展示会やキャンペーンの準備にかかる時間を大幅に削減することができます。チャネルや販売店、マーケット、コレクション、デザイン、色、サイズなど様々な項目でドリルダウンして、営業部門がコレクションのオーダーに対応することが可能です。バイヤーにその場でコレクションをプレゼンできるコレクションブックアプリと合わせて利用すれば、完璧です」と話します。
CentricのCEO、Chris Grovesは「CentricはPLM用モバイルアプリのイノベーターとして認知されています。モバイルアプリを活用すれば、高いアジリティと合わせて、従来のシステムでは扱えなかった情報を活用することが可能になります。ブランドや小売りがマーケットのニーズにあったコレクションを作り、カスタマーエクスペリエンスと顧客満足度を向上するために、Centricは今後も斬新でパワフルな働き方を提案していきます」とコメントしています。
Centric Software
シリコンバレーを拠点とし、世界にオフィスを展開しているCentricは、ファッション、小売り、フットウェア、ラグジュアリーブランド、アウトドア、コンシューマグッズ業界の多くの企業のデジタルトランスフォーメーションをサポートしています。マルチデバイスでタッチ操作できるデジタルボードCentric Visual Innovation Platform (Centric VIP) は、商品戦略の策定やアイデア作成の作業をデジタル化し、クリエイティブな商品をスピーディにマーケットに投入するサポートをします。そして、代表的な製品ライフサイクル管理 (PLM) ソリューションCentric8は、変化の激しいお客様の環境に合わせた販売計画、商品開発、調達、事業計画、品質管理、コレクション管理の機能を備えています。中小企業向けにも、革新的なテクノロジーと業界の専門知識に基づいて設計されたPLMソリューション Centric SMBを提供しております。さらに、Centricは世界初となるPLM用モバイルアプリを開発しました。
また、Centricは2012年のFrost & Sullivan Global Product Differentiation Excellence Awardのファッション・アパレル業界向けPLM部門、2016年のFrost & Sullivan Global Product Differentiation Excellence Awardのファッション・アパレル業界向けPLM部門をはじめ、業界のアワードを数多く受賞しており、米Red Herring社が世界で最も革新的なテクノロジーベンチャー企業に贈るRed Herring Top100 Globalを2013年、2015年、2016年の3度に渡って受賞しています。
CentricはCentric Software社の登録商標です。また他のブランド名や商品名は各ブランドの症状登録である場合があります。シリコンバレーに拠点を置き、ファッション、小売り、フットウェア、アウトドア、コンシューマグッズ業界をリードする製品ライフサイクル(PLM)ソリューションを提供するCentric Softwareは、小売業のセルインとコレクション管理のための、新しいショールームソリューションスイートをリリースしました。Centricは、ファッション、小売り、フットウェア、ラグジュアリーブランド、アウトドア、コンシューマグッズ業界のお客様が、デジタルトランスフォーメーションを実現し戦略的ゴールを達成するための、革新的なソリューションをご提供しています。
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2017年12月05日（火） (株式会社cart)
当社は、世界のオーガニックスーパーのハブとなるプロジェクトを本年11月に開始し、第1弾としてイタリアとドイツの有名オーガニックスーパーの商品を、自社運営のオーガニックECサイト「naturacart（ナチュラカート）」で取り扱っています。
「ナチュラカート」は、“natural（ナチュラル）・organic（オーガニック）・wellness（ウェルネス）・eco（エコ）・fair（フェア）trade（トレイド）”をキーワードに、世界約50カ国、約4万点の厳選した商品を取り揃えた、世界中の上質なナチュラル＆オーガニック商品をつなぐプラットフォームです。オーガニック情報にアンテナを張る世界各国で暮らす日本人バイヤーたちが、厳選した商品を直接注文者の自宅へ発送しています。2016年のサイトオープン以来、日本では未発売の商品が手に入ることや、洗練されたセレクトが人気です。
■人気が高いプライベートブランド商品を中心にセレクト
今回プロジェクトの第2弾として取り扱いを開始する米国のオーガニックスーパー2店は、いずれも日本人にも馴染がある人気店です。ハワイやロサンゼルス、ニューヨークなどの店舗では、旅行者がこぞってお土産を購入するため、日本未上陸ながらも知名度は高く、旅行雑誌だけでなく女性誌などでも特集されるほど話題となっています。
「ホールフーズ・マーケット」は、1980年に米国・テキサスで小さな食料品スーパーマーケットとしてスタートしました。現在は、自然・オーガニックの食料品を主とした高級志向のスーパーマーケットとして、北米を中心に470店舗以上を有しています。洗練された店舗づくりや魅力的な商品セレクトに加え、プライベートブランドの「365 Everyday Value」では、高品質のオーガニック商品を毎日買える手頃な価格で提供しています。
