ECの成長率はオフラインの5倍以上　ホワイトペーパー『データドリブンコマース　新たなデジタルエコノミーのコマースで勝つ方法』が公表される

iProspect Japan(アイプロスペクト・ジャパン株式会社、CEO：金井 耕一、所在地：東京都中央区)は、近年急速に拡大しデジタルエコノミーにおいてビジネス成長の重要な鍵を握るeコマースの現状に関し、100社の主要グローバルクライアントを対象に調査しグローバル規模で比較分析したホワイトペーパー「データドリブンコマース 新たなデジタルエコノミーのコマースで勝つ方法(Data-Driven Commerce Winning at Commerce in the New Digital Economy)」を公表した。

同レポートでは、デジタルエコノミーがコマースの様相を大きく変化させる中、マーケターが成功を収めるために対応すべきコマースフレームワークの4つの重要側面が分析されている。ここではその概要についてポイントを絞って見て行く。

モバイルからの利用がECの成長を後押し

同社によれば2020年末までに小売eコマースの売上高は世界全体で4兆2,100億USD(約445.8兆円)に達すると予想されている。依然としてオフラインのトランザクションが予想小売売上高の80%超を占めると予想されるものの成長はeコマースにシフトしつつあり、販売進捗は他のコマースより5倍近く強力だ。eコマース売上高の67%を支えるモバイル占有率の上昇にも影響されている。

アジア太平洋地域がイノベーションの中心地

また今回の調査で西洋諸国ではソーシャルコマースの利用率が依然として低く、地域別に見るとアジア太平洋(APAC)がイノベーションの中心地であり、全てのカテゴリーにおいて成熟度の面で世界をリードしていることが明らかとなったようだ。

APAC地域ではテクノロジーの急激な進化に促され、消費者が西洋諸国より速いペースで新しいオンラインコマースを利用するようになっている。テクノロジーの導入に関しては、ほとんどのブランドがデジタルマーケティングで以前から使用しているテクノロジーをコマース戦略に流用していると回答し、組織全体で商品情報を共有可能とするツールに投資しているブランドは半数未満(46%)となった。

デジタルシェルフアナリティクスなど、コマース専用のテクノロジーを使用しているブランドは更にごく僅かであることが調査から明らかになっている。

激しく変化する消費者の心理と行動

拡大を続けるコマース環境が従来の競争上のルールを激変させる中、一方では市場への参入障壁が崩壊し誰もが限られた資源でオンラインビジネスを始められるようになった。

その反面、一部の大手プレイヤーが需要を集め、増大し続けるeコマースの価値の分け前をほぼ独占している状況も見受けられる。今回の調査結果から、多くのブランドは顧客のコンバージョンや維持に苦心しており、コマース専用のテクノロジーを導入しているブランドはごく僅かであることが分かっているという。

商品をサーチ・購入・リピートする消費者行動も進化し、販売業者との新たな関わり方に影響を受けるようになった。今や約8割の消費者は企業が提供するエクスペリエンスはその商品やサービスと同等に重要であると考えている。また、興味深いことにAmazonで適当な商品が見つかれば他の店を見ることすらしないという消費者は2割以上に上るのだ。

このように今回の調査では、引き続き急成長を続けるEC市場と、エリア性、そしてなによりその市場の拡大と相互に作用しながら、絶えず変化する消費者の心理と行動が明らかとなったようだ。