93%以上が「コロナも越境ECを利用したい」、購入したいものは「エンタメ関連品・リユース品」

ECのミカタ編集部

BEENOS株式会社の連結子会社で、越境ECおよびジャパニーズコンテンツの海外進出をサポートするBeeCruise株式会社は、同じく連結子会社のtenso株式会社が運営する海外向け購入サポートサービス「Buyee(バイイー)」を利用している海外ユーザー約800名に「越境ECの利用意向」に関するアンケートを実施。その結果を発表した。

半数以上がコロナ禍で越境ECの利用増

半数以上がコロナ禍で越境ECの利用増

「コロナ以降(2020年1月~)、越境ECを利用する回数は増えたか」聞いたところ、半数以上が「コロナ以降に越境EC利用が増加した」と回答した。特に、アメリカ、マレーシア、イギリスのユーザーは約7割が「増えた」と回答している。

このことから、コロナ以前より越境ECの利用が浸透している中国だけでなく、アメリカ、イギリス、マレーシアといったエリアにも越境ECの利用が広がったことがわかる。

越境ECの利用理由は「自国で購入できないから」が約8割

越境ECの利用理由は「自国で購入できないから」が約8割

「越境ECを通してでも、日本の商品を購入したい理由」を尋ねると、「自国で購入できないから」が最多で約8割にのぼった(複数回答)。

訪日が制限されていることから日本でしか購入できない商品や、日本のECでしか流通していない商品がオンラインで購入されている。そのほか、商品の品質の高さも評価されており、日本製品に対する信頼度の高さがうかがえる。

日本製品の情報源はTwitter、WeChat、Facebook、YouTube

日本製品の情報源はTwitter、WeChat、Facebook、YouTube

「日本の製品を購入する際に、参考にしている情報」について聞いたところ、アメリカはTwitter、中国はWeChat、マレーシアはFacebook、イギリスはYouTubeと各国で特色のある結果となった(複数回答)。

アメリカ、マレーシア、イギリスではYouTubeが共通して利用されており、3割以上のユーザーが挙げている。一方、自国のニュースなどを参考にしている人は少なく、Twitter、Facebook、YouTubeという世界共通のプラットフォームから日本製品の情報を得ている人が多いことがわかった。

93%以上が「アフターコロナも越境ECを利用したい」

93%以上が「アフターコロナも越境ECを利用したい」

「コロナ禍が明けて訪日できるようになっても、越境ECを利用したいか」という質問に対しては93%以上が、「アフターコロナも越境ECを利用したい」と回答した。

コロナ禍をきっかけに越境ECを利用した人々の多くは、自国にいながらにして日本の商品を手にできる越境ECの利便性の高さに魅力を感じており、継続の意向が高いことがうかがえる結果となった。

アフターコロナで購入したいものは「エンタメ関連品・リユース品」

アフターコロナで購入したいものは「エンタメ関連品・リユース品」

さらに「アフターコロナで、日本の越境ECで何を購入したいか」尋ねたところ、アメリカは「本・CD・DVD・エンタメ」、マレーシアとイギリスは「おもちゃ・ゲーム・アニメグッズ」といったエンタメ関連がトップとなった(複数回答)。一方、中国はリユース品がトップに挙がっている。

「Buyee」ではエンタメジャンルや、今回のアンケートでも人気が高いファッションジャンルの流通額が大きく、越境ECにおける2大ジャンルとなっている。さらに、オークションサイトやフリマアプリとも連携しており、一般流通では入手しづらいリユース品も海外のユーザーから人気を集めている。

84%以上が「訪日後のリピート買いに越境ECを活用したい」

84%以上が「訪日後のリピート買いに越境ECを活用したい」

また、「訪日した後、越境ECで気に入った商品などをリピート買いしたいと思うか」聞くと、84%以上が「訪日後のリピート買いに越境ECを活用したい」と回答した。

EC化が進み、従来はインバウンドで購入していた商品の多くが、自国にいながらにしてオンラインで購入できるようになっている。コロナ禍の巣ごもり需要は越境ECの利用を後押ししたが、この時に体験した越境ECの利便性の高さから、その後もリピート買いをしたいと考える人が増えたと考えられる。

市場に合わせたプロモーション展開を

本調査結果における「訪日後の越境ECでのリピート購入の意向の高さ」や「アフターコロナの越境ECの利用意向の高さ」から、自由な海外旅行の解禁後も越境EC市場の拡大が見込まれる。

越境ECで流通を伸長させるためには、ECサイトの越境化だけでなく、プロモーションが必須になってくる。本調査結果で日本製品の情報源が各国で異なっていたように、越境ECを展開する際は、ターゲット国によってプロモーションをかけるプラットフォームを変えていく必要がある。さらに、そのプラットフォームに合わせたKOL活用やライブコマース等の施策を組み合わせて実施することで、越境ECにおける飛躍のチャンスが拡大するだろう。

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