「トレーダー・ジョーズ」は、1967年に米国・カリフォルニアでスタートした食料品スーパーマーケットです。現在、西海岸を中心に480以上もの店舗を構えています。グルメ・スーパーマーケットと呼ばれる高級志向の食料品小売店に分類されているものの、中間流通を省くことで抑えられた価格が魅力となっています。日本では“トレジョ”の愛称で親しまれていて、商品の8割以上はプライベートブランドなのが特徴です。
「ナチュラカート」では、「ホールフーズ・マーケット」と「トレーダージョーズ」の食料品や日用雑貨、サプリメントなどのプライベートブランドの人気商品を中心に、約800点[P1] を取り扱います。日本でも人気のエコバッグやトートバッグなども各種取り揃える予定です。また、取り扱いアイテムは随時追加していき、[P2] プロジェクト第1弾のイタリア、ドイツのオーガニックスーパーの商品と合わせてアイテム数を拡大する予定です。
昨今、健康・美容意識の高まりから、女性を中心にオーガニック商品への注目が集まっています。日本でも専門店やレストランなどが多数オープンする中、オーガニック先進国である欧米では、日本では未だ出会ったことのない本物の商品がたくさんあります。
「ナチュラカート」では、今までその国に行くなどのほかには入手方法がなかった日本未上陸のブランドを中心に、4万点を超える商品を取り扱っています。まさに旅先で素敵な物に出会うような感覚で、本物をリーズナブルに手に入れられるボーダレスプラットフォームです。
株式会社cartは、今後も「ナチュラカート」を通じて世界各国の優れたオーガニックスーパーのハブとなり、現地で話題の上質でナチュラル＆オーガニックなライフスタイル商品を提供していまいります。
【世界のオーガニックスーパーのハブとなるプロジェクトについて】
日本は未だオーガニック後進国です。世界でも際立って品質に敏感な日本人が、本物のオーガニック商品を国内で見つけるには、限られた小さなマーケットで探すしかないのが実状です。米国の大手総合通販サイトで取り扱うオーガニック関連商品の日本での流通量を昨年調査したところ、わずか1.8％の商品しか流通していませんでした（自社調べ）。欧米には優れたオーガニック専門のスーパーマーケットが存在します。幅広く網羅された商品に加え、買いやすい価格のオリジナル商品など、魅力的な商品を日本へ紹介して“本物の良さ”を伝えていきたいという想いから当プロジェクトは始まりました。
■取り扱い商品のスーパーマーケット
naturasi（ナチュラシー）（イタリア）／Alnatura（ドイツ）／Auwaldbio（アウワルドビオ）（ドイツ）／Whole（ホール・）Foods（フーズ・）Market（マーケット）（アメリカ）／Trader（トレーダー・）Joe's（ジョーズ）（アメリカ）
[P1]ホールフーズ 500点
トレダージョーズ 150点
[P2]今後の展開数：随時追加
【「ナチュラカート」とは】
「ナチュラカート」は世界中の上質なナチュラル＆オーガニック商品をつなぐプラットフォームです。
「natural・organic・wellness・eco・fair trade」のコンセプトに基づき、全世界約50カ国のメーカー、ディストリビューター、ショップ、バイヤーが厳選した商品を取り揃えています。世界中のバイヤーが厳選した美容や食品、ワイン、サプリメントをはじめ、ホームケアからスポーツ用品まで、商品数は約4万点以上、ブランド数は約2,000ブランド。日本にいながら日本未発売や健康と美容意識の高いセレブの愛用品など、海外人気ブランドを購入できるショッピングサイトです。購入商品が到着した後に「ナチュラカート」がバイヤーへ代金を支払うため、初めてのお買い物でも安心してご利用いただけます。
■「ナチュラカート」 6つのポイント
1. LIMITED 日本未発売の人気ブランドや限定品が買える
2. VARIETY 世界中のバイヤーセレクト＆メーカー厳選商品をリアルタイム発掘
3. TREND 最新のオーガニックトレンドNEWSが満載
4. QUALITY ビューティ、フード、ベビー＆キッズ、キッチン雑貨まで良質な品揃え
5. ECOLOGY 海外在住バイヤーやメーカーから直送。郵送回数減でエコな配送
6. SAFETY 海外からの発送も安心の紛失補償制度
■「ナチュラカート」での買い物の仕組みと流れ
（1）出品 バイヤーが現地で購入できる商品を出品
（2）商品を注文・支払 購入者が「ナチュラカート」で商品の注文・支払
※決済時に仲介手数料5％（税抜）がかかります
（3）商品の買い付け 注文後にバイヤーが商品を買い付け
（4）商品の発送 バイヤーが商品を購入者へ発送
（5）商品の受け取り 購入者が商品を受け取ったら、「ナチュラカート」からバイヤーへ取引完了の連絡
（6）商品の代金支払 取引完了すると、 バイヤーに「ナチュラカート」から代金の支払
【会社概要】
社名： 株式会社cart
本社： 東京都渋谷区神宮前5-27-8 Los Gatos2F
TEL. 03-6433-2966
代表： CEO 橋本 雅治
設立： 2016年9月9日
資本金： 3億1,600万円 （資本準備金含む）
事業内容： WEBビジネスの企画、開発、運営
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