プレスリリース
EC・通販業界のプレスリリースやニュースリリース情報をまとめ、幅広くご紹介しています
2017年02月23日（木）
株式会社ニッセンホールディングスでは、明日2017年2月24日にスタートする「プレミアムフライデー」に、ニッセングループ各社にてさまざまなプレミアムイベントをご用意いたしました。
ショッピングサイト「ニッセンオンライン」では、2月24日（金）午前11時から2月27日（月）午前11時まで、「プレミアムフライデーキャンペーン」のページから応募いただいた方の中から、抽選で10名様に3万円分のシャディギフトカタログをプレゼント。また、ご応募された方へもれなく、次回のプレミアムフライデーキャンペーン期間に使用できる100円分のラッキーナンバーをプレゼントいたします。
L～10Lサイズまで展開するレディースアパレルショップ「スマイルランドSHOP」では、全12店舗にて2月24日（金）午後3時から午後5時30分まで、新作商品を10％OFFで販売いたします（セール商品除外）。
レディースファッションブランドのアウトレットショッピングサイト「ブランデリ」では、2月24日(金)午後3時頃から2月27日(月)深夜0時まで、通常毎週末に開催している週末限定セールに、アイテム数＆お得感をプラスした「プレミアムフライデーSALE」を開催いたします。
宝飾用ダイヤモンドの輸入、ダイヤモンド・ジュエリーの開発・製造・販売を行なう「オリエンタルダイヤモンド」では、直営の全2店舗にて2月24日（金）午後3時から当日の営業時間終了までにご来店いただいたお客様に「DPリップグロス」をプレゼントいたします。
貴金属、宝飾品を販売する「トレセンテ」では、全11店舗にて2月24日（金）午後3時から当日の営業時間終了までにご来店いただいたお客様に「トレセンテオリジナルノートブック」をプレゼントいたします。
ニッセングループがお届けするプレミアムなイベントで、月末の金曜日を「ちょっとお得に、ちょっと豊かに。」お過ごしください。
「月末金曜は、ちょっと豊かに。」
～ニッセングループがお届けするプレミアムなイベントをご紹介！～
●イベント名称： プレミアムフライデーキャンペーン
●対象期間： 2017年2月24日（金）11：00～2月27日（月）11：00
●内容： キャンペーンページから、メールアドレスを入力して応募。応募いただいた方の中から抽選で、10名様に3万円分のシャディギフトカタログをプレゼント。
〈選べるプレミアム体験の一例〉
・お肉や海鮮、ホテルディナーなど「豪華グルメ」
・クルーズや高級旅館など「セレブ体験」
・その他、最新家電やおしゃれな生活雑貨、ファッションまで、ちょっと贅沢でわくわくするアイテムがいっぱい！
・ご応募の方へもれなく、次回のプレミアムフライデーキャンペーン期間に使用できる100円分のラッキーナンバーをプレゼント。
※パソコン、スマートフォン、フィーチャーフォン（携帯電話）のメールアドレスを入力できます。
■スマイルランドSHOP
●イベント名称： プレミアムフライデーイベント
●対象期間： 2017年2月24日（金）15：00～17：30
●内容： 全12店舗にて新作商品を10％OFFで販売（セール商品除外）。
■ブランデリ
●イベント名称： プレミアムフライデーSALE
●対象期間： 2017年2月24日（金）15：00頃～2月27日（月）24：00
●内容：通常毎週末に開催している週末限定セールに、アイテム数＆お得感をプラスしたセールを開催。アイテム数： 1,000以上を予定
■オリエンタルダイヤモンド
●イベント名称： プレミアムフライデー in オリエンタルダイヤモンド
●対象期間： 2017年2月24日（金）15：00～19：00
●内容： 直営の全2店舗にご来店いただいたお客様に「DPリップグロス」をプレゼント。
■トレセンテ
●イベント名称： プレミアムフライデー in トレセンテ
●対象期間： 2017年2月24日（金）15：00～19：00
●内容： 直営の全11店舗にご来店いただいたお客様に「トレセンテオリジナルノートブック」をプレゼント。
続きを読む
2017年02月23日（木） (LINE Pay株式会社)
LINE Pay株式会社は、コミュニケーションアプリ「LINE（ライン）」上で展開する“スマホのおサイフサービス”「LINE Pay」http://line.me/pay において、決済プラットフォームとしての利便性向上を目的に、株式会社愛媛銀行（本店：愛媛県松山市、頭取：本田 元広）、株式会社静岡銀行（本店：静岡県静岡市、頭取：中西 勝則）、株式会社百十四銀行（本店：香川県高松市、頭取 渡邊 智樹）の三行と連携し、2017年2月23日（木）より愛媛銀行、静岡銀行、百十四銀行の口座からLINE Payへのチャージが可能になりましたので、お知らせいたします。
LINE Payは、LINEを通じてユーザー間での送金や、提携サービス・店舗での決済を簡単・便利に行うことができるモバイル送金・決済サービスです。モバイル時代の新たな決済インフラをめざし、2014年12月のサービス開始以降、ユーザーがより安心して便利に利用できる環境の整備、外部企業との連携、大型ECサイト・アプリの加盟、LINE Pay カードの発行など様々な取り組みを通じて事業の拡大を進めています。
愛媛銀行、静岡銀行、百十四銀行に口座をお持ちのユーザーは、LINE Payのチャージ画面でご利用の銀行を選択しご自身の口座を登録*1することができます。初回登録以降は、アプリ内の操作のみで登録した口座からLINE Payに直接チャージすることができます。なお、LINE Payが連携する銀行は本連携により全22行となります。
*1：LINE Pay利用に際しての本人確認および口座振替登録は、口座番号などの必要情報を入力後、提携銀行のWEBページに連携し、口座振替受付サービス及びそのオプション機能を利用して行います。
LINE Payは、今後も各地域の銀行との連携や、LINE Pay導入加盟店の拡大、新機能の追加、ユーザーへの各種キャンペーンの提供を積極的に行い、サービスの利便性向上および利用機会の拡大を図ってまいります。
続きを読む
2017年02月23日（木） (楽天グループ株式会社)
楽天株式会社（以下「楽天」）は本日より、空き駐車場を貸したいオーナーと駐車場を探すドライバーのマッチングプラットフォームを提供する駐車場シェアリングサービス「ラクパ」を開始します。
｢ラクパ｣は、インターネットを通じて、ビルや住宅のオーナーには保有する空き駐車場を気軽に貸し出せるようにし、ドライバーには空き駐車場を事前予約できるようにするサービスです。利用者はパソコン、スマートフォンのウェブサイト、およびスマートフォンアプリから楽天会員IDでサービスの利用が可能です。また、クレジットカードで簡単に決済できるとともに、利用金額に応じて「楽天スーパーポイント」を貯めたり、決済手段として使ったりすることもできます。
｢ラクパ｣では、出発前に駐車場の予約が可能のため、ドライバーは安心して目的地へ向かうことができます。駐車場オーナーにとっても、初期費用や月々の管理費用が不要、かつ簡単な登録作業のみで空き駐車場を一日単位で貸し出せるため、気軽に遊休資産の有効活用ができるようになります。
「ラクパ」は、利用者が集中する観光地、スポーツイベント、季節イベントなどでの駐車場不足に対して新たな価値を提供するべく、関連企業および他の楽天グループサービスとの連携も進めていきます。
楽天は今後、「ラクパ」を通じて、さらに多くの人々がより便利に、快適に、気軽にカーライフを楽しむことができる環境を整えてまいります。
続きを読む
2017年02月23日（木） (ジャパンコンサルティング株式会社)
海外販売・販路開拓の支援を専門とするジャパンコンサルティング株式会社（以下ジャパンコンサルティング）は、法人・ストア運営者向けの『Bigcommerce 越境ECプラットフォーム構築サービス』を、2017年2月23日から提供します。これは、グローバルサイトや越境ECサイトなどを検討している企業向けに低コストで高品質なネットショップを構築し、運用までワンストップで提供するサービスです。
■サービス開始の背景
越境ECサイトで海外販売を始める際、企業側はサイトの構築方法、デザイン、費用、運営まで数多くの問題を抱えています。しかし、実情は手間暇かけず、初期投資も抑えて始めたいと考えている企業が多いでしょう。また、Bigcommerceで越境ECサイトを開設すれば、簡単に海外販売が始めれます。しかし、今まではマーケティングコストがかかり、これまでは企業が満足する越境ECサイト構築するのが難しい状況にありました。そこで、ジャパンコンサルティングは、短期間に低コストで、越境ECサイトが構築できる『Bigcommerce』を使い、海外WEB販売や越境ECのプロフェッショナルが構築から運用をサポートできるサービスの提供を開始しました。『Bigcommerce』を使用することにより越境ECのストアのデザイン作成から構築までの費用を大幅にコストダウンし、さらにプロフェッショナルによるサポートで効果が期待出来るサイトを短期間、低コストで作成することが可能です。
■サービスの内容
・ Bigcommerceでの越境ECサイト構築、海外Amazon,ebay販売連携
・各カテゴリページ、詳細ページのカスタマイズ
・データ移行（※）
・※外部エクステンション（※）
・バナー作成（※）
■サービスの特徴
