プレスリリース
EC・通販業界のプレスリリースやニュースリリース情報をまとめ、幅広くご紹介しています
2024年03月05日（火） (株式会社Nint)
株式会社Nint（本社：東京都新宿区、代表取締役：吉野順子、以下「Nint」）は中国主要ECプラットフォームの消費者レビューを収集・分析・可視化する新サービスをリリースいたしました。
従来のソーシャルリスニングといったサービスは世の中の口コミ全般を分析対象としますが、本サービスでは実際の購入者による購買レビューを分析する点が特徴です。
当サービスは実際に商品を購入した消費者がブランド、店舗、商品についてどのように評価しているかを分析するサービスとなり、定量データだけでは捉えられない消費者の声を可視化し、商品改善やマーケティング訴求の見直しなど新たなビジネスチャンスの発見につなげることが可能です。
【Nint 中国 ECデータレビュー分析サービスとは】
・対象プラットフォーム：天猫(Tmall)、京東(JD.com)、抖音(Douyin)
・対象カテゴリ：順次データクレンジングを実施しておりますので、お問い合わせください
・ご提供方式：クラウド形式
【サービスの特長】
①コストと時間をかけずにレビューの取得、分析ができる
②消費者の具体的なニーズがわかる
③自社商品の評価はわかる
④客観的な競合比較による自社ブランドの良し悪しがわかる
【このような方におすすめ】
・中国ECのレビュー収集が困難
・中国の消費者理解が不足している
・自社商品に対する消費者評価を知りたい
・市場にニーズを捉えたい
ぜひ、この機会に「レビュー分析サービス」をご利用いただき
お客様のビジネスのさらなる成長を実現させてください。
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【詳細・お問い合わせ】
Nint Chinaデータソリューション（https://www.nint.jp/china/）
【株式会社Nintについて】
急拡⼤するEC市場において、お客様がターゲットとする市場や、競合他社の売上などの推計データを提供し、最適なマーケティング施策を可能とするECデータ分析サービスを提供しております。
中国のEC市場においては10年以上、⽇本のEC市場においては8年以上にわたって独⾃にECデータを蓄積しており、メーカー・EC企業を中⼼に中国で約4,000社、⽇本で約1,300社のサービス導⼊実績があります。
【Nint ECommerceについて】
AIやクローリングなどの技術により日本国内の３大ECモールで販売される商品の売上金額・販売数量を高精度に推計したデータに、サイト内でのプロモーションデータ等も加えた総合的なECデータ分析ツールです。
https://www.nint.jp/ec/
【dataNexusについて】
EC事業者・EC事業部向けの高度なビッグデータ解析プラットフォーム。
弊社が保有する3大ECモールの売上推計ビックデータを活用し、グローバル水準のBIツール「Tableau」が持つ最先端のデータ解析技術とインタラクティブなダッシュボードを駆使して、これまでにない洞察とデータドリブンな戦略的意思決定を実現することが可能となります。
https://datanexus.nint.jp/
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2024年03月05日（火） (株式会社マテリアルデジタル)
■新機能開発の背景について
2022年後半より、OpenAI社が提供するChatGPTをはじめとする生成AIが、その柔軟性と高度な学習能力から注目の存在となっており、AI技術を活用した業務効率化・生産性向上の需要はますます高まっています。
マテリアルデジタルはこれまで、ご利用企業様から定期的にいただく声をもとに、サービスのアップデートを行ってまいりました。ご利用企業様のなかには、高度なことをしようとすると、ある程度HTMLの知識がないと難しいといった声もあり、知識がない方でも誰でもより簡単に作業工数をかけずにFlipdeskをご利用いただけるよう、このたび、生成AIを活用した新機能の開発に至りました。
■新機能の概要について
本新機能は、AIの優れた自然言語処理技術をベースに開発され、コミュニケーションをよりスムーズかつ効果的にするものです。特長としては、AIが学習した多様なデータセットに基づき、より自然な言葉の流れでの対話が可能です。
今回リリースした機能は下記3つの機能になります。
1. シナリオAI作成
実施したい施策を話し言葉のようなテキストで入力することで、それを実現するシナリオを提案する機能です。
Flipdeskで蓄積した豊富な事例から要件に合ったものを提案します。バナーの設定も、“AIが提案”を選択するとテキストの文言を提案してくれます。
これにより、誰に何をどのタイミングで配信するかを一から考える手間を省くことができます。
2. HTMLボタン自動生成
リクエストに生成したいHTMLボタンの概要を入れると、自動でHTMLが生成される機能です。
これにより、一からハードコーディングする作業工数を削減でき、ヒューマンエラーを防ぎます。また、既存のHTMLに対しても修正を指示することができます。
3. FAQボット
Flipdeskに関する質問に対し、AIボットが迅速に回答します。
これまでカスタマーセンターへの問い合わせや、マニュアルを見て疑問を解決していたものが、その場で迅速に回答を得ることができます。また、従来のチャットボットのFAQボットに比べ、「言葉のゆらぎに強い」、「フリーテキストに対応」、「ピンポイントでの回答」といった特長があります。
これらの機能は、Flipdeskのベーシックプランをご契約いただいている企業様の管理画面内でご利用可能です。
今後もマテリアルデジタルでは、AIを活用したサービス開発に注力し、ご利用企業様のUXに新たな価値を提供してまいります。
■先行ご利用企業様の声
＜株式会社mighty（オシャレウォーカー） ご担当者様＞
フリーテキストで入力した施策の目的に対して複数の案があり、さらにその事例まで表示してくれるのでとてもわかりやすく、自社へ応用するイメージがつきやすかったです。また、知らなかったターゲティング条件を使ったシナリオもどんどん提案していただけるので、いろいろなターゲティングの組み合わせを構想するなどアイデア出しの参考にもなりました。
＜大手事務用品通販会社 ご担当者様＞
AIがバナーのメッセージを提案してくれる機能は、ちょうどいい文章を考えることが手間な場合に、訴求したい内容に合わせてメッセージを考えてもらえるので便利です。
■Flipdeskについて
https://materialdigital.jp/service/flipdesk/
「Flipdesk」は、サイトに訪問したユーザーの訪問／閲覧／購買データをもとに、趣味趣向を把握し、適切な情報訴求を行うことができるWEB接客ツールです。キャンペーン告知やクーポン発行、チャットサポートなどを行うことで、一人ひとりの状況に合った最適な接客を実現し、顧客体験（CX）を向上させることにより、購買率の向上やサイト内回遊・会員登録の促進、離脱率の低減などに貢献します。
Flipdeskの累計導入実績は1,500社・1,800サイトを超え、ITreviewやBOXILなどITツールの各種アワードで多数受賞しております。
導入事例はこちら：https://materialdigital.jp/case/
直近のアワード受賞：
・ITreview Grid Award 2024 Winter 総合6部門 最高位の「Leader」受賞
・BOXIL SaaS AWARD Winter 2023 WEB接客部門「Good Service」「使いやすさNo.1」受賞
■マテリアルデジタルについて
マテリアルデジタルは、デジタルを起点にしたマーケティング全般のコンサルテーションと「Flipdesk（WEB接客ツール）」、「Cross Talk（チャットボット）」のプロダクト提供を主軸としたデジタルマーケティングカンパニーです。また、PR事業を展開するマテリアルグループ各社のソリューションをかけ合わせ、認知獲得から集客、顧客理解、接客までをワンストップで支援することで、あらゆる企業のビジネス成長の最大化を可能にします。
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2024年03月01日（金） (SBIビジネス・ソリューションズ株式会社)
総合フィンテックソリューション企業であるSBI FinTech Solutions株式会社の子会社で、バックオフィス支援サービスを提供するSBIビジネス・ソリューションズ株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：夏川 雅貴、以下「当社」）は、経理DXを加速するクラウド型請求書管理システム「請求QUICK」において、サービス提供開始から2周年および継続利用のお申し込みが5,500社を突破したことを記念して、最大50万円のキャッシュバックや最大1万円分のAmazonギフト券がもらえる「請求QUICK 2周年記念キャンペーン」を本日より開始しましたので、お知らせいたします。
