プレスリリース
EC・通販業界のプレスリリースやニュースリリース情報をまとめ、幅広くご紹介しています
2015年03月04日（水） (キャットストリーム)
定額CDNサービスの提供を行うキャットストリーム（本社；東京都世田谷区）は、ブログやCMSなどのWEBサイトを高速化することに特化したCDNサービス（cdnTokyo Beta）を2015年3月3日から開始しました。( https://cdn.tokyo/)
cdnTokyoはキャッシュサーバーにクラスター化されたARMベースのRaspberry Piを採用した国内初の無料CDNサービスです。
ランディングページ、ECサイト、CMS（wordpressなど）の高速化が可能となる様々な機能を実装しています。
CDNサービスで一般的なオリジン・エッジ構造とは異なり、DNS変更などは必要なくより手軽に利用できる点が大きな特徴。
利用する際は負荷分散を行いたいコンテンツをあらかじめ会員専用のフォームからアップロードすることにより配信可能となります。
本サービスでは、国内初となるAuto Minify機能を実装し独自の負荷分散と合わせた高速配信を行います。静的コンテンツのアクセス増加により動的コンテンツのレスポンスが低下し、WEBサイトの表示が遅くなる現象を改善出来ます。
■主な特徴
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【CDN機能】
国内主要箇所に複数分散されたキャッシュサーバーからコンテンツを高速配信することが出来ます。
【Auto Minify】
Javascript HTML CSSファイルに関してはユーザーの初回リクエスト時に動的に中身を解析し、ホワイトスペースやコメントなどの不要な箇所を自働圧縮配信する国内初となる独自機能を実装。これにより、元ファイルを一切編集することがないため、既にお使いのコメント付ファイルをそのまま利用することが可能。
従来までMinifyするフォームなどを利用しファイル更新の度に変換処理をして再アップロードするという手間が大幅に削減できます。
【GZIP圧縮】
テキストベースのファイルに関してはGzip圧縮配信を行います。
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Beta版として一般公開後、容量拡張や追加機能が利用できる有償サービスも展開予定。
2015年6月3日までに新規ご登録頂くと、各ファイル容量が2倍になるキャンペーンを実施中。
【無料でWEBを高速化！ cdnTokyo】
URL: https://cdn.tokyo/
■キャットストリームとは
キャットストリームは、独自のロードバランシング技術により可用性に優れ、最適なパフォーマンスが出るよう調整された、
国内初の定額制CDNサービスを提供しています。
【キャッツのCDN】
http://www.cat-stream.com?cdntokyo15
【キャッツのCDN特設ページ】
http://cdn.cat-stream.com?15lpcdn
【本件に関するお問い合わせ先】
企業名：キャットストリーム
担当者名：高橋
Email:pr@cat-stream.com
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2015年03月04日（水） (株式会社ファーストロジック)
株式会社ファーストロジック（本社：東京都港区、代表取締役社長：坂口直大、東証マザーズ上場：証券コード６０３７）は、iPhone用の不動産投資＆収益物件検索アプリ「楽待（らくまち）」を大幅に機能アップして３月２日にAppStoreにて公開いたしました。
当社は、収益物件数No.1 国内最大の不動産投資サイト「楽待」を運営しております。
昨今、不動産投資への新規参入者が増え、楽待でも会員が毎月１,０００人以上のペースで増えています。
ユーザーの増加と共に、何から始めればいいのかわからない、もっと効率的に情報収集を行いたいなどのご要望が増え、鮮度の高い情報を手軽に取得できる仕組みが求められておりました。
また、年々スマートフォンからのサイトアクセスも急増しています。このような背景の下、ファーストロジックでは、不動産投資の勉強や物件の購入、売却までを一貫して行えるiPhoneアプリを不動産投資業界で初めて（*1）公開いたしました。
*1物件検索、売却査定、コラムの閲覧ができる不動産投資アプリを調査 （当社調べ）
▼プレスリリース詳細▼
http://www.firstlogic.co.jp/wp-content/uploads/2015/03/firstlogic_press_20150302.pdf
▼iPhoneアプリ詳細▼
http://www.rakumachi.jp/apps/iphone/
■楽待アプリの特徴
○収益物件を探す
1棟アパート・マンション・ビル、区分マンション・店舗・事務所、戸建賃貸から駐車場、土地まで、日本全国、約３４,０００件の収益物件の情報が掲載されています（２０１５年１月現在）。路線・駅、市区郡、現在地周辺、フリーワードからお好みの物件を検索できます。
○利回り相場を見る
気になる路線・駅・エリアの平均利回りを調べることができます。GPS機能で現在地周辺の利回り相場も簡単に知ることができます。
○収益物件の提案を受ける
ニーズ（探している物件の条件）を登録しておけば、不動産会社がぴったりの物件を提案してくれます。
提案される物件の中には、一般には公開できない非公開物件が含まれることも。忙しくて物件を探す時間がない方にもお勧めです。
○不動産投資コラムを読む
毎日更新される「楽待新聞」の大量のコラムが読み放題！
不動産投資に役立つ最新情報やノウハウだけでなく、不動産投資家自身が執筆している体験談まで、６,０００以上ものコラムが揃っています（２０１５年１月現在）。
○不動産投資セミナーを探す
全国で開催される不動産投資セミナーを、エリアやジャンル別に検索可能。気になるセミナーを見つけたら、その場でお申込みできます。
○保有物件を査定してもらう
保有物件がいくらで売却できるか、知りたくありませんか？楽待なら「収益物件のプロ」である不動産会社を最大５社まで選んで一括で査定を依頼できます。一番高く売却できる不動産会社を、無料で効率的に探すことができます。
■ファーストロジック会社概要
社名： 株式会社ファーストロジック（証券コード：６０３７）
代表取締役社長： 坂口直大
資本金： ８,０００ 万円
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■本件に関するお問合せ
株式会社 ファーストロジック マーケティング担当者宛
電話：03-6833-9437
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2015年03月03日（火） (TIS株式会社)
ITホールディングスグループのTIS株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役会長兼社長：桑野 徹、以下 TIS）は、クーポンによる集客の高度化を実現するCLO（Card Linked Offer）※1機能を持つスマホアプリが作成できるクラウドサービス『Goodeal！』(グッディール)の販売を開始することを発表します。
『Goodeal！』は、実店舗をもつ小売・サービス事業者などが、オンラインからの施策で店舗の認知や来店を促すO2O（Online to Offline）※2を行うためのクラウドサービスです。
※1：クレジットカードの利用情報とデジタルクーポンを連携させて、インセンティブ（現金割引、ポイント付与など）をカード利用者に提供する仕組み
※2:O2O（Online to Offline）：オンライン（ネット上）とオフライン（リアル店舗など）の購買活動が連携し合う、またはオンラインでの情報接触行動によりオフラインでの購買行動に影響を与えるような施策を指す
＜『Goodeal！』のロゴ＞※英語の「Good deal！」が「お買い得だね！」という意味からのサービス名称。（現在、商標登録出願中）
本サービスを活用すれば、クレジットカード情報と紐付くCLOクーポンの発行機能や、アプリユーザー間でのクーポンデータや店舗情報を授受できるクチコミ拡散機能などを持つスマートデバイス向けの集客用アプリを、低コストかつ短期間で作成できます。集客を強化したい店舗側では、このアプリを通じて「配信先のセグメントや効果測定ができるデジタルクーポンの発行」「ユーザー同士でクチコミを拡散させる」といった、より高度な集客施策が実現できます。
TISでは『Goodeal！』を、集客効果を高めたい百貨店・スーパー・ドラッグストアなどの小売業、ホテルやアミューズメント施設などのサービス業などに向けて提供していき、3年後の2017年度末までに2万店舗へのアプリ導入と約10億円規模の売上を目指します。
＜『Goodeal！』で作成したアプリによる集客の流れ＞
■『Goodeal！』提供の背景
割引やポイントなどのインセンティブのあるクーポンを発行する集客施策は、小売・サービス業においてはオーソドックスな手法です。しかし、紙やスマホを店舗で見せて利用する従来型のクーポンでは「インセンティブ内容を対象ごとにセグメントする」「提供から実際の店舗利用までを効果検証する」などの、より高度な施策ができないという課題がありました。そうした中で、クーポンとクレジットカード利用情報をリンクさせインセンティブを提供するCLOは、ターゲットの絞込みや実利用までの効果検証などの“見える化”が実現できるため、店舗への新たな集客施策として高い注目を集めています。
そこでTISでは、集客のキラーコンテンツとなるCLOクーポンの発行に加えて、ユーザー間の情報交換といったメディア・クチコミ機能を持つ集客用アプリを開発できるクラウドサービス『Goodeal！』の提供を開始します。
■『Goodeal！』の概要
『Goodeal！』は、小売・サービス事業者向けの集客用アプリ構築を支援するクラウドサービスです。リアルタイムなクーポン管理や配信ターゲットを限定した発行が行えるCLOクーポン管理・配信機能や、ユーザー間で音やSNS、メールによりクーポンデータ・店舗情報の授受が気軽にできるクチコミ拡散機能などを持つスマホアプリが、店舗に合わせて簡単に作成できる点が特長です。
