楽天インサイト株式会社（以下：楽天インサイト）は、「SDGsに関する調査」をインターネットで実施した。

「SDGs」につながる日々の具体的な消費行動などを調査

今回の調査は、2023年7月12日（水）と7月13日（木）の2日間、楽天インサイトに登録しているモニター（約220万人）の中から、全国の20～69歳の男女1000人を対象に実施。

2020年12月実施の同調査と比較したサステナビリティに関連する言葉の認知や、「SDGs」につながる日々の具体的な消費行動、さらに「エシカル消費」や「サステナブル」に対する意識を調査した。

◆調査エリア　　　　： 全国
◆調査対象者　　　　： 20歳～64歳　男女
◆回収サンプルサイズ： 1000サンプルサイズ
◆調査期間　　　　　： 2023年7月12日（水）から7月13日（木）
◆調査実施機関　　　： 楽天インサイト株式会社

本レポートでは小数点第2位以下を四捨五入しているため、合計値は必ずしも100％とならない場合がある。

サステナブルの認知度が30%以上上がる

サステナビリティに関連する言葉の認知について、「ふるさと納税」の認知計が96.4％で最も高く、2020年12月実施の同調査と比較してほぼ横ばいの結果となった（前回：96.7％）。

また、「サステナブル」の認知計は84.3％と、前回の50.3％に対して30ポイント以上上昇。「エシカル消費」の認知計は34.1％と、前回調査時から約10ポイント高くなった。

加えて、サステナビリティに関連する言葉を認知した時期について聞いたところ、「SDGs」を認知した時期は「2年以内」（23.1％）が最も多く、次いで「3年以内」（17.6％）、「1年以内」（14.1％）となった。

「商品ページの説明文」からSDGsへの貢献度を判断

商品購入の際に「SDGsへの貢献を考慮している」、もしくは「SDGsへの貢献をやや考慮している」と答えた人にその判断基準を聞いてみたところ、最も多かったのは「商品ページの説明文を見て」という回答に。「商品ページの説明文を見て」商品の製造・販売元の企業の「SDGs」への貢献度を判断する人は39.5％、オンラインショップ・ECショップの販売元の「SDGs」への貢献度を判断する人は35.4％となった。

また、商品の製造・販売元の企業に対する「SDGs」への貢献度の判断基準は、「ホームページや広告などに掲載されているSDGsロゴ・アイコンを見て」（33.7％）、「メディア（テレビ、ラジオ、ネットニュース等）を見て」（33.7％）が並ぶ。オンラインショップ・ECショップの販売元に対しては、次いで「ホームページや広告などに掲載されているSDGsロゴ・アイコンを見て」（26.2％）と「口コミを見て・聞いて」（24.9％）という結果になった。

9割以上の人が環境保護、保全の取り組みを実施

普段から環境保護・保全のために取り組んでいることを聞いたところ、「マイバッグを利用する」（78.6％）が最も多く、次いで「節電を心がける」（69.6％）、「買った食材・食品を使い切る」（64.8％）、「節水を心がける」（59.6％）、「マイボトルを利用する」（44.5％）という結果に。

性年代別でみると、50代女性では上記のトップ5項目が全体と比較して10ポイント以上高かった一方、20代男性ではトップ5項目すべてが10ポイント以上低く、性年代によって取り組みの違いがみられる。

なお、「取り組んでいることはない」と回答した割合は8.0%となり、9割以上の人が環境保護、保全のためにいずれかの取り組みを行っていることが判明した。

70％以上が「エシカル消費」の経験有り

「エシカル消費」を認知しているかを聞いたところ、認知計（「よく知っている」（7.3%）と「聞いたことがある」（39.4%）の合計）は46.7％で、前回調査時から5ポイント以上高くなった。

具体的に「エシカル消費」を行った経験の有無について、71.1％は何らかの経験がある結果となり、前回調査時の72.5%と比較してほぼ横ばいの結果に。

「エシカル消費」の中で最も経験率が高かったのは「地産地消の商品を買う」（37.1％）で、次いで「ふるさと納税で事業者を応援する」（28.8％）、「コンビニでの在庫消費・賞味期限切れ（に近い）商品を買う」（26.7％）となった。前回調査時と比較して経験率が一番上がった項目は「ふるさと納税で事業者を応援する」で、24.5％から約4ポイント上昇した。

今回の調査によって、「SDGs」の国内での認知率は87.1％と前回の同調査から30ポイント以上上昇したことが判明した。環境保全に対する意識が強まっている状況において、各企業は今後より一層、サステナビリティを意識した取り組み強化が求められるだろう。