・操作性の高い管理画面
・インストールやサーバ管理が不要
・洗練された豊富なデザインテンプレート
・豊富なマーケティングツール等の拡張機能
・海外WEB販売、越境ECの専門家による徹底サポート
【利用価格】
越境ECサイト構築基本料金：150,000円
商品詳細ページ（カスタマイズ）：50,000円
商品カテゴリページ（カスタマイズ）: 50,000円
別途お見積
・ データ移行
・ 外部エクステンション
・ バナー作成
■サービス概要
提供開始日 ：2017年2月27日
運営企業名 ：ジャパンコンサルティング株式会社
提供サービス ：Bigcommerce を利用した越境ECプラットフォーム構築
利用可能企業 ：ストア運営、メーカー、卸・問屋、小売店、デザイナー等
海外販路開拓を必要とするすべての業種
■ Bigcommerce概要
Bigcommerceは2009年にアメリカのテキサスを拠点として創業した企業。小規模から中規模を対象にしたネットショップ構築・運営サービス「Bigcommerce」を展開しており、世界150カ国のASP型のECプラットフォームとして利用されています。
続きを読む
2017年02月23日（木） (株式会社神戸デジタル・ラボ)
株式会社神戸デジタル・ラボ（以下 KDL）は、KDLが提供するEC事業者向けのハイブリット型メッセージ配信サービス「ECsuites Message」を、マガシーク株式会社（以下マガシーク社）が運営するファッション通販サイト「MAGASEEK（マガシーク）」および「OUTLET PEAK（アウトレットピーク）」に導入いただきました。本日、導入事例を発表いたします。
「ECsuites Message」は、メールとSMS両方による情報配信に対応した、ハイブリッド型メッセージ配信サービスです。低コストのメールと開封率が高く即時性があるSMSを使い分けたきめ細かな情報配信ができるほか、SMS認証（携帯電話番号による本人認証）機能を備えており、他人のID・PWやクレジットカード情報を不正利用してネットショップで商品を購入する「なりすまし」などの不正利用を防ぐ目的としても活用いただけます。今回は主にSMS認証によるクレジットカードの不正利用対策として導入いただきました 。
■導入の背景
他人のクレジットカード番号を盗用して利用するなどの、クレジットカードの不正利用による被害は年々増加しており、クレジット取引セキュリティ対策協議会が策定した、国際水準のクレジットカード取引のセキュリティ環境を整備するための実行計画においてもECにおける不正利用対策が取り上げられるなど急務の対策が求められています。中でも越境ECの増加に伴いECサイトにおける不正利用が増加しており、この場合EC事業者が損害を受けるのが一般的とされています。
マガシーク社では、自社の被害を低減し、且つお客様に安全な買い物環境を提供するため、カードの不正利用への対応策を検討されていました。様々な対策を検討された結果、本人を認証するための有効的な手段として、確実且つ安価なECsuites Messageの採用を決定されました。
■KDLからのご提案
クレジットカードの不正利用への対策は、3Dセキュア（クレジットカード本人認証サービス）やメール認証などいくつかの方法があります。しかし3Dセキュアに対応しているクレジットカード会社が限定されている、メールアドレスの作成や削除が簡単にできるメールでの本人の認証では完全なセキュリティ対策とは呼べず極めて脆弱である、等の問題があります。
SMS認証は、携帯電話番号を利用して認証するため、電話番号が確実にそのユーザのものであることを裏付けることができます。ECsuites MessageのSMS認証は携帯電話の国内キャリア全てに対応しており、より信頼性の高い方法としてご提案いたしました。
■お客様の声
当社ではクレジットカードの不正利用対策に独自の検知システムを導入し運用してきましたが、急増する不正利用に運用負荷も高く複合的な対策実施が急務となっていました。そこで今回3Dセキュアやセキュリティコードの対応とあわせてSMSによる本人認証に着目、導入の手軽さと信頼性、柔軟性の高さから ECsuites Message を採用しました。4月にはIVR（電話自動応答）の対応も予定されているとのことで、SMS非対応端末での利用も可能となるためとても期待をしています。また今後は、本人認証としてだけでなく、キャンペーン告知やリマインド等のマーケティングツールとしての活用も検討していきたいと考えています。
（マガシーク株式会社 瀬端 幸子様）
続きを読む
2017年02月23日（木） (ビートレンド株式会社)
スマートCRMプラットフォーム『betrend』を提供するビートレンド株式会社(以下 ビートレンド)は、『いきなり！ステーキ』(株式会社ペッパーフードサービス)のニューヨーク店オープンに伴い、英語版スマートフォンアプリを開発しました。『betrend スマートフォンアプリ』を活用したアプリとなっており、ニューヨーク限定デザインの新しい『肉マイレージカード』との連動を実現しています。
『いきなり！ステーキ』は、国内で116店舗(2017年2月23日時点)を展開している、立ち食いスタイルでステーキを提供する人気店です。食べたステーキの量に応じてマイルが付与される『肉マイレージカード』は約82万人(2017年2月1日時点)が利用しており、『いきなり！ステーキ公式アプリ』と連動することで、マイル数やランキングの順位を確認することができます。
■アプリの詳細について
今回新たにリリースした英語版アプリでは、日本語版アプリと同様に(プリペイド関連機能を除く)マイル数やランキングの順位を確認することができ、プッシュ通知によるお知らせやクーポン、店舗情報などの閲覧が可能となっています。
ランキング画面は、メインの表示が米国のみでのランキングとなっており、ボタン操作により日米合同ランキングへの切替が可能となっています。
また、『肉マイレージカード』自体は1種類ですが、食べたステーキの量が一定量に達することでランクアップし、アプリ上のみカードデザインが変化する仕様となっています。
■スマートCRMプラットフォーム『betrend』について
スマートフォン・携帯電話を活用し、企業がお客様へ情報配信可能なスマートCRMシステムです。スマートフォンアプリのプッシュ通知やメール、ハガキDM、LINE@などのマルチコンタクトチャネルを有し、最適な情報配信手段を利用できます。また、ご利用金額・ポイント・来店などの行動履歴を分析・活用し、お客様にあわせた効率的なマーケティング施策を支援します。飲食・小売・サービス業を中心に2,500社35,000店舗以上へ導入実績がございます。
■ビートレンド株式会社について
ビートレンド株式会社は、スマートフォン・タブレット・携帯電話などを活用し、企業が顧客との接点を統合的に管理・運用可能なスマートCRMを実現するプラットフォーム『betrend』を開発。2000年の創業以来、流通業や飲食・サービス業を中心に2,500社35,000店舗以上の導入実績があります。情報セキュリティマネジメントシステム(ISMS(ISO27001))認証取得のシステム運用とプライバシーマーク取得の個人情報管理体制により、安全で信頼性の高いシステムをご提供しています。
続きを読む
2017年02月23日（木） (株式会社イーシーキューブ)
株式会社ロックオンは、Great Place to Work(R) Institute Japan（以下、GPTWジャパン）が主催する、2017年「働きがいのある会社」ランキング 『従業員25～99人部門』において、ベストカンパニーに選出されたことを2017年2月23日に発表します。
GPTWジャパンによる日本での「働きがいのある会社」調査は今年で11回目であり、(株)ロックオンは5年連続、6度目の選出となります。
今後も(株)ロックオンは、企業理念である「Impact On The World」を全従業員一丸となり体現するため、人材育成および、社員の能力を最大限に発揮できる環境作りに取り組み、働きがいのある会社作りに引き続き取り組んでまいります。
■働きがいのある会社として評価された点
GPTWでは、働きがいのある会社の定義を、「従業員が会社や経営者、管理者を信頼し、自分の仕事に誇りを持ち、一緒に働いている人たちと連帯感を持てる会社」としています。本調査では働きがいのある会社の要素として、「信用」、「尊敬」、「公正」、「誇り」、「連帯感」に関しての企業の取り組みと実態、従業員の意識等が総合的に評価されます。
(株)ロックオンでは社是として掲げる「全従業員の幸せのために」「全顧客の幸せのために」「全仕入先の幸せのために」という3つの指針の実現に向け全従業員一丸となり取り組んでいます。本調査では、その結果として、特に従業員間の「連帯感」、自社やサービスに対する「誇り」の項目において高い評価となりました。
また、『山ごもり休暇制度』（毎年取得必須の9連続休暇制度）は社内満足度も高く、リクナビNEXT主催「第2回グッド・アクション」最高賞受賞や多数のメディア掲載など、働き方改革の一助として、社外からも高く評価されています。
その他、『ロックオフ』（従業員間のコミュニケーションと学びの施設（一軒家））といった「福利厚生」、会社と従業員の繋がり強化を目的とした『倍返し制度』（社員持株会奨励金を拠出金額の100%とする制度）、「社会貢献・地域貢献」として、大阪のスタートアップ企業を支援するプログラム『Osaka Startups』の設立、地域貢献を目的とした株主優待制度『大阪ええもん優待』など、従業員が働きやすく、また誇れる会社であり続けられるよう努めています。