CLO機能やO2Oアプリフレームワークは、クラウドベースで提供されるため、効果的な集客施策を行いたい事業者は、月額3万円（1店舗辺り）という低コストかつ、最短１ヶ月という短期間で店舗の集客効果を高めるアプリサービスが開始できます。
本サービスは、TISが提供するクラウド（PaaS）型のCLOプラットフォームサービスと連動したデジタルクーポン発行機能に、株式会社ビー・ユー・ジーSST(以下、BUGSST社)が提供する、店舗集客・販促用サービスの「Zeetle(ジートル)カードサービス」を組み合わせて提供します。
『Goodeal！』で構築するアプリでは以下のような機能を持ち、アプリを作った店舗側ではターゲットや状況に合わせたキメの細かい集客施策が行えます。
＜機能一覧＞
・CLOクーポン管理・配信機能
Welcomeクーポン、紹介クーポン、CLOクーポンなどターゲットに合わせ各種デジタルクーポンの発行管理・配信を行うことができます。CLOクーポンは、登録したクレジットカード情報と紐づいているため、対象店舗では、登録したカードで支払うだけで割引などのインセンティブが得られます。
・クチコミ（クーポン/店舗情報の拡散）機能
ユーザーがインストールしたアプリでは、取得したクーポンや店舗情報を友人・知人などに紹介することができます。メールや独自音声技術を利用した音によるデータ送付などが可能なため、メアドやメッセージアプリで繋がっていない端末間でもクチコミを拡散することができます。
・効果測定機能
会員数、来店会員数、クーポン利用数、口コミ拡散数、来店コンバージョンなど、店舗側で集客施策を検討するために必要な効果測定ができます。
・位置情報通知機能
ユーザーが情報取得した店舗の近くに行くと、自動的に店舗からのお知らせが通知されます。
・セグメントメッセージ配信機能
ユーザーの性別などの属性条件やスケジュールをもとにセグメントして、店舗からメッセージを配信することができます。また、ユーザーがアプリを起動していなくても通知される“Push通知”でのお知らせが可能です。
・会員情報取得機能
ユーザーには、アプリインストール時に会員属性情報とクレジットカード情報を入力させることができます。
・ポイント機能/アップグレード機能
ユーザーの来店時に専用端末にタッチさせてスタンプ/ポイントを発行することで来店意欲を高めることができます。また、蓄積されたスタンプ/ポイント数に応じてユーザーのランクを設定することができ、ランクに応じたインセンティブ設定が可能です。
・マップ機能
サービス加盟店がアプリ上のマップに表示され、店舗アイコンをタップするだけで、店舗情報がまとまった“店舗カード”を簡単に取得できます。
＜サービス概要＞
・初期費用：個別見積
・ランニング費用：月額30,000円/1店舗。CLO送客による手数料は別途
・サービス開始までの期間：最短1ヶ月
・アプリ対応機種：iOS 7.0以上、Android 4.0以上
・アプリのダウンロード方法：App StoreおよびGoogle Playからのダウンロード
（公開はアプリのサービス提供者が行う）
『Goodeal！』の詳細は以下をご覧下さい。
http://www.tis.jp/service_solution/Goodeal/
◆TISのCLOプラットフォームサービスについて
TISのCLOプラットフォームサービスは、デジタルクーポンとクレジットカードの利用情報を連携させ、クレジットカード利用者に現金割引やポイント付与などのインセンティブ提供を行うことができるクラウドサービス（PaaS）です。米国で多数の実績を持つ有力なCLOプラットフォームサービス『CardSpring（カードスプリング）』をベースにして、加盟店への送客成功実績に基づいた成功報酬モデルとして提供します。デジタルクーポンを発行するメディア事業者及び決済パートナーと協業し、加盟店集客強化を支援するプラットフォームサービスです。詳細は以下をご覧下さい。http://www.tis.jp/service_solution/CardSpring/
◆「Zeetle」について
「Zeetleカードサービス」はショップカード、会員カード、スタンプカード、クーポン券などをひとつにまとめたデジタルカードをスマートフォンのアプリ（Zeetleアプリ）で利用できる最先端のO2Oサービスです。独自音声技術を利用したリアルなクチコミ機能により友人・知人の紹介から優良な見込み客を獲得できます。また、来店回数や最終来店日のデータにより顧客を階層別に分け、セグメントごとにクーポンを設定してアプローチができるなど、新規集客から顧客の囲い込みまでを効果的に行えます。サービス開始からわずか2年で2,000店舗以上に導入されています。また、Zeetleアプリは2015年1月末時点で260万件以上ダウンロードされています。詳細は以下をご覧下さい。http://www.zeetle.jp/zeetle/
◆株式会社ビー・ユー・ジーSSTについて
株式会社ビー・ユー・ジーSSTは2012年12月に設立され、2013年4月1日より株式 会社ビー・ユー・ジー（現 ビー・ユー・ジー森精機株式会社)より非接触ICリーダーライター関連事業(ピットタッチ関連事業)ならびにスマート・サウンド・タッチ(SSTouch)技術関連事業を承継しました。独自技術である「スマート・サウンド・タッチ」を利用する 「Zeetle」関連サービス、モバイルフォンを利用した販促や勤怠管理等のビジネスソリューション向け非接触ICリーダーライターとそれに関連するソリューショ ン「ピットタッチシリーズ」を開発、提供しています。詳細は以下をご覧下さい。http://www.bug-sst.co.jp
TIS株式会社について
ITホールディングスグループのTISは、SI・受託開発に加え、データセンターやクラウドなどサービス型のITソリューションを多数用意しています。同時に、中国・ASEAN地域を中心としたグローバルサポート体制も整え、金融、製造、流通/サービス、公共、通信など様々な業界で3000社以上のビジネスパートナーとして、お客様の事業の成長に貢献しています。詳細は http://www.tis.co.jp/ をご参照ください。
ITホールディングスグループについて
ITホールディングスグループは、約2万人、50社から成るIT企業グループです。グループ各社が様々なエキスパートであり、日本国内および海外の金融・製造・サービス・公共など多くのクライアントのビジネスとその先にあるお客様の日々を支えています。クライアントの課題を解決するだけでなく、クライアントのさらにその先にあるお客様のニーズを先取りして一歩進んだ提案をしていきます。
※ 記載されている会社名、製品名は、各社の登録商標または商標です。
※ 記載されている情報は、発表日現在のものです。最新の情報とは異なる場合がありますのでご了承ください。
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2015年03月03日（火） (マネーツリー株式会社)
マネーツリー株式会社(本社:東京都渋谷区神宮前)は、App Store Best of 2013、2014を2年連続受賞したiPhone / iPadアプリ「Moneytree 一生通帳、家計簿より楽チン」を、大日本印刷株式会社（以下:DNP）の家計簿アプリ「レシーピ！」とポイント機能の連携を開始したことをご報告します。
本日よりDNPの家計簿アプリ「レシーピ！」と連携開始
この連携により、DNPの家計簿アプリ「レシーピ！」の中で、Moneytreeの各種ポイントサービスのポイント残高、履歴、ポイントの有効期限が確認できるようになります。特に便利なのは、事前にポイントの有効期限切れを通知してくれるため、コツコツと貯めたポイントの失効を未然に防ぎます。この機能は、Android版は3月2日から、iOS版は3月中旬から提供を開始します。
新たに対応するポイントサービス
さらに、今回の連携と同時に、要望の高かった5社のクレジットカード会社のポイントサービスに対応いたしました。
ビューサンクスポイント（ビューカード）
メンバーシップリワード（アメックスカード）
永久不滅ポイント（セゾンカード）
ワールドプレゼント（三井住友カード）
エポスポイント（エポスカード）
Moneytreeは、これまで利用者の多い共通ポイントサービスを始め、女性に人気の高いブランドを184社を抱えるファッション系ポイントをサポートしてきました。
今回のリリースでレシーピ！に対応するポイントサービス
今回、ダウンロード数150万を突破し、女性の利用者が多く、Google Play 2014年ベストアプリにも選出された家計簿アプリ「レシーピ！」と連携することで、ポイントカード利用の多い利用者へ、より強く訴求できることを期待しています。今回のリリースで、対応するポイントサービスは下記の通りです。
ANAマイレージクラブ（全日本空輸）
JALマイレージバンク（日本航空）
Tポイント（Tポイント・ジャパン）
Ponta（株式会社ロイヤリティ マーケティング）
楽天スーパーポイント（楽天株式会社）
WAONポイント（イオンリテール）
nanacoポイント（セブン&アイ・ホールディングス）
マツキヨポイント（マツモトキヨシ）
ビックポイント（ビックカメラ）
ゴールドポイント（ヨドバシカメラ）
ヤマダポイント（ヤマダ電機）
Amazonポイント（Amazon.com）
オンワードメンバーズポイント（株式会社オンワード樫山）
CROSS COLLECTIONポイント（CROSS COMPANY Inc.）
WORLD Premium Clubポイント（株式会社 ワールド）
BAYCREW’Sポイント（ベイクルーズ グループ）
ハンズクラブポイント（株式会社東急ハンズ）
au WALLETポイント（KDDI株式会社）
auポイント（KDDI株式会社）
MOSポイント（株式会社モスフードサービス）
Moneytreeについて（https://moneytree.jp/）
