プレスリリース
EC・通販業界のプレスリリースやニュースリリース情報をまとめ、幅広くご紹介しています
2024年11月01日（金） (株式会社アクアリーフ)
これまで、助ネコEC管理システムは、受注管理と在庫管理の「メルカリShops」API連携には対応していましたが、商品登録との連携に対応しておらず、「メルカリShops」への商品登録を行う場合は、「メルカリShops」側の管理画面上より商品登録を行っていただく必要がありました。
この度のリリースにより、「助ネコ商品登録」の画面上から「メルカリShops」への商品登録が行えるようになり、他の販売サイトと併せて、「メルカリShops」にも同時に登録することが可能になります。
これにより、1回の出品作業で複数チャネルに商品展開できるため、商品登録作業にかかる工数の削減に繋がり、より効率的な出品作業が実現できます。また、今回の連携を機に「メルカリShops」に出店して商品登録を行うことで、複数の販売チャネルを活用した販売機会の拡大にも繋がります。
■「助ネコ商品登録」とは
助ネコの画面上に商品情報を入力するだけで、複数のネットショップへ簡単に商品を展開し、出品作業の一元化を実現できるシステムです。一括編集機能や、ドラッグアンドドロップでの画像登録機能、発売前の商品アップロード予約機能等、多数の機能を備えています。
・助ネコ商品登録 公式HP：https://www.sukeneko.com/item/
■「メルカリShops」とは
フリマアプリ「メルカリ」の2,300万人以上のお客さまに商品を届けることができる、初期費用・月額固定費無料のEコマースプラットフォームです。スマホ1つで誰でも簡単にネットショップを開設でき、ショップ出店数は20万店（2022年4月時点）を突破しました。
・メルカリShops 公式HP：https://jp-news.mercari.com/mercari-shops/
■「メルカリShops」商品登録API連携 対応プラン
・助ネコ商品登録（S、M、Lプラン）
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2024年10月28日（月） (スリーアール株式会社)
小型家電やデジタル機器の企画・販売を行うスリーアール株式会社（本社:福岡県福岡市、代表取締役社長:今村 陽一）は、日本国内の中小企業を対象に、定額制の海外Amazon販売支援サービス「セカハン」を開始しました。
このサービスは、海外市場での販売を希望する企業に向けて、市場リサーチからアカウント開設やページ制作、集客、広告運用などの、海外現地のネイティブレベルの調査・コミュニケーション能力が必要とされる場面を全てサポートする内容です。
自社の海外販売でノウハウを知り尽くしたプロフェッショナルなチームが海外市場に特化したマーケティングを行い、言語や文化の違いに対応したサービスを提供します。
これにより、企業は安心して海外市場に参入し、商品を展開することができます。
新しい定額制海外Amazon販売支援サービス「セカハン」は、日本国内の中小企業が海外市場に参入する際のお困りごとを、経験豊富なマーケティングチームが企業ごとのニーズに応じた販売戦略を策定し、現地のEC文化に合わせたページ制作や集客・広告運用などの、海外での商品販売に必要なサポートを包括的に月額定額制で支援するサービスです。
詳しくはこちらをご覧ください。
【公式サイト】https://sekahan.com
外国語対応可能なスタッフが多数在籍しており、現地市場に適した販売戦略をご提案。海外とのやり取りも全てお任せください。
現地の言語や文化に精通していないために販売ページ作成や顧客対応などにお困りの企業をサポートし、お悩みを解決します。
また、お客様とのやり取りは日本人スタッフが対応しますので、海外の法律や税務、物流の手続きなど面倒な業務も包括的にサポートします。
これにより、企業は安心して海外市場に挑戦することができます。
【スリーアールグループ】
福岡の総合商社であるスリーアールグループは「あしたの欲しいを実現し、社会を元気にする」を理念とし、スリーアール株式会社を始めとする7社で構成されています。主に測定器・小型家電・防疫製品などの企画・販売を手がけおり、東京と岐阜、そして中国に拠点を構えて販売力と商品企画力を強化してきました。世の中のトレンドに独自の発想を加えたアイデア商品の企画を得意としています。
【スリーアールグループ 概要】
グループ会社:スリーアール株式会社
スリーアールソリューション株式会社
スリーアールソフトウェア株式会社
スリーアールエナジー株式会社
クレイオス株式会社
株式会社SACDOTNET
スリーアールインベストメント株式会社
本社 :〒812-0008 福岡県福岡市博多区東光2-8-30 高光第一ビル2階
設立 :2001年5月24日
代表者 :代表取締役社長 今村 陽一
資本金 :4,200万円（グループ）
従業員数 :149名（グループ）
事業内容 :パソコン・スマホ周辺デジタル機器、小型家電、デジタル顕微鏡・内視鏡、防疫製品の製造・国内 外への小売・卸売
再生可能エネルギーシステムの仲介
ソフトウェアの開発
eスポーツ事業
日中間ビジネスマッチング
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2024年10月25日（金） (株式会社HMKロジサービス)
海外発送代行サービスのご提供を開始いたしました。
国内と同じオペレーションで世界120カ国以上へ商品をお届けいたします。
----- こんなお客様におすすめ -----
■越境ECをはじめてみたい
■海外発送の知識がないので任せたい
■インバウンド顧客の購入フォローや「旅アト消費」への対応をしたい
■国内外で異なる出荷オペレーションが煩雑
■作業負担の増加による人的リソースが不足している
お客様の海外進出を物流ソリューションを通してサポートいたします！
ご相談、ご質問などございましたら、お気軽にお問い合わせください。
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2024年10月24日（木） (株式会社アクル)
ECカード加盟店向けに、新サービス「ASUKA-3DS」を提供開始。開発・運用の負担少なく、EMV 3-Dセキュア本人認証の導入を可能に ～DGFTとの提携も同時に開始～
クレジットカードの不正利用対策ソリューションを提供する株式会社アクル（所在地：東京都港区、代表取締役社長：近藤 修、以下「アクル」）は、ECサイトを運営するECカード加盟店向けに、「ASUKA-3DS」の提供を開始します。
「ASUKA-3DS」は、システム開発の負担が少なく導入可能であり、EMV 3-Dセキュア本人認証サービスに加え、導入効果の最大化もサポートする全く新しい形のサービスです。