■Great Place to Work(R) Instituteについて
世界49カ国で「働きがいのある会社（Great Place to Work(R)）」を世界共通の基準で調査分析し、各国ごとに評価を行い、有力メディアで「働きがいのある会社」のランキングとして発表しています。
続きを読む
2017年02月23日（木） (株式会社メルカリ)
メルカリは、2017年2月25日（土）より一部地域で新テレビCMを放映開始いたします。
今回の新CMでは、宮崎県小林市の移住促進PR動画「ンダモシタン小林」や英進館TVCM「歩く男」を手掛けた村田俊平氏をCMプランナーに迎え、いままでのメルカリのCMシリーズとは異なる方向性のクリエイティブに挑戦しました。
■新CMクリエイティブ概要
「サヨナラ青春篇」では、一打逆転のピンチを迎えた緊張感漂うマウンドが舞台。ピッチャーの右腕から放たれた一球。試合の結果はいかに……！？緊張の一瞬の中で、メルカリなら素早く出品が完了することをコミカルに表現しています。
「ピクト夫妻篇」は、誰しも普段から見かけている「トイレを表すピクトグラム」が動き出す不思議な世界観。メルカリを使うきっかけとなるシーンを「事実発覚編」「浮気疑惑編」「旦那失踪編」と3つの異なるパターンで描く、シュールなテイストのCMとなっています。
■メルカリテレビCM概要
タイトル ：「サヨナラ青春」篇
放映期間 ： 2017年2月25日（土）〜
放映エリア ： 北海道・東北・中国・四国・九州地方(一部を除く)
タイトル ：「ピクト夫妻 事実発覚編」「ピクト夫妻 浮気疑惑編」「ピクト夫妻 旦那失踪編」
放映期間 ： 2017年2月25日（土）〜
放映エリア ： 北海道・東北・中国・四国・九州地方(一部を除く)
【村田俊平氏プロフィール】
電通 CMプランナー 2009年電通入社、2015-2016電通九州所属。2016年より電通復帰。2016年企画のもっとも優れた卓越したCMプランナーに送られるACC小田桐昭賞をはじめとして、クリエイター・オブ・ザ・イヤーメダリスト、ACCグランプリ、TCC賞など受賞多数。
今、もっとも注目される若手CMプランナーの一人。
【フリマアプリ「メルカリ」について】
「メルカリ」は実際のフリーマーケットのように、出品者はスマートフォンのカメラを使い簡単に出品でき、購入者はそれらを安全に買物できるスマートフォン向けフリマアプリです。ダウンロード数は日米合算6,000万、月間の流通額は100億円超に達し、日本最大のフリマアプリとなっています。
続きを読む
2017年02月23日（木） (楽天グループ株式会社)
楽天株式会社の子会社であるRakuten Kobo Inc.（以下「Kobo社」）は本日、オランダの大手インターネット・ショッピングモール「Bol.com」と共同で新たな電子書籍の定額制読み放題サービス「Kobo Plus」を、オランダおよびベルギーで開始することを発表しました。月額9.99ユーロで、世界的にも人気の新刊やベストセラー、古典作品、過去のヒット作まで幅広い電子書籍のラインナップを、スマートフォン、タブレット向けアプリ「Bol.com Kobo」、および「Kobo」の電子書籍リーダーからお楽しみいただけます。
「Kobo」と「Bol.com」は2014年に電子書籍の配信システムを統合し、場所や端末に関わらず様々な環境から電子書籍コンテンツにアクセスできるサービスを提供しています。今回新たに提供する「Kobo Plus」では、約40,000タイトルのオランダ語およびその他複数
の言語の電子書籍が、これまで以上に気軽に読めるようになります。サービスは初回登録時から30日間は無料で試すことができ、その後は1カ月単位で購読を継続するかどうか決めることができます。
本サービスは、複数の出版社からの協力を得て開発され、フェアシェア（公正配分）モデルで運営されます。ユーザーがより自身の嗜好に合った作品に出会う機会を創出し、幅広いジャンルの様々なコンテンツを長期にわたって持続的に提供できるよう、出版社に
購読料からの収益が配分されます。
Kobo社は、「Kobo」と「Bol.com」が持つ知見やネットワークを組み合わせて開発された「Kobo Plus」により、読書を楽しむユーザーに、様々なジャンルの多様な電子書籍コンテンツをより楽しめる環境を提供してまいります。
Bol.comについて
Bol.comはオランダのスーパーマーケットグループAhold社が運営する、オランダおよびベルギーで人気の高いインターネット・ショッピングモールで、両国で約650万人が利用しています。オランダ語およびその他言語の書籍や電子書籍を取り扱うブックストアの展開だけでなく、専門ストアが生活用品やペット用品、スポーツやレジャー用品から、音楽、映画、ゲーム、電子機器、おもちゃ、ジュエリー、時計、DIY用品などの多種多彩な商品を提供しています。
続きを読む
2017年02月23日（木） (株式会社ネットショップ支援室)
通販支援サービスを提供する株式会社ネットショップ支援室は、2月20日より、リピートEC向けショッピングカート「楽楽リピート」において「Amazon Pay定期購入機能」を提供いたします。
「Amazon Pay定期購入機能」が導入されることで、自社サイト（楽楽リピート）においてもAmazon.co.jpのアカウントでログインし、決済を可能とする機能となります。
これにより発送までの期間が180日を超える商品への予約対応等も可能となり、今まで以上に幅広い商材やサービスを提供できるようになります。
■機能概要
「Amazon Pay」を利用している「楽楽リピート」導入サイトでは、決済方法として「Amazon Pay」を選択できるようになります。
「Amazon Pay」選択後、画面案内に沿ってAmazon.co.jpのIDでログインすることで、配送先・クレジットカードの情報入力の手間もなくスピーディーに注文を完了でき、カート離脱率の改善が期待できます。
また、定期購入機能にも対応しているので、予め決めた周期毎に商品をお届けする定期販売商品の決済にもご利用いただくことが可能です。
■「Amazon Pay」とは
Amazon.co.jpのアカウント会員IDに登録したクレジットカード情報でAmazon.co.jp以外のオンラインサイトでも簡単にお支払いができ、ポイントも貯まる・使えるサービスです。
Amazon Payが使えるオンラインショップ内で、Amazon会員.co.jpのIDとパスワードを入力。クレジットカード情報など入力の手間を省いて「簡単」「あんしん」「お得」にお支払いが完了します。
■楽楽リピートについて
定期購入・単品通販・リピート通販を成功に導くために必要な機能がフル装備されたショッピングカート付きＥＣシステムです。 ＣＲＭ・ＥＦＯ・広告分析・ステップメールの機能なども標準装備しており、ショップの成長や販売主様の様々な売り方に合わせたカスタマイズも可能となっております。
続きを読む
2017年02月23日（木） (株式会社KABUKI)
商品を“ストーリー”で訴求するメディア型ECモール「kabukiペディア」を運営する株式会社KABUKI (カブキ)は、EC特化型広告配信ネットワーク『アド・アトリエ』の提供を開始します。これにより、EC事業者は商品売上以外でも収益を得ることができ、サイト運営費削減や本業の収益増に結びつく新しいマーケットプレイスが完成しました。
・EC特化型広告配信ネットワーク『アド・アトリエ』概要
サービス名『アド・アトリエ』
サービス開始日：2017年３月上旬
EC特化型広告配信ネットワーク『アド・アトリエ』はEC事業者が広告配信を行うだけでなく、自社ECサイトで広告を掲載し、広告収入を得ることも可能になった業界初の循環型アドネットワークです。広告を設置したEC事業者は広告がクリックされたタイミングや、広告の表示回数などで広告収入を得ることができます。その広告収入は現金化するだけでなく『アド・アトリエ』の広告費用にまわすこと。
■kabuki(カブキ)ペディアとは
『kabukiペディア』は、ECサイトの商品ページではなく、商品のストーリーを記事として掲載することにより、利用者の潜在的な需要を喚起し、購買意欲を高めて購入につなげるメディア型ECモールです。記事は、EC事業
者が各々作成しますが、kabukiペディア独自のメディア設計ノウハウにより、商品ページデータを半自動でメディアに変換することができ、簡単にメディアECを構築することが可能な点が特徴です。
■株式会社(カブキ)代表紹介
代表取締役CEO 大城浩司：5千坪のリアル店舗を担当後、2001年に楽天に入社。楽天市場の営業本部長としインテリア雑貨事業を数千億円の規模に育成後、家電事業の立直し、あす楽・中古事業、価格ナビ（商品データーベース構築）などの新サービスの創設を多数担当、その他、当時出店の少なかった大手企業の出店促進プログラム構築により大手企業の出店が加速させるなど、楽天市場の発展に貢献。沖縄県出身。
続きを読む
2017年02月23日（木） (マンハッタン・アソシエイツ株式会社)