<b><u>■ 「請求QUICK 2周年記念キャンペーン」の概要</b></u>
「請求QUICK」は2024年3月1日でサービス提供開始から2周年を迎えました。おかげさまで5,500社を超える企業様に継続利用のお申し込みをいただき、多くのお客さまからご好評をいただけるサービスになりました。これを記念して、かんたん・便利なオンラインファクタリング「入金QUICK」と、請求書のクレジットカード決済が可能な「クレカQUICK」のご紹介を兼ねて「請求QUICK 2周年記念+5,500社突破キャンペーン」を開催することといたしました。
本キャンペーンは、本日より2024年6月30日までを対象期間として以下2つの内容にて実施いたします。どちらも非常にお得な内容となっておりますので、ぜひこの機会に本キャンペーンにご参加ください。
<b><u>■ 2周年記念キャンペーン特設サイト</b></u>
キャンペーンの詳細については、下記の特設サイトをご覧ください。
https://sqkessai.sbi-bs.co.jp/campaign/02/
<b>＜キャンペーン①「ファクタリング手数料最大50万円キャッシュバックキャンペーン」について＞</b>
キャンペーン期間中、「請求QUICK」のオンラインファクタリング「入金QUICK」をはじめてご利用いただいた企業様に、対象債権から発生するファクタリング手数料を最大50万円キャッシュバックするキャンペーンです。現在、定番プログラムとして「最大30万円キャッシュバック」を実施しておりますが、本キャンペーンの対象期間中は、上限を30万円から50万円に引き上げてキャッシュバックいたします。
（注意事項）
※キャンペーン内容および期間は、予告なく変更または終了になる場合があります。
※キャンペーン期間中に新規で「入金QUICK」をお申し込み、ご利用いただいた企業様が本キャンペーンの参加対象です。
※「請求QUICK」のオンラインファクタリング「入金QUICK」は、当社の親会社であるSBI FinTech Solutions株式会社が提供するサービスです。
<b>＜キャンペーン②「Amazonギフト券 最大1万円分贈呈キャンペーン」について＞</b>
「請求QUICK」を継続利用されているユーザー企業様が、「クレジットカード決済機能」のご利用設定をONにしていただき、対象期間中に「請求QUICK」で請求書を20枚以上発行いただくとAmazonギフト券5,000円分を贈呈いたします。さらに、対象期間中に「請求QUICK」からクレジットカード決済できる請求書を1枚以上発行いただいた企業様には、追加でAmazonギフト券5,000円分を贈呈いたします。最大1万円分の特典になりますので、ぜひこの機会に本キャンペーンにご参加ください。
（注意事項）
※キャンペーン内容および期間は、予告なく変更または終了になる場合があります。
※「請求QUICK」の継続利用のお申し込みが完了しているユーザー企業様が本キャンペーンの参加対象です。
※Amazonギフト券はEメールタイプを予定しております。
※Amazonギフト券はキャンペーン期間終了後2ヶ月以内に、対象の方にメールにて送信されます。seikyuquick@sbi-bs.zendesk.comのメールアドレスにて通知されますので、迷惑メールのフォルダ分け設定などにご注意ください。
※本キャンペーンはSBIビジネス・ソリューションズ株式会社による提供です。 本キャンペーンについてのお問い合わせは Amazonではお受けしておりません。キャンペーンについてのお問い合わせは、請求QUICKサポート（https://seikyuquick.sbi-bs.co.jp/contact/?kind=campaign）までお願いいたします。
※Amazon、Amazon.co.jp およびそれらのロゴはAmazon.com, Inc.またはその関連会社の商標です。
<b><u>■ オンラインファクタリング「入金QUICK」について</b></u>
「入金QUICK」は中小企業の突発的な資金ニーズにスピーディーに対応可能なオンラインファクタリングサービスです。「請求QUICK」で発行した請求書をそのまま数クリックで資金化でき、基本手数料は買取対象とする請求書金額の0.5%～3.8%*1と業界最安水準かつ初期費用や月額固定費用のないシンプルな料金体系で、請求書買取申請から最短2営業日*2でお振込みが可能です。「入金QUICK」は、中小企業の皆さまが抱える資金繰りに関する課題を「安さ・早さ・手軽さ」すべての点において解消し、事業の成長をご支援いたします。
オンラインファクタリング「入金QUICK」の詳細についてはこちら（https://sqfactoring.sbi-bs.co.jp/）をご覧ください。
*1 買取申請受付日から買取対象の請求書の支払期限までの日数が30日を超える場合、基本手数料に加え期間手数料が発生します。
*2 初回のお振込みは請求書買取のお申し込みから最短6営業日となります。2回目以降は最短2営業日でのお振込みが可能です。
<b><u>■ 「請求QUICK」はSaaS & FinTechで中小企業の経理財務DXを支援</b></u>
「請求QUICK」は、法制度対応と業務効率化を実現するクラウド型請求書管理システム（SaaS）をベースに3つのFinTech機能が組み込まれており、月額無料からご利用いただくことができます。金融機関とのAPI連携による自動明細取得機能で面倒な入出金の消込作業を大幅に効率化する「消込QUICK」、発行した請求書をクレジットカードでオンライン決済できる「クレカQUICK」、発行した請求書をWeb完結で資金化できるオンラインファクタリング「入金QUICK」という3つのFinTech機能を、すべて1つのシステムで提供しています。
SaaS & FinTechのノウハウや最新技術を詰め込んだ「請求QUICK」は、経理業務の効率化に課題を抱える中小企業にとって非常に利便性の高いシステムとなっております。
「請求QUICK」の詳細についてはサービスサイト（https://seikyuquick.sbi-bs.co.jp/）をご覧ください。
無料登録はこちら：https://seikyuquick.sbi-bs.co.jp/trial/
当社は、今後もお客様の課題やニーズと真摯に向き合い続けることでバックオフィスから経営課題を解決し、人手や資金などのリソースが不足しがちな中小企業の成長を支援してまいります。
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2024年03月01日（金） (株式会社丸井)
■公開背景
ネットショップ市場は、右肩上がりの拡大を続けています。
しかし、個々の事業者さまのビジネス成長の過程で「ネットショップを開設しただけでは売上につながらない」「ライバル店の中で選ばれるショップになるための施策が必要」といった壁にぶつかるのが常です。
事業拡大のためにできる施策はいくつかありますが、そのひとつがポップアップイベントなどの「リアル店舗への展開」です。
一方で、いざポップアップイベントを開催したくても、「何から準備したらいいかわかならい」「ポップアップイベントの必要性は感じるが、明確なメリットまでわからない」「どこに相談したらいいかわからない」といった声が多いのも現状です。
そこで、そうした課題にお応えすべく、ポップアップイベント開催に必要な準備やメリットなどをまとめた資料「ポップアップイベント出店がはじめての方におすすめ～マルイで出店準備のお悩み解決～」を公開いたしました。
▼申し込みフォーム
https://omemie.0101.co.jp/document-event-howto
本資料でわかること
・ポップアップイベント出店が初めての方
・商業施設への出店に慣れていない方
・どんなスペースやサポートがあるのか知りたい方
こんな方におすすめ
・ポップアップイベントのメリット
・出店までの流れと準備すること
・マルイの出店サービス「OMEMIE」の活用方法
■ マルイの出店サービス「OMEMIE」
マルイ店舗への出店の検討から問い合わせ、契約までの手続きがオンラインで完結できるマルイの出店サービスを『OMEMIE』展開しています。
アパレル・雑貨・食品を中心とした物販イベントだけでなく、新商品やサービスのPR・展示・試食/試飲会・受注
会まで、幅広いカテゴリーに対応したスペースを全国のマルイ・モディ店舗から選べます。
・「OMEMIE」の特徴
希望条件に合わせたスペース検索
事業者さまが希望されるエリアや利用目的などに沿ったスペースをサイトで検索していただけます。
・スペース情報の公開
スペースの賃料・設備・環境など、出店に必要な情報をサイトにて公開しております。（一部店舗を除く）
リアル店舗の出店が未経験の個人事業主さま・ECを専業にされている事業者さまをはじめ、多店舗での展開を希望されている事業者さまも、気軽に出店をご検討いただけます。
サイト：https://omemie.0101.co.jp/
紹介動画：https://www.youtube.com/watch?v=4mTnzu8ddSE
