プレスリリース
EC・通販業界のプレスリリースやニュースリリース情報をまとめ、幅広くご紹介しています
2015年02月24日（火） (LINE株式会社)
LINE、大手EC決済プロバイダーであるイーコンテクストおよびベリトランスとLINE Pay事業における業務提携について基本合意
LINE株式会社（本社：東京都渋谷区、代表取締役：森川亮）は、同社が運営する無料通話・無料メールスマートフォンアプリ「LINE（ライン）」上で展開するモバイル送金・決済サービス「LINE Pay」http://line.me/pay の導入加盟店拡大を目的として、同社の子会社であるLINE Pay株式会社（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：舛田 淳）を通じ、大手EC決済プロバイダーである株式会社イーコンテクスト（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：踊 契三、以下：イーコンテクスト）およびベリトランス株式会社（本社：東京都渋谷区、代表取締役 執行役員 CEO：沖田 貴史、以下：ベリトランス）との業務提携について基本合意いたしましたので、お知らせいたします。
LINE Payは、キャリアやOSに左右されることなく、LINEを通じてユーザー間での送金や、提携サービス・店舗での決済を簡単・便利に行うことができるモバイル送金・決済サービスです。スマートフォン上から面倒な手続きや手間なく簡単に、送金・決済を行える利用シーンの拡大を目指し、2014年12月16日にサービスを公開、同19日にECサイト・デジタルコンテンツ販売サイト・アプリ事業者などを対象に、LINE Pay加盟店の申し込み受付を開始しております。
このたびLINEでは、LINE Pay導入加盟店の拡大を目的に、同社の子会社であるLINE Pay株式会社を通じ、大手EC決済プロバイダーであるイーコンテクストおよびベリトランスとLINE Pay事業における業務提携について基本合意いたしました。
LINE Payでは、サービス公開時よりコンビニおよびPay-easy経由での決済において、イーコンテクストよりシステムの提供を受けておりましたが、このたびイーコンテクストおよびベリトランスと提携し、連携を強化することにより、両社のサービス・システムを既に導入している企業においては、LINE Pay導入にあたって新たに個別での開発をする必要がなくなり、さらに両社からのサポートを受けることで、費用面や作業面での負担を軽減することができるようになります。また、今後の導入検討企業に対しても、相互で営業面での連携も行っていくことで、幅広い事業者によるLINE Pay導入を促進し、新たな顧客獲得を図ってまいります。
LINEでは、今後、パートナーシップのさらなる拡大やユーザーへの各種利用キャンペーンも積極的に実施していくことにより、LINE Pay導入加盟店および決済利用の拡大を図ってまいります。
【イーコンテクスト 概要（平成27年2月23日現在）】
商号：株式会社イーコンテクスト
本店所在地：渋谷区恵比寿南3-5-7 代官山DGビル5F
代表者： 取締役会長 林 郁（株式会社デジタルガレージ 代表取締役 グループ CEO）／
代表取締役社長 踊 契三（株式会社デジタルガレージ 取締役）
主な事業内容：収納代行サービス、送金サービス 等
資本金：1億円
設立：2012年10月1日
【ベリトランス 概要（平成27年2月23日現在）】
商号：ベリトランス株式会社
本店所在地：東京都渋谷区恵比寿南3-5-7 代官山DGビル5F
代表者： 取締役会長 林 郁（株式会社デジタルガレージ 代表取締役 グループ CEO）／
代表取締役 執行役員 CEO 沖田 貴史
主な事業内容：決済情報処理サービス／収納代行サービス／情報セキュリティサービス／広告関連サービス 等
資本金：10億6,845万円
設立：1997年4月24日
【LINE株式会社 概要】
社名：LINE株式会社
所在地：東京都渋谷区渋谷2丁目21番1号 渋谷ヒカリエ27F
設立：2000年9月4日
資本金：125億9,619万円
代表者：代表取締役社長CEO 森川 亮／代表取締役COO 出澤 剛
事業内容：インターネット関連事業・ウェブサービス事業（LINE、NAVER、livedoor）
【LINE Pay株式会社 概要】
社名：LINE Pay株式会社
設立：2014年5月9日
資本金：1億5000万円
代表取締役社長：舛田 淳（LINE株式会社上級執行役員CSMO）
主な事業内容：電子マネーその他の電子的価値情報及び前払式支払手段の発行、
販売並びに管理、電子決済システムの提供及び資金移動業
LINE Pay株式会社では、本事業の運営開始に伴い、下記の協会への加入および事業者登録を行っております。
・第三者型発行者 （登録番号：関東財務局長00669号 ／ 登録日：2014年10月1日）
・資金移動業者 （登録番号：関東財務局長00036号／ 登録日：2014年10月1日）
・一般社団法人日本資金決済業協会 （http://www.s-kessai.jp/ ／入会日：2014年8月6日）
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2015年02月24日（火） (SAVAWAY株式会社)
インターネット関連事業会社のテコラス株式会社(所在地：東京都新宿区、代表取締役社長：嶋田 健作)は、今後のEC支援事業の中核となる、クラウド型ネットショップ一元管理システム「TEMPOSTAR(テンポスター)、以下TEMPOSTAR」の提供を本日より開始します。
日本国内のEC市場規模は、11.2兆円(2013年度)で前年比17.4％増となっており、今後ますますの成長が予測されています（※1）。また、当社が提供している在庫・受注・商品一元管理システムの年間流通総額も、1,869億円(2014年度)になっています。この成長の背景には、店舗のEC化に加え、複数のネットショップの管理作業に追われ、販売促進活動等に注力できなかった運営者の課題を解決してきたことにあります。
この度リリースした「TEMPOSTAR」は、在庫・受注・商品管理と個別インストール型で提供していたサービスを全面リニューアルし、一元管理システムとしてクラウド型で提供します。ネットショップ運営者は、インターネット環境があれば、時間・場所に左右されずに複数のネットショップを一括管理できるようになり、全体管理コストを下げ、販売の機会損失を防ぐことが可能です。これにより、取り扱いの商品点数や店舗を増加させるといった、売上アップに直結する企画・活動に注力することができます。
また、高額な専用サーバの設置を必要としないASPサービスにもかかわらず、各モールのバージョンアップや仕様変更に対応したシステムの個別カスタマイズが可能です。
今後も「TEMPOSTAR」は、決済機能や広告機能の拡充と対応モールの追加により、ネットショップの運営支援を強化していきます。
(※1) 経済産業省「電子商取引に関する市場調査」調べ
■「TEMPOSTAR」サービス概要(http://tempostar.net/）
＜特長＞
1.クラウド型多店舗管理を一元化
楽天、Amazon.co.jp(※2)、Yahoo!ショッピング、ヤフオク!、ポンパレモール、DeNAショッピングといった複数のショッピングモールに出店しているネットショップを一括に管理することが可能な多店舗管理ツールです。また、各モールで用意されたシステムを全く意識することなく、一画面ですべての受注情報を処理、商品情報や在庫情報も一元的に管理することができるクラウド環境のプラットフォームです。
2.カスタマイズしながら随時バージョンアップも適応
クラウドでは困難なカスタマイズを可能にし、さらにバージョンアップも適用されます。これによりモールの仕様変更、機能追加等を継続的に追加更新ができるため、安心して長くご利用いただけます。
3.高負荷の耐える強力なインフラの用意
サーバを冗長化しているため、イベント・セール時も安心してご利用いただけます。
4.便利で使いやすい管理システム
視覚的に分かりやすく、使いやすい操作性の高い管理画面を用意しています。
商品を登録するだけで連動が行えます。
(※2) Amazon.co.jpはAmazon.com,Inc. またはその関連会社の商標です。
＜サービスイメージ図＞
別途参照
＜管理画面イメージ図＞
別途参照
＜料金体系＞
商品課金と受注課金の合計額（※3）がご利用料金となります。合計額が10,000円に満たない場合は、最低月額費用として10,000円の請求となります。受注件数が常に3,000件/月以上となるショップ向けの定額プランも別途ご用意しております。ショップの規模に合わせてリーズナブルにご利用いただくことが可能です。
料金詳細について：http://tempostar.net/plan/
(※3)
●商品課金
登録商品数 月額(税抜)
0～2,000点 2,000円
2,001～5,000点 7,500円
5,001～10,000点 15,000円
10,001点～20,000点 30,000円
20,001点～ ＋15,000円/10,000点
●受注課金
月間受注件数 月額(税抜)
0～600件 25円/件
601～2,000件 20円/件
2,001～10,000件 10円/件
10,001件～ 5円/件
■テコラス株式会社について(https://techorus.com/)
所在地 ：〒160-0022 東京都新宿区新宿6-27-30 新宿イーストサイドスクエア3階
代表 ：代表取締役社長 嶋田 健作
設立 ：2007年4月
事業内容：EC支援事業・データセンター事業・クラウド事業・マネージド事業・セキュリティ事業
【本件に関するお問合せ先】
テコラス株式会社 広報担当
TEL：03-5155-2018 MAIL：co-press@ml.techorus.com
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2015年02月23日（月） (株式会社GL-Plazaジャパン)
上海における高級輸入品スーパーマーケットチェーンGL-Plaza運営を手掛ける全洲超市（上海）有限公司（上海市 董事長 臧迪）は、北外灘・上海国際旅客フェリーターミナル内に中国国有企業である上海国际港务（集团）股份有限公司（SIPG）と共同で、上海自由貿易区を活用した日系企業向け越境ECインフラとして、上海市政府が主導となって進める越境ECスキーム「跨境通」をプラットフォームとしたインフラの提供ならびに、上海の中心地北外灘にある上海国際旅客フェリーターミナル（上海港国際客運中心碼頭）内に専用商業施設の建設を行うことをお知らせします。
上海国際旅客フェリーターミナルでは、2015年5月1日に北外灘保税区を活用した輸入品スーパーマーケット「国客GL-Plaza」をオープンします。「国客GL-Plaza」は、上海のお客様に大変人気のある日本商品を中心とした日・台・韓の輸入商品を豊富な品ぞろえで取り揃えます。保税区を活用した日本商品の直輸入スキームにより、最新商品や人気の既存商品をよりお買い求めやすい価格でご提供することが可能です。