また、「ASUKA-3DS」のサービス提供開始と同時に、決済サービスを展開する株式会社DGフィナンシャルテクノロジー（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長共同COO：篠 寛、以下「DGFT」）との提携により、DGFTの決済サービスを利用するECカード加盟店への提供を推進してまいります。
今後も連携事業者を拡大し、EC業界におけるセキュリティ水準の向上を推進し、EC業界の成長を支援していきます。
■サービス概要
EMV 3-Dセキュアは、オンラインでのクレジットカード決済においてカード利用者の本人認証を実施する国際標準の本人認証のサービスです。経済産業省が発表したクレジットカード・セキュリティガイドライン*1により、2025年3月末までにECカード加盟店はEMV 3-Dセキュアを導入することが原則として義務付けられています。
「ASUKA-3DS」は、システム開発の負荷、導入後の運用・保守にかかるEC加盟店の負荷を抑えた形でこのEMV 3-Dセキュアを提供することに加え、EMV 3-Dセキュアの導入効果を最大化するためのサポートも併せて提供する、新しいサービスです。
*1 経済産業省「クレジットカード・セキュリティガイドライン【5.0版】」 2024年3月15日
URL: https://www.j-credit.or.jp/security/pdf/Creditcardsecurityguidelines_5.0_published.pdf
■ASUKA-3DSの導入メリット
(1)ECシステム開発コストの低減
ECカード加盟店がEMV 3-Dセキュアを導入する際、ASUKA-3DSを採択することにより、ECシステムの開発にかかる負荷を抑えることが可能です。
(2) ECシステム運用・保守コストの低減
EMV 3-Dセキュアは国際標準の規格に準じて提供されるものであり、規格がバージョンアップした場合はEC加盟店側での追加開発が必要になることがあります。このような変化が生じた場合でも、ASUKA-3DS側で対応することにより、EC加盟店側での追加開発などを最小限にとどめることが期待できます。
(3)EMV 3-Dセキュアの導入効果の最大化
ASUKA-3DSを利用するEC加盟店に対し、国内外のEMV 3-Dセキュアの運用事例などの情報提供や、カード発行会社（イシュアー）によるリスクベース認証*2 の最適化をサポートします。これにより、決済時のEMV 3-Dセキュアにおけるフリクションレスフロー*3 の比率を増加し、ECサイトにおける顧客利便性を最大化することが期待できます。
*2 リスクベース認証：EMV 3-Dセキュア カード決済時に、カード発行会社（イシュアー）によって行われる取引の不正リスクを評価し、リスクに応じて本人認証の実施有無を判断するEMV 3-Dセキュアによる特徴の一つ。
*3 フリクションレスフロー：前述のリスクベース認証において、不正リスクが低いと判断された取引では、パスワード入力などの本人認証手続きなく決済を完了させるフローのこと。
(4)与信承認率の最大化（不正検知・認証システムASUKAをシームレスに連携可能）
EMV 3-Dセキュア導入により、チャージバックによるECカード加盟店の経済的損失は原則無くなりますが、カード発行会社に負担が集中し、決済時の与信照会の承認率が低下するなど、EC加盟店の売上に悪影響を与える可能性があります。
しかし、ASUKAによる不正検知（属性・行動分析）を併用することで、不正取引を決済前に検知・防止し、カード発行会社のリスクを軽減することにより、承認率が向上しEC加盟店の売上機会と顧客利便性の向上が見込めます。
ASUKA-3DSを導入するECカード加盟店は追加のシステム開発なく、不正検知・認証サービスであるASUKAを契約・利用開始することができます。
(5)EMV 3-Dセキュア導入・運用ガイダンスに即した体制構築の実現
関係者限りとして、セキュリティ対策状況や取引内容に応じたEMV 3-Dセキュアの具体的な運用パターンが規定されました。*4 標準的なモデルケースとして複数の運用パターンが示されており、取引ごとにEMV 3-Dセキュアによる本人認証の実施の判断がEC加盟店に委ねられているパターンがあります。
ASUKA-3DSに加え、ASUKAによる不正検知（属性・行動分析、クレジットマスター対策）などを併用することにより、規定された運用パターンの導入を容易に実現することが可能です。
*4 加盟店におけるEMV 3-Dセキュア導入・運用ガイダンス
クレジット取引セキュリティ対策協議会によって公表されたガイダンス文書。原則義務化とされるEMV 3-Dセキュアについて、例外的に認められる未導入の要件、EC加盟店の判断により必要な場合にEMV 3-Dセキュアによる本人認証を実施する運用およびセキュリティ要件などが策定されている。
■サービス提供開始の背景
2023年における国内発行クレジットカードの番号盗用被害は504億円となり、毎年増加傾向にあります。こうした実態を受けて、2024年3月、経済産業省によりクレジットカード・セキュリティガイドラインが発表されており、ECカード加盟店はこのセキュリティガイドラインに即し、各種セキュリティ対策を導入することが求められています。
このセキュリティガイドラインでは、2025年3月末を期日としてEMV 3-Dセキュアの導入を原則義務化することが規定されており、EC業界のセキュリティ水準の向上が期待されます。
しかし、期日が定められている一方、ECカード加盟店においてEMV 3-Dセキュアを導入するにはECシステムの開発が必要であることや、EMV 3-Dセキュアの導入におけるシステム仕様の改訂による追加開発が求められることなどが課題です。
こうした課題に対し、ASUKA-3DSを提供することにより、ECカード加盟店のシステム開発負荷や、導入後の運用・保守のコストを最小化し、EC業界におけるセキュリティ水準の向上に貢献します。
■DGFTとの連携について
DGFTとは2020年7月から連携体制を構築し、クレジットカード不正利用に課題をかかえるECカード加盟店に対するソリューション提供を一緒に取り組んできました。
この度、ASUKA-3DSの開始と同時に、DGFTと連携し、同社の決済サービスを利用するECカード加盟店への提供を開始します。
この連携を通じて、すべてのECカード加盟店に対し、2025年3月末までに原則義務化とされるEMV 3-Dセキュアの導入実現を目指していきます。
■「ASUKA」について
クレジットカード業界において必須とされる、クレジットマスター・大量アタック対策、第三者不正利用対策としての属性行動分析・不正配送先住所との照合、EMV 3-Dセキュアの本人認証サービスなど、総合的なセキュリティ対策を実現できるサービスです。