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2024年02月29日（木） (SAVAWAY株式会社)
■連携について
メルカリShopsは、フリマアプリ「メルカリ」内にネットショップを開設できるサービスです。
このたび、TEMPOSTARはメルカリShopsとの受注・在庫・商品情報のサービス連携に対応することにより、TEMPOSTARにて連携済みのECモールと同様にメルカリShopsにおいても受注・在庫・商品情報データの一元管理が可能となり、複数店舗の運用コストが削減されます。
この連携はTEMPOSTARの標準機能内の連携となり、追加のオプション費用などは発生しません。
また「メルカリ」の特性上、他のモールとは異なる市場へのアプローチが可能となり、販路拡大や新規顧客の獲得といった効果が期待できます。
さらにこの連携を記念してTEMPOSTARの月額利用料が2ヶ月間割引となる「メルカリShops連携記念キャンペーン」を実施いたします。
▼キャンペーンはこちら▼
https://commerce-star.com/campaign/mercari/
■TEMPOSTARとは
TEMPOSTAR(テンポスター)は複数のネットショップにおいて商品管理・在庫管理・受注管理といった業務を、一つの画面で管理できる「一元管理システム」です。
一元管理をすることで、例えば受注管理では受注してからの注文確認・出荷完了メールの一括送信や、各送り状発行システムとの連携はもちろん、対応の漏れや誤出荷などのミスをなくし、物流との素早い連携が可能になるなど、業務の効率化が可能となります。
またTEMPOSTARはASPでありながらカスタマイズ対応可能なハイブリッドモデルとして事業規模（利用規模）に応じて、 小規模～大規模までの継続利用が可能なサービスです。
https://commerce-star.com/tempostar/
■メルカリShopsについて
フリマアプリ「メルカリ」を利用している2,300万人のお客さまに商品を届けることができる、初期費用・月額固定費無料のEコマースプラットフォームです。スマホ1つで誰でも簡単にネットショップを開設でき、ショップ出店数は20万店（2022年4月時点）を突破しました。
https://jp-news.mercari.com/mercari-shops/
■SAVAWAY株式会社について
ECソリューションの提供や管理にとどまらず、多様なECクライアントのニーズに合わせたトータルECサポート会社です。
新しいサービスを創造する挑戦を行い、EC事業を取り巻く環境の変化を共に歩んで行くパートナーとして、サポートしていきます。常に進化し続け、サービスの一層の充実・発展に努めてまいります。
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2024年02月28日（水） (SBIビジネス・ソリューションズ株式会社)
「請求QUICK」の申込社数が5,500社を突破！ ～請求書の「発行・受取・電子保存」機能で、中小企業の経理財務DXと法対応を強力に支援～
総合フィンテックソリューション企業であるSBI FinTech Solutions株式会社の子会社で、バックオフィス支援サービスを提供するSBIビジネス・ソリューションズ株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：夏川 雅貴、以下「当社」）は、中小企業のインボイス制度対応と業務効率化をサポートするクラウド型請求書管理システム「請求QUICK」において、継続利用のお申し込み社数が5,500社を突破しましたので、お知らせいたします。
<b><u>■ 中小企業に「安心」と「付加価値」を提供する、月額無料の使いやすいサービスを追求</b></u>
「請求QUICK」は中小企業にとって価格面・機能面ともに最も使いやすく、導入ハードルの低いツールを目指し、サービス提供を行ってまいりました。昨年7月にはID数による従量課金を撤廃し、9月には月額無料の価格は維持しつつ、これまでの請求書発行機能に加えて受取機能も標準搭載いたしました。こうした中小企業の皆様に寄り添ったサービス体系をご評価いただき、2022年3月のサービス開始から2年弱で5,500社を超える企業様に「継続利用のお申し込み」をいただきました。
また「請求QUICK」パートナープログラムにも、地域金融機関をはじめ、税理士法人、システム会社など多くの事業会社様にご参加いただき、パートナー企業数も順調に拡大しております。当社は、パートナー企業様を通じて、より多くの中小企業の皆様に低価格で使いやすい「請求QUICK」をご利用いただき、デジタルツール活用による経理財務DXの実現と2大法対応を強力に支援してまいります。
<b><u>■ 「登録番号」の真正性確認や改正電帳法の保存要件を満たしているかも自動で判定</b></u>
請求書受取側のインボイス制度対応として、受け取った請求書に記載された「登録番号」をAI-OCRで読み取り、取引先マスタ情報と照合のうえ、国税庁の適格請求書発行事業者公表システムとのWeb-API連携で突合し自動判定できる機能や、改正電帳法に則った電子保存要件の自動判定機能などを搭載しております。「請求QUICK」は、発行業務・受取業務それぞれでインボイス制度・改正電帳法に対応しているので、直近の2大法対応ツールとしても安心してお使いいただけます。
「請求QUICK」の【請求書受取機能】はこちら：https://sqreceiving.sbi-bs.co.jp/
<b><u>■ 「請求QUICK」はSaaS & FinTechで中小企業の経理財務DXを支援</b></u>
「請求QUICK」は、法制度対応と業務効率化を実現するクラウド型請求書管理システム（SaaS）をベースに3つのFinTech機能が組み込まれており、月額無料からご利用いただくことができます。金融機関とのAPI連携による自動明細取得機能で面倒な入出金の消込作業を大幅に効率化する「消込QUICK」、発行した請求書をクレジットカードでオンライン決済できる「クレカQUICK」、発行した請求書をWeb完結で資金化できるオンラインファクタリング「入金QUICK」という3つのFinTech機能を、すべて1つのシステムで提供しています。
SaaS & FinTechのノウハウや最新技術を詰め込んだ「請求QUICK」は、経理業務の効率化や法対応に課題を抱える中小企業にとって非常に利便性の高いシステムとなっております。
「請求QUICK」の詳細についてはサービスサイト（https://seikyuquick.sbi-bs.co.jp/）をご覧ください。
無料登録はこちら：https://seikyuquick.sbi-bs.co.jp/trial/
当社は、今後も企業活動の要である経理担当者のために、バックオフィス業務のDXにおいて先進的な取り組みを推進するとともに、お客様の課題やニーズと真摯に向き合い続けることでバックオフィスから経営課題を解決し、人手や資金などのリソースが不足しがちな中小企業の成長を支援してまいります。
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2024年02月27日（火） (株式会社キャプサー)
特攻店長では、「ecforce」が提供するAPIに連携し、下記を行うことが可能になりました。
・受注API連携（「ecforce」の受注情報を特攻店長へ自動取込）
・在庫API連携（特攻店長で管理した在庫を「ecforce」に自動連携）
◆「特攻店長」について
特攻店長は通販運営業務で発生するあらゆる面倒な作業を、ワンストップで行うことのできる通販総合管理システムです。おもな機能として、受注管理、商品ページ管理、在庫管理、集計・レポートの機能を提供しており、特徴としては各種カスタマイズが可能で、運営店舗様の業務フローにあわせた形でご利用いただくことが可能となっております。
「特攻店長」 https://tencho.jp/
◆統合コマースプラットフォーム「ecforce」について
マーケティングからサプライチェーンまでコト、モノに関わる全ての人々の顧客体験を最大化するECカート成長率No.1*の統合コマースプラットフォームです。オンラインとオフラインのデータを統合管理し、ECビジネスの最適化に留まることなく、モノづくりのビジネス全体を最適化することを目指しています。これにより、オンラインとオフラインがシームレスに繋がり、「コト、モノにかかわる全ての人々の顧客体験を最大化する」というSUPER STUDIOのミッションを実現します。
*有料市場調査レポートより自社調べ。尚、当該調査レポートについては、調査機関において調査依頼を行い、当該調査に承諾したSaaS型ECサイト構築市場に該当する企業のみを比較対象として選出 / SaaS型ECサイト構築市場における売上上位8社のみを対象、自社プロダクトを提供していない企業を除く / 集計期間：2022年4月～2023年3月
「ecforce」 https://ec-force.com/
■株式会社SUPER STUDIO 会社概要
企業名：株式会社SUPER STUDIO
所在地：東京都目黒区下目黒2-23-18 目黒山手通ビル 7F/8F