マンハッタン・アソシエイツ（Manhattan Associates, Inc. NASDAQ:MANH）は、2017年の小売業界において重要になると考えられる分野についての予測を行いました。その注目分野とは、インターネットショップ専門業者のリアル店舗への進出、革新的な配送方法の実現、人工知能およびAR／VR技術の普及、そして「オムニチャネル型顧客サービス」への移行です。
マンハッタン・アソシエイツの EMEA地域 シニアバイスプレジデントである Henri Seroux（ヘンリー・セロー）は次のように述べています。
「いまや流通小売業者には、“重要顧客”に向けて個別にカスタマイズしたサービスを遅滞なく提供できるような仕組みを常に整えておくことが求められています。販売チャネルの違いはもはや存在しません。そして、経済状況の混迷がまだしばらく続くと考えられる2017年において、ショッピングに対する消費者の期待レベルはますます高まり、インフラとなる技術革新も進むものと予想されます。そうした中で流通小売業は、自らが変化していく必要に迫られ、そのスピードはますます加速していくだろうと思われます。消費者との関わり方も変化していき、販売チャネルの運営方法にも大きな影響がもたらされるでしょう。そこでマンハッタン・アソシエイツでは、2017年の流通小売の現場に影響を及ぼすと予測される以下の5つの潮流、ならびにそれに対して流通小売業者が取るべき戦略について、主にネットショッピングの普及が進んでいる英国市場を中心に考察しました」
1. ネット専業店の実店舗へのシフト
2. 時間を短縮する配送の新形態
3. カスタマイズサービスの切り札となる人工知能
4. 仮想現実と拡張現実がもたらす変革
5. 全社的オーダー管理でオムニチャネル型顧客サービスを実現
1. ネット専業店の実店舗へのシフト
ここ1～2年の間、ネットショッピングで成功したオンラインストア専業の小売業者の多くが、リアルな店舗を持ち始めています。そしてこの傾向は2017年も衰えることなく続いています。その形態は本格的な営業店舗のほか、期間限定の仮店舗、他社との協業型店舗など様々ですが、今後もオンラインストアが、リアルな買い物かごと仮想の買い物かごの両方を重視していくだろう傾向はますます高まっていくものと思われます。オンライン専業ストアであるというかつての「新規性」は、もはや過去のものとなっているのです。
特にこの傾向が顕著なのはおそらく米国でしょう。Amazonは数百店にも及ぶリアルな書店を立て続けにオープンし、Amazon Echoという先進的なホームスピーカーをプロモーションするための期間限定の店舗を立ち上げたりもしました。会計のための待ち時間がゼロというコンセプトの食料品店Amazon Goもこれに続くものです。
英国においても、ファッション用品を扱うオンライン専業店Missguided社が2016年にロンドンに最初の実店舗オープンしたり、ファッションのオンライン専業セレクトショップであるAsos社が大型スーパーのAsda社が提供する「toyou」と呼ぶ店舗サービスを活用して表通りに販売拠点を設けたりといった動きが活発化しています。
その他にも、eBay社が家具日用品販売のArgos社との協業により目抜き通りに店舗を構え、顧客が自分の都合に合わせて商品を受け取る、あるいは返品商品を持ち込めることを可能にする体制を整えたり、オンライン紳士服ブランドのMr Porter社が期間限定ショップをオープンしたりしています。
また、チョコレートメーカーのHotel Chocolat社と家具小売のMade.com社はともに、オンライン専業の小売店としてスタートしましたが、今では実店舗やショールームをそれぞれ運営しています。
マンハッタン・アソシエイツが2016年12月に実施した調査によると、消費者がリアル店舗を訪れる理由の上位２つは、購入前に製品を試すことができることと、商品を「その場ですぐに」入手できるということでした。
ネット購入におけるクリック＆コレクトの傾向は昨今さらに強まり、自宅以外の場所で自分の都合に合わせて商品を受け取ったり、返品手続きをしたりという消費者の要求は今後もますます拡大していくでしょう。そうした動きが加速する中で、オンライン専業の小売業者は実店舗へのシフトを検討せざるを得ない状況となっているのです。
このように、オンラインで構築したブランドを実店舗の環境にもスムーズに移行するという取り組みが2017年の流通小売業の課題のひとつと言えるでしょう。
2. 時間を短縮する配送の新形態
前述した英国におけるマンハッタンの調査によると、消費者の58％が「その場ですぐに」商品を入手するために、店舗に足を運んでいます。こうした状況下で小売業者には、オンラインからの注文に確実に応えられる配送方法の確立と、顧客の要望に沿って出来る限り即座に商品を手渡すことができる方法を構築することが求められています。
さらに、オンラインと実店舗の融合が今後さらに進んでいけば、小売業者は、消費者の満足度を高めるために、従来「ラスト1マイル」で取り組んできたこと以上のサービスを提供できるような努力が必要になってくるでしょう。
Amazonでは、ドローンを活用した click-to-deliveryサービスを世界で初めて導入し、注文後13分で届けるという驚異的な配送を実現しています。こうした配送手段は、全ての企業がすぐに真似できるものではありませんが、Amazonによるこの歴史的な取り組みが、他の流通小売業者のそう遠くない未来における変革につながっていくものと想像されます。
しかし、ドローンによる配送だけが、唯一の革新的サービスではありません。他にも配送効率を向上させる様々な取り組みが行われています。
例えば英国の大型スーパーであるAsda社は2015年末に、業界でも先駆的となった「toyou」と呼ぶ店舗サービスを開始しました。このサービスは、他のオンラインショップで購入した商品でも、Asdaの商品と同様にAsda店頭にて受取と返品を行うことが出来るようにしたものです。数多くの家庭用品ブランド等と提携して、消費者にとって利便性の高い配送と返品を実現しています。
また、欧州の宅配サービスのDeliveroo社やStuart社などもサービスを拡大し、流通小売業者に向けて新たな配送の選択肢を提供しています。
2017年は、商品を1時間以内あるいは数分以内に届けるといった、消費者のさらに高まる要求に対応するため、小売業者が様々な協業を模索するといったことが予想されます。そしてこれは単に消費者の要求だからということだけでなく、あらゆる面でサービスの運用効率を高めていきたいという小売業者のチャレンジでもあるのです。
そして本当に目指すべきものは、顧客が望むものを、いつでも、どこにでも届けることができるような体制を整備すると同時に、そうした新しい配送方法の導入が企業の収益を悪化させることなく、確実に利益を向上させていくことに他なりません。
3. カスタマイズサービスの切り札となる人工知能
昨年は顧客サービスのひとつとして自動会話プログラム「チャットボット」の活用が進み、一部ではAIを活用していることが話題となっていました。しかし多くのチャットボットは知能というにはまだ程遠く、推測をもとに回答している程度のものに過ぎません。チャットボットは非常に複雑で、その機能が開発者のアルゴリズムやデータアクセス頻度によって形作られていくという点において、現時点では多くの取り組みが特定の質問に対して「最良の推測」を行っているだけのもので、カスタマイズした個別の回答を導き出す計算能力を備えているとまでは言えません。
しかし、コンピュータが人間のように論理的な推論や意思決定を行うことを目指した技術は、今はまだ道半ばではあるものの、その進歩の早さは目をみはるものがあります。
現在は、自然言語処理、ニューラルネットワーク、ディープラーニングなどがその先端テクノロジーとして注目されており、時間とともに豊富なデータが蓄積されつつあります。こうした取り組みの積み重ねによってAIの能力は確実に高まりつつあり、すでに人間のように考え、話し、判断し、対話ができるレベルにまで至っている例が現れ始めています。
アウトドア用品の米国 North Face社は昨年、対話型のショッピングアシスタントの仕組みを導入しました。これは、自然言語処理技術を用いた顧客との会話により、個々の好みにあった商品を提案するというもので、AIを活用してニーズをリアルタイムかつインテリジェントに判断するという点で、カスタマイズサービスのあり方を塗り替える革新的な取り組みと言えるでしょう。このサービスを用いれば、顧客がどのような目的で何を望み、どういったスタイルやカラーを探しているかといったことを2分以内に特定することができます。
同様に、米国の大手百貨店 Macy'sは最近、AIを活用した店頭でのショッピングアシスタント・アプリケーションとして「Macy's On Call」を試験的に導入し、米国内の10ヵ所の店舗で情報提供ツールとして運用しています。顧客は、特定の商品や売り場、およびブランドがどこにあって、その店舗で利用可能なサービスは何かといった質問をスマートフォンに自然言語入力することで、カスタマイズされた関連情報を受け取ることができます。
こうした小売業者によって開発され試行されているサービスは、AIアプリケーションのほんの一部に過ぎませんが、今後、全社の在庫や顧客に関するデータと密接に連動したサービスとして展開できるようになってくれば、顧客に対するサービスとして非常に大きな価値が生まれる可能性があります。AmazonのAlexa、GoogleのAssistant、AppleのSiri、MicrosoftのCortanaなどのAIアシスタントは、その普及が進めば進むほど、より多くのデータや個人情報が蓄積され、提供できる能力はさらに強力なものとなっていくでしょう。