物販ECをはじめ、旅行商材、サービス商材など30,000サイト以上のECカード加盟店に導入されています。
ASUKA-3DS 概要資料：https://akuru-inc.com/asuka3ds-service.pdf
ASUKA サービスページ：https://akuru-inc.com/service/asuka/
【会社概要】
■株式会社アクルについて
社 名 : 株式会社アクル
所在地 : 東京都港区六本木一丁目9-9 六本木ファーストビル14階
代表者 : 近藤 修
URL : https://akuru-inc.com/
■株式会社DGフィナンシャルテクノロジーについて
社 名 : 株式会社DGフィナンシャルテクノロジー
所在地 : 東京都渋谷区恵比寿南3-5-7 デジタルゲートビル
代表者 : 代表取締役社長共同COO 兼 執行役員SEVP篠 寛
URL : https://www.dgft.jp/
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2024年10月24日（木） (Braze株式会社)
消費者とブランドとの関係を強化するカスタマーエンゲージメントプラットフォームのリーダーであるBraze（Nasdaq: BRZE）は本日、コミュニケーションアプリ「LINE」 のLINE公式アカウントとの連携機能の提供を開始したと発表しました。日本で9700万以上※の月間アクティブユーザーを抱えるLINEが提供するLINE公式アカウントとの連携機能により、マーケティング担当者はファーストパーティーデータを活用し、Brazeプラットフォームから直接、パーソナライズされたLINEのメッセージを適切なタイミングで送信することができます。LINE公式アカウントとの連携で、ブランドは日本や他のアジア諸国のモバイルファーストな顧客と強い関係性を作り出すことができます。
「Brazeでは、LINEは単なるメッセージングプラットフォームではなく、日本、タイ、台湾、インドネシアの人々の日常に浸透していることを理解しています」と、BrazeのKevin Wang, Chief Product Officer（最高製品開発責任者）は述べています。「LINEは、個人間のコミュニケーションツールとして頻繁に使用されているため、消費者もブランドとのやり取りに同様の関連性、パーソナライゼーション、高いエンゲージメントを期待しています。 今回、チャネルのラインナップにLINEを加えることができ、大変嬉しく思います。これによりブランドは顧客とのつながりを深め、明確なROIを達成できるコミュニケーションが可能になります。」
Brazeを活用することでブランドは一貫性あるLINE公式アカウントと連携したキャンペーンを大規模に実施することができます。多様なクロスチャネルコミュニケーションミックスの中にLINEが組み込まれ、ポイントソリューションや連携するための各種テクノロジーへの依存度を軽減し、マーケティング投資の最大化にも貢献します。
簡単なセットアップ、マーケターフレンドリーなユーザーインターフェースにより、ブランドは簡単にLINEを活用したキャンペーンを開始し、規模を拡大することができます。アクティベーションから収益化、リテンションとロイヤルカスタマー化まで、顧客ライフサイクルのあらゆる段階でモバイルメッセージの最適化ができます。
株式会社グラニフ E コマースDiv. ゼネラルマネージャー 髙松 貴宏 氏のコメント：「LINE のエディタも直感的な操作で作成できて使い心地が良いです。カスタマージャーニーに LINE が加わり、コミュニケーションがbraze で完結することでより良い顧客体験をお届けできるようになると思います。」
LINE公式アカウントをBrazeのメッセージチャネルとしてサポートすることで、マーケターは以下が可能となります。
素早くセットアップし、規模を拡大：LINE公式アカウントとの接続は素早く完了し、マーケティング担当者は既存のコミュニケーションチャネルに柔軟にLINEを追加することが可能、大量配信やキャンペーン拡大を簡単に行うことができます。既存のLINEの友だちを管理し、フォロー/ブロック状況の自動更新やユーザー照合が可能、インタラクティブなUI/UXで、メッセージ配信に関わる設定を簡単に視覚的に行うことができ、迅速にキャンペーンを展開できます。またレポートや分析を通じて効果を把握し、より良い意思決定をサポートします。
パーソナライズされたメッセージで顧客とのつながりを強化：ファーストパーティデータを活用し、デモグラフィックや行動に基づいてオーディエンスをセグメント化。リアルタイムでキャンペーンをトリガーし、コンバージョンの高い顧客をターゲットにできます。動的画像やリッチコンテンツを使ったLINEのメッセージで、プロモーションやおすすめ情報をパーソナライズ。カスタムキーワードによる自動応答メッセージで顧客を惹きつけ、A/BテストやBrazeAI™でインタラクションを最適化し、コンバージョンを向上させます。
LINEとその他チャネルを組み合わせた一貫性のある顧客体験を提供：クロスチャネルで実行される顧客エンゲージメント戦略の一部として、LINEを組み込むことで、一貫性のある顧客体験を提供、またポイントソリューションや各種連携ツールの必要性を排除できます。
LINEとプッシュ通知、メール、ウェブ、広告を組み合わせ、マーケティング費用を最適化し、コンバージョン後は自動的に広告を抑制することで広告費を削減します。
LINE と Braze の連携詳細については、braze.co.jp/product/line をご覧ください。
※月間アクティブユーザー数（日本）は2024年3月末時点のLINEヤフー社調べによる数値です。
将来の見通しに関する記述
本プレスリリースには、1995年米国私募証券訴訟改革法の「セーフハーバー」条項に定義される「将来の見通しに関する記述」が含まれています。これには、Brazeの製品および機能のパフォーマンスに関する記述、メッセージチャネルとしてのLINEに関する記述、Brazeの製品および機能から期待される利益に関する記述が含まれますが、これらに限定されるものではありません。これらの将来の見通しに関する記述は、Brazeの現在の想定、期待、信念に基づいており、実際の業績、成果、実績が将来の見通しに関する記述によって明示または暗示された将来の結果、業績、成果と大幅に異なる可能性がある重大なリスク、不確実性、状況の変化の影響を受けます。Braze の業績に影響を与える可能性のある要因に関する追加情報は、2024年9月6日に米国証券取引委員会に提出された、2024年7月31日に終了した会計年度の四半期報告書（Form 10-Q)、およびBrazeが米国証券取引委員会に提出したその他の公開書類に記載されています。本プレスリリースに含まれる将来の見通しに関する記述は、本プレスリリースの日付時点におけるBrazeの見解のみを表すものであり、Brazeは、法律で義務付けられている場合を除き、これらの将来の見通しに関する記述を更新する義務を負わず、また更新する意図もありません。