代表者：代表取締役 CEO 林 紘祐
URL：https://www.super-studio.jp/
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2024年02月27日（火） (Qxpress Corp.株式会社)
グローバルEC物流プラットフォームのQXPRESS JPは、韓国向けおよびシンガポール向けの航空便送料を見直し、3月よりさらに競争力のある価格での配送サービスをご提供させていただくこととなりました。
この変更により、EC販売者の皆様がより効率的にサービスを利用できるようになります。
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■改定についてのあらまし
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【適応日程】
2024年3月1日（金） ※センター発送日基準
【対象ルート
Qxpress JP Tokyo発、シンガポール向け・韓国向けの航空便
【改定内容】
シンガポール向け・・・0.25kg～30kgまでの区間送料を全面値下げ
韓国向け・・・Grade：Generalの0.5kg～30kgまでの区間送料を全面値下げ
本件についての詳細、お見積り、サービスに関するご相談はQxpress JP SalesGroup（Tel：050-8882-6939、
E-Mail：sales@qxpress.jp）までお気軽にお問い合わせくださいませ。
今回の変更は、EC販売者がグローバル市場において競争力を保つために重要な一歩です。QXPRESS JPは常に顧客のニーズに応えることを目指しており、この見直しはその一環となります。
この機会に既に越境ECに取り組んでおられる販売者様、これからの販路拡大をご検討されている販売者様におかれましてはQXPRESSの配送・物流サービスをご活用くださいますようお願い申し上げます。
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■QXPRESSの提供するEC物流サービスについて
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QXPRESSのサービスは、独自開発のクラウド型物流プラットフォーム“Smartship”を通じてご利用頂けるようになります。
Smartshipは日本国内・海外現地の主要ECマーケットプレイスとのAPI連携も備えており、これにより各販売チャンネルの業務を集約・自動化も実現致します。
ご利用頂ける主なサービスは次のようになっています。
１．フルフィルメントサービスQ.F.S
センター（千葉県船橋市)での入庫・在庫管理・保管から、注文ごとの出荷・配送手配・CSまでをワンストップで提供いたします。
国内配送はもちろん、海外配送にも対応することで、ECのバックヤード業務をQXPRESSで一元管理することができるようになります。
２．スマート配送
グローバルECプラットフォームのQoo10グループの物流会社であるQXPRESSが提供する越境EC・海外販売専門の配送サービス。
越境ECの販売者様は、QXPRESSが提供するクラウド型物流プラットフォーム“Smartship”から専用のラベルを印刷→日本国内のQXPRESSのセンターへお送り頂くだけOK。
センターに到着した貨物の輸出入手続き～現地配送手配とラストマイルまでのデリバリーをQXPRESSが代行し行うため、海外配送を手軽かつ安価に行えます。
特に韓国・シンガポール向けでは多くの取り扱い実績と現地法人・パートナーとの基に構築されたインフラで強力にEC物流をサポートいたします。
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2024年02月22日（木） (株式会社Contentserv)
商品情報管理（PIM）のクラウドサービスプロバイダーである株式会社Contentserv（本社：東京都港区、代表取締役社長：渡辺 信明）は、BtoB製造業でグローバル関連業務に携わる107名を対象に、「BtoB製造業のグローバル展開における現状調査」を実施し、調査結果を公表しました。
■ 調査サマリー
国内市場の縮小、顧客のグローバル化に伴い、BtoB製造業は急速に変化するビジネス環境に適応し、グローバルな競争力を高めていくことが求められています。今回の調査では、BtoB製造業のグローバル展開における経営課題とシステム運用の現状に関するアンケートを実施しました。
■ 調査結果ハイライト
調査の結果、「現地の市場環境の理解」、「グローバル人材」、「法規制への対応」に続いて、「現地法人や取引先との情報連携」の重要性が増大していることが明らかになりました。また、海外向け製品の運用課題については、「現地法人や取引先への情報提供が属人的」、「日本本社と海外拠点での二重管理」、「商品情報の翻訳とローカライズ」が上位となりました。
・海外向け製品の現地法人や取引先への情報提供が属人的
・本社と海外拠点での商品情報の二重管理
・統制されていない商品情報の翻訳やローカライズ業務
【調査結果概要(一部公開)】
■グローバル展開における「現地法人や取引先との情報連携」の重要性が増大
グローバル展開において重要と認識している経営課題について、「現地の市場環境・競合環境の理解」が58.9%、「グローバル事業を担う人材の採用・維持」が49.5%、「現地の法規制や商習慣への対応能力」が48.6%となりました。続いて、「現地法人や取引先との情報連携」が41.1%となり、海外市場の開拓にあたっては、現地法人や現地パートナーとの密なコミュニケーションとシームレスな情報連携が必要と認識されていることがうかがえます。
■グローバルマーケティングが抱える課題第1位は「属人的な情報提供」
海外で販売する商品情報の管理やマーケティングコンテンツ運用上の課題トップ3は、「現地法人や取引先への情報提供が属人的」が44.9%、「日本本社と海外拠点での二重管理」が35.5%、「商品情報の翻訳とローカライズ」が32.7%です。これらの結果から、ステークホルダーとの商品情報の授受や翻訳、海外でのデータのトレーサビリティに関する課題が浮き彫りになっています。
■約6割が「グローバルに標準化された商品情報管理の仕組みがない」と回答
商品情報の管理では、多くの企業において今日でもExcelやファイルサーバーでのメンテナンス業務が継続されており、地域や部署毎に個別に管理されている実態が明らかになりました。一方で、サイロ化した商品データが生み出すデータガバナンス上の問題も顕在化しており、グローバル経営を支えるための商品情報管理システムの導入が急務であることを示唆しています。
■まとめ
多くのBtoBグローバル製造業において、商品情報の管理・運用は現在でもマニュアルオペレーションが中心で、システム化が大きく遅れている状況が明らかになりました。事業のグローバル化が進み、顧客接点も多様化する状況下で、レガシーな仕組みでは対応しきれないケースも増えてきており、より効率的なデータ管理と運用の仕組みが求められています。
本レポートでは、長年放置されてきた商品情報のサイロが生み出す事業リスクや、商品情報管理に求められる要件について、アンケート結果に基づきより詳細に解説しています。
■本調査レポートの完全版は、こちらよりダウンロードください。
https://www.contentserv.com/ja/reports-and-surveys/state-of-global-expansion-in-b2b-manufacturing
■ 調査概要
調査概要 BtoB製造業のグローバル展開に関する現状調査
調査方法 IDEATECHが提供するリサーチPR「リサピー®︎」の企画によるインターネット調
調査期間 2024年1月15日〜同年1月16日
有効回答 グローバル事業に従事するBtoB製造業のマーケティング・販促推進・経営企画・経営管理・営業企画・DX推進・アフターサービス部門の社員 107名
※構成比は小数点以下第2位を四捨五入しているため、合計しても必ずしも100とはなりません。
＜本調査データの引用・利用について＞
本調査のデータを資料する際に、情報の出典元として「株式会社Contentserv」と記載してください。
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2024年02月21日（水） (株式会社エンカラーズ)
被リンクの重要性
現在のSEOにおける検索順位は「ドメインパワー × コンテンツの質 × ユーザー行動」で決まると弊社は考えています。中でもドメインパワーは近年のSEO対策におけるかなり重要な要素になり、ドメインパワーを上げるためには外部からのリンクが重要になります。
被リンク獲得代行サービス
被リンク代行サービスは如何に被リンクを獲得できるかを考え提案し、弊社が実践していきます。初期段階は1件1件手作業で営業していくものになります。
エンカラーズと他社の被リンク代行との違い
1,完全なホワイトハットSEO