また今回は、輸入品ストアー国客GL-Plazaと併設した「越境EC専用ショッピングモール」を併設します。当施設は、上海市政府が主導となって進める個人輸入インターネット通販スキーム「跨境通」と連携します。
現在、中国において個人がインターネット通販を利用して海外から商品を購入する場合に、「１．個人輸入関税の優遇（50元以下無料）が受けられる ２．保税区域内在庫からの出荷が可能なため送料が安い ３．商品購入後のサポートが受けられる ４．偽ブランドの排除が保証されている」 などのメリットが受けられる仕組みとなっております。そのため、この仕組みを使うことにより、昨年の流通総額が約3,902億円（経済産業省「電子商取引に関する市場調査」より）まで成長している日本から中国へのネット通販による販売金額が、さらに大きな成長をすると見られております。
アメリカのアマゾンドットコム社も「跨境通」を活用したネット通販参加および年内のサービススタートを表明しており、日本でも大手商社の伊藤忠商事がタイの華僑財閥チャロン・ポカパン（ＣＰ）グループと組み参加を表明しております。近年急成長を遂げ50兆円規模にまで成長をした中国Eコマース市場に海外企業が参入する場合の有効な手段となっております。
当社は、このたび、中国国有企業で上海の港湾事業および海運事業を管理運営する上海国际港务（集团）股份有限公司（SIPG）グループ企業上海港国客商业资产管理有限公司と業務提携契約を締結し、この新たな中国向け越境ECスキームを日系企業に提供することとなりました。今回の提携による提供スキームの主な特徴としては、下記の通りです。
１． 国有港湾企業であるSIPG社所有の上海国際旅客フェリーターミナル（上海港国際客運中心碼頭）において開店する日本商品を中心とした輸入品スーパー「国客GL-Plaza」を中心に、日本商品に興味ある上海のお客様を集客する仕組みをご用意します。
２． 上記商業施設内に「跨境通体験区」として、定番商品を中心にサンプル商品を展示するショップを集めたショールーム型ショッピングモールを開設し、直接お客様に商品をアピールすることができます。また、気に入った商品をその場でネット注文して頂けるインフラをご用意します。
３． 保税区倉庫を活用するため、越境ECでありながら通関前の状態での定番商品の上海における在庫を可能にし、即時出荷に対応できる仕組みをご用意します。
４． SIPG社が管轄する日本⇔上海の定期貨物船を利用し、定期的かつ安価に上海に商品を運ぶ船便ルートをご用意します
５． ネット通販を通じて人気のある日本商品をより多く中国へ販売を希望する企業様に対して、中国国内販売するための通関業務や各種ライセンス取得などのサポートをご用意。上海市内に展開する輸入品スーパーマーケットGL-Plaza店舗ネットワークでの販売はもちろん他取引先大手スーパーチェーンへの販売拡大も可能です。
当社は、今後、日本商品を中国へ販売するための入り口である「跨境通」を使った越境ECスキームおよびリアル店舗網を通じ、日本商品を中国へ販売する企業様と、より多くの日本商品をお買い求めされている中国のお客様への橋渡しを通じ、日中の友好的な交易発展に貢献いたします。
以上
＜会社概要＞
【株式会社GL-Plazaジャパン】
本社所在地 東京都港区浜松町1-25-11 宮下ビル3F
取締役社長 臧迪
【全洲超市（上海）有限公司 GL-Plaza】
本社所在地 上海市馬当路222弄1－6号地下1层102单元
資本金 86,352,120RMB
董事長 臧迪
事業内容 中国上海における輸入品スーパーマーケット
チェーンおよびネットスーパー運営
日本からの商品輸入業務
URL http://www.gl-plaza.com/
上海国际港务（集团）股份有限公司（SIPG）
上海国際旅客フェリーターミナル（上海港国際客運中心碼頭）
【上海港国客商业资产管理有限公司】
本社所在地 上海市虹口区东大名路358号315室
総経理 黄海东
事業内容 上海国際フェリーターミナル運営
上海港湾業務
【本件に関するお問い合わせ先】
企業名：株式会社GL-Plazaジャパン
担当者名：庄 金傑
TEL：0354085939
Email:press@gl-plaza.jp
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2015年02月23日（月） (データセクション株式会社)
データセクション、セガネットワークスと業務提携 ～ マーケティング支援ツール「Noah Pass」の更なる進化を目指し、 ソーシャルビッグデータのビジネス活用に関する共同研究開発を開始 ～
データセクション株式会社(本社：東京都渋谷区、代表取締役社長CEO：澤 博史、以下 データセクション)は、株式会社 セガネットワークス(本社：東京都港区、代表取締役社長CEO：里見 治紀、以下 セガネットワークス)と、同社のマーケティング支援ツール「Noah Pass(ノア・パス)」の更なるサービス価値向上に向けた業務提携を発表いたします。
【1】業務提携の内容
セガネットワークスは、スマホやゲームに関する意識や行動特性ごとに分類したペルソナ(※)を独自にまとめており、マーケティング支援ツール「Noah Pass」の新サービスではこのペルソナを活用することで「ユーザーの行動特性に合わせたマーケティング活動が実施できる環境」を構築しています。
今回の業務提携では、データセクションが得意とするソーシャルビッグデータ解析技術を「Noah Pass」に提供し、「どのテレビ番組を見るのか」「どんな飲み物を飲むのか」などゲーム以外の行動特性をペルソナに追加することで、より効果的なマーケティング活動が可能となります。これらを実現するために、データセクションとセガネットワークスは共同で研究開発を行ってまいります。
(※)セガネットワークス ゲームスタイル研究所がまとめた、スマホゲームユーザーやスマホ保有者の、スマホゲーム上や日常生活の行動特性に関する1年以上の研究・分析から独自に分類・抽出した「7つのゲームユーザータイプ」と、「9つのライフスタイルタイプ」。
【2】「Noah Pass」とは
「より良質なゲームを、より多くのお客さまにお届けする」という思想の下、マーケティング活動の効率を向上させ、コストを低減することを目的にセガネットワークスが提供しているマーケティング支援ツールです。
スマートデバイス向けゲームアプリ内にて相互に広告を表示することによる、無償での顧客の相互紹介を主な機能として、約4年前にスタートしました。現在では88社、395本のアプリが本システムに参加し、利用者は8,912万人に上ります。(2015年2月時点)
【3】株式会社 セガネットワークスの概要
株式会社 セガネットワークス
本社所在地： 東京都港区六本木一丁目6番1号 泉ガーデンタワー
代表者 ： 代表取締役社長CEO 里見 治紀
設立 ： 2012年7月2日
資本金 ： 1,000万円
主要事業 ： インターネットその他通信手段を利用した商品・サービスの
企画、開発、設計、販売、配信、管理運営に関する事業
URL ： http://sega-net.com/
【4】当社紹介
データセクション株式会社(東京証券取引所マザーズ市場：証券コード3905)
本社所在地： 東京都渋谷区渋谷2-17-2 太陽生命渋谷ビル7階
代表者 ： 代表取締役社長CEO 澤 博史
設立 ： 2000年7月11日
資本金 ： 405,305千円(2014年12月現在)
事業内容 ： SaaSサービス事業／リサーチコンサルティング事業／
ソリューションサービス事業
URL ： http://www.datasection.co.jp/
※本リリースについて
プレスリリースに掲載されている、サービス内容、価格、その他の情報は、発表日現在の情報です。その後、様々な要因により予告なしに変更となる場合があります。あらかじめご了承ください。
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2015年02月23日（月） (アイティオール株式会社)
企業SNS「企業ネット」、クラウド電話「ナイセン」と連携。業界初、電話連動型SNSへ。会社ホームページ作成・PRができる企業SNSを全面リニューアル。
インターネットメディア事業を展開するアイティオール株式会社（本社：東京都港区、代表取締役：鹿島雄介）は、企業SNS「企業ネット」と、クラウド電話「ナイセン」の連携を行うため、企業ネットの全面リニューアルを行ったことをお知らせいたします。企業ネットは2011年に公開した会社ホームページ作成・PRができる企業SNSで、東京都経営革新の承認を受けている事業（承認番号：20-214）。今回のリニューアルをきっかけに、同社が運営する、スマホで03番号等の固定電話番号で発着信ができるクラウド電話「ナイセン」と連携し、業界初、電話連動型SNSを目指します。なお、ナイセンも東京都経営革新の承認を受けている事業（承認番号：24-173）。
「企業ネット」は、企業様、店舗様、個人事業主様向けの企業PRを目的としたSNSで、会社情報、採用情報、プレスリリース、運営しているウェブサイトなど、様々な情報を配信可能。企業は会社名や住所など、必要な情報を登録するだけで、企業ネット上に会社紹介ページを作成でき、それと同時に会社ホームページ自体の作成も行うことができます。独自ドメインの利用も可能。また、主に社内利用を目的とした、ユーザー間のメッセージ機能、社内スケジュール共有なども充実しており、基本機能は無料で利用できます。
◆企業ネット⇒ http://www.kigyou.net
「ナイセン」は、IP電話の特徴を最大限に生かしたクラウド電話。ビジネスフォンでいう主装置やPBX機能をクラウド上に置くことで、事務所内に主装置やPBXを設置する必要がなく、インターネット環境（光回線、ADSL、Wi-Fi、LTE、3G回線等）があれば、場所・端末を選ばずに03 / 06 / 0120 / 050番号などの固定電話番号を利用でき、クラウドの特性により多くの機能が使える次世代の電話サービスです。例えば、当社は東京と宮城県に事務所がありますが、このように物理的に拠点が離れていても、転送機能を使わず仙台で電話を着信、03の電話番号で発信も行い、同じオフィス内でビジネスフォンを利用しているかのような感覚で、内線取次ぎ等もできるようになっております。もちろん内線電話間の通話料金、転送費用等はかかりません。導入費用は初期10,000円、月額2,000円からで、手軽なCTI機能としてもご利用いただくができます。
◆ナイセン⇒ http://naisen.jp
【２サービス連携の目的】
今後、この両サービスを連動させることで、例えば、以下のようなことを行うことができるようになります。
・電話業務で担当不在時、メールやメモで行っていた連絡などを、クリック１つでお知らせ。
・発着信履歴にメモを残すことで、いつ誰がお客様とどういう話をしたのかを記録。