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2024年10月22日（火） (Braze株式会社)
カスタマエンゲージメントプラットフォームのリーダーである Braze株式会社（読み方：ブレイズ、本社：東京都港区、代表取締役社長：水谷 篤尚、以下「Braze」）は現地体験型アクティビティ専門予約サイト『ベルトラ』を運営するベルトラ株式会社(本社：東京都中央区、代表取締役社長：二木 渉)が、顧客エンゲージメント基盤として、Brazeを採用したと発表しました。
ベルトラは2004年の事業開始から旅先での素晴らしい体験と旅行者が出会う世界市場を創造すべく、自らがプロとして商品を見極め、品質にこだわり「心ゆさぶる体験」の提供を目指してきました。さらに旺盛な旅行需要にも支えられ、業績も順調に推移、認知度とビジネス拡大を目指し、「あのちゃん」を起用したテレビCMを活用した施策展開も行っています。
お客様の予約・手配から旅行中、そして旅行後のフォローアップに至るジャーニーを定義し、それぞれの各フェーズのそれぞれの個人にあった最適な体験やオファリングの提供を通じて、顧客満足度の向上とビジネス拡大を目的にBrazeを導入しました。
Braze導入以前は、コミュニケーションチャネルやデータの管理がサイロ化しており、カスタマージャーニーに沿ったコミュニケーションが困難であり、多くのユーザー様に画一的なコミュニケーションが主となっていました。
Brazeにより顧客エンゲージメントに関するデータ連携が促進され、マーケターがエンジニアの工数をかけることなく、セルフサービス型で施策展開が可能となりました。また、魅力的なサービスラインナップと共に、ベルトラだからできる心地よい体験を提供することで、CMによる認知度向上施策の効果を引き上げ、再購入率の引き上げとロイヤリティー向上に繋げていきます。
現在は、ユーザーのフェーズに応じたシナリオの配信、目的地に応じたおすすめ配信等ユーザー様の状況に応じたコミュニケーションに取り組んでいますが、今後さらに顧客のデータを活用したパーソナライゼーション、旅前だけではなく旅中や旅後のフォローアップを実施するコミュニケーションの実現を目指していきます。
ベルトラについて
ベルトラは旅行会社の枠組みを超え、国内から海外、旅行前から旅行後、オンラインからオフラインまで、「心ゆさぶる体験」に出会うためのソリューションを提供します。
現地ツアー数：約19,000ツアー / 現地ツアー催行会社数(世界)：約5,000社 取り扱い国数：150カ国 / 会員：約260万人 / 参加体験談：約590,000件
URL：https://www.veltra.com/jp/
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2024年10月21日（月） (株式会社飛躍)
昨今、インバウンド需要の回復が見られ、2023年には外国人旅行者の年間消費額が過去最高（*1）を記録しています。このような状況を背景に、『店舗に訪れた旅行客に、帰国後も越境ECを通じて商品を再度購入してもらいたい』と考えるクライアント様が増えており、越境ECへの取り組みについてのお問い合わせを多くいただいております。その一方で、多くのクライアント様は、関税や貿易実務に課題を感じています。
この課題を解決するために、世界200以上の国や地域に対応した現地言語による決済画面表示、100以上の通貨対応、関税・税金の計算と前払い、150以上の決済方法などを含むシームレスなローカライズEコマースサービスを提供するGlobal-e社とパートナーシップを締結いたしました。これにより、日本の小売業者やブランドの越境ECビジネスの最適化と、グローバルオンライン事業の成長を強力に支援いたします。
弊社の構築サービスとGlobal-e社のサービスを活用することで、クライアント様は各国にローカライズされたサステイナブルな越境EC運営を実現できます。ぜひ、この機会に越境ECの成功を共に目指しましょう。
*1 国土交通省 環境庁 訪日外国人消費動向調査の結果概要参照
Global-e Japan株式会社が提供しているサービスは、越境ECを始めるほとんどの企業が、必ずと言って良いほどぶつかる貿易実務の壁に対するベストなソリューションであり、今回のパートナーシップによって、弊社はサイト構築やグロース支援、クライアント企業はものづくりやブランディング、ユーザーとのコミュニケーションなどの本業に専念し、サステイナブルな越境EC事業の拡大により一層貢献できると確信しています。
株式会社飛躍 代表取締役社長 明石健夫
越境ECの構築・運用の実績が豊富な飛躍社とのパートナーシップ締結で、日本企業のグローバルD2C展開をより強力にサポートできるようになりました。世界の巨大なEC市場と日本製品に対する高いニーズは、日本ブランドにとって大きなチャンスであり、飛躍社と一緒に、日本発の越境ECビジネスを世界に拡大していくことを楽しみにしています。
Global-e Japan株式会社 代表取締役 ラン・アルモグ
本リリースに関するより詳細な説明またはサービス利用に関するお問い合わせはこちらよりお願い致します。
https://hiyaku-inc.com/pages/contact-1
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2024年10月18日（金） (株式会社GoQSystem)
株式会社GoQSystem(本社：東京都中央区、代表：藤本 卓治)が開発・提供する通販（EC）一元管理システム『GoQSystem』は、2024年11月7日、オフラインイベント「ごくー会」第4回を広島にて開催します。
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■本イベントについて
EC一元管理システム「GoQSystem」が、第4回となるオフラインイベント「ごくー会」を、広島にて開催いたします。
「ごくー会」はこれまで、東京、大阪、福岡と3度開催してまいりました。
いずれも多くの店舗様にご参加いただき、「交流の場ができた」「最新情報を知ることができた」などのお声をいただいております。
このたびの第4回「ごくー会」では、これまで同様の交流会に加え、GoQSystemについての勉強会を含むセミナー、さらにGoQSystemのより効率的な使い方を相談できる個別相談会も同時開催いたします。
通販運営店舗様ならどなたでもご参加可能で、GoQSystemをまだご利用でない店舗様でもご参加いただけます。