Googleのガイドラインに準拠したSEO戦略を採用しています。高品質なコンテンツの作成や、業界内での関連性の高いウェブサイトとのパートナーシップ構築を通じて、自然かつ効果的にリンクを獲得します。リンクの販売・購入をすることは決してありません。ホワイトハットなリンクビルディングを行います。
2.関連性のあるサイトからの被リンク
被リンクは数も重要ですが、質を重視します。被リンク数は増えたが検索順位に影響がないのでは意味がありません。ビジネスモデルとニーズに合わせたリンクを、1件1件手作業で掲載の依頼を行います。
3.競合分析・戦略立案
お客様の目標やゴールをお伺いした上で、お客様のサイト調査を行います。その後、競合のウェブサイトが獲得しているリンクの種類や量、コンテンツ戦略を調査します。この分析に基づいて、お客様のウェブサイトに最も有効で、実行可能な戦略を提案します。必要であれば、コンテンツの作成提案、LPの提案を行います。
4.透明性のあるプロセス
すでにSEO対策業者に依頼されているお客様の中には「実際に何が行われているかわからない」お話を聞くことがあります。弊社の被リンク獲得代行では常に進捗状況を共有し、月1回レポートを提出します。またPDCAを行い改善して獲得の成果を上げていきます。
5.充実したカスタマーサポート
お客様のお問い合わせやご相談に対して迅速に対応いたします。連絡手段はSlack,チャットワーク,メールなどお客様のご要望にお応えします。
ご利用までの流れ
ご相談は無料で行なっていただけます。
なにから始めたらいいかわからない方、お客様に合った方法でご案内しますのでまずはお気軽にご相談ください。
STEP1 無料相談・ヒヤリング
サービスページ（https://encolors.co.jp/link-building/）から簡単に無料相談の予約ができます。
この段階では、お客様の現在の状況、SEOに関する課題、ビジネス目標などについて話し合います。
STEP2 ウェブサイト診断
当社の専門担当者が直接お客様と面談し、より詳細なニーズ分析と戦略設計を行います。
面談方法はオンラインになりますが、オフラインご希望の場合はご相談ください。
STEP3 被リンク獲得戦略の提案
お打ち合わせで得られた情報を基に、お客様に最適な被リンク戦略を提案します。
STEP4 被リンク獲得施策の実施
戦略に基づき、具体的な施策をエンカラーズが行います。
STEP5 結果のモニタリングとレポート
実施した施策の効果を定期的にモニタリングし、進捗と成果をお客様にレポートします。
必要に応じて戦略の調整も行います。
株式会社エンカラーズについて
Webマーケティングでお悩みの方は株式会社エンカラーズへ。Webサイト制作・ECサイト制作やSEO対策などあらゆるジャンル・事業規模のお客様にご利用いただいております。実践的なノウハウでお客様のWebマーケティングを徹底的にサポートします。横浜市をはじめ全国対応いたします。
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2024年02月20日（火） (株式会社カテノイド)
動画内に関連リンクを繋げてＥＣサイト内の回遊率UP ECサイト専用ショート動画プラットフォーム『Charlla』 「makeshop apps byGMO」にて提供スタート
カテノイドは、流通額11年連続No.1のECサイト構築サービス「makeshop byGMO」が提供するアプリストア「makeshop apps byGMO」にて、ECサイト専用ショート動画プラットフォーム「Charlla（チャラ）」の提供を開始しました。
（https://apps.makeshop.jp/view/item/000000000068）
カテノイドが提供する「Charlla」は、ライブコマースよりも手軽に、時間・人員・工程数を削減しながら、動画を活用した商品アピールができるため、ECサイト運用担当者のサポートをすることができます。
ユーザーのネット環境に合わせて動画の画質を自動変換する汎用プレイヤーと比べ、「Charlla」はいつでも高画質動画を最速でページ表示することができるため、ＥＣサイトの最適化にもお役立ち。
動画内に関連商品のリンクをつけたバナーを挿入することもでき、商品から商品へリンクを繋げ、まるで実店舗で商品を見比べているような気分を味わわせ、ユーザーの顧客体験向上にもつながります。
カテノイドは2011年から動画配信事業を行っており、安定した動画配信環境を備えているため、アクセス数が急激に増えても安心。
今までに培った技術・ノウハウを活かし、海外でも高画質動画をスムーズに再生できる為、越境ＥＣで動画をもっと活用したいという企業にもおすすめのサービスです。
また、ＥCサイト向けに機能を厳選している為、コストを抑えることができるのもポイントの一つ。
更に、今回は「makeshop byGMO」ご利用のお客様限定の特別プランも用意しているため、通常プランよりもお得に導入ができます。
とにかく手軽に、動画をつかった施策を始めてみたいという中小企業はもちろん、 アクセス数が多い企業や、越境ＥＣを運営している企業にも“ハマる”サービスを目指しています。
全ての機能を1ヶ月間利用できる、Charllaトライアルアカウントをご用意しておりますので、ショート動画による効果を、ぜひ一度お試しくださいませ。
無料トライアルのお申し込みはこちらから
（https://apps.makeshop.jp/view/item/000000000068）
■主な機能
▷プレイヤー設定
下記、動画プレイヤーの設定を1clickで編集可能
・ 再生コントロールバーの表示 ・ 非表示設定
・ 自動再生設定
・ リピート再生設定
・ 動画埋め込み設定、動画のサイズ変更
・ 動画の中央揃え
▷多機能プレイヤー
目的に合わせて選べる2つの動画プレイヤー
・ ディスプレイヤー
商品詳細に埋め込み、商品のディティールをアピール
シームレスなプレイヤーだから、どんなデザインにも馴染む
商品だけでなく、ブランドイメージの訴求にも効果的
・ ショッププレイヤー
リンク付きバナーを挿入できる動画プレイヤー
関連商品リンクと繋げて、サイト内の回遊率向上にもお役立ち
ソーシャルメディアを使ったバイラルマーケティングにも活躍
アナリティクスによる関連動画や、広告が表示されず、ECサイト外への離脱も防ぐ。
▷ ビデオ・コマース統計
マーケティングに役立つ、動画統計機能を搭載
・ プレイヤー累計表示回数
・ コンテンツごとの動画表示回数
・ リンク付きバナーのクリック率（リンク先への遷移率）
・ いいね、共有などの、カスタマーアクション回数
・ 上記４項目がランキング表示され、人気の高いコンテンツが一目でわかる
ショート動画プラットフォーム『Charlla』は、お客様のご要望を取り入れながら、良質な動画サービスの提供のため、今後もサービス向上に向けて尽力してまいります。
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2024年02月14日（水） (株式会社GoQSystem)
【リリース概要】
「お問い合わせ管理機能β版」とは、「楽天市場・Yahoo!ショッピング」など各ECモールの商品や受注に寄せられるお客様からのお問い合わせをGoQSystem内で確認し、回答できるようにする機能です。
本機能はβ版であるため、これまでYahoo!ショッピングのお問い合わせのみが対象となっておりましたが、この度2/14（水）のアップデートで楽天市場のお問い合わせデータ取得にも対応いたしました。
また、本機能ではただお問い合わせに回答するばかりでなく、お問い合わせされたお客様の注文情報を即座に表示させることも可能です。そのため、長い時間を要した確認作業の時間を大幅に削減することができます。
その他、機能の詳細は弊社の過去プレスリリースからもご確認いただけます。
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000100.000062228.html
本機能は条件に当てはまる方であれば追加料金なくご利用いただけます。
詳しくはこちらからお問い合わせください。
https://goqsystem.com/contact
【会社概要】
株式会社GoQSystem
所在地：東京都中央区京橋1丁目6-12 NS京橋ビル5F
設立： 2009年2月25日
事業内容：システム開発、デザイン事業、動画事業、ネット通販事業
代表者：代表取締役 藤本 卓治
コーポレートサイト：https://goq.co.jp/
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2024年02月14日（水） (株式会社キャッチボール)
ECプラットフォーム「Adobe Commerce」並びに「Magento Open Source」と「後払い.com」が本格連携を開始
後払い決済サービスを提供する株式会社キャッチボール（本社：東京都品川区、取締役社長：端郁夫、以下 キャッチボール）は、キャッチボールが提供するEC・通販向け後払いサービス「後払い.com」とベリテワークス株式会社（本社：東京都北区、代表取締役：浅賀桃子、以下 ベリテワークス）が日本で展開を推進しているECプラットフォーム「Magento Open Source（マジェントオープンソース）」並びに、Adobe Inc.（本社：カリフォルニア州サンノゼ、以下 アドビ）が提供する「Adobe Commerce（アドビコマース）」（※）と連携し、本格運用を開始いたしました。