・電話着信時、PC画面にポップアップ通知アプリを使うことで、社内の電話着信音を無音に。
・ウェブ画面から、電話の発着信の実行。
など、順次機能を追加。これまでの電話業務で不自由だったことを全て解決していきます。
■企業ネットの特徴・機能一覧 http://www.kigyou.net
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◆活用事例
【会社ホームページを所有の企業様】
既存の会社ホームページを企業ネットに登録して無料PR。採用情報、リリース、運営ウェブサイト情報を無制限で配信。
【会社ホームページを所有ではない企業様】
会社ホームページ（PC、モバイル、スマートフォン）の作成・更新・維持が完全無料。独自ドメインの設定も可能。専門的な知識は不要で、テキスト入力、画像アップロード、デザイン選択という基本的な操作で本格的会社ホームページを作成。
◆基本機能一覧
・会員登録された個人のプロフィールページ作成
・会社単位の紹介ページ作成
・無料会社ホームページ作成（PC、モバイル、スマートフォン。独自ドメイン利用可）
・ビジネスディレクトリ機能（会社情報、採用情報、プレスリリース、運営ウェブサイト等を配信）
・グループウェア、メッセージ機能等のSNS機能 他
■ナイセンの特徴・機能一覧 http://naisen.jp
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◆導入事例
・複数拠点を持つ企業様が、会社全体の電話番号を統一し、電話業務をスムーズに。
・海外から日本国内への電話、国内から海外出張中の担当への通話料金が国際電話不要に。
・広大な敷地内での内線電話取次ぎを、スマートフォンで行うようにし、担当者の移動を軽減。
・個人病院様等で、自動的に時間外アナウンスを行うために廉価版（ナイセンlite）を導入。
・高価な主装置やビジネスフォンを必要としないので、起業直後や、部署立ち上げ時に導入。
・電話番号も複数持てるので、0120 / 03 / 050をサービスごとに簡単使い分け。
・場所を問わず、同じ電話番号から発着信できるので、個人宅でコールセンター業務を行う。
などなど、利用方法は業種問わず多岐にわたります。
◆基本機能一覧
・拠点間通話／内線通話料24時間無料
・外線着信時に一斉呼び出し、同時発着信可能
・電話を他の内線電話に取次ぎ・転送および外線転送が可能
・PC・スマホ・IP電話機（SIP対応）で発着信可能
・複数電話番号の設定が可能（着信時、発信者番号と着信者番号が表示されます）
・03 / 06 / 050 / 0120 / 0800局番を使用しての発着信が可能
・着信ルール設定（留守番電話、番号別鳴りわけ、曜日時間別自動応答、自動転送、着信拒否等）
・企業ネット電話帳登録先相手名通知
・着信時PC画面ポップアップ通知
・全通話録音（1000分または2か月分まで、希望者に無償提供）
・通話モニタリング・ウィスパリング機能（オプション機能）
・音声ガイダンス・IVR機能（オプション機能）
◆ご利用料金（(1)+(2)、料金は税抜き表示）
(1)naisen料金（アイティオールと契約、初期費用はいずれも10,000円）
・ナイセンlite ・・・ 月額2,000円（1内線、留守番電話等の機能利用中心）
・ナイセンpair ・・・月額5,000円（2内線、小規模事業者向け）
・ナイセンpro ・・・ 月額10,000円（5内線以上、中規模事業者以上向け）
※東京赤坂の住所付きの起業化支援プランもあり。
(2)外線通話料金（フュージョン・コミュニケーションズ社と契約）
050番号の場合：初期費用500円・月額380円。03/06番号の場合：初期980円・月額1,000円。
通話料金は固定電話宛(8円/3分)、携帯電話宛(15.9円/1分)、FUSION IP-Phone同士は無料
※詳しくはウェブをご確認ください。
■会社概要
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◆アイティオール株式会社
【東京本社】 〒105-0013 東京都港区浜松町一丁目2-17 ストークベル浜松町ビル7F
TEL: 03-4455-7448 FAX: 03-5777-2022
【仙台支社】 〒980-0811 宮城県仙台市青葉区一番町一丁目1-8 青葉パークビル6F
TEL: 本社と同じ（naisen） FAX: 022-398-3579
【代 表 者】 代表取締役 鹿島 雄介
【設立年月】 2007年4月11日
【資 本 金】 2000万円
【Ｕ Ｒ Ｌ】 http://www.itall.co.jp
【事業内容】
・ウェブシステム開発、ウェブデザイン制作、ＳＥＯを含むITコンサルティング
・保有するインターネットドメインを基盤としたインターネットメディアの展開
・ジュエリー通販事業
【その他運営サイト】
・web制作・EC構築等、受託開発窓口「ウェブ制作.net」 http://www.webseisaku.net
・ジュエリーショップ「オールジュエリー」 http://www.alljewelry.jp
・検索ワード間違い変換サイト「間違い.net」 http://www.machigai.net
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＜本プレスリリースに関するお問い合わせは下記までお願いします。
アイティオール株式会社 広報担当：井上真樹
電話番号: 03-4455-7448 FAX番号:03-5777-2022 E-mail:publicity@itall.co.jp
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2015年02月20日（金） (株式会社パルコ)
パルコグループでWebコンサルティング事業を運営する株式会社パルコ・シティ（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：川瀬賢二、以下「パルコ・シティ」）では、鹿児島ターミナルビル株式会社（鹿児島県鹿児島市、代表取締役社長：大隈信彦）が運営する九州有数の商業施設アミュプラザ鹿児島でショップブログ連携型ネット通販サービス『アミュカゴ』の提供をスタートさせました。
『アミュカゴ』は、株式会社パルコ（本部：東京都渋谷区、代表執行役社長：牧山浩三）が2014年にスタートさせた『カエルパルコ』の仕組みを使った初の導入事例となります。
ショップスタッフが店頭在庫で商品登録・オンライン販売をおこない、ブログを使ってWEB接客ができるネット通販サービスです。
□サービス名称：アミュカゴ
□サービス開始日時：2015年2月18日（水）
□サービス開始時の参加ショップ：計8ショップ
□サービス提供商業施設：アミュプラザ鹿児島
□アミュプラザ鹿児島公式サイト：http://www.amu-kagoshima.com/
『アミュカゴ』は、アミュプラザ鹿児島公式WEBサイト内にあるテナントが発信する情報ショップブログに商品の（1）店頭お取り置きと（2）オンライン注文が可能な機能を追加。同機能につきましては、パルコ・シティが提供する商業施設向けWEBマネジメントシステム『ＳＣコンシェルジュ（R）Web（ウェブ）』と約20万ショップが利用する日本有数のeコマースプラットフォーム『STORES.jp』（運営：株式会社ブラケット）との連携により独自に構築いたしました。
初期導入サポートは全面的にパルコ・シティが支援をおこなっています。今後パルコ・シティでは、ショップブログ連携型ネット通販サービス『カエルブログ』を、商業施設のネット通販サービス拡大の需要を見据え、全国の商業施設への導入を支援してまいります。
【アミュプラザ鹿児島 概要】
所在地：鹿児島県鹿児島市中央町1-1
運営者：鹿児島ターミナルビル株式会社
施設概要： 鹿児島中央駅直結の複合商業駅ビル。2014年9月26日、新館「プレミアム館」がオープン。同時に本館のリニューアルも実施した。これにより、「東急ハンズ」や「SHIBUYA 109 KAGOSHIMA」のほか、九州初・鹿児島初の36店舗を含む75店舗がオープンした。今後は『アミュカゴ』の随時参加ショップの拡大を予定。お客様に商品を購入いただける機会を増やし、販売チャネルの拡大を目指す。
URL： http://www.amu-kagoshima.com/
【株式会社ブラケット 会社概要】
所在地 ：東京都渋谷区神南1-20-15-2F
代表者 ：代表取締役兼CEO 光本 勇介
設 立 ：2008 年10 月10 日
事業内容：インターネットビジネスの企画・開発・運営、マーケティング、プロモーション、コンテンツの企画・制作
『STORES.jp』のサービス概要
「STORES.jp（ストアーズ・ドット・ジェーピー）」は、ウェブサイト制作の知識を全くお持ちでない方でも、
簡単にオンラインストアを作ることができるサービス。新規登録から開業までに要する時間は最短2 分で、
世界でひとつだけのオンラインストアをオープンでき、現在20 万店以上のストアが開設されている。
2013 年グッドデザイン賞受賞。
URL： https://stores.jp/
本件に関するお問い合わせ
株式会社パルコ・シティ 広報担当
TEL：03-3477-8910／Email：otoiawase@parco-city.co.jp
URL：http://www.parco-city.co.jp/
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2015年02月20日（金） (リンクシェア･ジャパン株式会社)
楽天グループのリンクシェア・ジャパン株式会社（本社：東京都品川区、代表取締役社長：濱野 斗百礼、以下「リンクシェア・ジャパン」）は、HIKAKIN(ヒカキン)、ジェットダイスケなどの国内トップクラスのYouTuber（ユーチューバー）（※注1）のマネジメント・サポートを行うUUUM（ウーム）株式会社（本社：東京都港区、代表取締役：鎌田 和樹、以下「UUUM」）と業務提携し、本日から、UUUMが運営する｢UUUMネットワーク｣に参加するYouTuberと連携したオリジナル広告メニューの提供を開始します。
オリジナル広告メニューは、チャンネル登録者数や動画コンテンツ内容などをもとに厳正な審査を通過したYouTuberが参加する｢UUUMネットワーク｣を介して、YouTuberに｢リンクシェア アフィリエイト｣と｢TG アフィリエイト｣を利用する広告主の商品やサービスのプロモーション案件情報を紹介し、タイアップ動画制作等を行うものです。なお、本メニューは、アプリプロモーションも対象とします。
本メニューにより広告主は、YouTuberのチャンネル(※注2)に登録しているファンを含めたYouTubeユーザーに対するプロモーションが可能となり、商品やサービスへの理解や購買意欲を高めることが期待できます。またYouTuberは、｢リンクシェア アフィリエイト｣と｢TG アフィリエイト｣を利用する大手広告主等のプロモーションを行うことが可能となり、動画制作活動を通じた収益化の機会を増やすことができます。