複数名様でのご参加も大歓迎ですので、お誘い合わせのうえお気軽にご参加ください。
もちろん、お一人様のご参加でもお待ちしております。
異業種交流、情報収集などにお役立てください。
お申し込みはこちら。
https://forms.gle/nKWcePk65PGrnedN6
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■イベント概要
【開催日時】
2024年11月7日(木) 14時～
【参加可能な方】
・GoQSystemをご利用中の方
・これから通販を始める方
・一元管理システムを導入している、もしくは検討中の方
【ご参加費用】
3,000円/人
【タイムテーブル】
13:30～ 会場OPEN
14:00〜 セミナー開始
・GoQSystemの新機能、今後のリリース予定機能
・GoQSystemの活用方法など
・個別相談会
17:00〜 セミナー終了
17:30〜 懇親会
・軽食付き
・プレゼント抽選会あり
19:00 終了
【会場】
エディオンピースウイング広島
https://hiroshima-stadiumpark.jp/peacewing/
広島県広島市中区基町１５−２−１
お申し込みはこちら！
https://forms.gle/nKWcePk65PGrnedN6
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■GoQSystem(ごくーシステム)とは
複数モール・カートの情報をまとめて管理できる「一元管理システム」です。
各サイトにログインする必要がなくなることに加え、通販業務を支援する便利機能も多数搭載。
クリックポスト拡張機能やランキングチェッカーなどの無料ツールも多数展開。
通販業務の時短・効率化を実現します。
＜サービス資料ダウンロード＞
https://goqsystem.com/pamphlet
＜20日間の無料体験に申し込む＞
https://goqsystem.com/freetrial
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2024年10月18日（金） (株式会社Shirofune)
■Amazon広告4種類のターゲティングで検索クエリの改善提案が届く
これまで「キーワード」のマニュアルターゲティングでのみ、自動分析による検索クエリの除外設定、また獲得効率が良い検索クエリのキーワード追加などがShirofuneから提案されていましたが、その他2つ（「商品」「カテゴリー」）のマニュアルターゲティング、そしてオートターゲティングにも検索クエリの除外・追加提案が表示されるようになりました。
通常の運用では、運用者が管理ページの数値と自信の知見・経験から、キーワードの追加・除外、検索クエリの除外設定を手動で行っていますが、Shirofuneではアルゴリズムがその最適な設定環境を分析し、チェックの必要なキーワードを自動でリストアップし、改善カードとして管理画面に表示。
利用者はその改善カードを見て、追加・除外のYES or NOを答えるだけで、日々最適な環境が設定されます。
なおリストアップまでは自動でされるものの、それを反映するか否かは上記の通り、利用者の判断で反映されるため、意図せず勝手にキーワード・検索クエリ環境が変わっていくということはありません。
また手動でも設定変更は可能なため、アルゴリズムによる自動化と運用者の知見の両方の強みを活かしたAmazon広告運用をShirofuneでは実現することができます。
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2024年10月15日（火） (Braze株式会社)
カスタマエンゲージメントプラットフォームのリーダーである Braze株式会社（読み方：ブレイズ、本社：東京都港区、代表取締役社長：水谷 篤尚、以下「Braze」）は「地球とつながるよろこび。」を企業理念に掲げアウトドア事業を行う株式会社ヤマップ（福岡市、代表取締役CEO 春山慶彦、以下ヤマップ）が顧客エンゲージメント基盤として、Brazeを採用したことをお知らせします。ヤマップは、複数事業にまたがるコミュニケーションやGPS移動情報を活用したパーソナライズ施策をBrazeを活用し強化していきます。
電波の届かない山の中でも現在地がわかる登山地図GPSアプリ「YAMAP」を提供するヤマップは、早くから自社開発のMAツールによる情報発信に取り組んできました。「山が好き」というセグメントはある程度特定できていたため、ユーザーとのコミュニケーションは一括配信で対応していました。しかし、その先のユーザーごとに異なるニーズに対応するパーソナライズ施策が難しく、大量のバナーで表示画面が埋まってしまう状況でした。「まずはメッセージを送ろう」という文化の改善およびユーザー体験の向上が喫緊の課題でした。
この課題の解決には、施策の効果検証が簡単にでき、PDCAサイクルが回せる顧客エンゲージメント基盤を整備することでした。マーケティング施策としてユーザー向けに効果的なコミュニケーションできるように、設定の操作や管理のしやすさ、そしてABテストなどを容易に行うことのできるMA（マーケティング・オートメーション）が不可欠でした。自社開発の可能性や各社ツールを比較検討され、リアルタイム性や担当者がセルフサービスで施策展開できる操作性や豊富な機能性が評価され、Brazeが採用されました。
Braze導入後、YAMAP MAGAZINEやYAMAP STOREなど、様々な事業とメールやウェブ、アプリなど複数のコミュニケーションチャネルを跨いだ施策展開をパーソナライズされた形で実現し、GPS情報と連携したコミュニケーション施策が展開しています。導入効果事例として、「プレミアム会員登録で3,000円分のYAMAP STOREクーポンを進呈」の施策では、前年同月比で154％のプレミアム会員登録者数の増加など、大きな成果につながっています。
ヤマップではBrazeをビジネス現場へさらに浸透させ、各事業部が自律的にBrazeを活用する環境を整備し、今まで以上のユーザー顧客体験を提供することで、顧客満足度の向上と中長期での収益拡大を目指していきます。
YAMAPについて
電波が届かない山の中でも、スマートフォンのGPSで現在地と登山ルートがわかる、登山を楽しく安全にするアプリ。山行の軌跡や写真を活動記録として残したり、山の情報収集に活用したり、全国の登山好きと交流したりすることもできる、日本最大級の登山・アウトドアプラットフォームです。（2021年8月 登山アプリ利用者数調査 [App Ape調べ]）
2024年7月に累計450万ダウンロードを突破。
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2024年10月14日（月） (Braze株式会社)