Moneytreeは、iTunes App Store全カテゴリの中からApp Store Best of 2013、2014を2年連続で受賞したファイナンスアプリです。2013年4月のリリース以降、70万以上のダウンロードを達成しています。 一度登録するだけで、銀行・クレジットカード・電子マネー・ポイントカードの残高や利用額が自動的に更新され、収支の状況を把握できます。 手入力は不要、家計簿より楽チン！これこそ、まさにあなたの一生通帳です！
レシーピ！について（http://receipi.jp/）
レシーピ！は、DNPが2013年7月にサービスを開始した、スマートフォン向けの無料の家計簿アプリです。レシートを撮影するだけの簡単な操作で家計簿が作成でき、わかりやすいグラフなどで家計管理ができる機能に加えて、購入した食材を無駄なく使い切る献立の提案、癒し系キャラクターとのゆるいコミュニケーションなど、楽しく続けられる特長があり、20～30代の女性を中心に人気のアプリです。
iTunes App Store ：https://itunes.apple.com/jp/app/xuku-jia-ji-bureshipi!-jie/id660231447
Google Play ：https://play.google.com/store/apps/details?id=jp.receipi.pakayo
アプリ概要
アプリ名 ： Moneytree - あなたの一生通帳、家計簿より楽チン！
開発者名 ： マネーツリー株式会社
対応OS ： iOS 7以降
カテゴリ ： ファイナンス
価格 ： 無料
マネーツリー株式会社の概要
会社名：マネーツリー株式会社
代表取締役：ポール チャップマン
株主資本： 1億8800万円
住所：東京都渋谷区神宮前 3-27-15
設立日： 2012年4月23日
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2015年03月03日（火） (LINE株式会社)
ZOZOTOWN・HMV ONLINE・SHOPLIST.com by CROOZなど大型ECサイト・アプリが本日より順次、LINE Pay決済に対応開始
LINE株式会社（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：森川 亮）は、同社が運営する無料通話・無料メールスマートフォンアプリ「LINE（ライン）」（iPhone/Android）に搭載するモバイル送金・決済サービス「LINE Pay」http://line.me/pay において、「ZOZOTOWN」・「HMV ONLINE」・「SHOPLIST.com by CROOZ」などの大型ECサイト･アプリが、本日より順次、LINE Pay決済に対応開始いたしますので、お知らせいたします。
また、3月20日より、主要加盟店を対象に、各ECサイト・アプリでの決済にLINE Payを利用することで、商品代金が割引になる大型キャンペーンを実施いたしますので、併せてお知らせいたします。
LINE Payは、LINEを通じてユーザー間での送金や、提携サービス・店舗での決済を簡単・便利に行うことができるモバイル送金・決済サービスです。2014年12月16日のソフトローンチ以降、LINE Payをより安心・安全にご利用いただくことを目的とした利用者補償制度の導入（2015年2月1日）や、利用者拡大のためのLINEスタンプ配布キャンペーン、決済システム技術のさらなる向上を目的としたウェブペイ・ホールディングス株式会社の買収発表（同年2月10日）、LINE Pay導入企業の費用面や作業面での負担軽減を目指した大手EC決済プロバイダーとの提携発表（同年2月23日）など、様々な取り組みを通じて事業の拡大を推進しています。
そして、この度LINE Payでは、モバイル時代の新たな決済インフラとして、スマートフォン上における決済利用シーンの拡大を図るべく、ファストファッションから海外ブランドまで多彩なアイテムを扱うECサイト「SHOPLIST.com by CROOZ」とコンディションが良好なユーズドアイテムを取り扱う「Reward by CROOZ」を皮切りに、日本最大級のファッションECサイト「ZOZOTOWN」、豊富なエンタメ商品を取り扱う「HMV ONLINE」など、大型ECサイト・アプリが、本日より順次LINE Pay決済に対応、本格始動いたします。
さらに、3月20日より主要加盟店を対象に、各ECサイト・アプリでの決済にLINE Payを利用することで、商品代金の割引やキャッシュバックが受けられる大型キャンペーンを実施いたします。
また、LINEおよびLINEファミリーアプリとの連携も強化すべく、以前より決済対応していた「LINE TAXI」に加え、3月下旬よりスマートフォンECサービス「LINE MALL」http://mall.line.me/ の一部機能、フードデリバリーアプリ「LINE WOW」 http://wow.line.me/ がLINE Payでの決済に対応する予定となっており、LINEプラットフォームの中核を担う送金・決済サービスとしての成長を図ってまいります。
LINE Payでは、近日中の第2弾の加盟店発表も控え、今後さらに対応店舗の拡充を図るとともに、利便性や安全性を追及し、機能の拡充や外部パートナーとの提携、加盟店およびユーザー利用の拡大を図るキャンペーンの実施などの様々な施策にも積極的に取り組み、モバイル時代の新たな決済インフラを目指してまいります。
LINE Pay決済対応予定加盟店 一覧（アルファベット順）
「フェリシモ」 http://www.felissimo.co.jp/ （LINE Pay決済対応予定：3月上旬）
運営：株式会社フェリシモ（本社：兵庫県神戸市中央区、代表取締役社長：矢崎和彦）
概要：ファッション、生活雑貨、ホビー商品、美容関連商品、食品など、自社開発商品を中心に、幅広い年齢層の女性をターゲットとしたアイテムを扱うECサイト。
「Fril」 https://fril.jp/ （LINE Pay決済対応予定：3月下旬）
運営：株式会社Fablic（本社：東京都渋谷区、代表取締役CEO：堀井翔太）
概要：スマートフォンで手軽に不要品などの売り買いが可能な女性向けのフリマアプリ。ダウンロード数は300万以上で、取扱い品目は洋服やハンドメイドアクセサリーなどのファッショングッズから、主婦に人気のキッズ用品まで幅広く揃う。
「HMV ONLINE」 http://www.hmv.co.jp/ （LINE Pay決済対応予定：3月中旬）
運営：株式会社ローソンHMVエンタテイメント（本社：東京都品川区、代表取締役社長：坂本 健）
概要：CD・DVD・Blu-rayはもちろん、本・雑誌・コミック、ゲーム・グッズなど豊富な商品を取り扱うエンタメECサイト。
「ポケットコンシェルジュ」 https://pocket-concierge.jp/ （LINE Pay決済対応予定：3月下旬）
運営：株式会社ポケットメニュー（本社：東京都港区、代表取締役社長：戸門 慶）
概要：厳選されたレストランの空席情報のメールサービスや日時と用途に応じてお店を提案するコンシェルジュサービスを提供し、ユーザーの予約・決済をサポートするWEBサイト・iPhoneアプリ。
「Reward by CROOZ」 http://rward.jp/ （LINE Pay決済対応：3月2日）
運営：クルーズ株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：小渕 宏二）
概要：「たった1つのご褒美が見つかるセレクトユーズドショップ」をコンセプトに、シャネルやルイ･ヴィトン、エルメスといったラグジュアリーブランドのバッグや時計、アクセサリー、小物、靴など、6,000点以上のコンディションが良好なユーズドアイテムを取り扱っています。
「SHOPLIST.com by CROOZ」 http://shop-list.com/ （LINE Pay決済対応：3月2日）
運営：クルーズ株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：小渕 宏二）
概要：レディースからメンズ・キッズまで、幅広いジャンルのファストファッションブランドのアイテムをまとめて購入できる通販サイトです。『CROOZblog』（http://blog.crooz.jp/）と連動したプロモーションを展開しており、国内で人気のファストファッションブランドや韓国ブランド、海外ブランドまで、気軽にリーズナブルな価格でショッピングを楽しめるファッションブランドを多数取り扱っています。
「ZOZOTOWN」 http://zozo.jp/ （LINE Pay決済対応予定：3月中旬）
運営：株式会社スタートトゥデイ（本社：千葉県千葉市美浜区、代表取締役社長：前澤 友作）
概要：ショップ数6800以上、ブランド数2,6000以上を取り扱い、常時21万点以上の商品アイテム数と毎日平均1,300点前後の新着商品を掲載する日本最大級のファッションECサイト。
※なお、加盟店により、対応開始時期の変更および一部デバイス・サービスからの対応となる可能性がございます。
【LINE株式会社 概要】
社名：LINE株式会社
所在地：東京都渋谷区渋谷2丁目21番1号 渋谷ヒカリエ27F
設立：2000年9月4日
資本金：125億9,619万円
代表者：代表取締役社長CEO 森川 亮／代表取締役COO 出澤 剛
主な事業内容：インターネット関連事業・ウェブサービス事業（LINE、NAVER、livedoor）
【LINE Pay株式会社 概要】
社名：LINE Pay株式会社
設立：2014年5月9日
資本金：1億5000万円
代表取締役社長：舛田 淳（LINE株式会社上級執行役員CSMO）
主な事業内容：電子マネーその他の電子的価値情報及び前払式支払手段の発行、
販売並びに管理、電子決済システムの提供及び資金移動業
LINE Pay株式会社では、本事業の運営開始に伴い、下記の協会への加入および事業者登録を行っております。
・第三者型発行者 （登録番号：関東財務局長00669号 ／ 登録日：2014年10月1日）
・資金移動業者 （登録番号：関東財務局長00036号／ 登録日：2014年10月1日）
・一般社団法人日本資金決済業協会 （http://www.s-kessai.jp/ ／入会日：2014年8月6日）