YouTubeは、情報を積極的に発信したり共有したりするユーザーが多く利用しています。ユーザーに高い影響力を持つYouTuberとの連携に対する企業からの期待は高まっています。リンクシェア・ジャパンは、このような広告主のニーズを踏まえ本サービスを提供することにしました。
リンクシェア・ジャパンは、今後も消費者の様々な生活シーンに合わせた広告主の情報発信機会を提供することで、広告主の収益拡大とデジタルマーケティング全体の最適化に貢献してまいります。
オフィシャルサイト：http://www.linkshare.ne.jp/info/pr/uuum/
注1： YouTuber(ユーチューバー)： 主に動画共有サイトYouTube(ユーチューブ)上で独自に制作した動画を継続して公開している人物や集団を指す名称
注2： 動画制作者がアップロードした動画などを一括で表示するプロフィールページのこと
【リンクシェア・ジャパン株式会社(LinkShare Japan)とは】
リンクシェア・ジャパンは、楽天グループのB2B（Business to Business)マーケティング会社として、大手のECサイトや金融サイトを主要顧客とし、ROI（投資対効果）の高いオンラインマーケティングサービスを提供しています。日本の他に米国・英国・オーストラリア・ブラジル・フランス・ドイツ・シンガポールの8カ国にオフィスを構え、顧客には数多くのグローバルブランドを有しています。
商号 リンクシェア･ジャパン株式会社
代表者 代表取締役社長 濱野 斗百礼
所在地 東京都品川区東品川4-13-9 楽天タワー2号館
設立年月日 2004年12月24日
主な事業内容 パフォーマンスベースのオンラインサービス事業
URL http://jp.linkshare.com/
【UUUM（ウーム）株式会社とは】
UUUMは2013年に業界初のユーチューバーマネジメント企業として設立。HIKAKIN、瀬戸弘司、佐々木あさひなど、トップクラスのYouTuberをマネジメントしています。現在、その活動は幅・深さ共に広がり、テレビCMのプロデュース、大手企業との新たな取組み、マスメディアとのコラボ、YouTuberイベントの企画・運営など、動画のアウトプットを軸に、YouTubeでの活動にとどまらずメディアという分野から活動範囲を広げています。
商号 UUUM（ウーム）株式会社
代表者 代表取締役 鎌田 和樹
所在地 東京都港区六本木 6-10-1 六本木ヒルズ森タワー 34階
設立年月日 2013年 6月
主な事業内容 ネットタレントマネジメント事業、Youtube動画製作サポート事業
URL http://www.uuum.jp/
【本件に関するお問い合わせ】
リンクシェア･ジャパン株式会社 広報（担当：江崎）
Tel：050-5817-5113・Mail：lsj-press@linkshare.com
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2015年02月20日（金） (株式会社ブログウォッチャー)
ビーコンを使って大型商業施設や小売店向けに来店者のログ分析やレポート機能を持つ「プロファイルパスポートANALYTICS」を提供開始
リクルートグループの株式会社ブログウォッチャー（本社：東京都中央区、代表取締役：淺野 健）(http://www.blogwatcher.co.jp/)は、大型商業施設や小売店に向けた来店者のログ分析やレポート機能「プロファイルパスポート ANALYTICS」を提供開始いたしました。
【プロファイルパスポートANALYTICS】
プロファイルパスポートSDK（※1）より検知ログを集収し、Treasure Data Service(トレジャーデータサービス)（※2）を使ってデータ収集・加工を行います。その後、Tableau Software（※3）を使って、店舗のCRM情報と連携することにより来店行動ログを会員属性毎にグラフ表示する機能を提供いたします。
株式会社ブログウォッチャーでは、今後もスマートフォンに特化したO2Oソリューションの開発を行い、更なるサービス拡充に努めてまいります。
※1 プロファイルパスポートSDK
プロファイルパスポートSDKが導入されたスマートフォンアプリを利用していて、且つ、位置情報取得についてユーザー許諾を得た端末がログ送信配信対象となります。
※2 Treasure Data Service (トレジャーデータサービス)
ビッグデータを一定の月額課金で収集・保管・分析するクラウド型データマネジメントサービスです。
※3 Tableau Software
Tableauは、ドラッグアンドドロップの簡単なマウス操作でデータ分析できるビジュアル化ツールです。すでに世界で 26,000 社を超えるお客様が Tableau を導入しています。
■株式会社ブログウォッチャー 会社概要
社 名 株式会社ブログウォッチャー
所在地 東京都中央区八重洲2-3-1 八重洲信託銀行八重洲ビル4階
設立日 2007年4月2日
代表者 代表取締役 淺野 健
事業内容 ユーザープロファイルを活用したライフログ活用事業
サーチヒストリーを元にした行動分析ソリューション提供事業
U R L http://www.blogwatcher.co.jp/
■関連リンク
株式会社ブログウォッチャー（http://www.blogwatcher.co.jp/）
プロファイルパスポート（http://www.profilepassport.jp/）
トレジャーデータ株式会社（http://www.treasuredata.com/jp/）
Tableau Japan株式会社（https://www.tableau.com/ja-jp）
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2015年02月19日（木） (株式会社オプティム)
トータル電子雑誌サービス「タブレット使い放題・スマホ使い放題」 サイゾー、マガジンハウスとの新たな業務提携、 集英社との提携拡大について
ビジネス向けスマートフォンアプリ・タブレットアプリのマーケットリーダーである株式会社オプティム（以下 オプティム）は、トータル電子雑誌サービス「タブレット使い放題・スマホ使い放題」のコンテンツ供給について、新たに「サイゾー」の株式会社サイゾー、「Hanako」の株式会社マガジンハウスと業務提携いたします。また、サービス開始当初からのコンテンツ供給元である、「週刊プレイボーイ」、「non・no」の集英社と業務提携の拡大を行います。
これにより、「タブレット使い放題・スマホ使い放題」で読み放題となる雑誌が新たに19誌追加になり、合計111誌、350冊※1の人気雑誌が最大1年分フルコンテンツでご利用いただけます。
■世界初の定額制 トータル電子雑誌サービス「タブレット使い放題・スマホ使い放題」とは
「いつでも、どこでも、気軽に」をコンセプトとし、「人気雑誌350冊読み放題サービス」、「端末保証サービス」、「家族共有カメラアプリ」、「クラウドストレージサービス」、「ネットプリントサービス」が月額500円※2からご利用いただける、世界初※3の定額制トータル電子書籍サービスです。両サービスは、オプティムが、ビジネス用スマートデバイス管理サービスなどで培った技術や、スマートデバイスの管理を行うプラットフォームのノウハウを駆使して作られているため、安心安全かつ快適にご利用いただけるサービスになっています。さらに、両サービスとも同一のアカウントをご利用いただけるため、通勤・通学の移動時間には「スマホ使い放題」を利用し、自宅では「タブレット使い放題」を利用するなど、1つのアカウントを利用シーンにあわせて使い分けることが可能となります。
■「タブレット使い放題・スマホ使い放題」の特長
人気雑誌350冊は、経済情報、芸能・エンタメ、ファッション、食、生活情報、旅行、スポーツなど、ビジネス誌から趣味まで幅広い雑誌を取り揃えており、いつでも、どこでも、何度でもバックナンバーを含め自由にお読みいただくことができます。端末にダウンロードしてしまえばオフラインでもお読みいただけます。また、一部の内容しか読むことができないなどの制限はなく、1冊まるごと、全てお読みいただけます※4。
端末保証サービスは、端末をうっかり落としてしまった時や、水没させてしまった時などにも、自己負担金無しで端末の修理を行うことができ、多様な利用シーンに対応した手厚い保証を受けることができます※5。
「家族共有カメラアプリ」、「クラウドストレージサービス」は、無料で提供を予定※6している家族共有カメラアプリ「家族カメラ」に搭載されており、お子さんや親御さんの写真をご家族間、ご友人間で写真を共有することができます。クラウドストレージに保存を行うので、端末を破損した際や、機種を変更して端末が新しくなった場合でも、すぐに新しい端末で写真をご覧いただけます。また、ご自宅のパソコンに取り込んでご覧いただくこともできます。
「家族カメラ」で撮影したお気に入りの写真を、ネットプリントサービスで月15枚まで無料で印刷できます※7。
以下、このたびの提携に対しての、出版社のコメントになります。
■出版社の書籍とコメント（50音順、敬称略）
株式会社サイゾー
提供雑誌：「サイゾー」
我々は24時間365日、膨大な情報にさらされています。 増え続ける情報の中から“検索できない真実”を。「視点をリニューアルする情報誌」というコンセプトのもと、 ジャーナリズムより柔軟で、エンターテインメントよりも鋭く、「サイゾー」は読むほどに世の中を見る目がクリアになるハイスペックな情報をお届けしています。
コメント
新しい枠組みでの「サイゾー」配信によって、多くの新しい読者様に出会えることを期待しております。また、本誌が読者様の新たな「視点」のきっかけとなれましたら幸いです。
株式会社集英社
提供雑誌：「non・no」、「Seventeen」、「MORE」、「BAILA」、「MAQUIA」、「SPUR」、「LEE」、「Marisol」、「éclat」、「MEN’S NON-NO」、「UOMO」
ノンノモデルたちが登場するファッションやビューティー、エンタメ、恋愛、人間関係など20代前半の女性たちが知りたいこと満載のファッション誌。もちろん同世代の女性たちに最もよく読まれている女性誌です。
コメント
この度、女性ファッション誌9誌、男性ファッション誌2誌を配信させていただくことになりました。おしゃれをすることで得られる高揚感や感動を、これまで体験することが少なかったみなさまにファッション誌を読んでいただくきっかけになることを願っています。
株式会社マガジンハウス
提供雑誌：「Hanako」、「Hanako FOR MENシリーズ」 2誌、「Hanako特別編集シリーズ」 4誌
ちょっと素敵な生活を送りたい女子のためのライフスタイル誌。グルメ、エリア、ビューティ、ファッション、酒、スイーツ、雑貨、エンタテインメントetc.