カスタマエンゲージメントプラットフォームのリーダーである Braze株式会社（読み方：ブレイズ、本社：東京都港区、代表取締役社長：水谷 篤尚、以下「Braze」）は海外旅行予約アプリ『NEWT（ニュート）』を運営する株式会社令和トラベル（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：篠塚孝哉、以下「令和トラベル」）が顧客エンゲージメント基盤として、Brazeを導入したと発表しました。
令和トラベルはデジタルの力を活用し、よりあたらしい旅行体験へアップデートしていく事を使命とし、旅行業界における予約や管理業務のDXを最大化、NEWTを展開、これまでになかった“かんたん・おトク・えらべる・あんしん”なパッケージツアー等を提供しています。
旅行はユーザーと共に、一緒に旅行する相手との予定調整が必要で、積極的な検討がなされ、購入に至るケースが多く、かつ高額商品でもあり、コミュニケーションはユーザーの気持ちと嗜好に沿いながら、パーソナライズされることが理想的でした。一方、膨大なツアーを取り扱う中で、配信内容を個別に考え、制作し、最適なタイミングでパーソナライズされた形で顧客エンゲージメントをするには、オペレーション上の難易度の高さを感じていました。
限られたマーケターやエンジニアリソースを最適化しながら、基盤を整え、ユーザーの気持ちに寄り添ったパーソナルマーケティングを実践したい。そんな思いを実現する顧客エンゲージメント基盤として、Brazeが採用されました。Brazeが持つ豊富な機能と共に、今後のグローバル展開を見据えた場合、この分野でのトップリーダー、かつ、世界での導入実績が評価され、導入に至りました。
Brazeの活用により、パーソナライズされたコミュニケーションを適切なタイミングで実施できるようになった他、エンジニアも巻き込んだ導入プロジェクトも奏功し、マーケターが施策立案と実行をセルフサービス型で行えるようになりました。これにより、ユーザーへ送付するメルマガの制作時間は45分から15分に短縮、APIでウェブサービスを活用、動的に商品情報を掲出させるなど、よりユーザーを惹きつけるコミュニケーションが実現できました。業務効率が大幅に向上したことで、週1〜2本程度のメルマガ配信数も増加させ、一方、開封率は維持され、コンバージョンも改善、売上は前年の4倍になるなど、事業成長にも貢献しました。
現在、旅行前（旅マエ）の予約増加施策展開を中心に顧客体験の高度化を進めていますが、旅行中（旅ナカ）、旅行後（旅アト）など、旅行全体の体験価値を向上させる取り組みを進めていきます。ユーザーに感動するような体験をお届けし、また新しい旅をNEWTと共に進めていただく。Brazeのようなテクノロジーを積極的に活用し、これからも旅行業界自体をDX化し、日本の旅行業界を変革していきます。
令和トラベル について
令和トラベルは「あたらしい旅行を、デザインする。」をミッションに、海外旅行におけるあたらしい体験や、あたらしい社会価値の提供を目指すデジタルトラベルエージェンシーです。2022年4月より、海外旅行予約アプリ『NEWT』を提供しています。旅行業界における予約や管理業務のDXを最大化し、これまでになかった“かんたん・おトク・えらべる・あんしん”なパッケージツアー等を提供していきます。海外旅行というエクスペリエンスを通じた社会価値の創造に挑戦します。『NEWT』ブランドページ：https://newt.net/brand
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2024年10月11日（金） (日本ECサービス株式会社)
【セミナー開催レポート】1747年創業の老舗銘菓店が売り上げ2倍の秘訣を97名に大公開！レビュー投稿率が4倍に増え、10％を超えたポイントとは？
◾️開催レポート
今回のセミナーでは、グリニッジ株式会社が提供する「らくらくーぽん」を活用し、楽天ショップでの売上を最大化するための「アクセス対策」と「レビュー施策」に焦点を当て、具体的な戦略についてお話しいただきました。
前半では、ゲストに2つのショップを迎え、
楽天月間優良ショップ2ヶ月連続受賞などの実績を持つ『ピノスタジオ』はアクセス対策について、
らくらくーぽん導入でレビュー投稿率が2.49% → 10.56%と約4倍に向上した『上野風月堂』はレビュー施策について、それぞれの成功事例をもとに、業務効率化や売上アップの戦略についてお話しいただきました。
後半には、日本ECサービス株式会社の清水によるワークショップが行われ、他のショップとの意見交換を通じて率直なフィードバックを得る貴重な機会が提供されました。参加者からは、「ワークショップで率直な意見交換ができたことが非常に有意義だった」、「お互いのショップページを見てリアルな改善点が浮き彫りになった」といった感想が寄せられ、ネットショップ運営における課題発見とその解決に向けた実りある時間となりました。
また、多くのAmazon出品者が参加しており、Amazonに関するトークセッションでは、具体的な販売戦略に関する有益な情報が共有され、非常に価値ある時間となりました。
◾️参加者の声
・初の試みとおっしゃっていたワークショップ、率直な意見が聞けたので良かったです
・本日も発見があった。特にらくらくーぽんにそんなに多くの機能があったとは想像だにしなかった
・お互いの商品ページを見ながら、良い所、悪い所を指摘しあえるセッションが良かった。リアルな改善的が見えた。ピノスタジオさんのセッションも良かったです。
・自分のブランドのコンセプトをお客様にわかりやすくしなければと思いました。写真も同じで、どうすれば伝えれるのか考えなければと思いました。
・Amazonの出品はきちんと手順を踏むことで売れるようになることを理解できました。
◾️内容
・商材が全てではない！撮影用背景シート専門店が語る、ニッチ市場の成功戦略とアクセス倍増の秘策とは？（ピノスタジオ 青梅氏）
・らくらくーぽんの導入で、レビュー投稿率4倍に！ピンチをチャンスに変えるレビュー施策のコツを大公開！（上野風月堂 布部氏、グリニッジ 遠山）
・気づきをシェアして学ぶ！ショップ診断ワークショップ
（日本ECサービス 清水）
・Amazonをテーマにトークセッション開催！
（こだわりコーヒー豆カフェごこち 岡田氏、Amazon Ads プロダクトマネージャー 高田氏）
▼ピノスタジオ様のショップページ
https://www.rakuten.co.jp/pinostudio/
▼上野風月堂様のショップページ
https://www.rakuten.ne.jp/gold/fugetsudo-ueno/
◾️ECマスターズクラブについて