※Adobe CommerceはAdobe Experience Cloudのソリューションの１つです。
■「後払い.com」と「Adobe Commerce／Magento」が連携することでできること
【1】エクステンション導入により連携可能
Adobe Commerce／Magentoはオープンソースソフトウェアのため、ECサイト構築の際は、本エクステンションを導入することにより、「後払い.com」が導入できます。
【2】注文情報のAPI連携
注文情報を「後払い.com」とAPI連携できるため、業務効率向上に貢献します。
【3】リアルタイム与信
顧客情報および注文情報を登録するのみでリアルタイム与信が可能になり、決済段階での顧客離脱防止に貢献します。
■「Adobe Commerce／Magento」とは
▼URL：https://business.adobe.com/jp/products/magento/magento-commerce.html
Adobe Commerceは、柔軟性、拡張性、スケーラビリティに優れたコマース基盤です。
単一の基盤から、AI（人工機能）と高度なデータ共有能力を利用して、エンドツーエンドでパーソナライズされたB2CとB2B両方のコマース体験を実現できます。
そのオープンソース版がMagento Open Sourceであり、国際標準の60以上の言語と50種類以上の通貨に対応した「マルチリンガルEC構築」に特化したECパッケージです。
2015年には現在のメインストリームであるバージョン2系がリリース。2018年にAdobeによる買収に伴い、Adobe Experience Cloudサービス群のコマース製品として販売されています。
■「後払い.com」とは
▼URL：https://www.ato-barai.com/
「後払い.com」は、通販などの買い物の際、商品が届いた後で支払いができる「後払い決済サービス」です。
「商品がきちんと届くのか不安だ」「代引きだと宅配BOXを使えない」といった商品購入への“あしかせ”を取り除き、EC・通販事業者の売上アップに貢献します。
支払いは、コンビニ、郵便局、銀行振込など購入者の好きな方法でいつでも支払いが可能です。購入者への請求業務はキャッチボールがすべて代行し、100％代金保証するため、事業者の未回収リスクを解消します。
〈事業者メリット〉
・煩雑な請求業務から解放されます。
・慣れない督促業務のストレスから解放されます。
・未収金リスクを解消します。
■ベリテワークス株式会社について
ベリテワークスは情報システム開発事業およびカウンセリング・人事労務コンサルティング事業を展開、組織とそこに働く人たちの関係がより円満になるよう「ヒト（カウンセリング）」と「モノ（情報システム）」の両面からサービスを提供しています。情報システム開発事業の柱として、現在世界25万サイト以上で利用されている米国生まれのECプラットフォーム「Magento」に特化。Magentoが正式リリース前より着目、唯一の日本語コミュニティを運用しています。また、国内マーケット向けローカライズ化を進めながら、各種拡張機能開発、ECサイト構築、保守サポートなどを行っています。
社 名 ：ベリテワークス株式会社
設 立 ：2014年5月
代表者 ：代表取締役 浅賀 桃子
本 社 ：東京都北区東田端2-5-14 クロコダイル第2ビル5F
U R L ：https://veriteworks.co.jp/ (コーポレートサイト）
https://principle-works.jp/ (Magentoサービスページ）
https://www.verite-office.jp/（カウンセリングサービスサイト）
事業内容 ■情報システム開発サービス
■メンタルヘルス ・ キャリアカウンセリングおよび関連サービス
■労務相談、給与計算・人事制度構築コンサルティング / アウトソーシングサービス
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2024年02月09日（金） (株式会社GoQSystem)
【リリース概要】
「電子帳簿保存法」とは、帳簿/領収書/請求書など、税の申告に必要な書類をデータで保管することを認める法律です。
通販（EC）事業に付きものである
・領収書
・請求書
・納品書
などの書類に関しても、データで発行＆保管する際にはこの法が定めるやり方に従って保存しておく必要が生じています。
また電子帳簿保存法には、「対応すると紙の原本を破棄できる」というメリットもあります。
電子帳簿保存法へ完全対応することはもちろん、ユーザーの皆さまにとっても快適な保管状態を実現させるべく、GoQSystemでは新機能のリリースを実施いたしました。
＜新機能① 保管性の向上＞
GoQSystemから発行される帳票の保存期間が変更されます。
電子帳簿保存法の対象になる帳票は、法が定める保存期間を超えるまで削除されないようになりました。
※保存期間はおよそ5年～10年です。この年数は事業形態により異なります。
＜新機能② 検索性の向上＞
GoQSystemで発行した過去の帳票は、電子帳簿法が要求する通り
・発行された日付
・金額
※電子帳簿保存法が要求する「取引先の名前での検索」については既に対応しております
で検索することが可能になりました。
これらの項目を複数組み合わせて、より細かい絞り込み検索も行えます。
＜対象となる帳票＞
GoQSystemから出力できる帳票の内、今回の新機能リリースに対応するものは以下の通りです。
・WEB領収書
・WEB納品書
・WEB請求書URL
＜リリース時期＞
2024年2月8日（木）
＜対象ユーザー＞
GoQSystemをご利用いただいているすべてのユーザー
【お問い合わせ】
https://goqsystem.com/contact
【会社概要】
株式会社GoQSystem
所在地：東京都中央区京橋1丁目6-12 NS京橋ビル5F
設立： 2009年2月25日
事業内容：システム開発、デザイン事業、動画事業、ネット通販事業
代表者：代表取締役 藤本 卓治
コーポレートサイト：https://goq.co.jp/
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2024年02月08日（木） (株式会社Shirofune)
株式会社Shirofune（本社：東京都中央区 代表：菊池満長）は、広告運用自動化ツール「Shirofune」に、リード獲得にWeb広告を活用する企業向けの新機能として、計測ツールから収集したデータから導き出す成約率や予測LTVを基にWeb広告を自動で最適化する『LTV運用forリード』の提供を開始しました。
■成約率や高いLTVの新規顧客獲得に繋がった成果をベースにその後の広告運用を自動最適化
この機能は、BtoB企業はもちろんのこと、人材・不動産・金融など、Webサイト上でのコンバージョンから実際に売上が上がるまでにステップがある全てのBtoC企業にも非常に有効な機能です。
CRMツールや自社DB内にあるデータをもとに、Shirofuneの広告効果計測用パラメータ自動解析アルゴリズムを用いて各広告媒体やキャンペーン、クリエイティブごとのLTVや成約率を自動で算出・可視化すると同時に、そのデータをベースにした広告運用の自動最適化が可能になります。
CPA基準では、広告費に対するリード獲得数での評価や最適化となり、そのリードが成約に繋がったか、最終的にどれくらい売り上げをもたらしたかという点を考慮せず評価・最適化が為されていました。
『LTV運用forリード』では、リード獲得数だけでなく、成約数やLTVといった実数をベースに広告の成果を評価できるようになるだけでなく、過去実績から導き出す予測成約/LTVを日々の運用評価の基準にすることで、今後の実績蓄積を待たず、効果的なLTV運用をすぐに開始することができ、成約後の売り上げが高いと見込まれる対象への効率的な広告配信で費用対効果を短期間で改善します。
■RaQubo CVコネクターを介してデータ連携、データの手動アップロードや他ツール利用も不要
デジタルワークス社のRaQubo CVコネクターを通じて、Shirofuneを連携させた後は、自動で情報連携がスタートします。売り上げデータのアップロード作業や他ツールの利用も不要です。
また基本的な広告効果測定パラメータが付与されていて、そのパラメータからどれだけ成約や売上につながっているかがつながっていれば、新たなタグの設置やパラメータの付与等も不要で即時に利用可能となります。
Web広告のLTV運用環境の構築には、多くの知識や工数、複数ツール活用など、経験者でも難しい運用でしたが、この機能により、多くの方が簡単に、この効果的な運用環境を活用できるようになります。
【参照① CPA基準とLTV/成約率基準の違い】
■CPA基準 → 媒体Aを評価
----------------------------------------------
媒体A
