Amazon、楽天を差し置いて1位になったのは?Webブランド力調査実施【日経BPコンサルティング】

ECのミカタ編集部

株式会社日経BPコンサルティング(東京都港区)は、3万人以上のネットユーザーが国内500のサイトを評価する「Webブランド調査2018-秋冬」の結果をまとめ、その結果を公表した。同調査は、Webサイトのリニューアルの効果や製品への関心、企業の好感度への影響等を明らかにするもとなっている。

Webブランド調査概要

[調査目的]
Webサイトのブランド力を測定し、企業や団体のWebにおける         ブランド・コミュニケーション戦略の成果を定点観測するため

[調査手法]
インターネット調査

[調査対象]
全国、20歳以上のインターネット・ユーザー
(日経BPコンサルティングの提携調査会社の調査モニター)

[有効回答数]
36,372件

[調査対象ブランド]
企業や団体が運営する日本の主要500サイト

[調査実施期間]
2018年10月12日(金)~10月18日(木)
※半年ごとに年2回実施(春夏:4月、秋冬:10月)

[調査企画・実施]
日経BPコンサルティング

総合ランキング概要

総合ランキング概要同社資料より(以下、同様)

調査対象500サイト中の総合ランキング第1位となったのは「Yahoo! JAPAN」。第2位は「楽天市場」、第3位は「Amazon.co.jp」で、トップ3には前回同様のサイトが並んだ(図表1)。

「Yahoo! JAPAN」のWebブランド指数(WBI)は前回114.8ポイントから0.5ポイント増の115.3ポイント。個別の評価指数のうち「態度変容:製品・サービス」「態度変容:企業活動」が前回より低下したものの、「行動喚起」の上昇により前回と同水準のスコアを維持した。

同サイトは高いアクセス頻度を背景に、日常生活に関連するサービスを幅広く展開していることから、購買や情報拡散など実際の行動につながりやすいサイトとなっている。

サントリーなどは企業活動に関連したコンテンツに高評価

サントリーなどは企業活動に関連したコンテンツに高評価

第1位の「サントリー」はWBIが前回調査から増減なしの87.5ポイントを獲得し、一般企業サイトでの首位を堅持した(図表3)。同サイトは「態度変容:企業活動」の評価が全500サイト中第1位と極めて高い。自由意見でもメインビジュアルの動画を始めとした企業活動に関連したコンテンツについての言及が多く見られ、同サイトがコーポレートメッセージ「水と生きる」の浸透に寄与しているといえると同社では分析している。

第2位は「Tサイト」で、WBIは前回から2.1ポイント減の76.7ポイント(図表4)。WBIはやや低下したものの、「アクセス頻度」「行動喚起」を中心に高評価を維持した。ポイントの確認やポイントプレゼントのキャンペーンを目的とした来訪者が多いサイトであるため、個別の項目では「キャンペーンコンテンツを利用」「メールマガジンの購読、会員専用ページにログイン」が高い得票率となった。

アサヒ飲料のスコアが急上昇

アサヒ飲料のスコアが急上昇

前回から今回にかけてスコアが大きく上昇したサイトは「アサヒ飲料」「企業情報|ソフトバンクグループ」「S&B エスビー食品」だった(図表5)。「アサヒ飲料」は前回から13.0ポイント増の74.0ポイント(図表6)、「企業情報|ソフトバンクグループ」は10.7ポイント増の53.2ポイントだった(図表7)。

「アサヒ飲料」は「態度変容:企業活動」、「行動喚起」の評価が大幅に上昇し、自由意見では新製品情報やキャンペーンコンテンツ、CM情報に関する好意的な意見が目立った。同サイトは大きなリニューアルは行っていないが、製品情報の継続的な発信が購入やキャンペーン利用といった行動を喚起していることに加え、異なるタッチポイント間で統一感のあるブランドイメージを訴求していることが、サイト来訪者に好意的に受け止められたといえるとしている。

「魅力を積極的に発信しているサイトの評価が高い」

調査結果にあるように、総合ランキングは「Yahoo! JAPAN」が2017-春夏調査から4回連続で首位を獲得。一般企業編(インターネット専業企業を除く)では、「サントリー」が首位を維持した。「サントリー」については企業の取り組みに対する意識を測る「態度変容:企業活動」が高評価だった。

スコア上昇サイトでは、「アサヒ飲料」が「態度変容:企業活動」「行動喚起」で評価高まった。「アサヒ飲料」については新製品情報やキャンペーンが好評で、製品購入などの「行動喚起」が上昇している。

日経BPコンサルティングでは、今回の調査に際して次のように述べている。

「近年の企業Webサイトの動きとしては、PCやスマートフォンなどさまざまな閲覧デバイスを考慮したサイトデザインが増加している。また、会社情報が主体となるコーポレートサイトを中心に、表現を工夫したコンテンツで企業活動を訴求したサイトが見られるようになっている。調査結果の傾向としては、来訪者の目的に合った情報を的確に提示しているサイトや、製品・サービスや企業活動の魅力を積極的に発信しているサイトの評価が高い。企業のマーケティングや広報活動におけるサイトの貢献度を本調査で確認し、顧客接点の改善やブランド力の強化にお役立ていただきたい」

同社も述べている通り、企業やブランドとして的確かつ豊かな表現方法でサイトを構築している場合にユーザーからの支持が集まりやすいようだ。Webサイトはユーザーとの接点として重要な存在だ。SEO面での施策もさることながら、Webサイト上でもいかに豊かな体験をユーザーに提供できるかが、企業やブランドへのロイヤリティを醸成する上でもポイントになってきそうだ。


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