楽天市場やYahoo!ショッピング、Amazonにてネットショップを運営している方向けの会員制サポートサービスです。 楽天ショップの2,600社以上が利用する日本最大級のサブスク型のオンラインサロンです。 通常、コンサルティングサービスで10万円以上かかるようなサービスを、月額1.5万円から提供しており、以下の4つのサービスを中心に、様々なサービスを提供しています。
・質問数無制限、24時間以内に回答に導くフォーラム（掲示板）
・毎日最新情報とノウハウが届くサポートレター（メルマガ）
・毎週2種類のLIVEを放送中。各モールからのお知らせをまとめて解説する「ECマスターズLIVE」、その場で質問できる「公開コンサルティング」
・時間短縮や効率化など30種類以上の便利ツール
▼ECマスターズクラブの詳細はこちら
https://ec-masters.co.jp/
▼ECマスターズクラブでは、ネットショップ運営に関する相談ができるセミナーを随時行なっております。
https://seminar.ec-masters.net/
その他、ご不明点などございましたらお気軽にご連絡ください。
◾️日本ECサービス株式会社について
元楽天ECコンサルタントの代表清水が創業し、20社のコンサルティングサービスで提供していたサービスを、日本全国のお困りのネットショップをサポートすべく2014年から会員制サポートサービスとしてECマスターズクラブを運営しています。現在はネクストエンジンのプラチナパートナー、Yahoo JAPANコマースパートナーにも認定されています。
2023年11月、グリニッジ株式会社と「株式会社ECXグループ」を新設し、グループ経営体制「ECX」へと移行しました。
日本ECサービス株式会社のLINE配信サービス事業「LSEG」をグリニッジ株式会社に事業譲渡し、「ECマスターズクラブ」の会員サポート事業と「らくらくーぽん」など、SaaS事業を事業領域を明確に分けることで、シナジーの最大化を目指しています。
▼会社概要
https://ec-masters.co.jp/company/profile/
▼Youtubeで楽天ショップ運営者に役立つ動画も公開中！
https://www.youtube.com/@ecmasters
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2024年10月11日（金） (Braze株式会社)
カスタマエンゲージメントプラットフォームのリーダーである Braze株式会社（読み方：ブレイズ、本社：東京都港区、代表取締役社長：水谷 篤尚、以下「Braze」）は国内最大級のふるさと納税総合サイト「ふるさとチョイス」を企画・運営する株式会社トラストバンク（本社：東京都品川区、代表取締役：川村憲一、以下「トラストバンク」）が顧客エンゲージメント基盤として、Brazeを採用したと発表しました。
ふるさとチョイスは、2012年に開設した日本で初めてのふるさと納税総合サイトで、ふるさと納税制度の利用者増をけん引すると同時に、日本中の地域とともに歩み、寄り添い、地域課題と向き合いながら、事業を展開してきました。ふるさと納税を通じて、地域の課題解決のために寄付金が使われ地域住民の笑顔を生む様子や、お礼の品を提供する地域の事業者・生産者も活気づく姿を見届けてきました。
ふるさと納税の本質は寄付であり、自治体の課題解決のための取り組みや、災害復興支援などの目的で、応援したい自治体へ寄付ができる制度です。ふるさと納税で寄付したお金がいかに地域の経済活性化や課題解決に寄与しているのか、制度趣旨に沿った情報発信が寄付の拡大や制度の発展につながると考え、寄付者に理解を深めてもらうための継続的なコミュニケーションをさらに強化する必要がありました。
とくに「応援したい地域」が利用者によって異なるふるさと納税では、パーソナライズされたコミュニケーションが欠かせないため、コミュニケーションの改善を実現すべくBrazeを導入しました。
Braze導入以前は利用者の属性だけでなく、サイト内での行動や自治体への寄付実績に応じたコミュニケーションにはデータ連携に想像以上の工数がかかり、情報発信が思うようにできませんでした。
Brazeを活用することで、社内のあらゆるシステムやデータベースから利用者に関するデータを取り込み、セグメント（分類）を行った上で、それぞれのセグメントにあったコミュニケーションを実現し、メールやスマホ、アプリ、SNSなど様々な種類のコミュニケーションをワンプラットフォームで集約して、情報発信ができるようになりました。
今後は位置情報等、外部ウェブサービスとのデータ連携も強化し、利用者の求めるコミュニケーションの実現と地方自治体を活性化させ、利用者にさらに心地よい体験の提供も検討されています。
株式会社トラストバンク
ビジョンは「自立した持続可能な地域をつくる」。
2012年4月に創業し、同年9月に国内初のふるさと納税総合サイト「ふるさとチョイス」を開設。同サイトのお申し込み可能自治体は全国約95%となる1700自治体超（24年3月）、お礼の品数は57万点超（24年3月）の国内最大級のふるさと納税サイトに成長。18年11月東証プライム市場の株式会社チェンジ（現株式会社チェンジホールディングス）とグループ化し、パブリテック事業に参入。19年9月自治体向けビジネスチャット「LoGoチャット」、20年3月ノーコード電子申請ツール「LoGoフォーム」をリリース。23年10月には地域のめいぶつを販売するECサイト「めいぶつチョイス」を開始。そのほか、地域経済循環を促す地域通貨事業や、再生可能エネルギーの地産地消を進めるエネルギー事業も展開。※お申し込み可能自治体数No.1、お礼の品掲載数No.1（2023年9月時点、JMRO調べ）
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2024年10月10日（木） (Braze株式会社)
リアル行動データプラットフォーム「Beacon Bank」を運営する株式会社unerry（本社：東京都港区虎ノ門、代表取締役社長CEO：内山 英俊、以下、unerry）と、カスタマーエンゲージメントプラットフォームのリーダーであるBraze 株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：水谷 篤尚、以下 、Braze）は、双方のプラットフォーム連携およびソリューションの共同提供によるコミュニケーションDXを推進してまいります。
unerryは、4.2億ID（うち、国内1.6億ID）の人流データをベースに90%超の消費を占める(*1) リアル空間を見える化しAIで解析することで、あらゆる場所の状況や消費者の行動嗜好性をデータで把握し、リテールDX、新たなマーケティグやメディア施策の提供、スマートシティでのデータ活用などを推進しています。