広告費100万円 リード獲得20件 CPA 5万円
媒体B
広告費100万円 リード獲得10件 CPA 10万円
----------------------------------------------
リード獲得後に成約に繋がったかどうか、最終的にどれくらいの売上をもたらしてくれたかを考慮せずに評価している。
■LTV/CPO基準 → 媒体Bを評価
----------------------------------------------
媒体A
広告費100万円 リード獲得20件 CPA 5万円 成約 2件
成約CPA 50万円 LTV 300万円 LifetimeROAS 300%
媒体B
広告費100万円 リード獲得10件 CPA 10万円 成約 4件
成約CPA 25万円 LTV 400万円 LifetimeROAS 400%
----------------------------------------------
CPA基準でネックとなっていた点をクリア。またLifetimeROASを見ればかけた広告費をどれくらい本当に回収できているのかがわかり、広告費増減の判断材料としても非常に有益。
【参照② β版トライアルユーザーの声】
株式会社ベーシック PLG事業部
マーケティング部 マーケティンググループ
志村知里 様
広告対象プロダクト：formrun（https://form.run/home）
Shirofuneは、効率的な広告運用を目指すすべての企業にとって、非常に価値のあるツールです。
これまで広告運用を代理店に依頼していましたが、ノウハウを社内に蓄積し、より迅速に施策を実行するために、インハウスでの運用へと移行しました。インハウス化の過程で、広告費の管理やレポーティングにおいて、必要な工数の確保が課題となっていました。
そんな時、Shirofuneの多様な機能が解決策になると考え、導入を決定しました。導入後は、以前代理店を利用していた時と同等のリソースで運用ができています。
また、広告運用をしていると、管理画面上のCV数と自社のデータベースの結果に乖離が生じることがよくありますが、Shirofuneを導入することで、広告の配信結果と自社のデータベースを連携させ、広告の効果を正確に評価できるようになりました。
この変化により、導入前と比較してたった1か月でCVRを1.6ポイント向上させることができ、成果の向上に大きく貢献しています。そのため、Shirofuneは既に手放せないツールとなっています。
これまでの運用では有料化数を重視していましたが、Shirofuneの「LTV運用forリード」機能を通じて売上の可視化が可能となり、これまでの予算配分が必ずしも売上最大化につながっていなかったことに気付きました。
これからは「LTV運用forリード」機能を活用し、リードの量だけでなく、質や最終的なLTVを考慮したより戦略的な広告運用へと進化させていく予定です。
今後も、広告運用者に寄り添った機能開発を期待しています。
■サービスに関するお問い合わせ
support@shirofune.com
■広告運用自動化ツール「Shirofune」について
Shirofuneは、「1日10分でプロ品質の広告運用」を実現する、広告運用自動化ツールです。
広告運用が未経験の方でも、簡単操作で広告の出稿から最適化まで、ワンストップで実現できます。運用に関わる各種業務を自動化することで、広告業務に関わる生産性を大幅な改善を実現します。
現在13,000を超えるアカウントがShirofuneを通じて運用が自動化されており、上場企業から成長企業の広告主様の自社運用の支援をはじめ、大手広告代理店様の社内運用業務の基幹システムとしての採用など、幅広くご活用頂いております。
広告運用のプロのサポートメンバーが、ツールを活用した広告運用の内製化支援を提供しており、生産性高く、かつ再現性が高い運用体制の構築支援も行っています。
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2024年02月08日（木） (株式会社アクル)
アクル、京急百貨店が展開するECサイトへのクレジットカード不正検知・認証システム「ASUKA」の導入事例を公開！ シニア層へのお問合せ対応品質もアップ！～不正対策と同時にUXを向上できた理由とは～
■京急百貨店について
お中元をはじめ、お歳暮・おせち料理・クリスマスケーキと言った食品関連の商品を中心にEC事業を展開しています。京急グループ唯一の百貨店のECサイトという特徴を活かし、京急電鉄とのコラボ企画なども実施しています。
■導入背景
・目視チェックに工数がかかっており、特に繁忙期の不正対策が難しかった。
・不正対策ツールの導入を検討していたが、ご年配のユーザーも多く注文ステップや画面操
作を変えずに導入したいと考えていた。
・EC担当経験が少ない担当者も不正利用への対応を行うため、知識やノウハウに基づいた迅速かつ適切な応対に課題があった。
・義務化された「3Dセキュア2.0」をすり抜けてしまう不正利用に対しても効果的なツールの導入を検討した。
■「ASUKA」導入後の成果・期待
・「ASUKA」のダッシュボード画面から一目でユーザー情報が把握できるようになり、少人数でも不正ユーザーを漏れなく排除する運用ができた。
・「ASUKA」導入後も、ECサイト上のユーザー側での見た目や操作性の変化がなく、ご年配のユーザー層も安心してご利用が可能なECサイトづくりができた。
・「ASUKA」のダッシュボード画面で「どこで決済に引っ掛かっているのか」という点が把握しやすくなり、お客様対応のスピードや質が向上した。
・「ASUKA」導入後は、専門コンサルタントによる迅速なサポートやノウハウを基に、不正対策が行えている。
・「3Dセキュア2.0」によるカゴ落ちや「3Dセキュア2.0」をすり抜ける不正対策に対して「ASUKA」との併用により、影響なく安全なEC運用が期待できた。
■「ASUKA」について
アパレル、旅行、サービスなど2万以上のECサイトに導入されている日本発のクレジットカード不正検知・認証ツールです。例年、年末年始に増加傾向にある「クレジットマスター」と呼ばれる大量アタックをはじめ、EMV3Dセキュア（3Dセキュア2.0）を併用した不正利用対策としてもご活用いただけます。住所による不正利用の検知も可能で、導入後も様々な商材やサービスに合わせた不正対策の提案や、各ECサイトのユーザーの挙動を分析し、様々な手段で不正を試みる不正ユーザーに有効な対策支援も行っています。
ASUKA詳細はこちらから▼
https://akuru-inc.com/service/asuka/
資料請求はこちらから▼
https://akuru-inc.com/download/pamphlet/
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2024年02月08日（木） (ディーエムソリューションズ株式会社)
■イベントお申込みページはこちらです。
https://docs.google.com/forms/d/e/1FAIpQLSeaKuNzWaVipzORFZ1hHsVdc4lbuv_FI2-sBvO1tbA0wh5dUQ/viewform
■イベント詳細
日 時: 2024年2月16日（金）19:00～
会 場: ディーエムソリューションズ（株） 吉祥寺本社 4階
住 所:東京都武蔵野市御殿山1-1-3クリスタルパークビル4階
地 図:https://maps.app.goo.gl/v7tPz1m9KMXHFGGT8
対 象: アパレル・ファッション 業界でマーケティング、EC、デジタル、ITの分野に携わっている方、過去にアパレル業界に関わっていた方であれば大歓迎！
※アパレル事業者支援会社の方は、クライアントと同席しご参加ください。
参加費: 無料
軽食とドリンクをご提供いたしますので食事をしながらリラックスしてご参加ください。
■当日のトピックについて
弊社は物流サービス提供事業者として少しでもお役立て出来るようにと、今話題の「物流2024年問題」についてお話いたします。またフリートークテーマとして
・アパレル・ファッション業界のコラボレーションについて
・SHEINなど激安アパレルファッション企業参入による業界変化について
など考えております！ぜひご参加お待ちしております。
【注意事項】
・イベント会場での営業行為は控えていただくようお願いします。
・会場の混雑状況やその他の理由により、主催者の判断で参加を制限させていただく場合があります。
・不測の事態により、イベントが急遽中止になる可能性があることを予めご了承ください。
・事前に登録されていない方の、当日の参加はお受けできない場合がありますので、事前のご登録をお勧めいたします。
主催企業：ディーエムソリューションズ株式会社
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2024年02月06日（火） (株式会社GoQSystem)
【『dショッピング』API連携 概要】
通販一元管理システム『GoQSystem』では、各ECモール/ECカートの受注をシステム内でまとめて管理することができます。