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2015年03月03日（火） (株式会社ラクーンフィナンシャル)
株式会社ラクーン(本社：東京都中央区、代表取締役社長：小方功)が提供するBtoB掛売り・請求書決済代行サービス「Paid（ペイド）」は、4月1日より開始する三菱自動車工業株式会社の新サービス「三菱自動車 電動車両サポート」へPaidのサービスを提供することになりましたのでお知らせいたします。
■概要
新たにPaidがサービス提供する「三菱自動車 電動車両サポート」とは、合同会社日本充電サービス（NCS）のネットワークの充電器が利用できる充電カードと、EV/PHEVのカーライフを充実させる各種サービスをパッケージにしたEV/PHEVユーザーのためのサポートプログラムです。提供プランは個人会員向けのベーシックプランとプレミアムプラン、法人会員向けのコーポレートプランの３種類があります。このうちPaidでは法人会員向けのコーポレートプランに対しサービスを提供し、請求書の発送から代金の回収まで、請求業務のすべてを代行いたします。今後も積極的に各社サービスへの提供を進めることで、企業間取引の活性化に貢献します。
「三菱自動車 電動車両サポート」専用サイト
http://www.ev-life.com/charging/support.html
＜参照＞
■Paid（ペイド） http://paid.jp
企業間取引における与信管理から代金回収業務まですべて代行し未入金が発生した際もPaidが100％代金をお支払いするBtoB掛売り・請求書決済代行サービスです。Paid の利用により売り手企業は、請求業務や回収漏れの負担がなくなり、安全でスピーディーな掛売り取引を実現できます。買い手企業は月締めでの取引が可能となり、キャッシュフローの改善に貢献します。現在1200社以上の加盟企業が利用中。
ラクーンは「企業活動を効率化し便利にする」という理念のもと、グループ全体で今までにない企業間（BtoB）取引のインフラ創造を目指してまいります。
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2015年03月02日（月） (株式会社フォクシィ)
iPhoneやiPadで見積書・請求書を作成、プリントアウト可能なiOSアプリ「SmartForm（スマートフォーム）」を2月18日リリース
株式会社フォクシィは、簡単な操作でiPhoneやiPadだけで見積書・請求書を作成でき、コンビニエンスストアのサービスを使ってプリントアウトもできるiOSアプリ「SmartForm（スマートフォーム）」を2月18日にリリースしました。
ウェブシステムおよびサイトの開発・製作を手がける株式会社フォクシィ（本社：大阪府貝塚市、代表取締役：杉本和成）は2月18日、iPhoneやiPadだけで見積書・請求書を作成でき、コンビニエンスストアのサービスでプリントアウトも可能なiOSアプリ「SmartForm（スマートフォーム）」をリリースしました。
▼SmartForm https://itunes.apple.com/jp/app/smartform/id963570332?mt=8
■iPhoneかiPadがあればいつでもどこでも見積書・請求書が作成可能
「SmartForm（スマートフォーム）」は、項目と金額を入力するだけで見積書や請求書を手軽に作成できるiOSアプリです。個人事業主、フリーランスの方や外出の多い業務に就いている方など、スピーディーに見積書や請求書を作成、提出したい時に役立つアプリです。
通常、パソコンでWordやExcelを使わなければならない見積書・請求書をiPhoneやiPadひとつで作成可能。面倒な会員登録やクラウド連携などをなくし、簡単でわかりやすい操作性を実現しました。コンビニエンスストアのプリントアウトサービスを利用すれば、外出先でも短時間で見積書・請求書を作成して取引先などに提出することができます。
【株式会社フォクシィについて】
所在地：〒597-0033 大阪府貝塚市半田81
設立：2006年6月2日（開業2000年11月）
資本金：3,000,000円
代表者：代表取締役 杉本和成
事業内容：・インターネット関連事業 届出電気通信事業者 届出番号 E18-2745
・広告、チラシの宅配業務
URL：http://www.foxi.co.jp
【本件に関するお問い合わせ先】
企業名：株式会社フォクシィ
担当者名：杉本 和成
TEL：0725-22-8887
Email:info@foxi.co.jp
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2015年03月02日（月） (株式会社ショーケース・ティービー)
株式会社ショーケース・ティービー(本社：東京都港区、代表取締役CEO：森 雅弘)は、見込みの高いユーザ向けに広告配信を行える新サービス【ナビキャストAd(ナビキャストアド)】をリリースしましたので、お知らせします。
これにより、従来のリターゲティング広告※では難しかった、Webページ内での行動に基づいた広告配信が可能になります。
＜ナビキャストAd イメージ＞
http://www.atpress.ne.jp/releases/57804/img_57804_1.jpg
＜ナビキャストAd URL＞
http://www.showcase-tv.com/navicast-ad/
■特許技術を利用したナビキャストAdのターゲティング配信
ナビキャストAdは、従来のリターゲティング広告に、見込みの高いユーザを特定する機能を加えた広告配信サービスです。
リターゲティング広告は、通常ユーザがどのページを閲覧したかという情報に基づいて広告を配信しています。これに対して、ナビキャストAdは、ページ内での行動をもとに配信する為、より精度を高めることができます。例えば、「特定の商品をカートに入れたが、購入まで至らなかったユーザ」や、「購入金額が5,000円以上のユーザ」といった細分化を行うことで、ユーザにマッチした訴求ができる広告です。
ナビキャストAdは、株式会社ショーケース・ティービーの提供するナビキャスト サイト・パーソナライザが持つ特許技術(特許第5415639号)を利用しており、閲覧ページでのユーザの行動を判別して、広告配信先を絞り込むことができます。
■広告費の費用対効果の改善
通常、リターゲティング広告は広告配信数に応じて費用が課金されます。その為、よりコンバージョンの見込みが高いユーザへの配信が理想とされます。
ナビキャストAdは、広告配信対象を細分化された見込み客(より興味のあるユーザ)に絞ることにより、広告の精度を上げ、費用対効果を改善することが期待できます。
※リターゲティング広告：自社のWebサイトに訪れたことのあるユーザに対して再訪を促す広告。
■会社概要
会社名 ： 株式会社ショーケース・ティービー
(英文表記：Showcase-TV Inc.)
本社所在地： 東京都港区赤坂3-21-13 昭栄赤坂ビル4F
設立 ： 1996年2月1日
事業内容 ： Webサイト最適化技術により成約率を高める
「ナビキャストシリーズ」の提供および、
DMPを活用したWebマーケティング支援
1. Webサイトの最適化により費用対効果を高める
eマーケティング事業
2. Webサイトやアプリの課題を統合的に解決する
Webソリューション事業
URL ： http://www.showcase-tv.com/?pr=20150227
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2015年03月02日（月）
株式会社Creative Adventure Network(以下、CAN)は、Amazonで商品を購入したお客様に自動でお礼のメールを配信する機能をリリースしました。
http://store-can.appspot.com/lp/thanksmail
●リリースの背景
評価が上がらない、カート取得率が悪い、対策をうつ時間がなく「売上」が上がらない…
Amazonに出品するセラー様のお悩み解消に向けて開発をした機能です。
ご存知の通り、同じ商品を複数セラーが出品している場合、カート取得が最も重要になります。カート取得について（Amazonは非公開ですが）はセラーの「評価」をあげることが取得率アップの一歩となります。
しかし、日頃から丁寧、迅速な対応を心がけていても、評価自体、あまりされずに、評価がされる時は「悪い時にのみつき」、「良い時には何もつけてもらえない」事が多い現状です。
「BCCサンクスメール」を活用し、購入者様一人ひとりにお礼のメールを送ることで、対応が良かった時に「高評価」をつけてもらう機会が増え、セラーの売上拡大に貢献します。
また、不満に思った購入者様が悪い評価をつける前にメッセージで連絡を頂ける確率があがるので、低評価がつきにくくなる助けになります。
●CANが提供する「サンクスメール」の特徴
・完全自動
初期設定（15分程）後は、テンプレートを活用し毎日自動で配信されます。
・月額０円、低料金
1通あたり9円（3月末までキャンペーン期間中：1通3円）で配信します。
月額、年会費はかかりません。
・複数セラー対応
1アカウントで複数の販売セラーをまとめて管理することができます。
・アメリカAmazonセラー対応
アメリカAmazonセラーにて輸出転売を行っている方もご利用いただけます。
英字のテンプレートをご用意しております。
●導入効果実績
30日間(導入後)と90日間(導入前)とくらべて1.2倍の評価件数、低評価が0件となりました。
●詳細・お申し込みはこちらから
http://store-can.appspot.com/lp/thanksmail
＜会社概要＞
社名｜株式会社Creative Adventure Network
URL｜http://store-can.appspot.com/
代表取締役｜阪口 勝元
住所｜東京都台東区蔵前4-23-7-204
＜本件に関するお問い合わせ先＞
050-3541-6738
info@store-can.com
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2015年03月01日（日） (株式会社ダイレクトマーケティングゼロ)