女子がリアルに楽しめる情報をテーマにあわせて特集していきます。首都圏のお店情報に加えて、鎌倉、京都、沖縄など東京以外の特集や、ハワイなどの海外の特集号もございます。
コメント
「マガジン」＝「雑誌」を社名に持つ、文字通り「雑誌」が主力の当社は今年で創立70周年を迎えます。このような節目の年にオプティム様がご提供する画期的な本サービスに参加できたことを嬉しく思うと共に、より多くの読者の方々に喜んでもらえることを期待しております。まずは「Hanako」のバックナンバーや「Hanakoムック」から、ご提供させていただきます。
このたび提供開始する「タブレット使い放題・スマホ使い放題」は、以下のタブレット・スマートフォンでご利用いただけます。
■システム要件
iPadシリーズ：iOS 6.0以上
iPhone：iOS 7.0以上、iPhone 5以上
Android™： Android™ 4.0以上、1GB以上のRAM
詳しくは下記当社サイト、App StoreもしくはGoogle Play™にて、「タブホ」で検索してください。
「タブレット使い放題・スマホ使い放題 powered by OPTiM」製品ページ：
http://www.optim.co.jp/tabuho
※1 バックナンバー（準新刊）中心の読み放題サービスであるため、雑誌の数は増減することがございます。
※2 販売パートナーにより、価格は異なります。また、App Store、Google Play™にてご購入の際には、端末保証サービスをご利用いただけません。
※3 2014年11月19日時点、当社調べ。「人気雑誌読み放題サービス」、「端末保証サービス」、「家族カメラ」、「クラウドストレージサービス」、「ネットプリントサービス」がまとめて利用できる、トータル電子書籍サービスとして。詳細は以下のWebサイトをご確認ください。
http://www.optim.co.jp/news-detail/14156
※4 出版社の意向により、一部のコンテンツが閲覧できない状態のものもございます。
※5 端末保証サービスの詳細については、当社Webサイトをご確認ください。
※6 提供開始時には別途当社Webサイトにてお知らせいたします。
※7 ネットプリントジャパン株式会社様より送付されます。また、配送には別途費用が必要となります。
【オプティムの目指す、オプティマル事業とは】
～Optimal【形】最適な、最善の、最も有利な～
急速なインターネット普及に伴い、これまでネットを利用したことのないユーザーがネットを利用する機会が増えており、このユーザー層にとって現状のネットは必ずしも使いやすいものではありません。このような状況にあって、ネットを空気のように快適で、息をするように無意識に使えるサービス・インフラに変えていく。オプティマル事業とは、そのためのオプティム独自の最適化技術によるサービス事業の総称です。
製品情報： http://www.optim.co.jp/products
Facebookページ： http://www.facebook.com/optimjpn
Twitterページ： https://twitter.com/optim_jpn
【株式会社オプティムについて】
商号： 株式会社オプティム
上場市場： 東京証券取引所マザーズ
証券コード： 3694
URL： http://www.optim.co.jp
佐賀本店： 佐賀県佐賀市高木瀬町東高木223番地1
東京本社： 東京都港区愛宕2丁目5番1号 愛宕グリーンヒルズMORIタワー 19階
代表者： 菅谷 俊二
主要株主： 菅谷 俊二
東日本電信電話株式会社
富士ゼロックス株式会社
設立： 2000年6月
資本金： 411,356千円
主要取引先： 日本電信電話株式会社、東日本電信電話株式会社、西日本電信電話株式会社、エヌ・ティ・ティ・コムウェア株式会社、株式会社エヌ・ティ・ティ エムイー、株式会社NTTぷらら、株式会社大塚商会、シャープ株式会社、株式会社ピーシーデポコーポレーション、KDDI株式会社、キヤノンマーケティングジャパン株式会社、パナソニックソリューションテクノロジー株式会社、富士ゼロックス株式会社、リコージャパン株式会社、ソースネクスト株式会社、株式会社インプレス、BBソフトサービス株式会社など (順不同)
事業内容： ライセンス販売・保守サポートサービス（オプティマル）事業
（クラウドデバイスマネジメントサービス、リモートマネジメントサービス、
サポートサービス、その他サービス）
【Copyright・商標】
※記載の会社名および製品名は、各社の登録商標および商標です。
※iPad、App Storeの名称およびそのロゴはApple Inc.の米国およびその他の国における商標または登録商標です。
※iPhone 商標は、アイホン株式会社のライセンスに基づき使用されています。
※IOSは、Cisco の米国およびその他の国における商標または登録商標であり、ライセンスに基づき使用されています。
※Android™、Google Play™はGoogle Inc.の商標です。
※本プレスリリースに記載された情報は、発表日現在のものです。商品・サービスの料金、サービス内容・仕様、お問い合わせ先などの情報は予告なしに変更されることがありますので、あらかじめご了承ください。
【本件に関する報道機関からのお問合せ先】
株式会社オプティム マーケティング広報担当 村上
TEL: 03-6435-8570 FAX: 03-6435-8560
E-Mail: press@optim.co.jp
タブレット使い放題・スマホ使い放題 powered by OPTiM:
http://www.optim.co.jp/tabuho
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2015年02月19日（木） (株式会社エニグモ)
◆特集ページ
http://www.buyma.com/contents/wedding/?af=601
◆特集概要
春の結婚式シーズンにむけて、パーティードレスやシューズ、アクセサリー類の人気が高まっています。国内ではドレスアイテムの取り扱いが限られており入手困難ですが、BUYMAではお洒落なドレスやパンプスなど、パーティーシーンで使えるトータルアイテムが世界中から17,000点以上と豊富に揃います。1万円以内で購入できるプチプラ系ブランドや、華やかなクラッチバック、普段使いもできるパールモチーフのアクセサリーやビジュージュエリーなど、価格帯やデザインも幅広く、お好みに合わせてお選びいただくことができます。また、特集内では結婚式での服装マナーや、花嫁の方にニーズのあるウェディングアイテムもあわせて紹介しており、主役からゲストまでブライダルシーンで参考になる情報が満載です。特集内容になっております。
◆BUYMA一押しのブライダル・パーティーアイテムをご紹介
・1万円以下で買える海外のお洒落な「プチプラドレス」
http://www.buyma.com/r/-C3251O1/?pc=0-10000&af=601
・ショルダーにもクラッチにもなる「チェーン付き2wayバッグ」
http://www.buyma.com/r/-C3255O1/%E3%83%81%E3%82%A7%E3%83%BC%E3%83%B3/?af=601
・2015年トレンドのアクセサリー「バックキャッチピアス」
http://www.buyma.com/r/-C2107O1/%E3%83%90%E3%83%83%E3%82%AF%E3%82%AD%E3%83%A3%E3%83%83%E3%83%81%20Spirituel/?or=on&af=601
・世界中の女性が憧れる「Vera Wang(ヴェラウォン)」のドレス
http://www.buyma.com/r/_VERA-WANG-%E3%83%B4%E3%82%A7%E3%83%A9%E3%82%A6%E3%82%A9%E3%83%B3/-C3251O1/?af=601
・露出を控えめにしたり、温度調節に便利な「ボレロ・ショール」
http://www.buyma.com/r/-C3252O1/?af=601
【 BUYMA(バイマ) 】 http://www.buyma.com/
BUYMA(バイマ)は、世界114カ国に在住する6万人以上のパーソナルショッパー(出品者)から世界中の魅力的な商品をお得に購入できる、これまでにない新しいソーシャル・ショッピング・サイトです。会員数は210万人を突破、取扱ブランド数は5,800を超え、日本未上陸ブランド、国内完売アイテムをはじめとした世界中のファッショントレンドアイテムからコスメ、インテリア雑貨まで幅広く揃っています。
※iPhone版のアプリ（無料）はこちらからダウンロード
https://itunes.apple.com/jp/app/buyma/id824042539
【 BUYMAで活躍するパーソナルショッパーとは 】
自分のセンスや感性を活かし最新のトレンド情報をキャッチし、お客様の嗜好に合わせてスタイリングやアイテムを紹介するなど、より一層ショッピングを楽しめるよう買い物をサポートするスペシャリストです。BUYMAでは、世界中で活躍するパーソナルショッパー一人ひとりのホスピタリティ溢れるサービスが、ショッピングサービスの新しい価値となります。
【 BUYMAのあんしんへの取り組み 】
http://www.buyma.com/contents/safety/
BUYMAでは、お客様に安心してお買い物していただけるよう充実した補償サービスを提供させていただいております。
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2015年02月19日（木） (株式会社ジャパンネット銀行)
【対象者】
ジャパンネット銀行の普通預金口座をお持ちでない方で、ネットキャッシングをお申し込みいただいた方
※ただし、本人確認資料をスマートフォンの書類送信アプリで送信いただく必要があります。
【お申込方法】
パソコンまたはスマートフォンのネットキャッシング申込画面で [スピード借入]ボタンからお申し込み
【ご融資方法】
最短翌営業日に、ジャパンネット銀行以外の他金融機関のお客さま名義口座にお振り込み
※電話にて振込先口座を確認させていただきます。
【お振込金額】
お客さまご希望の金額（上限30万円）
※ご利用限度額が30万円超の場合も、お振込金額は30万円までとなります。
【ご利用限度額】
お申し込みは一律300万円。その後審査によりご利用限度額を決定します。
※審査の結果、300万円に満たない金額でのご契約となる場合があります。
【その他】
（1)本申込方法のご利用には、ジャパンネット銀行の普通預金口座を新たに開設いただくことが必要になります。
（2)本申込方法をご希望でない場合は、従来どおり1週間～10日で口座開設いただいたのち、ジャパンネット銀行のホームページからご自身でお借り入れいただけます。
(3)審査の結果によってはネットキャッシングのご契約をお断りする場合があります。
今後もジャパンネット銀行は、お客さまのニーズに合わせた利便性の高いサービスの提供に努めてまいります。
以上
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2015年02月17日（火） (株式会社メディアフラッグ)
流通・サービス業に特化したアウトソーシング事業を展開する株式会社メディアフラッグ（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：福井康夫）の子会社で、デジタルサイネージを中心とした店頭販促トータルソリューションの提供を行なっている株式会社impactTV（本社：東京都港区、代表取締役社長：寒河江清人）は、スポーツ用サポーター等スポーツ・医療用品を取り扱う日本シグマックス株式会社向けにECサイト用映像コンテンツを提供しています。
◆ECサイト用映像コンテンツ活用の経緯と事例
株式会社impactTVはかねてより店頭販促に特化した映像制作を手掛けておりますが、テレビCMとは異なり商品目前でお客様に伝わりやすくテロップや音声で製品について説明をするからこそ、売上に寄与するプロモーションとなっております。
しかし近年消費者のECサイトでの購買活動は年々増加しており、それに伴いECサイト上でも実店舗における商品目前プロモーションと同等レベルのものが必要となってきました。当社が手掛ける映像は、実店舗のみに限らずECサイトでも商品価値をお客様に伝えることのできるコンテンツとして採用されています。
日本シグマックス株式会社は、スポーツ用サポーターを専門店やECサイトにて販売していますが、とりわけECサイトでは直接店員が商品を説明できないため、消費者自身の意思によって購買/非購買が完結している状況でした。商品価値をよりわかりやすく説明することにより機会ロスを減らしたいという同社の課題を受け、当社は製品ラインナップごとの特性と使用方法のチュートリアルを効果的に併用し、お客様に使用方法や利用シーンが伝わりやすい動画コンテンツを作成しました。