また受注の管理のみならず、増減した在庫の情報を他ECモール/ECカートへ自動で連携させることも可能です。
GoQSystemでは2024年2月5日（月）より、『dショッピング』でもこれら機能を利用できるアップデートを実施いたしました。
これにより
・EC事業者の方々が手動で行っていた作業の自動化
・作業の自動化による負担と時間の大幅減少
などが実現できるようになります。
【「API連携」とは？】
「API連携」とは、webサービス同士でデータの受け渡しを行う手法の1つです。
GoQSystemとdショッピングをAPI連携させることで、以下の機能が実現できるようになります。
＜dショッピングの受注が、自動的にGoQSystemへ反映＞
dショッピングで発生した受注のデータが、GoQSystemへ自動的に反映されます。
そのためCSVファイルをダウンロード/アップロードする作業が不要になります。
＜在庫の増減データが、dショッピングを含む各モール間へ自動反映＞
dショッピングを含めた各モール間で、受注や入庫により増減する在庫数のデータが自動で連携されます。
これによりあるモールで在庫が減ったら、手動で他モールへも最新の在庫数を反映させる手間が不要になります。
【ご利用料金】
本機能は、GoQSystemの「受注・在庫連携管理プラン」と「dショッピング店舗追加オプション」の2つをご契約いただいた方がご利用いただけます。
また「受注・在庫連携管理プラン」は20日間の無料お試しをご利用できます。
お試しご利用をご希望の方は、ぜひお気軽にお問い合わせください。
・受注・在庫連携管理プラン
月額 29,800円
初期費用 40,000円
・dショッピング店舗追加オプション
月額 5,000円
初期費用 10,000円
※価格はすべて税抜です。
【お問い合わせ】
https://goqsystem.com/contact
【会社概要】
株式会社GoQSystem
所在地：東京都中央区京橋1丁目6-12 NS京橋ビル5F
設立： 2009年2月25日
事業内容：システム開発、デザイン事業、動画事業、ネット通販事業
代表者：代表取締役 藤本 卓治
コーポレートサイト：https://goq.co.jp/
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2024年02月05日（月） (株式会社スクロール３６０)
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<span style=font-weight:bold;>EC通販事業の教科書</span>
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新型コロナウイルス感染症の拡大を機に、一般ユーザーによるEC通販の需要が増え、その後もEC通販の利便性や商品力の向上により、EC通販市場もより拡大の様相を呈しています。
本書は、約70年にわたって通販事業を手掛け豊富なEC通販のノウハウを生かした通販ソリューション事業を展開するスクロールグループが、<span style=color:#FF0000;>これからも需要が高まり続けるEC通販業界で勝ち残るために何が必要なのかを明らかにした1冊</span>になります。
<b>もう、「物流」とは呼ばせない</b>
通販ひと筋84年。360度、どこにも隙のない通販プロフェッショナル
スクロールのすべてを詰め込みました
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<span style=font-weight:bold;>スクロールグループ書籍第４弾</span>
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スクロールグループからの書籍出版は、物流のノウハウ書籍『ネット通販は「物流」が決め手！』、プロモーションノウハウ書籍『シニア通販は「こだわりの大人女性」を狙いなさい！』、「アフターコロナ」時代のEC市場を乗り切るためのヒントをまとめた『EC通販で勝つBPO活用術』の３冊に続く、第４弾となります。
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<span style=font-weight:bold;>書籍について</span>
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<b>概要</b>
・書名：
通販まるごとソリューション
EC＋通販に力を与える魔法のしくみ
・著者：
鶴見 知久（株式会社スクロール：代表取締役社長）
高山 隆司（株式会社スクロール３６０：常務取締役）
・発行所：
ダイヤモンド社
・定価：
1,600円＋税
<b>目次</b>
第1章 手元に届くまでの商品の物語を、メーカーが作り上げる時代
第2章 スクロールグループが提供する“360度”の通販ソリューション
第3章 スクロール３６０が提供する通販まるごとソリューション
第4章 ミシン6台の洋裁所がEC通販ソリューション企業になるまで
終章 これからのEC通販の課題を解決していく企業としての使命
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<span style=font-weight:bold;>著者プロフィール</span>
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<b>・鶴見 知久（株式会社スクロール：代表取締役社長）</b>
1989年株式会社スクロール（旧社名：株式会社ムトウ）に入社。執行役員ダイレクト事業本部通販インナー統括部長などを経て、2013年に取締役執行役員、2015年に取締役社長に就任。2020年4月より代表取締役社長。
<b>・高山 隆司（株式会社スクロール３６０：常務取締役）</b>
1981年株式会社スクロール（旧社名：株式会社ムトウ）入社以来、42年にわたり通販の実戦を経験。2008年 他社のネット通販企業をサポートする株式会社スクロール３６０の設立に参画、以後、200社を超えるネット通販企業の立ち上げから物流受託を総括。2017年よりスクロール３６０の常務取締役。
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<span style=font-weight:bold;>書籍のご購入</span>
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・Amazon
https://www.amazon.co.jp/dp/4478085064/
・楽天
https://books.rakuten.co.jp/rb/17706817/
<span style=color:#FF0000;>※その他のネット書店、全国の主要書店でご購入いただけます</span>
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2024年02月04日（日） (Qxpress Corp.株式会社)
～国内のセンターに送るだけ！
～韓国向けの越境EC配送が格安＆手軽に利用できるQxスマート配送！
グローバルEC物流のQXPRESS JPは、2024年2月に大阪に新しいセンターを設置し、韓国向けの海上輸送サービスを拡充することとなりました。
兼ねてより大阪および関西地区の販売者様の強いご要望の声にお応えすべく、従来より運用されていた大阪DPC（Distribution Processing Center）に加えて、Osaka DPC 2を基点とした船便による配送サービスをリリ－スいたします。
新センターのオープンと合わせて、大阪市内にて集荷車両の運行も開始し、価格的競争力だけでなく、利便性におきましても、さらなる拡充を図って参ります。
サービス・お見積りやピックアップ利用のご相談はQXPRESS SalesGroupまでお気軽にお問い合わせくださいませ。
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■QXPRESSの海外配送代行サービス “スマート配送” とは・・・？
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グローバルECプラットフォームのQoo10グループの物流会社であるQXPRESSが提供する越境EC・海外販売専門の配送サービス。
越境ECの販売者様は、QXPRESSが提供するクラウド型物流プラットフォーム“Smartship”から専用のラベルを印刷→日本国内のQXPRESSのセンター（DPC）へお送り頂くだけOK。
DPCに到着した貨物の輸出入手続き～現地配送手配とラストマイルまでのデリバリーをQXPRESSが代行し行うため、海外配送を手軽かつ安価に行えます。
特に韓国・シンガポール向けでは多くの取り扱い実績と現地法人・パートナーとの基に構築されたインフラで強力にEC物流をサポートいたします。
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