株式会社ダイレクトマーケティングゼロ（渋谷区、代表・田村雅樹）は、日本郵便が主催する「第29回全日本ＤＭ大賞」において、銀賞３冠、銅賞1冠の全４冠を受賞。同社は2013年から３年連続の受賞となる。世界的なダイレクトマーケティングアワード「ＤＭＡ国際エコー賞」において受賞した３冠と合わせ全20冠の突破を記念し、同社のＤＭコンサルタントが企業のＤＭ・会報誌などの販促物の診断・評価を行う、『ＤＭ・会報誌 診断サービス（通常価格：198,000円～）』を、20社限定で無料で提供する。
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2015年03月01日（日） (ＳＫＹ－ＮＥＴＷＯＲＫ株式会社)
ＳＫＹ－ＮＥＴＷＯＲＫ（静岡県静岡市）は、クラウドで動画広告やライブ放送をオンエアしながら視聴者からのツイートをリアルタイムで受付け応対できる対話型動画広告ライブストリーミングサービス「Ｂｉｚキャス」を３月２日リリースいたします。
Ｂｉｚキャスは、パソコンからプロモーションビデオ（ＰＶ）などの動画や生放送をライブストリーミングでオンエアし、視聴者はパソコンやスマートフォン（無料アプリ：ＳＫＹＮＥＴ－ＴＶ）で番組を視聴しながらその場から放送番組にツイートできる対話型ライブストリーミングサービスです。
一般の流しっぱなしの動画広告とは異なり、放送運営側で視聴者からの反応がツイートでリアルタイムに見られるので、即座にビジネスに直結した対応が可能になります。
また、放送運営側では、総視聴者数や瞬間視聴者数がリアルタイムに可視化できます。
オプションのＳＫＹＮＥＴ－ＢＳアプリを使えば、スマートフォンで屋外からライブ放送（実況放送）できます。例えば、展示会出展企業の場合、展示会場の自社ブースからスマートフォンで世界に向けて商品紹介やプレゼンテーションをライブ放送できます。
また、各種公開セミナーでは、セミナーの模様を全世界にライブ放送できます。
また、災害時には、災害現場からの実況中継などもライブ放送できます。
Ｂｉｚキャスは、リニアＴＶ（linear TV）方式を採用しており、従来のテレビ番組のように放送運営側が企画した番組表どおりに、特定の時間に特定の動画広告や自主製作番組をテレビ放映形式で視聴いただけます。また、放送番組編成も運営者側は自由に企画でき、動画→静止画→ライブ放送→動画→…と言ったように番組表をリピートオンエアやスライドショーで流せます。
また、緊急非常時には、番組の途中であっても放映動画の中に窓枠で緊急放送番組を組み込み流すこともできます（仮想カメラデバイス「ManyCam」を併用した場合）。
Ｂｉｚキャスは、ＶＯＤ (ビデオ・オン・デマンド)とは異なり、視聴者は数多い動画コンテンツの中から目的の動画を選んで（クリックして）再生視聴する必要がありません。
Ｂｉｚキャスは、お客様がお持ちのＰＶや眠っているＰＶを有効活用いたします。
新たにＰＶを制作する必要がなく、今あるものを有効に生かし効果的に活用いただけます。
さあ、今すぐお手元にあるＰＶを対話型動画広告ライブストリーミングでオンエアしてはどうでしょうか。
導入費用：1万円、月額料金：1万円
導入期間：1日
お問い合わせ： http://sky-network.jp/
office@sky-network.jp
ＳＫＹ－ＮＥＴＷＯＲＫ株式会社
〒424-0842 静岡県静岡市清水区春日1丁目5－15
ファムス桜橋 304号室
TEL: 054-353-1211(代表) FAX: 054-353-1216
WebTVサイト：http://sky-network.jp/
Android端末：SKY-PHONEアプリ〔無料〕
：SKYNET-TVアプリ〔無料〕
☆ＮＴＴコミュニケーションズ社セールスパートナー認定企業
☆ＮＴＴコミュニケーションズ社クラウドパートナー認定企業
※「POP&GO」はSKY-NETWORK株式会社の登録商標です。
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2015年02月27日（金） (株式会社マーケティングアプリケーションズ)
マーケティングリサーチのクラウドサービスを始めとしたマーケティングのデータドリブン化(*)実現のためのサービスを提供する株式会社マーケティングアプリケーションズは（本社：東京都新宿区、代表取締役：萩野 郁夫）は、消費者購買データのスピーディな把握と、購買者とのオンラインチャットが可能な日本初のサービス「Scoop Board」の提供を2015年3月3日より開始いたします。「Scoop Board」の導入により、企業のマーケターは自社商品の購買状況の把握(課題発見)から、購買者への直接のwebアンケート実施による仮説検証までの一連の購買分析をスピーディに行うことができます。
*データに基づくマーケティング
■ 「Scoop Board」の特徴
企業のマーケターがマーケティング分析をリアルタイムに行うための一連の機能を搭載
１：マーケティングダッシュボード機能「Scoop Board」
自社商品の実購買データだけでなく、ブランド浸透度、購入者評価といった市場の実態と消費者の意識双方がグラフィカルに表示されます。これによって購買状況や問題点が瞬時に把握できます。
２： ダイレクトコミュニケーション機能「Scoop Boardチャット」
チャット機能を利用し、購買者(*)に直接オンラインで質問、アンケートを行うことができます。これによってブランドスイッチ理由の深堀りなど「Scoop Board」を通じて発見した問題の詳細調査や仮説検証をその場でスピーディに行えます。
＊購買データをスマートフォンアプリ「レシトク」を通じて登録するユーザー
サービス詳細URL： http://mkt-apps.com/services/scoop/
■サービス開始の背景
多くの消費財メーカーでは調査会社の提供する購買データを単独で購入し、ブランド浸透度や購入者評価といった購買につながる消費者意識に関する情報は都度、調査会社に調査を依頼していました。
結果として、データ収集やレポーティングが個別に行われ、分析に時間がかかったり、データの再利用が困難だったのに加え、レポーティング結果から原因の深堀りやマーケティング施策の仮説検証を行う場合には、実際に人を集めて インタビューを行うなど、手間と時間が掛かかるものでした。
この問題に対し当社はマーケティング分析に必要な購買データ、ブランド浸透度、購入者評価を一元管理し、加えてチャット機能により購買者に直接アンケートする機能を提供することによって、購買状況の把握(課題発見)から仮説検証までの一連のマーケティング分析をスピーディに行うことを可能にする「Scoop Board」のサービスを提供するに至りました。
会社概要
株式会社ボーダーズは、2015年2月1日より「株式会社マーケティングアプリケーションズ」へと社名を変更致しました。
マーケッターの意思決定を支援するためのサービスの充実化により一層励んでまいります。
社名｜株式会社マーケティングアプリケーションズ
URL｜http://mkt-apps.com
設立｜2006年9月1日（決算期：6月）
資本金｜188,759,916円
代表取締役｜萩野 郁夫
共同研究者｜ 神岡太郎（一橋大学商学研究科・商学部 教授 工学博士）
従業員｜44名 (2015年1月現在)
事業拠点｜東京都新宿区、シンガポール、米国(NY)
【本件に関するお問い合わせ先】
企業名：株式会社マーケティングアプリケーションズ
担当者名：重光、小笠原 TEL：03-6380-0537 Email:pr@mkt-apps.com
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2015年02月27日（金） (マッチアラーム株式会社)
＜調査概要＞
集計期間： 2015年02月23日〜2015年02月25日
調査方法：インターネットログイン式アンケート
調査対象：マッチアラーム会員 (http://matchalarm.com/)
調査数：20・30代の独身男性2,374件
Q. ホワイトデーで本命にかける予算は？(単一回答)
1,000円未満・・・14.7%
1,000円～3,000円未満・・・32.8%
3,000円～5,000円未満・・・26.2%
5,000円～10,000円未満・・・16.5%
10,000円以上・・・9.9%
今回の調査では、「ホワイトデーで本命にかける予算は？」という質問に対して、男性の約5割が「3,000円未満」と回答した結果となり、年齢が高いほどホワイトデーにかける予算も高くなる傾向になることが分かりました。
「3,000円未満」と回答した人からは、「気持ちが大事」、「ホワイトデーは重要視していない」、「チョコのお返しだからこれくらい」といったコメントが多く寄せられました。
一方で、「3,000円以上」と回答した人からは、「本命だから」、「3倍返しだから」、「本気度を見せるため」といったコメントが多く見られます。
「3,000円未満」と回答した人のコメント
・「気持ちが大事。高価すぎると相手に気を使わせてしまう。」（男性/30代半ば/東京都）
・「ホワイトデーは、あまり重用視してないため」（男性/20代後半/神奈川県）
・「予算的に」（男性/20代前半/宮城県）
・「大切なのは想いを伝えることだから」（男性/20代前半/東京都）
・「高すぎず、安すぎずで」（男性/30代前半/宮城県）
・「他の記念日に、もっとかけたいから」（男性/30代前半/北海道）
・「チョコのお返しだったらそんなもん！」（男性/30代前半/兵庫県）
・「もらった対価が妥当だから」（男性/30代後半/東京都）
・「手作りだから。」（男性/20代後半/東京都）
「3,000円以上」と回答した人のコメント
・「本命やから」（男性/30代半ば/京都府）
・「特別感を出すため」（男性/30代後半/東京都）
・「好きな人にはやはりこれ位は使いたいです。」（男性/20代半ば/神奈川県）
・「本気度を見せるため」（男性/30代前半/福岡県）
・「バレンタインの時にもらったもの、より少し高めのものを渡します。」（男性/30代前半/神奈川県）
・「３倍返しくらい」（男性/20代前半/東京都）
・「そこそこの高級感が出るから」（男性/20代半ば/東京都）