将来、オーダー管理システムが在庫や顧客取引に関する豊富なデータを蓄積し、それがさらに発達したAI技術と連動するようになる世界を想像してみてください。小売業者が消費者の興味や嗜好を本人以上に熟知することで、購入したいと潜在的に考えている商品や、その配送方法などを先取りして提案できるようになるのです。そうした時代が来るのはそれほど遠くない未来かもしれません。
4. 仮想現実と拡張現実がもたらす変革
ここ数年、消費者の購買動機を刺激し、企業の売上促進に貢献する手段として、仮想現実（VR）と拡張現実（AR）が様々な形で取り上げられてきました。過去1年ほどでウェアラブル端末はより実用的になり、これまでとは異なる没入感のある新たなユーザーインターフェイスに対して投資を行う企業が増えてきている環境を見ると、2017年はVRやARがニッチな市場からビジネスの本流へと転換する年となるかもしれません。
BMW社は、Accentureと協力してGoogleのAR技術 Tangoを活用したアプリケーションを開発し、実際の状況で車がどのように見えるかを視覚化する仕組みを提供しています。化粧品専門店の仏Sephora社が開発したバーチャル・アーティストアプリは、特定のメークアップカラーが自分の顔でどのように見えるかを即座に確認できるツールです。米国のホームセンターLowe's Holoroom社は、顧客がVRゴーグルを使って自分の理想とするキッチンやバスルームをデザインすることが出来るアプリを提供しています。これらは、ここ15ヶ月ほどの間に開発されたものばかりです。
さらに、ウェアラブル技術の開発を進める大手企業がB2B市場への進出を拡大しようとしていることから、2017年は店舗でのVRやARの技術導入がさらに進み、店舗には常にバーチャルなストックルームが存在するという環境が整備されていくでしょう。
また、人の視野に直接情報を映し出すHUD（ヘッドアップディスプレイ）やスマートグラスを利用すれば、口頭では説明がしづらい製品の特徴や、配送方法、価格などあらゆる情報をビジュアルかつリアルタイムに顧客に伝えることが可能になります。さらにその間、店舗スタッフは顧客のそばを離れたり、タブレットやスマートフォンを確認する作業を行うことも出来るようになります。
5. 全社的オーダー管理でオムニチャネル型顧客サービスを実現
世界各国の流通小売業者では、過去7～10年をかけて、フロントエンドの販売プロセスの整備を進めてきました。その多くでは、全社レベルのECプラットフォームへの投資が行われ、それがオムニチャネル型ビジネスに転換していくための基盤ともなっています。
そして、そうした企業の大半は、フロントエンドと同様にバックエンドのシステムを構築することが重要であることに着目し、過去数年間で、消費者の期待に応えられるようなシームレスで一貫したオムニチャネル型サービスの提供を目指してきました。こうした取り組みのポイントとなっているのは、全社的に統合されたオーダー管理システム（OMS）にあります。先進的な流通小売業社は、自社のオムニチャネル戦略を策定し、それを実行に移した際の重要な技術要素として、このOMSの存在を挙げています。
そして今、ほとんどの小売業者が認識しているのが、今後は、過去の顧客の購買データと在庫など現在のリアルな情報を結びつけるためITをフルに活用し、顧客が潜在的に持っている購買意欲を満たすことができる、本当に役に立つ、厳選された情報だけを提供していく仕組みを持つことが、ビジネス成功の条件になるだろうという考えです。
全社レベルでのOMSを構築することは、今後さらにユーザーの選択肢が広がってニーズがより移ろいやすくなるであろう市場において、消費者の期待に確実に応えつつ競争力を維持するために不可欠な取り組みとなります。
商品の提案を行う際に顧客に伝えなければいけないのは、それがアプリ経由であっても、ウェブサイトからでも、店舗でも、またコールセンターであっても、a）在庫の有無、b）いつ入手できるか、c）どういった受け取り方法があるか、d）支払い方法は何が選べるか、e）購入と同時に別の商品を返品し、それを一回のクレジットカード処理で済ますことが出来るか、といった情報であり、これらすべてに対応した上で利益を確実に確保することが、流通小売業者の今後の課題となります。
在庫を常に100％把握できていると考えている小売業者はわずか6％に過ぎませんが、一方で消費者の3人に1人は、もし店頭に在庫がないならば、他の店で買うか、購入をあきらめると回答しています。
今後、流通小売各社が全社規模で OMSを構築することの重要性に着眼し、導入がさらに進むことで、こうした比率も必然的に変動していくでしょう。そして、顧客に対して商品の在庫情報をリアルタイムに提供できるような仕組みが構築できれば、販売機会を逃さないための様々なアプローチを展開することが可能になるのです。
●マンハッタン・アソシエイツについて
マンハッタン・アソシエイツは、サプライチェーンとオムニチャネル分野のテクノロジーリーダー企業です。フロントエンドの販売プロセスとバックエンドのサプライチェーンの統合によって企業内外の情報を集約するとともに、先進のソフトウェア、プラットフォーム技術、および豊富な実績と経験が、お客様の成長と収益の確保を強力に支援します。そして、最先端のクラウドならびにオンプレミス環境をベースとしたソリューションを時代に合わせて開発し、店舗、流通ネットワーク、物流センターに提供することで、オムニチャネル市場におけるビジネスを成功へと導きます。
続きを読む
2017年02月23日（木） (アスクル株式会社)
平成 29 年２月 16 日(木)午前９時頃発生いたしました、弊社「ASKUL Logi PARK 首都圏」（物流センター）における火災について、現時点（平成 29 年２月 22 日午前 11 時 30 分）の情報をご報告いたします。改めまして、近隣にお住まいの皆様をはじめ、多くのお客様、お取引先様、関係者の皆様にご迷惑、ご心配をおかけしておりますことを深くお詫び申し上げます。
Ⅰ．第８報（２月 21 日(火)午後６時 00 分）からの変更事項
１．火災等の現況
（１）消火状況
継続して消防による消火活動を行っていただき、本日午前９時 30 分、鎮圧されました。本日９時 30 分、埼玉県危機管理防災部より以下の内容が発表されております。三芳町内アスクル基幹物流センターの火災は、2 月 22 日 9 時 30 分に鎮圧となりまし
た。（一部抜粋）
本日 10 時 45 分、三芳町より以下の内容が発表されております。22 日午前 9 時 30 分、上富の物流倉庫火災は鎮圧されました。（三芳町発表）また２月 19 日(日)午前３時に三芳町から発令されていた避難勧告につきましては、本日11 時解除されており、三芳町より以下の内容が発表されております。
2 月 22 日午前 11 時、火災の延焼等の危険がなくなったため、アスクル物流倉庫の西側 6 世帯 16 人の避難勧告を解除しました。（三芳町長）これにより、避難所（中央公民館）を閉鎖します。
今回の火災により、近隣にお住まいの皆様にご心配、ご迷惑をおかけしたことを深くお詫び申し上げます。
続きを読む
株式会社enishの子会社である株式会社EDIST.（以下EDIST.）が展開するファッションレンタルサービス『EDIST. CLOSET（エディストクローゼット）』と、ラクサス・テクノロジーズ株式会社（以下ラクサス・テクノロジーズ）が展開するブランドバッグシェアサービス『Laxus（ラクサス）』は、夢のクローゼットをテーマに“持たないおしゃれプロジェクト”を発足いたしました。
“持たないおしゃれプロジェクト”とは、ファッションレンタルサービスを利用することでクローゼットをすっきりとさせ、断捨離のその先へ―――。必要なアイテムだけを持ち、稼働率100%を目指しています。
私たちは、レンタルサービスを利用することで不要な出費を減らし、浮いたお金で家族とのお出かけや趣味に使うなど、普段より少しゆとりのある生活に変化していくのではないかと考えます。また、レンタル＝シェアするというアクションで、身の回りから地球環境に配慮した付き合い方をすることができます。
本プロジェクト活動の第一弾として、それぞれのサービスを利用している会員さまに向けて、持たないおしゃれ・シンプルライフを視覚的にお伝えできるような合同展示会を実施予定です。
『EDIST. CLOSET』と『Laxus』では、本プロジェクト活動を通し、仕事や家事・育児に忙しいすべての女性により豊かなライフスタイルを送るきっかけを提供できるよう継続的に取り組んでまいります。
■『EDIST. CLOSET』とは
クローゼットをすっきりとさせ、断捨離のその先へ―――。“持たないおしゃれ”をコンセプトにした『EDIST. CLOSET』は、大人の女性に向けたデイリー服コーデセットを月額8,300円からお届けする、ファッションレンタルサービスです。洋服はすべてオリジナル。一部のセットは、人気のECブランド「STYLE DELI」とコラボをしたスペシャルセットとなります。さらに、人気女性誌で活躍中のスタイリストがスタイリングを提案。そして毎日リアルコーデをSNS・ブログで発信！ 仕事や家事・育児に忙しいすべての女性により豊かなライフスタイル送るサポートができるよう、サービス提供しています。