◆導入製品/サービス概要
【映像コンテンツとは】
一般的には、店舗店頭に設置されているデジタルサイネージで流す販促動画のことです。株式会社impactTVでは、お客様のご要望に合わせてテイストの違う映像コンテンツが制作可能です。累計300社以上に及ぶ企業との取引実績とノウハウを活かし、素材の二次活用で作るアニメーションや撮影の伴う実写ムービーなど、ご希望・ご予算に合わせて提案します。
当社の電子POP「impactTV」と併せて、ハードとソフトでサービス提供・サポートをいたします。
【impactTVとは】
電子POPシェアNo.1の株式会社impactTVが企画・製造・販売している電子POP（小型サイネージ）です。極小・軽量の3型から、定番の7型、エンドや催事向けの19型、さらに大型モニタ取付型のメディアプレイヤーまで、幅広いラインナップをご用意しております。品質的にも故障率が0.02%以下と低く、VCCI規格準拠の安全な製品ですので、導入企業様・設置店舗様にも安心してご利用いただけます。
※株式会社impactTV（旧シアーズ）の社名変更に伴い、ブランド名を「impacTV」から「impactTV」に変更いたしました。
◆株式会社impactTV 会社概要
社名 ： 株式会社impactTV（株式会社メディアフラッグ 100％子会社）
事業内容 ： デジタルサイネージを中心とした店頭販促トータルソリューションの提供
（企画、製造、販売、運用支援、マーケティング分析）
設立 ： 1986年7月
資本金 ： 359百万円(2014年6月末現在)
代表者 ： 代表取締役社長 寒河江清人
本社所在地 ： 東京都港区赤坂3丁目11-3 赤坂中川ビルディング2F
従業員数 ： 40名（2015年1月現在）
WebURL ： http://www.impacttv.co.jp/
◆株式会社メディアフラッグ 会社概要
社名 ： 株式会社メディアフラッグ （コード番号：6067 東証マザーズ）
事業内容 ： 流通・サービス業に特化した、インターネット活用型アウトソーシング事業。消費財メーカー向け営業
アウトソーシング、店頭リサーチ事業、マーケティングに関わるシステム開発およびASP展開。
調査インフラとして、全国47都道府県のメディアクルー（登録スタッフ）数が19万人を超える。
設立 ： 2004年2月
資本金 ： 287百万円(2014年12月末現在)
代表者 ： 代表取締役社長 福井康夫
本社所在地 ： 東京都渋谷区渋谷2丁目12-19 東建インターナショナルビル10F
従業員数 ： 549名（メディアフラッグ単体、グループ全体では897名）（2014年9月30日現在）
WebURL ： http://www.mediaflag.co.jp/
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2015年02月17日（火） (株式会社日立ソリューションズ東日本)
テキストマイニングシステム「CoreExplorer」の最新バージョン、 中国語／英語に対応し、 グローバル企業における顧客志向のビジネス展開を強力に支援
株式会社日立ソリューションズ東日本(本社：宮城県仙台市、取締役社長：八田 直久)は、コールセンターに集まる顧客の声や製品の故障報告、特許情報など様々なテキスト分析が可能なテキストマイニングシステム「CoreExplorer(コアエクスプローラー)」の中国語／英語対応および分析機能を強化した最新バージョン「CoreExplorer 3.0」の提供を開始しました。
企業が迅速かつ責任ある対応を迫られる中、グローバルに事業を展開している企業にとっては、現地のコールセンターに寄せられる膨大な「顧客の声」や「製品の不具合情報」などを的確に分析し、新たなニーズや問題点を見つけ迅速に対応することは、グローバルビジネスを成功させる上で重要な要素の一つです。
CoreExplorerは、担当者が大量のテキストデータを読み解く手間を省き、特徴的な単語や使用頻度および相関関係などを可視化し、短時間で、より細部まで踏み込んだ高度なテキスト分析が可能なため、ビジネスの改善につながる「気づき・発見」を効率的に見出すことができます。中国語と英語のテキストデータの分析が可能となるため、海外の拠点に蓄積されているアンケート情報や顧客の声などを迅速に分析することで、マーケティング分野での活用にも効果を発揮し、顧客志向のビジネス展開を強力に支援します。
今回、提供を開始する最新バージョンCoreExplorer 3.0では、中国語／英語データへの対応、キーワードマップ分析の提供、大量のテキストデータ分析への対応など、大幅な機能向上を実現しました。
CoreExplorer 3.0の主な機能向上は以下のとおりです。
■CoreExplorer 3.0で強化した機能
(1) 中国語／英語のテキストデータが分析できるようになりました。
グローバルに事業を展開している企業では、海外現地の言語で「顧客の声」や「不具合情報」など膨大な量のテキストデータが集まるため、日本語の分析よりも時間と労力を要します。
CoreExplorer 3.0では中国語／英語のテキストデータを直接分析できるようになったため、中国語／英語圏のお客様の声や不具合情報を素早く分析し、グローバル事業戦略への迅速なフィードバックが可能となります。
(2) キーワードマップによる俯瞰的な分析が可能になりました。
CoreExplorer 3.0ではスピーディに単語の特徴や相関関係を把握できるキーワードマップ分析機能を追加しました。
キーワードマップは単語の使用頻度や、同一文章内で使用されている単語同士の関連性などを、色／大きさ／距離／関連線で可視化します。担当者はキーワードマップを俯瞰することで、文章を読み解くことなく、短時間でテキストの内容や傾向を把握し分析の糸口をつかむことができます。
製品の不具合情報分析の場合、特定の部品から発生している不具合の内容および関連情報を把握し、不具合の因果関係の把握に活用できます。
(3) 大量のテキスト分析が可能になりました。
顧客の声に基づいた事業戦略を策定する企業が増加し、さらに顧客がグローバルに存在する昨今、分析対象となるテキスト量は日々増加しており、より大量のデータを分析処理するニーズが高まっています。こうしたニーズに対し、CoreExplorer 3.0は64bit OSに対応し数十万件規模のデータを扱えるようになりました。また、クラスタ構成への対応により、データが増加した場合もサーバの増設により、より大量のデータの分析も可能です。
CoreExplorerは、今後もお客様のニーズにお応えし、『機能拡充』『ユーザビリティの向上』など、テキストマイニングに有用な機能の拡張・向上を図ってまいります。
■CoreExplorerハンズオンセミナー(関東地区)開催のご案内
事例紹介と共に製品の操作性や利用方法を、実際にデモ機を使用しながら体験いただくハンズオンセミナーを定期的に開催しています。ハンズオンセミナーの詳細につきましては、当社Webサイトをご覧下さい。
http://www.hitachi-solutions-east.co.jp/seminar/hands/coreexplorer/index.html
■関連リンク
・日立ソリューションズ東日本 コーポレートサイト
http://www.hitachi-solutions-east.co.jp/
・CoreExplorer紹介ページ
http://www.hitachi-solutions-east.co.jp/products/coreexplorer/
・セミナー・イベント情報
http://www.hitachi-solutions-east.co.jp/seminar/
・ニュースリリース
http://www.hitachi-solutions-east.co.jp/newsrelease/
※ CoreExplorerは日立ソリューションズ東日本の登録商標です。
※ その他記載の会社名、製品名は、それぞれの会社の商標もしくは登録商標です。
■製品に関するお問い合わせ
株式会社日立ソリューションズ東日本 営業本部
担当 ： 原子
所在地 ： 〒210-0007 川崎市川崎区駅前本町12-1
TEL ： 044-210-1906(ダイヤルイン)
E-Mail ： hse-info@hitachi-solutions.com
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2015年02月17日（火） (バリューコマース株式会社)
ソーシャルギフトサービス『Gift Smart』、ヤフーのデジタルチケットサービス『PassMarket』とのサービス連携を開始
バリューコマース株式会社（本社：東京都港s区、代表取締役社長 最高経営責任者：香川 仁、以下 バリューコマース）が運営するソーシャルギフトサービス『Gift Smart（ギフトスマート）』は、ヤフー株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：宮坂 学、以下Yahoo! JAPAN）が運営する『PassMarket（パスマーケット）』と本日からサービス連携を開始しましたのでお知らせします。
『PassMarket』は、イベント告知ページの作成、集客、電子チケットの販売、参加者管理などが簡単に出来るデジタルチケットサービスで、このたびのサービス連携により、『PassMarket』のユーザーは『Gift Smart』の取扱商品を『PassMarket』からもギフトとして贈ることができるようになります。
なお、今回の『Gift Smart』との連携をきっかけに、『PassMarket』にオンラインギフト特集のページ(http://passmarket.yahoo.co.jp/main/feature/onlinegift.html)が新設されました。『Gift Smart』の取扱商品などのギフトの中から感謝の気持ちやお祝いなど様々な用途に合わせてギフトを選ぶことが出来ます。
『Gift Smart』に出品中の出品社は、追加手数料や手続きなしに『PassMarket』での販売を開始することができ、『PassMarket』ユーザーをはじめとするYahoo! JAPANユーザーへの訴求が可能となります。
なお、この度の取組みを記念し、『PassMarket』『Gift Smart』の両サイトにて、Gift Smartのすべての商品を割引価格で贈ることができるキャンペーンを期間限定で実施します。
詳細はこちら: http://www.giftsmart.jp/event/event2.mhows
バリューコマースは、今後も集客力のあるメディアと連携し、販売機会を拡大していき、ギフトを通してコミュニケーションをもっと豊かにするサービスを展開してまいります。
※『PassMarket』のご利用にはYahoo! JAPAN IDの取得が必要です。
・その他、本プレスリリースに記載されている会社名および商品・サービス名は各社の登録商標または商標です。
リリースファイルはこちら：http://prtimes.jp/a/?f=d4992-20150216-8696.pdf
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2015年02月17日（火） (株式会社オークファン)
■オークションウォッチャー(売上集計)にグラフが追加
自身のヤフオク!IDと連動させることで、オークションの売上集計・分析が簡単にできます。表示される項目は落札数、総落札額、平均落札額、落札率で、それぞれを数字とグラフ、両方で確認することができます。集計された結果は、過去3ヶ月まで遡って見ることもできるので、目標売上達成のための指標として活用することができます。
■商品画像が大きく
表示される画像は、商品検索サイトでは最大級のサイズです。これにより商品の判別がつきやすく、検索の利便性が飛躍的に向上しました。
＜オークファンプロとは＞http://pro.aucfan.com
オークションやamazonに出品された商品の情報を比較・分析することに特化したツールサービスです。ユーザーが出品する際の参考に、多くの副業者や個人事業主など「売り手」の方に利用いただいております。“相場検索”はもちろん、商品落札時の曜日や時間帯、出品カテゴリなどがわかる”データ分析”、複数の商品の価格 動向を同時に比較することができる“トレンド比較”、ライバルやお手本となる出品者の出品状況がわかる”トップセラー分析”を、グラフ等で視覚的に見ることができます。
当社では今後もユーザーが便利に楽しめるサービスの拡充および品質向上に取り組むとともに、オークション市場の活性化や経済発展の一助となるサービスを随時提供してまいります。
■オークファンについて