・「相手の掛けた時間とお金と愛情分を加味して。」（男性/20代後半/埼玉県）
・「最低限の見栄えは整えたいので」（男性/30代半ば/神奈川県）
■調査背景
現代社会において、ライフスタイルや価値観は常に変化しており、それは男女の恋愛・結婚を取り巻く環境にも影響を及ぼしています。女性の社会進出、仕事の 多忙化、お見合いや職場結婚といった出会いのインフラの崩壊など、様々な要因により婚姻率は低下し、ひいては少子化をもたらします。
マッチアラームでは、独身男女の恋愛・結婚に関するアンケート調査を実施し、結果を分析・公表することにより、日本の恋愛・結婚事情の改善に貢献することを目指しております。
■マッチアラームのご紹介
「マッチアラーム」は、若い世代の婚活をサポートし日本の婚姻率向上を目指す、Facebookを活用した20・30代中心の安心・安全な独身男女のマッチングサービスです。毎朝8時に“待っているだけ”で素敵な異性との出会いをお届けします。
URL: http://matchalarm.com/
インターネット異性紹介事業届出・認定済み／認定番号: 30120132000
運用メディア：
・恋愛研究所（ http://love-lab.matchalarm.com/ ）
・デートプラン情報（ http://date-navi.matchalarm.com/ ）
・恋愛相談広場（http://matchalarm.com/bbs）
■会社概要
名称: マッチアラーム株式会社
本社住所: 東京都港区南青山1-15-2 MINAMIAOYAMA STUDIO FLAT B1-2
設立: 2011年9月
代表者: 代表取締役 相原 千尋
株主: 経営陣、CA Startups Internet Fund 1号投資事業有限責任組合、三菱UFJキャピタル3号投資事業有限責任組合
URL: http://matchalarm.co.jp/
■本リリースに関するお問い合わせ先
マッチアラーム株式会社 広報担当 久須美
Tel: 03-6327-3283
Email: pr@matchalarm.co.jp
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2015年02月27日（金） (株式会社ワークスアプリケーションズ)
ワークス、「マイナンバー制度」施行に向け、マイナンバー管理プラットフォームをすべての日本企業に無償公開へ～制度対応にかかる顧客負担を最小化～
●民間企業でのマイナンバー対応、準備に遅れ
2013年5月、「行政手続における特定の個人を識別するための番号の利用等に関する法律」（以下、番号法）が制定されました。番号法で規定する行政手続の中には、民間企業が関わる手続きも多く含まれることから、原則すべての民間企業でマイナンバー制度対応に向けた準備が必要となります。また、マイナンバーの不正利用は個人の権利利益に重大な被害をもたらすおそれがあることから、その取り扱いには厳重な管理が必要とされ、2014年12月には事業者向けに「特定個人情報の適正な取扱いに関するガイドライン」が公表されました。しかし、法的に明確な保管手段が定められていないこともあり、行政機関が対応に追われる中、民間企業におけるマイナンバー対応はいまだほとんど進められていないのが現状です。
一方で、番号法では罰則が厳しく規定されており、マイナンバーの不正な提供や取得にはその行為者のみならず、行為者が所属する組織（民間企業等）に対しても、厳しい罰則が適用されます。また、対応の遅れは情報流出などのトラブルにもつながりかねず、適切な制度対応が急務とされています。
●マイナンバー管理プラットフォームをすべての日本企業に無償で公開
マイナンバーの利用開始以降は、社会保障や税などの各種行政手続において、マイナンバー無しでは手続きができなくなります。そのため、各企業・団体はすべての従業員とその家族のマイナンバー情報を収集・管理する必要があり、また取得したマイナンバーには、必要かつ適切な安全管理措置を講じることが求められます。
ワークスでは、「COMPANY®」ユーザー企業の従業員、その家族を含む1000万人以上のマイナンバー管理を見込む、マイナンバー管理プラットフォームを無償で公開いたします。
「COMPANY®」ユーザー以外の企業も無償公開の対象となり、中小企業を含めたすべての日本企業で利用が可能です。
●「企業に番号を持たせない」仕組みで、顧客の負担を最小化
My Number Keeping Systemは、ワークスの提供するクラウドサービス上で運用されます。My Number Keeping Systemの利用により、各企業・団体は個別での番号管理が不要となり、負担なくマイナンバー対応を進めることが可能です。また、本プラットフォーム自体がマイナンバー管理に求められる安全管理措置のガイドラインを満たしている（※）ため、各企業・団体では安全管理措置に関する個別対応も不要となります。
また番号収集については、「COMPANY®」を利用することで各業種業態の特徴・慣習に合わせた柔軟な方法で対応が可能です。また、プラットフォーム自体に搭載される簡易的な収集機能により、「COMPANY®」以外の基幹業務システムとも柔軟に連携が可能です。
ワークスは、My Number Keeping Systemの無償公開によりお客様のマイナンバー対応にかかる負荷を低減すると同時に、日本企業のROI（情報投資効率）向上の実現を目指してまいります。
（※）技術的安全管理策の概要
・通信・データの暗号化
・ユーザーの認証
・リクエストの認証
・IDによる個人番号データの識別
◆製品詳細ページ
「My Number Keeping System」のご紹介です。
http://www.worksap.co.jp/mks/
◆セミナーのご案内
「My Number Keeping System」をご紹介するセミナーを開催いたします。
http://www.worksap.co.jp/events/2015/0317
◆株式会社ワークスアプリケーションズについて
商号：株式会社ワークスアプリケーションズ
設立：1996 年7 月
代表者：
代表取締役最高経営責任者 牧野 正幸
代表取締役最高執行責任者 阿部 孝司
代表取締役最高技術責任者 石川 芳郎
資本金：3,626,506 千円
所在地：東京都港区赤坂1-12-32 アーク森ビル19 階
事業内容：大手企業向けERP パッケージシステム「COMPANY(R)」の開発・販売・サポート
売上高：32,829 百万円（連結）※2014 年6 月末時点
従業員数：2,861 名（連結）※2014 年6 月末時点
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2015年02月26日（木） (株式会社オークファン)
■リアルタイムな「仕入れ情報」を！『最新仕入れ速報』とは
ネット物販を行うユーザーにとって、最も大きな壁となっていた「何を仕入れればいいのか」というところに着目したサービスです。本サービスは基本的に毎日メールで配信され、ユーザーはリアルタイム性を損なわず、「仕入れ商品情報」、「仕入れテクニック集」を受け取ることが可能です。
■『最新仕入れ速報』概要
＜「仕入れ商品情報」にオススメのユーザー＞
・リサーチや仕入れが上手くいかない
・今稼げる最新の情報とノウハウが知りたい
・トップセラーが今どんな仕入れ先を使っているか知りたい
・稼いでいる人は今どんな仕入れ方をしているのか知りたい
・無駄なリサーチを減らしたい
・ライバルが少ない商品で稼ぎたい
・利益率の高いお宝商品を見つけられるようになりたい
・利益が出る確率の高い商品そのものを教えてほしい
＜配信頻度＞
・差額商品メール 1日1回
・仕入れテクニック集 毎月1回
＜料金＞
月額4,980円(税抜)
当社では今後もユーザーが便利に楽しめるサービスの拡充および品質向上に取り組むとともに、オークション市場の活性化や経済発展の一助となるサービスを随時提供してまいります。
■オークファンについて
国内外のオークション・ショッピングサイトを一括で検索することが可能な「aucfan.com」を始め、「オークファン仕入れモール」や「楽市楽座」の運営を中心とするインターネットメディア事業を行っており、オンラインとオフラインの垣根を越えた流通を生み出すことで、循環型消費社会の提案をしています。
会社名：株式会社オークファン
代表者：代表取締役 武永 修一
創業：2007年6月
資本金：6億5,577万円※2014年9月末現在
従業員：52名（インターン含む）※2014年9月末現在
住所：〒150-0043 東京都渋谷区道玄坂一丁目14番6号 ヒューマックス渋谷ビル6階
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2015年02月26日（木） (株式会社いつも．)
いつも．は、Eコマース事業支援に特化した企業であり、会社設立以降8年間で主に日本、米国、アジアを対象として7,000社を超える企業に対し、コンサルティング、サイト構築、プロモーション及び運営などのITサービスを提供しております。また、2014年より世界最大級のEコマースイベント団体であるIRCE（Internet Retailer Conference & Exhibition）の日本公式パートナーとなり、米国とアジアにおけるEコマース事業支援を更に促進しております。
一方、ヴィンクスは、ソリューションビジネスに精通した総合情報サービス企業であり、これまで大手スーパーマーケットやドラッグストアなど多くの流通・サービス業に対し、POSシステム、MDシステム、CRMシステムなどの基幹システムを提供し、ITサポートサービスなど流通・サービス業向けに特化した高品質なワンストップサービスを国内外で展開しております。
2013年の日本国内における企業と消費者のEコマース（B to C - EC）の市場規模は、11.2兆円（前年比17.4％増）に拡大する中、流通・サービス業のEコマースへの本格参入、デジタルビジネス化及びオムニチャネル化は今後ますます進展するものと予想され、更なるEコマース市場の拡大が見込まれております。その中で、Eコマースに関連するITサービスとともにEコマース特有のコンサルティングや運営サービスも大変注目を集めており、今後の需要拡大が見込まれております。