■『Laxus』とは
『Laxus』は、月額6800 円で、13,000個を超えるバッグが無制限（無期限・個数無制限）で使い放題になる新感覚のブランドバッグのレンタルサービスです。「高すぎて買えない。」このストレスから女性を解放するためにサービスを展開、首都圏で働く20～50代の女性を中心にご利用いただいています。2017年1月に、世界初のCtoCバッグシェアサービス「ラクサスX」をサービス開始いたしました。
続きを読む
株式会社PLAN-B(以下 PLAN-B)は、広告レポーティング機能やアトリビューション分析、予算再配分機能を搭載したリアロケーションシステム「Reallo」を開発いたしました。
まずは第一弾として、2月22日(水)より当社へ広告運用を委託いただいている既存広告主様向けに、広告配信結果をいつでも確認できるダッシュボード機能を無料提供いたします。
広告会社様向けの予算再配分機能など広告運用面でのサポート機能につきましては今春より順次展開してまいります。
■Realloのコンセプト
オンラインプロモーション領域において、細かいPDCAと施策の透明化が求められる今日、様々な要望を抱える広告主様と、運用の効率化と効果の最大化を図りたい広告運用代理店様、それぞれが持つ課題や悩みを一つのシステムで解決したいという思いで開発を進めてきました。
■例 広告主様が抱える課題
・広告配信状況をすぐに知りたい際に、広告運用代理店に問い合わせる必要がある。
・書面でレポートを受け取る前に管理画面で生データをチェックしたい。
・施策を透明化し、広告運用代理店と一緒にPDCAをまわしていきたい。
■例 広告運用代理店様が抱える課題
・プロモーション目的によって成果配分モデル(終点／起点／線形／接点ベース)を選択したい。
・アトリビューション分析で広告の貢献度を可視化し、予算を再配分したい。
・リスティング広告やディスプレイ広告、ソーシャル広告など、多岐にわたる管理画面を、統合した1つの画面で管理したい。
・ボタン一つで簡単にレポートを抽出したい。
［ 第一弾_広告主様向けダッシュボード機能でできること ］
(1)連携媒体(Google AdWords(TM)／Googleディスプレイネットワーク(GDN)／Yahoo!スポンサードサーチ／Yahoo!ディスプレイアドネットワーク(YDN)／Facebook Ad／LINE Ad)の進捗数値確認
(2)選択した期間内での広告効果の確認(表示回数／クリック数／クリック率／コンバージョン数／コンバージョン率／コンバージョン単価／コスト)
※ 広告主様ごとに「広告主ID」「ログインID」「パスワード」を発行させて頂きます。
※ デイリーでの数値結果も確認できます。
※ 媒体ごとの数値結果も確認できます。
※Google および AdWords は Google Inc. の商標で、米国内の登録商標です。
続きを読む
2017年02月22日（水） (楽天グループ株式会社)
楽天株式会社（以下「楽天」）は本日2月22日、岩手県紫波郡矢巾町（町長：高橋 昌造）および株式会社アマナ（以下「アマナ」）
と、矢巾町の地域経済の活性化を目的に、インターネットを活用した包括連携に関する協定を締結しました。
本協定に基づき、楽天は、矢巾町とアマナと緊密に連携し、地域ブランディングやインターネットを活用した町内の事業者の販路拡大、ふるさと納税の推進など、10項目において協力します。
具体的には、ビジュアルコミュニケーションのエキスパートであるアマナのコンテンツ制作力と、楽天グループのさまざまなインターネットサービスを最大限に活用し、矢巾町のロゴやウェブコンテンツの制作といった地域ブランディングを行い、全国に発信してまいります。
また、楽天グループの電子図書館サービス「OverDrive」を活用した住民のための電子図書館開設や、グループ会社が運営する野球団による青少年育成のためのスポーツイベント開催などを実施する予定です。楽天と地方自治体との包括連携協定において、自治体の魅力を対外的に発信する支援だけでなく、住民に対するサービス提供までもが盛り込まれるのは、初めての試みとなります。
■包括連携協定の主な内容
（1）ビジュアルを活用した地域ブランディングとコンテンツ作成に関する事項
（2）矢巾町内事業者、生産者のIT利活用促進に関する事項
（3）国内外に向けた矢巾町産品の販路拡大に関する事項
（4）ふるさと納税の推進に関する事項
（5）観光誘客の促進に関する事項
（6）耕作放棄地の活用及び新規就農者育成に関する事項
（7）地域商社設立及び拠点整備支援に関する事項
（8）電子図書館の開設と活用促進に関する事項
（9）スポーツを通じた地域振興に関する事項
（10）その他IT利活用による矢巾町の地域振興に関する事項
楽天は、イノベーションを通じて人々と社会に力を与えることを理念に掲げ、日本各地の地域企業を応援してまいりました。本協定の締結を通じ、地方自治体との連携をいっそう強化することで、今後も日本の地域経済の活性化および地域社会の発展に寄与することを目指します。
続きを読む
2017年02月22日（水）
株式会社DYMは、応援したい自治体に対し、寄附金の使い道を選べ、その地域の御礼品を受け取ることができ、クレジット決済が可能なふるさと納税ポータルサイト『ふるさと納税.com』の運営を開始いたしました。
■サービス概要
ふるさと納税希望者は、『ふるさと納税.com』を通じて、利用者が選択した自治体に対し寄附を行い、その自治体から特産品等を受け取ることが可能になります。その上、所得税や住民税の控除を受けることが可能です。
■サービス開始の背景
当社の既存事業であるWEB広告代理店というリソースを活かし、より多くふるさと納税寄附者を集めることが可能であると確信し、サービスを開始いたしました。決済システムを日本で一番拡充し、より利便性の富んだサービスを目指します。また、地方事業者にとってより良いシステムを構築し、いままでの負担を軽減いたします。
■特長
1．ふるさと納税寄附の一切の手続きが可能です。
2．自治体イチオシの御礼品を自由に選択することができます。
3．寄附までの手続きが分かりやすく利用できます。
4．自分が望む寄附の使い道を選ぶことができます。
続きを読む
2017年02月22日（水） (トランスコスモス株式会社)
トランスコスモス株式会社（以下、トランスコスモス）は、Web/EC/コールセンター/SNS/チャットなどの多様なチャネルで収集したコミュニケーションデータをクラウド上で統合し、最先端のＡＩ/機械学習技術を用いて分析・活用する独自のDMP(データマネジメントプラットフォーム)サービス「transcosmos decode （称呼：トランスコスモスデコード）」（以下、DECode）を、2017年4月より提供開始します。先着5社まで「初期費無料・月額10万円～」でトライアルキャンペーンを実施、年度内に10社以上の導入を目指します。
■チャネル統合型コミュニケーションが求められる背景
コミュニケーションチャネルが多様化する昨今、消費者は複数チャネル間を行き交いし情報収集や購入相談、商品の予約・購入、カスタマーサポートを利用するようになりました。その結果、チャネルの多寡やそこでの体験が企業のブランド価値を左右する時代になりつつあります。ところが、企業内に散在する広告の反応履歴、ECの購買履歴、電話の応対履歴などのデータベース（以下、DB）を統合し、システムを連携させるのは非常に困難なため、これまではチャネルやDBの垣根を越えたコミュニケーションには限界がありました。
しかし、DMPが登場したことで、クラウド上でのDB統合や外部システム連携が容易になりました。とはいえ、実際にチャネル横断でDBを名寄せ・結合して「統合化」し、データ分析結果をBIツール等で「可視化」し、外部システムと連携してマーケティング活動を「自働化」する仕組みをつくるためには、多大な時間と労力が必要となります。
■「DECode」によって実現するデジタルトランスフォーメーション
そのような「統合化」「可視化」「自働化」の３つの課題を解決するために、トランスコスモスは独自のDMPサービス「DECode」の提供を開始します。「DECode」とは、スマートフォンを起点としたチャネル統合型コミュニケーションを想定し、消費者の心理や行動などのコミュニケーションデータを分析して「解読（デコード）」することで、消費者ひとりひとりへの感動体験の提供を通じてお客様企業のファンを創出し、ファンに選ばれる企業になるためのDMP構築・運用支援サービスパッケージです。
トランスコスモスのもつデジタルマーケティング領域やCRM/カスタマーサポート領域での豊富なアウトソーシング経験と調査・分析ノウハウを組み合わせ、トレジャーデータ株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：三橋 秀行）のクラウドサービスを利用し、従来よりもローコストでDMP環境を構築します。しかも、プロモーションやセールス、カスタマーケアを含めた広範な目的でDMPを活用し、「DataRobot」などの最先端のＡＩ/機械学習技術と連携することで、データ分析に基づくチャネル統合型コミュニケーションの運用支援も行えるユニークなサービスとなっています。