国内外のオークション・ショッピングサイトを一括で検索することが可能な「aucfan.com」を始め、「オークファン仕入れモール」や「楽市楽座」の運営を中心とするインターネットメディア事業を行っており、オンラインとオフラインの垣根を越えた流通を生み出すことで、循環型消費社会の提案をしています。
会社名：株式会社オークファン
代表者：代表取締役 武永 修一
創業：2007年6月
資本金：6億5,577万円※2014年9月末現在
従業員：52名（インターン含む）※2014年9月末現在
住所：〒150-0043 東京都渋谷区道玄坂一丁目14番6号 ヒューマックス渋谷ビル6階
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2015年02月16日（月） (株式会社プラスアルファ・コンサルティング)
株式会社プラスアルファ・コンサルティング（代表取締役：三室 克哉、以下、プラスアルファ）は、200社以上が導入するクラウド型マーケティングオートメーションツール『カスタマーリングス』について、これまでの高度なCRM機能に加え、新たにYahoo! JAPANが提供する「Yahoo! DMP」との連携機能の提供を開始します。新機能提供開始にあたり、先行してオールインワンジェルで人気の化粧品メーカー、新日本製薬株式会社（代表取締役社長：後藤孝洋、本社：福岡県福岡市 以下、新日本製薬）が導入いたしました。
本連携により、顧客属性データや購買履歴データなど、企業が保有するさまざまな社内データとYahoo! JAPANのビッグデータを掛け合わせて分析／セグメント化できるようになることで、既存顧客層へ最適化された広告の配信が可能となります。また、未購入顧客層に対しては、既存顧客層のデータを分析することにより、新規顧客層を獲得するためのキャンペーンにも活用できます。
本機能の提供開始により、「カスタマーリングス」と「Yahoo! DMP」を連携することで、顧客情報や購買履歴データを活用したセグメントごとに広告配信が可能となり、先行して新日本製薬に導入することになりました。これまでの新規顧客層の獲得を目的とした広告配信だけではなく、既存顧客層との新たなコミュニケーションツールとしての活用に期待をよせています。メールやSNS、アプリなど、一般的な販促ツール以外に、WEB上で最適化されたお客様とのコンタクトポイントを作ることで、デジタルマーケティングの幅が広がります。
新日本製薬ではこれまでも、お客様の状況に合わせてメールの配信や広告の配信を最適化する取り組みを強化しており、その活動の一環で今回の導入に至りました。今後もコミュニケーションメッセージとして掲げる「One to One health & beauty-care.」の実現に向けて、お客さま一人ひとりに寄り添ったサポートを行ってまいります。
「カスタマーリングス」は、インターネットを通じてソフトを貸出すクラウドサービス形式で提供し月額9.8万円（税別。初期費別途）から利用できます。“顧客を見える化”するためのデータ統合管理とマイニング機能に加え、アップセル・クロスセルなどの既存顧客の育成や休眠顧客の活性化を自動化するマーケティングオートメーション機能を提供しています。今後、健康食品や化粧品、アパレルなどのEC事業や会員サービスを行う企業に対して、1年間で100社の新規導入を目指しています。
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【ニュースリリース、本サービスに関するお問い合わせ先】
株式会社プラスアルファ・コンサルティング カスタマーリングス事業部 担当 ： 鈴村、山崎
東京本社 TEL：03-6432-4016 大阪支社 TEL：06-4706-5535 福岡支社 TEL：092-739-7377 E-mail ： info@pa-consul.co.jp
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2015年02月16日（月） (株式会社ショーケース・ティービー)
株式会社ショーケース・ティービー(本社：東京都港区、代表取締役CEO：森 雅弘)が提供する、国内3,000以上の入力フォームに導入実績のある入力支援サービス【ナビキャスト フォームアシスト(以下、フォームアシスト)】はヤフー株式会社(本社：東京都港区、代表取締役社長：宮坂 学)の提供するYahoo! JAPAN IDと連携することが可能となりました(Yahoo! ID連携)。
これにより、2015年2月13日より当機能を申込みいただいた企業の入力フォームでは、ユーザがYahoo! JAPAN IDにログインすることにより、Yahoo! JAPANに登録した情報を反映させることができるようになります。
なお、Yahoo! ID連携を備えた入力支援サービスはフォームアシストが国内初※となります。(※当社調べ)
＜フォームアシストURL＞
http://www.showcase-tv.com/formassist/?pr=20150213
＜Yahoo! ID連携＞
http://www.atpress.ne.jp/releases/57183/img_57183_1.png
入力フォームでは入力形式が分かりづらいなどの理由により途中で諦めてしまうユーザが多く、特にスマートフォンでは離脱が顕著になります。
フォームアシストは入力支援機能によりコンバージョン(成約)率を改善してきましたが、更なる機能向上の為、Yahoo! JAPAN IDと連携しました。
■Yahoo! ID連携とは？
Yahoo! ID連携とは、約2,829万の月間アクティブユーザ(※)を持つYahoo! JAPAN IDのログイン機能を用いて、ユーザのリクエストによりYahoo! JAPAN IDに登録・格納された住所、電話番号等の情報の連携をするサービスです。
当社はこのサービスを利用してYahoo! JAPANから呼び出した情報を入力フォームに反映させるようにフォームアシストに機能追加しました。そのためユーザの入力の手間を省き、簡単に登録手続きできるよう支援します。
※2014年7～9月 各月中にログインしたYahoo! JAPAN ID数の平均
(出典：Yahoo! JAPAN調べ)
■特にスマートフォンで見込まれる離脱率の改善
一般にスマートフォンユーザは入力作業の煩わしさによりPCユーザよりも離脱率が高いと言われております。当社の顧客である金融業界のフォームでは、スマートフォンユーザの入力完了率がPCユーザよりも16.7ポイントも低いケースもありました。
入力作業を減らすことができるYahoo! ID連携機能はスマートフォンユーザの入力完了率を向上することが期待できます。
■連携手続きや、導入作業は必要なし
通常、Yahoo! JAPAN IDとの連携を行う際には、Yahoo! JAPANが持つ情報を取得する為の手続きや自社の入力フォームへの設定作業が必要です。
しかし、フォームアシストにて当機能を申込みいただいているフォームであれば、フォームアシストが連携の機能を備えているため、従来の設定作業を必要とせずYahoo! JAPAN IDと連携ができます。
ショーケース・ティービーは、Webサイトを「見やすく・わかりやすく・入力しやすく」するサービスを開発・提供し、多くの企業でコンバージョン(成約)率改善に寄与します。
■会社概要
会社名 ： 株式会社ショーケース・ティービー
(英文表記：Showcase-TV Inc.)
本社所在地： 東京都港区赤坂3-21-13 昭栄赤坂ビル4F
資本金 ： 1億3,585万円
設立 ： 1996年2月1日
事業内容 ： 1．Webサイトの最適化により費用対効果を高めるeマーケティング事業
2．Webサイトやアプリの課題を統合的に解決するWebソリューション事業
URL ： http://www.showcase-tv.com/?pr=20150213
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2015年02月16日（月） (アマゾンジャパン合同会社)
Amazon.co.jpは2012年10月に日本でKindleストアをオープンして以来、「お客様が購入した本をいつでもどこでも楽しめる」ことを目標にしております。一度ご購入いただいたKindle本は、Amazonの電子書籍リーダーやFireタブレットはもちろん、お客様が普段お使いのスマートフォンやタブレットなどでもお楽しみいただけるよう、各種端末に対応したKindle無料アプリのラインナップ拡充に注力してまいりました。これまでにKindle無料アプリは先月提供を開始したWindows PC用のKindle for PCをはじめ、各種スマートフォンおよびタブレットに対応しており、先日リリースしたKindle for iOSの最新版では日本の雑誌やコミック読者のために大幅なバージョンアップを行いました。
そして本日、Amazon.co.jpは新たに、「Kindle for Mac」の提供を開始いたしました。本アプリケーションでは、既にWindows PCやタブレット、スマートフォン用アプリでお楽しみいただいている和書、コミック、雑誌や洋書といったKindle本の快適な読書をMacでサポート。ページ見開き表示、雑誌に便利な目次機能、コミックや雑誌のズーム表示機能をはじめ、フォントサイズや背景色のカスタマイズ、検索や辞書の参照機能もKindle for PCと同様に搭載しています。またコンテンツをMacにダウンロードできるため、インターネット接続のない環境でも読書をお楽しみいただけます。
Kindle for Macは、他のKindle無料アプリと同じく、どのページまで読み進めたかという読書の進捗情報をKindle電子書籍リーダーやFireタブレット、およびKindle無料アプリをお使いの各種端末間で同期させることができます。iPhoneやiPadで読み始めた本の続きをMacで読むなど、いつでもどの端末からでも、前回読み終えた箇所から読書を再開できます。
Kindle for Macは、本日よりこちらのURLからダウンロードいただけます。
http://www.amazon.co.jp/kindleformac
Kindle for Macの主な機能：
和書やコミックを含む320万冊以上のKindle本を、購入後すぐに読むことが可能。
コミックおよび雑誌のズーム表示機能。
フォントサイズや背景色のカスタマイズが可能。
本文検索機能。
辞書の参照機能。
Mac上にコンテンツをダウンロードすることで、インターネット接続の有無に関わらず読書が可能。
見開き表示に対応。
Kindle電子書籍リーダー、Fireタブレット、およびKindle無料アプリを利用している各種端末間で、読書の進捗状況が同期され、どの端末からでも前回読み終えたページから読書を再開することが可能。
アマゾン ジャパン株式会社のバイスプレジデントであり、Kindle事業本部長である玉木一郎は次のように述べています。「私たちが目指しているのは、お客様が一度ご購入いただいた本をいつでもどこでも読めるようにすることです。Appleユーザーである数多くのお客様から、Macでも読書を楽しみたいとのご要望をいただいていました。そのようなお客様の声に応え、すべてのKindle本を利用でき、幅広い機能を搭載したMac専用アプリをご用意いたしました。これで主要なOSには全て対応しましたが、今後もお客様のさらなる利便性を追求し、サービスの強化に努めてまいります。」
Kindle for Macの対応OSは、Mac OS X 10.9.5以上となっております。Kindle for Macについて、詳細はこちらをご覧ください。http://www.amazon.co.jp/kindleformac
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2015年02月16日（月） (クラウディアン株式会社)
クラウディアン、IOT/M2M本格普及にむけ、ビッグデータを「スマートデータ」として活用できるCLOUDIAN HyperStore 5.1をリリース
HyperStore 5.1は、Apache Hadoopと完全連携する、Amazon S3 API準拠で、プラグアンドプレイのハイブリッドクラウドを実現するソフトウェアソリューションです。CLOUDIAN HyperStoreソフトウェア又はアプライアンス上においてHadoop分析を実行できることで、ビッグデータを「スマートデータ」として活用できます。お客様はHadoop分析のために他のシステムにデータ転送する必要がなく、迅速に、効率的に、かつ経済的に有意なビジネスインテリジェンスを得られます。
クラウディアンの最高マーケティング責任者であるPaul Turnerは、次のように語っています。
