自社ECの平均購買単価、5年間で136.6％に成長　GMOメイクショップ調査

GMOメイクショップ株式会社が提供するEC構築SaaS「makeshop byGMO」は2026年4月22日、同サービスに蓄積された購買データの分析から、自社ECにおける消費行動の傾向を発表した。

自社ECの平均購買単価、5年間で136.6％成長

2025年12月時点の自社ECの平均購買単価は1万7078円と、2021年1月比で136.6％に成長している。同期間の消費者物価指数（※1）の上昇を大きく上回り、ECモール平均の3527円（※2）と比較して4倍以上となった。

価格比較が容易なECモールと異なり、自社ECでは"指名買い"が主流であることから、この購買構造の違いが単価差に表れている。

GMOメイクショップはこの単価上昇について、以下の要因が確認されていると説明する。

◆付加価値への需要
▷2025年流通額のカテゴリ別構成比では、専門性の高い商材を含む「その他」（18.8％）が最多で、「家電・AV機器・カメラ」（16.6％）が続いた。品質・保証・サポートといった付加価値が購買動機となり、単価上昇に寄与している。

◆ライフイベント需要
▷新生活需要が集中する3月に平均購買単価はピークを迎え、特に「パソコン・周辺機器」カテゴリでは、2025年3月に5万609円と全カテゴリ最高となった。BYOD（※3）向けプラン利用ショップの平均購買単価はさらに高い6万9318円に達し、ライフイベントに伴う購買が単価上昇をけん引している。

“消費のサブスク化”が鮮明に

「定期購入機能」の導入ショップ数は前年比104.8％と増加し、定期購入流通額は前年比133.6％と流通額全体の成長率を大きく上回った。

カテゴリ別構成比では「フード・菓子」（24.6％）、「ビューティ・コスメ・香水」（23.3％）、「ヘルス・ダイエット」（16.9％）が上位を占め、都度購入から継続利用へとシフトする“消費のサブスク化”が鮮明になっている。

※画像元：GMOメイクショップ「makeshop byGMO」、国内のEC構築SaaS業界で、14年連続の年間流通額No.1を達成（GMOメイクショップ株式会社）

消費行動の変化に加え、ID決済の拡大やチェックアウト改善による購買体験の向上、BtoB・越境ECの成長も流通額の拡大を後押しした。

これについて、GMOメイクショップは以下3つの要因を挙げている。

◆購買体験の向上：ID決済シェアは2021年の14％台から2025年12月には24％へ拡大。2025年の流通額への貢献額は1273億円となった。
◆BtoB流通額は前年比117％：「BtoB機能」の導入ショップは2100件以上となり、同機能利用ショップの流通額は1270億円（前年比117％）となった。
◆越境EC流通額は前年比120.8％：「海外販売機能」の導入ショップは2000件に達し、海外販売流通額は前年比120.8％となった。

※画像元：GMOメイクショップ「makeshop byGMO」、国内のEC構築SaaS業界で、14年連続の年間流通額No.1を達成（GMOメイクショップ株式会社）

住所入力の課題解決、顧客体験の向上を目指す

GMOメイクショップは今後について、次のようにコメントしている。

「2026年4月末以降には、AIエージェントとの連携を可能にする『MCP（Model Context Protocol）サーバー対応』を予定しています。（中略）また、2026年1月には、日本郵便株式会社などと共に『デジタルアドレス・オープンイノベーション』を発足。ECにおける住所入力の課題解決や顧客体験の向上を目指していきます」

同社が提供するEC構築SaaS「makeshop byGMO」は、2025年の年間流通額が3804億円（前年比110.9％）となり、過去最高を更新。国内のEC構築SaaS業界において14年連続で年間流通額No.1（※4）を達成している。

EC利用率の向上と流通額のさらなる拡大に期待が寄せられる。

※1：総務省「2020年基準 消費者物価指数」
※2：株式会社Nint「経済産業省の調査とNint分析で読み解く— 2024年日本EC市場規模とEC化率の最新動向」(2025年9月30日公開)
※3：Bring Your Own Deviceの略。教育機関や企業で学習用・業務用のデバイスを個人が用意し、使用する働き方。
※4：EC構築サービス運営企業各社の発表数値より、SaaS型の数値を比較（GMOメイクショップ調べ）（2026年4月時点）