データ量や使用機能により月額利用料が変動するASPサービスのため、小規模でスタートし、利用状況を見ながら徐々にデータ量や対象チャネルを増やし、段階的に拡張することも可能です。また、「Tableau」などのBIツール、チャット/メッセージングアプリ上での自動応答bot、マーケティングオートメーションツールなどの外部システムとの連携やサードパーティデータの活用も可能です。それらの運用に必要な人材や体制は、トランスコスモスのアウトソーシングサービスや各種ソリュ―ションを組み合わせて提供します。高度な分析業務が必要な場合は、専門部隊であるトランスコスモス・アナリティクスが支援します。
今後、トランスコスモスは「DECode」の機能追加・サービス拡充を進めつつ、国内外の幅広いお客様企業に提供していくことで、チャネル統合型コミュニケーションにおけるデジタルトランスフォーメーションを実現するための戦略的グローバルパートナーとして、お客様企業のブランド価値向上・収益改善と消費者の満足向上・感動体験創出に貢献していきます。
■ご参考 ： 「デジタルトランスフォーメーション」に不可欠なDMP/AI活用
市場環境や技術動向の変化に対応し“消費者に選ばれる”企業になるには、従来の過度なマスコミュニケーションから脱却し、ビッグデータやデジタルチャネルを有効活用して消費者ひとりひとりのニーズに寄り添い、プロモーションからカスタマーケアまでをシームレスに行うチャネル統合型コミュニケーションを実現することで、消費者に感動体験を提供し自社ファンを創出することが求められます。トランスコスモスでは、そのようなチャネル統合型コミュニケーションにおける「デジタルトランスフォーメーション」のロードマップにおいて、今後、DMPやAIを有効活用できる環境整備が必要不可欠であると考えています。
●チャネル統合型コミュニケーションにおける「デジタルトランスフォーメーション」のロードマップ
・データを管理する「器」は、分散型のDBから、統合型のDWHを経て、AI/MA等と連携した自走型のDMPになる
・データ分析の「目的」は、過去や現状の見える化から、未来予想を経て、自動化用の機械学習モデル生成になる
※「transcosmosdecode」は、トランスコスモスにて商標登録出願中です
※トランスコスモスは、トランスコスモス株式会社の日本及びその他の国における登録商標または商標です
※トランスコスモス・アナリティクスは、トランスコスモス・アナリティクス株式会社の日本及びその他の国における登録商標または商標です
※その他、記載されている会社名、製品・サービス名は、各社の登録商標または商標です
（トランスコスモス株式会社について）
トランスコスモスは1966年の創業以来、優れた「人」と最新の「技術力」を融合し、より価値の高いサービスを提供することで、お客様企業の競争力強化に努めて参りました。現在では、お客様企業のビジネスプロセスをコスト削減と売上拡大の両面から支援するサービスを、アジアを中心に世界31カ国・170の拠点で、オペレーショナル・エクセレンスを追求し、提供しています。また、世界規模でのEC市場の拡大にあわせ、お客様企業の優良な商品・サービスを世界49カ国の消費者にお届けするグローバルECワンストップサービスを提供しています。トランスコスモスは事業環境の変化に対応し、デジタル技術の活用でお客様企業の変革を支援する「Global Digital Transformation Partner」を目指しています。
（トランスコスモス・アナリティクス株式会社について）
トランスコスモス・アナリティクスは、調査、分析、運用ノウハウ、データベース技術を融合したKPO（Knowledge Process Outsourcing）サービスを提供し、お客様企業の知的生産活動の効率化と新たな価値創造の実現を支援するためのトランスコスモスの100％子会社として、2012年5月に設立されました。激変するマーケティング環境に柔軟かつスピーディに対応し、お客様企業の収益拡大と顧客満足の最大化を目指しています。
続きを読む
2017年02月22日（水） (アマゾンジャパン合同会社)
Amazon.co.jp（以下、Amazon）は、本日2017年2月22日（水）、新世代のAmazon Fire TV Stickに音声認識リモコンを標準で付属して販売を開始すると発表しました。従来製品と比較して処理速度が最大30％高速化された新しいFire TV Stickでは、4,000種類を超えるアプリやゲーム、さらに数千におよぶ映画やTV番組を楽しめます。音声認識リモコンを標準で付属するメディア・ストリーミング・スティックとなるFire TV Stick新製品の価格は4,980円（税込）です。本日から、Amazon.co.jpで予約受付が開始され、出荷開始は4月6日（木）を予定しています。
Amazon.comのAmazon Fire TV担当 バイス・プレジデントのマーク・ウィッテン（Marc Whitten）は、次のように述べています。「お客様に支えられ、Amazon Fire TV Stickが日本で最も人気のあるメディア・ストリーミング・スティックの一つとなったことを嬉しく思います。アマゾンは本日、今まで以上に優れた新製品を発表しました。新しいFire TV Stickは、高い性能と優れた音声検索機能を目指し、一から再設計され、4,980円という手頃な価格で数多くの映画、TV番組、ゲームを簡単に楽しめるようにします」
新しいFire TV Stickでは、映画やTV番組を視聴しながら、次に視聴したい作品をより簡単に探せる、快適な利用体験を提供します。映画の予告編やスクリーンショットを映し、観たいコンテンツを見つけられるユニークな映画体験を得られます。また、ホーム画面でのアプリやゲームの検索もさらに簡単になりました。また、ユーザーの利便性のため、最良の視聴方法（「いますぐ見る」「レンタル」「購入」など）を提示するビューイング・オプションも備えています。
新しくなったFire TV Stickの主な特長は以下の通りです。
・数多くのコンテンツ： 4,000種類を超えるアプリとゲーム、数千の映画とTV番組の中から楽しみたいコンテンツを容易に探し出せます。Amazon Videoのほか、Hulu、dTV、Netflix、AbemaTV、DAZN、NHK World TVなど数多くの人気プロバイダーの中からコンテンツを選ぶことができます。
・瞬時に対応する正確な音声検索： 他のメディア・ストリーミング・スティックには無い優れた精度の音声検索機能を備え、ユーザーの声に瞬時に対応し、コンテンツの検索を音声で簡単に行えます。Fire TVではAmazon Video全体で検索が可能です。
・美しい画質： 超高速なクアッドコア・プロセッサー、802.11ac MIMO Wi-Fi、およびAdvanced Streaming and Prediction （ASAP） for Amazon Videoにより、バッファリングを必要とすることなく高速で滑らかな映像を楽しむことができます。また、High Efficiency Video Codec（HEVC）にも対応し、ユーザーは既存のインターネット接続環境で今まで以上に1080p HDストリーミングを視聴できます。
・簡単な設定： デジタル ハイビジョンTVのHDMI端子にスティックを挿し、電源アダプターをコンセントにつなぎ、 Wi-Fiに接続する、簡単な設定でストリーミングを楽しめます。付属の音声認識リモコンで好みのコンテンツを探すことができるほか、パーソナライズされたレコメンデーション機能を通じて、ユーザーに合ったお勧めコンテンツをホーム画面で直接、選択できます。さらに小型端末なため、あらゆる場所に持ち運びでき、自宅を離れても好みのコンテンツを視聴することができます。
Amazon Fire TV Stickの人気の機能と利用法
・大画面で写真を楽しむ
自宅のデジタル ハイビジョンTVで、自身が撮影した写真や動画を楽しめます。Amazon Fire TV Stickのスライドショー機能を利用して、好きな写真を選び、Fire TVのスクリーンセーバーのアルバムとして選択するだけです。スマートフォンやタブレット端末で撮った写真や動画を自動的にAmazon Cloud Driveにアップロードすることもできるため、クラウド経由でFire TVにすぐに映すことができます。
・リビングルームで音楽を聴く
Fire TVでAmazon Musicの楽曲を聴くことができます。Amazonで楽曲を購入すると自動的にFire TVのMusic欄に保存されるため、同時にスマートフォンやタブレット端末でも楽しむことができます。
・スマートフォンやタブレットにあるTV番組や映画をFire TVにミラーリング
スマートフォンやFire OSのタブレットにある動画やTV番組、音楽、写真などを端末の小さな画面でなく、ディスプレイミラーリング機能を利用してリビングルームにいる全員と共有できます。
・ASAP機能による瞬時のストリーミング再生
再生を押すと、瞬時にストリーミングが再生されます。ASAP（Advanced Streaming and Prediction）機能により、視聴リストとお勧めに基づいて視聴したい映画やTV番組を予測し、再生を押す前に再生の準備を整えます。この機能は、ユーザーの視聴履歴に基づいてパーソナライズ化され、視聴傾向が変わるたびにその変更が適応されていきます。使用頻度が増すたびにキャッシング予測がより良くなるため、Fire TVを利用するほど、この機能は向上します。
・Whispersyncでコンテンツを同期