「分析はスマートデータの出発点です。CLOUDIAN HyperStoreのようなスマート（知的）なシステムにデータを保存し、その上でHadoopを動作させることは、拡張性、効率性及び経済性の面から、お客様に大きな事業優位性をもたらします。金融分野から医療分野に至るあらゆる業界で、市場を理解し、利益につながる洞察を得ることで、ビッグデータがスマートデータとなるメリットを享受できます。」
IT専門調査会社IDCにおけるストレージシステムとソフトウェア担当リサーチディレクターのAshish Nadkarni氏は、次のように語っています。
「ストレージバンクそのものにあるビッグデータを正しく分析する能力は、Internet of Things（IOT）の潜在力が発揮されるにつれ、企業に大きな変革をもたらします。これは、誰もが必要としていましたが、これまでは複雑すぎて、かつ桁違いに費用がかかるものでした。速く、柔軟な、同一システム内で実行できるビッグデータ分析という魅力的な選択肢をHadoopコミュニティに提示することで、CLOUDIAN HyperStore 5.1は、低廉なコストで高価値の洞察を産み出す、非常に拡張性の高い、最先端のスマートデータシステムとなります。」
また、クラウディアンは、Hortonworks® Technology Partner Programに参加し、検証の結果、Hortonworksからの公式認定を得ています。認定取得により、CLOUDIAN HyperStoreのお客様は、唯一の100％オープンソースのHadoop用データ管理基盤であるHortonworks Data Platform (HDP)を利用できるようになりました。HDPは、現在入手できる最も安定的で信頼性の高いHadoopディストリビューションであり、クラウディアンが提供するエンタープライズグレードのハイブリッドクラウドソリューションの活用範囲をさらに大きく広げます。
Hortonworksにおける戦略マーケティング担当副社長のJohn Kreisa氏は、次のように語っています。
「私たちは、Apache Hadoopコミュニティへのクラウディアンの参加を心より歓迎します。そして、次世代アーキテクチャの基盤として、Hadoopの果たす役割強化のために協働することを期待しています。HyperStore 5.1は、オープンソーステクノロジーコミュニティに、堅牢性の高い、最高の組み込みデータストレージと、リアルタイム分析を提供することで、エンタープライズ向けHadoopとYARNアーキテクチャを更に促進します。」
なお、Hadoop完全連携と100％S3互換に加え、HyperStore 5.1では、企業が求める要件や業務に対応する機能や拡張が追加されています。
HyperStore5.1は、既存のCLOUDIAN HyperStoreのお客様は無償でアップグレードできます。新規のお客様は、クラウディアンのパートナーから購入することができます。
クラウディアンについて
日本と米国を開発拠点とするクラウディアンは、パブリッククラウド、プライベートクラウド、オンプレミス環境でハイブリッドに活用できるSDS（Software Defined Storage:ソフトウェア定義ストレージ）である「CLOUDIAN HyperStore」をソフトウェア製品およびハードウェアアプライアンス製品により提供しています。国内外大手プロバイダー、エンタープライズが採用するCLOUDIAN HyperStoreは、複数データセンター間を含み、データ複製・分散配置によるデータ保護をしながら、汎用サーバ2台（推奨構成3台）からペタバイト超級にまで経済的に、柔軟にスケールアウトします。統計・課金・管理機能も実装済みであり短期間に利用開始できます。
ホームページ：http://cloudian.jp/
Facebook：https://www.facebook.com/cloudian.cloudstorage.S3
Twitter：https://twitter.com/Cloudian_KK
ブログ：http://www.cloudian-blog.com/
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2015年02月16日（月） (株式会社Resorz)
結果の出るLP制作のプロ×マンガ広告制作プロのによる新サービス【MANGA LPO】をリリース、（株）ニューアクションと「マンガニメーション」が業務提携スタート
株式会社Resorz（本社：東京都目黒区、代表取締役：兒嶋 裕貴、以下Resorz）は、「マンガニメーション」事業において、LP（ランディングページ）制作やLPO（※1）サービスの提供を行う株式会社ニューアクション（本社：東京都渋谷区、代表取締役：木村真哉、以下ニューアクション）と2015年2 月より業務提携を行いましたのでお知らせいたします。
本提携により、Resorzが運営するプロ漫画家が描く「マンガ」を利用した広告制作サービス『マンガニメーション（http://www.manganimation.jp/）』と、ニューアクションが行う、ランディングページ制作やLPOのノウハウを併せた新サービス『MANGA LPO（マンガLPO）』を提供していきます。 （※1：LPO＝Landing page optimizationの略でランディングページ最適化の意味）
■「MANGA LPO」サービス紹介サイト
→http://newaction.jp/lpo/manga/na_mangani/
ニューアクションは、ランディングページ制作において業種、業態、業界毎の市場調査や、リスティングキーワードの検索ボリューム解析、既存のランディングページやホームページのアナリティクスの調査から得た結果と、これまでの様々なクライアント事例から培ってきた、膨大な成功事例に基づくノウハウを元に、戦略的なユーザー導線設計や、Webデザイン構築を行います。
そのノウハウを加えたランディングページ内に「マンガニメーション」が提供するプロ漫画家による「マンガ広告」を提供します。そうすることにより「分かり易さ」、「インパクト」を兼ね備えたマンガクリエイティブが加わり、ユーザーにとってより自然に、面白く、印象的なWebページを制作する事が可能になります。
また、見込顧客様とのコミュニケーションにおける重要性が高まっている今、「MANGA LPO」では、ランディングページ制作後のWebプロモーションにおけるコンサルティングも行う事が可能です。広告ターゲット層への効率の良いアプローチをお手伝いすることで、プロモーションに関して様々なお悩みを持つ企業様をサポートしていきます。
■「MANGA LPOサービス」について
「MANGA LPO」によるマンガランディングページ制作サービスでは、スマホ用サイト、PC用サイトの両方に対応しております。また、「MANGA LPO」利用のメリットは、下記になります。
【その１】 他社よりもクオリティの高い制作ディレクションをお約束します。
また、リテイクについては、何度も納得いくまで、ご対応させて頂きます。
※（リテイクの定義については弊社規定が別途ございます）
【その２】市場調査やデータ分析の根拠に基づく LP 制作を行います。
（レポ―ティング解析、入札価格設定、ニッチキーワード選定など）
【その３】LPOのノウハウを活用し、業種、業態、業界毎のリスティング「キーワード」についても制作段階でご提案をいたします。これらを元に、戦略的ディレクションを行い結果の出る顧客満足度の高いマンガLPページを制作致します。
【実績】「MANGA LPO」の成功事例として、コンバージョン率300％向上、滞在時間120秒UP、コンバージョン単価50％が改善されたという実績があります。
【特典】今回、MANGA LPOサービス開始特典として先着5社に限り、トライアル制作料金にてご案内を致します。
お問い合わせ窓口よりお問い合わせください。→http://newaction.jp/lpo/manga/na_mangani/form/
■マンガニメーションとは？
マンガニメーション事業は、有名雑誌に連載中のプロ漫画家が企業の商品やサービスをＰＲするためのストーリーを企画・作画を行い、Youtubeなどで閲覧可能なセリフ付きのマンガアニメーション動画を制作する事を主なサービスとしています。現在はマンガ動画制作のみならず、今回のようなマンガLP制作におけるマンガ広告の制作や、Facebookマンガ、LINEスタンプ制作などマンガやアニメに関するサービスを多角的に展開しています。マンガ動画は、商材やサービスの特徴をわかりやすく伝える事ができるうえ、視認性を上げることができ、認知度を飛躍的に上げることが可能です。
多言語によるナレーションやキャプション作成も対応しておりますので、海外へ向けたプロモーションにもご活用いただけます。現在「マンガ」は、日本国内に留まる事なくワールドワイドに広まっており、日本の「アニメ」、「ゲーム」などと合わせてコンテンツ産業や文化としても、世界中で評価され「クールジャパン」と称されております。そういった世界で評価される「日本文化」を支えるクリエイター達の活躍の場を増やし、「グローバルで成功する日本クリエイターを増やしたい」そして「日本文化を世界により広めることで日本を元気にしたい」という想いがあります。そのため当サービスは事業開始当初より、マンガ家をはじめとしたクリエイターの海外展開サポートも視野に入れてきました。まずは、日本が誇れる「MANGA（マンガ）」を世界へ発信し、日本の優秀な漫画家さん達の仕事の「場」を創り出す環境を構築いたします。
【マンガニメーションの特徴】
（1）「プロ漫画家のみ登録」
有名週刊、月刊誌に連載されている、または連載経験のあるマンガ家さんをはじめとする、「プロ」のマンガ家さんが100名以上登録。作風・実績から好きな、漫画家を選べます。
（2）「プロ漫画家が動画演出とプロデュースを行います」
アイディア出しの段階から演出まで、マンガ家がプロフェッショナルな視点でご提案します。
（3）「低価格」
フルアニメーション制作に比べ、コマ数（絵コンテ数）が大幅に少ないので、安価にマンガ動画を制作可能です。
【こんなニーズにお応えします】
中小企業のお客様は「良い商材、商品力はあるのに、プロモーション力が弱いので知って貰えない」、「プロモーションをかけたいけれどCM制作となると高額になってしまう」など課題を多くお持ちです。また、通常のプロモーション方法では現代のメディアの中では情報量が多く、数ある中から目立つための広告を制作することは難しいというのが現状です。そこで当サービスではプロモーション用に活用できる「インパクト」のある、「マンガ動画コンテンツ」をご用意いたします。
【マンガニメーション動画のサービスの活用イメージ】
（1）プロモーションの強化
「マンガ動画」であれば、「競合他社」と一味違ったインパクトのある宣伝が出来ます。導入頂いた企業様からは「問い合わせが2倍になった！」「年間売上が1.7倍になった！」「2日で対象の顧客160名からの問い合わせがあった！」等、多数お喜びご報告を頂いております。
（2）商材の説明
「理解が難しい内容の商材」でも、最後まで「飽きず」に「分かりやすく説明できる」動画が制作可能です。また、サービス説明動画として制作した動画が、内容のおもしろさから広告運用無く21万回再生されるなど、マンガ動画はFacebookやTwitterでの親和性も高く、シェアもされやすくバイラル（拡散効果）効果が見込めるコンテンツです。
（3）教育コンテンツとしての利用
堅い内容の研修や資料、分厚いマニュアルも、実例を交えて説明が出来るので、分かりやすい説明ができる。弊社では、新入社員のリクルーティング動画や、大手企業様の社員研修で流す社員行動規範の周知を目的とした動画、引いては、公的機関から教育目的で動画制作のご相談を受けてきた実績等がございます。
【会社概要】
■会社名：株式会社Resorz （http://www.resorz.co.jp/）
■設立：2009年2月
■資本金：999万円
■代表者 ：代表取締役 兒嶋裕貴
■所在地 ：東京都目黒区上目黒3丁目34-1
■事業内容：海外進出支援プラットフォーム「Digima」の運営、マンガ動画制作サービス「マンガニメーション（http://www.manganimation.jp/）」の提供
【業務提携先企業】
■会社名：株式会社ニューアクション （http://newaction.jp/）
■設立：2010年4月
■資本金：700万円
■代表者：代表取締役 北村真哉
■所在地：東京都渋谷区道玄坂1-22-10 若葉ビル２F
■事業内容：ランディングページ、ホームページの制作、LPOサービス対策、WEB販売代行
【本件に関するお問い合わせ先】
企業名：株式会社Resorz
担当者名：高島
TEL：03-6451-2717
Email:press@resorz.co.jp
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