いつも．は、このような市場動向を踏まえ、流通・サービス業に強いヴィンクスを戦略的パートナーとして包括的に業務提携することにより、流通・サービス業のお客様へのEコマース事業支援の際、いつも．とヴィンクスが各々保有するITサービスを融合させた、これまで以上に付加価値の高いITサービスの提供が可能となります。またこの提携により、O2Oやオムニチャネル支援をより強化してまいります。
今回のヴィンクスとの包括的業務提携により、相互の事業規模拡大に貢献し、企業価値の一層の向上につながるものと確信しております。
■ 株式会社いつも．について
創業以来ネット通販支援に特化した事業を行なっており、ネット通販成功に必要な集客、制作、販売、システム、コンサルティング、海外進出サポートなどを 自社内でワンストップで提供しています。国内最大規模となる7200社以上（2015年1月時点）と取引実績があります。また、全国のEC事業経営者・店長向けのセミナーを定常的に実施し、延べ 4000社のEC事業者が参加しています。2014年4月には、IRCEの講演を日本で初めて公式DVDとして販売、同年7月にはIRCE公式ライセンスパートナーとなり、日本でのIRCEの認知・普及、Eコマース先端情報の発信を行っています。
IRCE 日本公式サイト：http://irce.jp
［会社概要］
・設立：2007年2月14日
・代表者：代表取締役社長 坂本 守
・従業員数：70名（アルバイト・派遣スタッフ含む・2015年1月末現在）
・本社：東京都港区三田3-13-16三田43MTビル13階
・ホームページ: http://itsumo365.co.jp/
・事業内容：Eコマースに関わるコンサルティング・分析・サイト構築・プロモーション
オムニチャネル支援、越境Eコマース支援など
■ 株式会社ヴィンクスについて
［会社概要］
・設立：1991年2月20日
・代表者：代表取締役 社長執行役員 吉田 實
・従業員数：［連結］1,355名、［単体］1,107名（2014年12月末現在）
・本社：大阪府大阪市北区堂島浜2丁目2番8号
・ホームページ：http://www.vinx.co.jp/
・主な事業内容：情報関連サービス事業
リリースに関するお問い合わせ先
株式会社いつも． マーケティング部
Mail：info@itsumo365.co.jp
Tel: 03-4580-1365 Fax: 03-5443-9044
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2015年02月26日（木） (ブレインハーツ株式会社)
ブレインハーツ、売上管理サービス「ウランバ」を英語対応。海外拠点における現地スタッフが行う売上管理作業などもクラウドで容易に
ブレインハーツ株式会社(本社：東京都江東区、代表取締役：板井 博)は、Salesforceで使えるSMB(中堅・中小企業)向け売上管理クラウドサービス「ウランバ」を提供してきました。今回新たに、メニューや表記の英語化を行い2015年3月27日より提供を開始します。
提供開始に先立って、3月3日に東京「JPタワーホール＆カンファレンス」で開催される「AppExchange EXPO 東京 2015」に本製品を出展いたします。
サービス詳細： http://www.uranba.com
【英語化でグローバルな売上管理に対応】
今回、ブレインハーツでは、中堅、中小企業もグローバル化でアジア地域などへ営業進出する企業が増えていることを受け、現地スタッフが容易に営業数値管理を行えるよう「ウランバ」の英語化を行いました。
「ウランバ」は、セールスフォース・ドットコムが提供しているアプリケーションのマーケットプレイスサイトである、「AppExchange」にも掲載し、Salesforceユーザーへ製品情報を展開しています。
【「ウランバ」について】
「ウランバ」は、日々の見積、請求業務から売上の状態を自動集計し、年間予算計画との比較をリアルタイムに社内共有できるクラウドサービスです。売上の推移をリアルタイムに可視化可能となり、売上目標値に対し実行すべきアクションをタイムリーに判断できます。また、粗利を意識したグラフィカル見積機能により、売上目標の推移だけでなく利益を意識した商談への意識化を社内に浸透させることもできます。その他、見積電子捺印機能、営業マン、管理者への売上速報メール、請求予定メール、請求／入金漏れメールなど、営業業務を強力にサポートする機能が網羅されています。
ブレインハーツでは、今後も「ウランバ」を進化させ、中堅、中小企業におけるクラウドの活用とビジネスの成長を支援していきます。
【「AppExchange EXPO 東京 2015」に最新版「ウランバ」を出展】
株式会社セールスフォース・ドットコム、特定非営利活動法人アップエクスチェンジコンソーシアムが、2015年3月3日に東京「JPタワーホール＆カンファレンス」で開催する「AppExchange EXPO 東京 2015」に、英語対応した最新の「ウランバ」を出展します。また13時50分からのセミナーでは、最新版「ウランバ」を用いてクラウド上で売上、粗利見通しをリアルタイムに分析、さらに「ウランバ」のデータを、使い慣れたMicrosoft Excelと連携させて社内で柔軟に活用する方法についても解説します。「AppExchange EXPO 東京 2015」の詳細については、以下のURLを参照ください。
http://www.salesforce.com/jp/events/appexchange.jsp
【「ウランバ」の価格】
「ウランバ」の価格は、1組織あたり初期費用が300,000円、月額契約料が25,000円です。1組織あたり何名で利用しても料金は一律ですが、Salesforceの利用費用は別途必要となります。
※金額は税別表記です。
※「ウランバ」は、Salesforce Sales CloudのEnterprise Edition、Unlimited Edition、またはPerformance Editionで動作します。
※「ウランバ」は30日間の無料トライアルも用意しています。「ウランバ」の詳細については、以下のURLを参照してください。
http://www.uranba.com
■ブレインハーツ株式会社について http://www.brainhearts.com/
1999年2月に設立し、ITシステムの企画から構築に至る技術的なITサービスを提供しています。金融取引などの通信ゲートウェイシステムや、さまざまなオープン系システムの開発実績が多数あります。最近では、SalesforceやGoogle Appsなどのクラウド関連システムの開発、さらにはiPhoneやiPad、Android OS搭載のモバイル端末用アプリケーション、NFCを活用するシステムなどの企画、開発に注力しています。また、セールスフォース・ドットコムの認定コンサルティングパートナーでもあります。
■サービスについてのお問い合わせ先
ブレインハーツ株式会社
担当： 営業部 小林(こばやし)
MAIL： sales@brainhearts.com
※記載された商品名、各製品名は各社の登録商標または商標です。また、当社製品には他社の著作物が含まれていることがあります。
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2015年02月25日（水） (BASE株式会社)
この度、ネットショップを無料で簡単に開設できるサービス「BASE(ベイス)」( https://thebase.in/ )を運営する BASE 株式会社(所在地:東京都渋谷区、代表:鶴岡 裕太)は、「BASE」が提供するネットショップのプラグインプラット フォーム「BASE Apps(ベイスアップス)」( http://apps.thebase.in/ )に、購入者の PC のブラウザやスマートフォンの言 語に合わせてネットショップを自動で英語表示化でき、さらに日本円の他に最大 34 の通貨表示を可能にした『海外対 応 Apps』を 2015 年 2 月 25 日に追加いたしました。
「BASEApps」とは http://apps.thebase.in/
「BASE Apps」はネットショップ開設サービス「BASE」をより便利にご利用いただくためのプラグインプラットフォーム(拡 張機能)です。「ショップロゴ作成機能」「商品撮影サービス」「納品書ダウンロード機能」など約 30 種類の Apps の中か ら、目的や必要に応じて使いたい機能だけをダウンロードして自分のネットショップに追加できるシステムです。
■新機能の概要
Apps 名: 『海外対応 Apps』
URL: http://apps.thebase.in/detail/33
サービスの特徴:
・これまで日本語のみだったネットショップの表示言語に英語を追加しました。PC のブラウザやスマートフォンの設定が 英語の方には英語表示のショップが、日本語の方には日本語のショップが表示されます。
・日本円の他に 34 の通貨表示に対応しており、販売したい国の通貨を選ぶと、その通貨を表示させることができます。 ・これまで商品の海外販売のハードルとなっていた言語と通貨の表示を解決し、販売エリアの選択肢を拡げます。
※ショップオーナーが任意で入力した言語については自動変換されることなくそのままネットショップに反映されます。
「BASE」は今後も、「BASE Apps」を通じて誰でも簡単にネットショップを運営できる機能を提供して参ります。
〇「BASE(ベイス)」とは 「お母さんも使える」がコンセプトの無料ネットショップ開設サービスです。ショップ開設数は現在 15 万店舗(2015 年 2 月 現在)を突破しています。決済手段、デザインテンプレート、トランザクション解析ツールなどネットショップ運営に必要な インフラサービスを備えているため、かんたんに自分だけのお店をオンライン上に作成できます。2013 年、Apple 社が 選ぶベストアプリ「BEST OF 2013」(ショッピングの新しいかたち)に選出され、日本を代表するアプリとして世界でもご 紹介いただいています。
BASE 株式会社 (英語表記 BASE, Inc.)