AmazonのWhispersync機能は、ユーザーの所有するデバイスのすべてを通して、ユーザーの動画や音楽のライブラリーを同期させます。例えば、FireタブレットやiPhoneで映画を見始め、帰宅後にFire TVでその続きを観ることができます。Whispersync機能がサポートされたゲームでは、デバイスを通して同期されるため、いつでも続きを楽しむことができます。
豊富なコンテンツ
・プライム・ビデオ
年会費3,900円（税込）のAmazonプライムにご加入いただくと、数千本の映画とTV番組のストリーミング再生に無制限でアクセスできます。この中には、国内外の映画やTV番組のほか、人気のアニメ、音楽コンサート、バラエティ番組などが含まれます。
・Hulu、GYAO!、Netflixなどの映画やTV番組
Fire TVではHulu、GYAO!、Netflixなどで配信される国内外の映画やTV番組を容易に視聴できます。
・レンタルや購入が可能な豊富な映画やTV番組の品揃え
新作から超大作まで数万ものタイトルが揃うAmazon ビデオを通じて、好みの作品をレンタル、あるいは購入できます。
・高品質ながら低価格なゲーム
Fire TVでは、Crossy Road、PAC-MAN 256など家族全員が楽しめるカジュアルなゲームを簡単に利用できます。さらに、人気のゲームや無料のゲームも多数お楽しみいただけます。
※Amazon Fire TV Stick 音声認識リモコン付属の価格はAmazon.co.jpでの税込販売価格です。
本書中の登録商標は各登録者の商標です。
続きを読む
2017年02月22日（水） (アマゾンジャパン合同会社)
Amazon Fashionは、本日2月22日、Amazon Fashion Week TOKYO（AFWT）において、”AT TOKYO” プログラムを開催することを発表しました。
このプログラムは、3月10日にwww.amazon.co.jp/fashionに新しく登場する”AT TOKYO Store” のローンチを記念すると同時にAmazon Fashion がセレクトした3ブランドのファッションショーやイベントをAFWT 期間中に開催するものです。今シーズンAmazon Fashion が注目したのはそれぞれに東京らしさを表現している3ブランド、BEDWIN & THE HEARTBREAKERS、GROWING PAINS、HOUSE_COMMUNE。
Amazon Fashionバイスプレジデントのジェームズ・ピータースは次のように述べています。
「”AT TOKYO” プログラムを開催することで東京の優れたブランドやデザイナー達とパートナーシップを組めることを大変嬉しく思います。AFWT のメインスポンサーとして、日本のファッション・コミュニティを引き続きサポートし、また、日本で活躍するデザイナーにグローバルなプラットフォームを提供する役目を果たしたいと考えています。」
また”AT TOKYO” プログラムではAmazon Fashionのサイト内コンテンツとして“My Amazon“ （マイ アマゾン）を展開します。“My Amazon“ （マイ アマゾン）ではAmazon.co.jp で扱っている商材の中から、デザイナーやインフルエンサーが自身の東京ライフスタイルに欠かせない書籍、映画、家電、ファッションなどのアイテムをセレクトしたキュレーションページを提供します。
＜Amazon Fashion Week TOKYO期間中（3/20-3/25）の”AT TOKYO” イベント開催内容＞
3月20日（月） GROWING PAINSファッションショー 会場：渋谷Contact
3月21日（火） HOUSE_COMMUNEファッションショー 会場：アンダーズ東京
3月22日（水） BEDWIN & THE HEARTBREAKERSショー 会場：SOUND MUSEUM VISION
ブランドプロフィールおよびデザイナーからのコメントは以下のとおりです。
【BEDWIN & THE HEARTBREAKERSについて】
BEDWIN & THE HEARTBREAKERSの精神は、世界中の都市を旅して集めた文化や様式の中から生まれました。ポップとインディーズ、フォーマルとストリートウェアの両方、スリーピースアンサンブルまで幅広いスタイルを持つBEDWIN は2004年秋／冬シーズンに生まれ、シンプルなアメリカの伝統をベースとし、経験によって新たに再構築されたディテール、清潔感がありながら個性的なスタイル、カジュアルさをも兼ね備えたフォーマルブランドです。シーズンごとに発表されるBEDWIN の世界観は、歌やアルバムにインスパイアされたシンプルなデザインで表現され、それが最終的にはコレクション全体のテーマとなっています。
BEDWIN & THE HEARTBREAKERS のディレクター渡辺真史氏は次のように述べています。
「東京で10数年前に始めた自分達の小さいアナログなブランドBEDWIN & THE HEARTBREKERS の商品を最新のテクノロジーによって世界の人々に届けることができる。ブランド設立当初は通信販売にすら懐疑的でしたが、時代も自分自身の考え方も変わりました。変わらないのはファッションが好きだということ。ベドウィンでも丹精込めてこだわって作ったものをどのようにお客様に伝えるのが最良か模索してきました。
いろいろ試行錯誤した結果、アナログとデジタルの二つに焦点を合わせて行こうと思いました。そしてデジタルの世界では伝えきれないブランドの世界観、空気感、匂いをお店やショーを通じて伝えていきたいと考えています。今回 ”AT TOKYO” に参加する機会をいただけたことに大変感謝しています。」
【GROWING PAINSについて】
GROWING PAINSはマドモアゼルユリアがそのクリエイティビティを、アーティストとしてのさまざまな視点から提示するファッションブランドです。マルチな才能を持つアイコン的存在のマドモアゼルユリア、世界中の音楽、映画、アンダーグラウンドカルチャー、ムーブメントなど、さまざまなタイプのアートからインスピレーションを得ています。そしてちょっとしたユーモアと、ファッションを自己表現として楽しむすべての人の心を応援するブランドでもあります。
GROWING PAINS のデザイナー マドモアゼル ユリア氏は次のように述べています。
「ブランドを始めた当初からずっと夢見ていたランウェイショーを自分の全てが始まった東京の地で発表出来る事にとてもエキサイトしています。”AT TOKYO” 初のブランドとしてGROWING PAINSが参加させて頂ける事はとても光栄です。GROWING PAINS は毎シーズン音楽やアート、アンダーグラウンドカルチャーやムーブメントからインスパイアされて服作りをしているのでランウェイショーで世界観を思い切り表現したいと思います。
東京という街は世界各国から人が集まり、私も東京をベースにしながら様々な国で活動しているので自分がこれまでに出会った若いクリエイターの仲間と協力し、GROWING PAINS にしか出来ないショーを提供できればと思っています」
【HOUSE_COMMUNEについて】
2014年にデビューしたブランドHOUSE_COMMUNEは、今世紀のトレンド、経済、および文化の変化と共に進化する、デイリーウエアとして着用されるベーシックな服を見直すことをそのコンセプトとしています。そして、日々の生活の中にある本質的だけれども、見逃されがちなものを見つけだそうとしています。
HOUSE_COMMUNEの ディレクター下中美穂子氏は次のように述べています。
「AFWTの”AT TOKYO” に参加する機会をいただけて感謝しています！ ハウスコミューンのブランドコンセプトでもある、『移り行く時代の中で進化を続けるベーシックなアイテムを再考し注意深く見つめ、着心地・品質・ディテール・佇まいを大切にして、普遍でありながらも新しくもあるデイリーウエアを提案する』という部分はそのままに、ファッションをさらにリアルに捉え、様々な視座から『今』を表現し、 世界中のファッションを求めている人々の目に少しでも留るように出来ればと思っています」
Amazon Fashionについて
Amazonにとって、ファッションは急成長分野の一つです。Amazon Fashion はファッションアイテムをオンラインで購入して頂けるサービスを提供しており、お客様の満足度を最大限に向上させるとともにファッション業界に貢献するこ とを重視しています。Amazon Fashion は迅速な配送と30日間無料（一部除く）の簡単な返品サービスを提供しています。幅広い品揃えを提供するというお約束を実現すべく、Amazonのグローバルな市場規模を活用する機会を提供するなど、ファッション業界への貢献と新しいデザイナーの育成に尽力します。
Amazonについて
Amazonは4つの理念を指針としています。競合他社ではなくお客様を起点にすること、創造への情熱、優れた運営へのこだわり、そして長期的な発想です。カスタマーレビュー、1-Click注文、パーソナライズされたおすすめ商品機能、Amazonプライム、フルフィルメント by Amazon（FBA）、アマゾン ウェブ サービス（AWS）、Kindle ダイレクト・パブリッシング、Kindle、Fire タブレット、Fire TV、Amazon Echo、Alexaなどは、Amazonが先駆けて提供している商品やサービスです。
続きを読む
