プレイド【PLAID Ecosystem】を開始　APIを提供しカスタマーデータを活用した新たなソリューション開発が可能に

2022/04/06

ECのミカタ編集部

株式会社プレイド（東京都中央区：代表取締役CEO 倉橋健太、以下「プレイド」または「同社」）は、同社の「KARTE」や基盤技術をAPIとして外部に提供し、開発を推進する「PLAID Ecosystem」を開始することを公表した。

新たな事業やソリューション開発が可能に

プレイドは、同社の基幹事業であるCXプラットフォーム「KARTE」や周辺プロダクトの開発においてこれまで培ってきた基盤技術をAPIとして外部に提供し、パートナー企業とプレイドによる新たなソリューション開発を推進する「PLAID Ecosystem」を開始する。

同社は、APIの提供により、企業が持つ大量なカスタマーデータをリアルタイムに解析して活用するといった自社開発するには非常にコストの高い技術を既存のプロダクトに組み込むことが容易になり、カスタマーデータを活用した新たな事業やソリューション開発が可能になるとしている。

PLAID Ecosystemの概要

PLAID Ecosystemではプロダクト連携を推進するTechnologyPartnerと、CustomerData-Driven Technologyを活用したシステムをインテグレーションするIntegration Partnerの2種類のパートナーとの共創を加速させるとしている。また、各パートナー企業に対して「技術（CustomerData-Driven Technology）」「資金（Marketing Development Fund）」「人材（Experts）」を提供するとのことだ。また連携プロダクト及びパートナー企業は随時募集するとしている。

◆第一弾連携ソリューション（順不同）

PLAID Ecosystemの第一弾として、以下の連携ソリューションのリリースが完了している。

▷「Beacon Bank」× PLAID OMOソリューション

Beacon Bankは、移動や来訪などの実行動をデータ化・AI解析し、ヒトの行動特徴や場所の混雑傾向・回遊性などに基づき行動変容サービスを提供するプラットフォームだ。KARTEのサイト、アプリのリアルタイム行動データとBeacon Bankによるリアルの行動データの組み合わせにより、圧倒的な顧客理解に基づいたOMOやスマートシティーの実現に貢献する。

▷「IVRy」× PLAID 電話DXソリューション

IVRyは、様々なシーンでの電話業務を自動化・効率化し、普段の業務オペレーションへの集中や対応工数削減を実現するSaaSサービスだ。KARTEのサイト、アプリのリアルタイム行動データと電話によるコミュニケーションをかけあわせ、より深い顧客理解とシームレスなCRMを実現する。

パートナー企業に資金の支援も

パートナー企業に資金の支援も連携が開始しているプロダクト（順不同）

株式会社プレイド VP of Ecosystem Division 竹村尚彦氏のコメント

「プレイドでは2015年よりマーケティング領域を中心にKARTEを提供してきましたが、その中でリアルタイムにカスタマーデータを解析/活用する技術を磨き込んできました。PLAID EcosystemでAPIとして提供、強化していくこの技術を活用することで、様々なプロダクト、ソリューションにおいて、カスタマーデータを高解像度で捉え、状態に応じて自由度高くリアクションすることが簡単にできるようになります。そして、この技術に加え、人材、資金面でのサポートも強化することで、パートナーの皆様の発想や直感を生かしやすい環境を整え、プレイドだけでは解けない様々な課題にチャレンジし、顧客をより豊かにする事業を共に創っていきたいと考えています」

PLAID Ecosystemでは、API提供を強化していくと同時にパートナー企業に対し開発やマーケティングにおける資金の支援も開始するとのことだ。これにより、これまでマーケティング領域で先行して活用されてきたカスタマーデータの活用可能領域をパートナー企業と共に拡大し、企業の事業活動における広い領域で顧客中心の新しい価値創出を促進するとしている。

同社は、これまでCXプラットフォーム「KARTE」を通じて様々な業種業態の企業のカスタマーデータを解析してきた。その解析ボリュームは月間解析データ量180超ペタバイトにのぼり、秒間トラッキング数は134,000超eventにもなるという。この解析基盤を支えているのが独自のリアルタイムな解析エンジンとそれをコアにしたGCP、AWSなどのクラウド技術を使いこなすノウハウだ。

企業がこれらの技術を活用することで、機能開発は最小工数に抑え、事業、顧客の本質的な課題に向き合う時間を増やすことができるとしており、API連携を通したより大きくかつ本質的なパートナーシップが醸成されることになりそうだ。