代表者: 代表取締役 鶴岡 裕太
所在地: 〒150-0043 東京都渋谷区道玄坂 2-10-12 新大宗ビル 3 号館 531 号 URL: http://binc.jp/ja/
Twitter: https://twitter.com/BASEec
Facebook: https://www.facebook.com/BASEec
【本件に関する報道関係お問い合わせ先】
BASE 株式会社
広報担当: 田中 頌子(たなか ようこ) TEL: 03-6416-5450 (代表)
MAIL: pr@binc.jp
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2015年02月25日（水） (株式会社エンプライズ)
「Beacon × WiFi」ハイブリッド型ビーコン発信器～すべてのBeaconを集中管理！送受信・アップロード・データ管理まで一台で可能。「CloudBeacon」（クラウドビーコン）取扱い開始
iBeaconアプリケーション、ARアプリケーションの開発と、屋内ナビゲーション事業を展開する株式会社エンプライズ（所在地：東京都千代田区、取締役社長：清 卓也）は、 2015年2月24日より、Webコントロールパネル一つですべてのBeaconを集中管理することが可能な、＜BLE＋WiFi＞セントラルタイプのBeacon「Cloud Beacon（クラウドビーコン）」の取り扱いを開始いたしました。
新商品「CloudBeacon」とは？
【データの送受信が可能】
CloudBeacon WiFi＋BLE
CloudBeaconはデータの送受信、内部ストレージでの情報の蓄積、システムアップロードをWiFiを介して行うことが可能です。
【データ取得にアプリケーションが不要】
モバイルデバイスの匿名MACアドレスの取得が可能です。
BluetoothがOFFの状態でもWiFiがONになっていれば全ての人の匿名データの取得が可能です。
【大容量バッテリー＋MicroUSB電源】
12,300mAhの充電式大容量バッテリーを搭載。リチウムポリマー充電で電池切れの心配もありません。さらにMicroUSBコネクタ搭載ですので。直接コンセントに繋げば充電の必要もなくなります。
【Beaconセキュリティの向上】
CloudBeaconを使えばエリア内にあるBeacon端末のBeaconIDをコントロールパネルから簡単に変更が可能。乗っ取り等セキュリティ面での心配はもう必要ありません。
商品スペック
・商品サイズ
縦88mm x 横88mm x高さ38mm
重量：300g
・通信範囲
WiFi：最大200m
BLE：最大70m
・バッテリー
12300 mAhリチウムポリマー電池MicroUSBにて直接電源供給可能
すべてのBeaconを集中管理！送受信・アップロード・データ取得まで一台で可能
【便利な一元管理機能】
WEBコントロールパネルよりエリア内全てのBluetoothBeaconを一元管理する事が可能です。UUIDの一括変更やランダム設定、システムアップデートまで全てお手元のPCより行なう事が可能です。
【WiFiでもデータ取得が可能】
CloudBeaconではモバイルデバイスの匿名のMACアドレスが取得可能です。インターネットへの接続や、BluetoothがOFFの状態でもWiFiがONになっていれば専用アプリケーションの有無にかかわらずエリア内にいる全ての人の匿名データの取得が可能です。
【安心のセキュリティ】
ワンクリックでエリア内全てのBeaconのID等の設定変更が可能です。なりすましや乗っ取りの心配は今後一切ありません。また、CloudBeaconでは収集データにより個人を特定することはできません。顧客の個人情報をしっかりと保護します。
「CloudBeacon(クラウドビーコン)」商品ページはこちらをご覧ください
http://www.emprize.jp/beacon/cloudbeacon/
iBeacon とは？
iBeaconのしくみ
『iBeacon』は2013年9月にアップルの「iOS7」に標準搭載された新機能です。
サービスは、信号を発信する“ビーコン端末”と、その受信機となる“スマホ”（iBeacon対応アプリがインストールされたもの）、そして情報を配信する“サーバー”の3つで構成され、Bluetoothの低消費電力版である「Bluetooth Low Energy (BLE)」という通信規格でデータを送受信します。
クーポン発行を代表としたプロモーション施策だけでなく、今回のような屋内ナビゲーションシステムや、「人流解析」と呼ばれる屋内行動調査など、その可能性は多種多様です。
【会社概要】
社名：株式会社エンプライズ
本社：東京都千代田区四番町4-9 東越伯鷹ビル 2F
設立：平成26年11月19日
取締役社長：清 卓也
事業内容：iBeaconを利用したアプリケーションの制作・企画・提案・販売、ARソリューションの企画・提案・販売、スマートフォンアプリの制作・企画・提案、インターネットによる動画配信・音楽配信サービス業
公式サイト：http://www.emprize.jp/
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2015年02月25日（水） (株式会社マクロミル)
業界初、生活者のアイデアを「いつでも」「あっという間に」「楽しく」集められるユーザトークサービス『ミルトーク』を正式に提供開始
■サービス化の背景
2000年の創業以来、マクロミルはネットリサーチで日本のマーケティングリサーチ市場を牽引して参りました。マーケティングリサーチの品質を維持しながら、スピードと手軽さを併せ持つネットリサーチは、インターネットの急速な普及とともに市場を拡大し、今や最も利用されているリサーチ手法に成長しました。近年はスマートフォンの普及によって、モニタが場所を選ばずアンケートに回答できるようになり、ネットリサーチのプレゼンスはますます向上しています。
一方、ソーシャルメディアが登場したことで企業は調査会社を介することなく、生活者の声に容易に触れられるようにもなりました。ソーシャルリスニングと呼ばれるこの手法は、生活者のインサイトを集める新しい手法として注目されていましたが、膨大なデータの中から有益情報だけを集めることは難しく、十分に活用がなされているとは言えません。このような課題に対しマクロミルは、ソーシャルリスニング要素を盛り込んだ新たなサービスとして、企業が生活者と楽しく交流しながら有意義な意見やアイデアを簡単に集めることのできる、業界初のユーザトークサービス『ミルトーク』を独自開発しました。
■ミルトークとは
企業のマーケターや商品開発担当者が、生活者と直接コミュニケーションを行うことができるウェブサービスです。サイトに登録して掲示板を作るだけで、多種多様な世代・属性の生活者からの意見やアイデアをすぐに集めることができます。登録している生活者はすべてマクロミルモニタ※2のため、手軽でありながらも質の高い意見が集まります。また、テキストだけでは伝わらない感情を表現するオリジナルの『スタンプ』や、モニタに感謝の意思を伝えるソーシャルボタン『ありがとう』など、活発なコミュニケーションを後押しする工夫も数多く用意しています。ソーシャルメディア感覚で気軽に利用でき、マーケティングが楽しくなる、新しいジャンルのサービスが実現しました。
■ミルトークでできること
1.掲示板『きいてミル』
「最近の若者の流行は？」、「なぜあの商品は売れている？」等、ちょっと生活者に聞いてみたいことを掲示板として作成すれば、すぐにモニタから生の声が集まります。
2.モニタと直接会話出来る『トークルーム』
掲示板で気になる意見を投稿しているモニタを最大10人まで招待し、リアルタイムでグループトークが行える機能です。スタンプや顔文字を使ってカジュアルに、双方向でコミュニケーションが可能な為、掲示板よりもより臨場感があり、より多くの声を集める事が可能です。
3.生活者の声から気づきを得る『きょうのひとこと』
日々のちょっとした困りごとから、「こんなものがあったらいいのに」という要望まで、生活者が感じていることが時系列に並んで集まるフィードです。検索も可能で、ウェブ検索よりも簡単に生活者から新商品アイデア等の気付きが得られます。
■ミルトークURL
http://service.milltalk.jp/?mt_id=SL-MM（サービス紹介ページ）
https://milltalk.jp/（サービスサイト）
■活用事例（2015年1月13日（火）よりβ版を公開、会員企業５７社の協力を得てテストを実施）
○パナソニック株式会社（広報チーム）
ロボット掃除機「ルーロ」リリースの効果測定にご活用いただきました。リリース直後の消費者の反応を確認するために、ミルトークで生の声を集めてリリース効果を検証されました。「即座に消費者の声を集められて大変便利。内容にもリアリティがある。」との言葉をいただいています。
○株式会社リクルートホールディングス（リクルートベンチャーズ）
新規事業の企画段階での生活者ニーズを集める際にミルトークをご活用いただきました。
■価格（リリース記念キャンペーン価格）
きいてミル：掲示板で100件まで無料で投稿を受け付けられます（有効期限：2週間）
利用料 ：無料
掲示板非表示オプション ：10,000円／掲示板
・他の法人アカウントや未ログインユーザから掲示板が閲覧できないようにします。
機能拡張オプションパック ：20,000円／掲示板
・掲示板で集められる投稿数が100件から無制限に拡大
・掲示板に参加できるモニタを9つの属性で絞り込みが可能
・掲示板を目立つデザインに変更
・モニタにメールを配信し掲示板へ誘導
トークルーム：気になるモニタを最大10名まで招待してグループトークが可能（有効期限：2週間）
利用料 ：70,000円／１ルーム
※『きょうのひとこと』の閲覧・検索は無料で行えます。
※機能拡張オプションパックに「掲示板非表示オプション」は含まれません。
■トークから生まれるイノベーション
ミルトークは、ユーザイノベーションを起こす可能性を秘めたサービスでもあります。ユーザイノベーションとは、「革新的な商品やサービスの企画・開発を、企業ではなく生活者（ユーザ）を中心に推進する」という考え方で、「主婦のアイデアから生まれた商品」や、「学生が開発したアイデアメニュー」などがこれに該当します。潤沢な顧客資産を持つ一部の企業ではすでに試みが始まっていますが、多くの企業にとっては容易に取り組めることではありません。このギャップを解消し、あらゆる企業にユーザイノベーションの可能性をもたらすのがミルトークです。
生活者のあらゆる活動を記録した「ビッグデータ分析」の重要性は高まり続けています。一方で、それだけで生活者の全てを理解出来ると考えてしまうと、生活者との距離はますます遠くなり、顔が見えなくなってしまいます。ビックデータへの対応に苦慮しているマーケティング現場にこそ、データに現れない“気持ち”や“声”など、生活者の息遣いが感じられる質的データが求められています。ミルトークは、マーケティングの原点である生活者と会話・対話する機会を、より多くの企業に提供し、企業と生活者の距離を縮める事が可能です。
マクロミルは、マーケティングビジネス領域全体にイノベーションを拡げ、 誰もがマーケティングサービスを利用できる社会の実現を目指します。
※1：リサーチ会社が管理するモニタに対し、企業がマーケティングを目的としたコミュニケーションを直接行えるウェブサービスとして（2015年2月現在）。
※2：マクロミルがインターネット上で募集し、自社管理するアンケート専用モニタ。
【株式会社マクロミル 会社概要】
社名 ■株式会社マクロミル
本社 ■東京都港区港南2-16-1 品川イーストワンタワー11F
ＵＲＬ ■http://www.macromill.com
設立 ■2000年1月31日
代表者 ■代表執行役 小西克己
事業内容 ■インターネットリサーチ事業を核としたマーケティングサービス
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