Brazeは、グロースCRMを実現するプラットフォームであり、クライアントのファーストパーティデータ連携による顧客理解や、モバイルアプリ、メール、LINE、SMS等のクロスチャネルでのコミュニケーション基盤として北米・EU・APACとグローバルで導入が進んでいます。
この2社が連携することで、顧客のあらゆるタッチポイントの行動に即応するリアルタイムパーソナライズコミニュケーションが実現します。
※1 経済産業省 令和４年度 電子商取引に関する市場調査報告書によると日本国内の物販系 BtoC分野のEC化率は9.13%
連携することで実現するソリューションについて
unerryがスマートフォンアプリに提供する Beacon Bank SDKは、位置情報技術に基づき、屋内外の位置情報をほぼリアルタイムに検知し、アプリ通知やイベント等で即時に活用できることが特徴です。また、その通知については、Brazeのスマートフォンアプリ向けSDKで受け取り、パーソナライズコミニュケーションのシナリオとして利用することが可能となります。このことにより、顧客の移動を店舗外、来店、来棚、といった粒度で距離感をリアルタイムに検知し、リアルとデジタル横断でこれらの接点を繋ぎ、それぞれの瞬間を捉えたリアルタイムパーソナライズとコミュニケーションの高度化を実現します。
また、unerryの月間840億件の蓄積された人流データのAI解析により日常行動傾向から顧客の趣味嗜好を理解し、Brazeのクロスチャネルでのコミュニケーション基盤から最適な顧客、タイミング、コンテンツ、チャネル、量で施策を展開。さらに顧客の反応をフィードバックすることで、コミュニケーションのPDCAを加速します。（※2）
また特に以下の各分野において、連携を強化してまいります。
・リテールDX
2社ともにDX推進実績が豊富なドラッグストア・スーパーマーケット業界に加えて、ブランド実店舗やEC・デリバリー・流通販売など消費者接点が急速に多様化している外食業界 / ファッション業界に向けて、消費者の状態に応じたクロスチャネルでの1 to 1 コミュニケーション施策をご支援します。
・メディア / リテールメディア
unerryはメディアアプリ・サイトに対して、コンテンツや広告視聴をきっかけとした来店・購買リフトの効果計測を中心に広告事業を支援しています。BrazeのCRM機能は、メディアアプリのレコメンドや広告に関しても活用されており、視聴者ごとにあったコンテンツ表示をサポートしています。2社の連携により、視聴者の状況に合わせた効果の高いコンテンツ配信が可能になるほか、リテールメディア構築の共同支援も行ってまいります。
・グローバル
Brazeは米国ニューヨークに本社を構え、マーケティングにおけるデータ活用ニーズが高いリテールやスポーツ等の分野での導入実績が豊富にあります。またunerryは日本の高層ビル・地下街の発達といった複雑なリテール立地にも対応した細やかな位置情報技術や広告プランニングに強みを活かした北米での集客支援などを開始しており、グローバルでの共同ソリューション展開にも注力してまいります。
※2 unerryが取得する位置情報データは、特定の個人を識別することができない個人関連情報であり、LPマーク（ロケーションプライバシーマーク）に準拠して管理されています。unerryとBrazeのデータ連携については、ユーザーの許諾と法律の範囲で行われます。
各社のコメント
株式会社unerry 代表取締役社長CEO 内山英俊
Braze様とグローバルにプロダクト連携できることを大変喜ばしく思います。
この連携により、Braze様のハイパーパーソナライズ技術とunerryのリアル社会データ化技術が融合し、デジタルとリアルの両面での顧客行動分析やユーザが真に求める情報をリアルタイムで提供する新しい世界を築くことができます。
Braze様のエンゲージメントプラットフォームはグローバルで広く利用されており、その技術力と信頼性はすでに多くの企業に認められていますが、本アライアンスにより、一層高度な顧客体験の提供が可能となります。この連携を通じて、両社はグローバル市場においてさらなる成長と革新を実現することを確信しています。
Braze株式会社 代表取締役社長 水谷 篤尚
デジタル時代は、POSデータ、顧客の行動データ、在庫情報、天候データなど多くのデータソースが存在し、顧客行動にリアルタイムで対応するためには、迅速なデータ処理と分析、一貫した顧客体験が求められています。
unerry様のBeacon Bankが持つ膨大な人流データと、Brazeのクロスチャネルとパーソナライゼーションが融合することで、私たちはこれまで以上に緻密で効果的な顧客体験を提供することが可能となります。リアル空間での顧客の動きを詳細に把握し、瞬時に適切なコミュニケーションを取ることで、新たな価値を創造してまいります。
＊本ニュースリリースに記載された商品・サービス名は各社の商標または登録商標です。
＊本ニュースリリースに記載された内容は発表日現在のものです。その後予告なしに変更されることがあります。
株式会社unerryについて
会社名：株式会社unerry
代表取締役社長CEO：内山 英俊
設立：2015年8月
本社所在地：〒105-6901 東京都港区虎ノ門 4-1-1 神谷町トラストタワー 23F（ WeWork 内）
URL：https://www.unerry.co.jp/
リアル行動データプラットフォーム「Beacon Bank」を運営する2015年創業のデータカンパニーです。GPSおよびビーコン技術を活用し、スマートフォンアプリから取得する月間840億件超、約4.2億ID（うち国内約1.6億ID）の屋内外の人流ビッグデータをAIで解析。「心地よい未来を、データとつくる。」というミッションを掲げ、OMOマーケティング支援や、スマートシティの実現に向けた事業等を展開しています。
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2024年10月10日（木） (株式会社ALL WEB CONSULTING)
▼セミナーのお申込みはこちらから▼
https://ecnomikata.com/seminar/44720/
【日時】2024年10月17日(木) 14：00 ～ 14：45
【会場】オンライン(ZOOM) ※お申込み後に、弊社より専用URLをお送りいたします。
【主催企業】株式会社ALL WEB CONSULTING
【参加費用】無料
【定員】1,000名
【申込期限】2024年10月17日（木）
【主な対象者】
・楽天市場でRPP広告の効果を最大化したい方
・楽天市場に出店している事業者様
・ECサイトを成長させたい方
【備考】
・WEBのみの開催となりますので、ご了承ください。エントリーいただいた方に、前日までにWEBセミナー開催のURLをお送りします。
・競合、同業社様のご参加はお断りいたします。
・お申し込みが予定数を超過した場合は、早期受付終了とさせていただく場合がございます。
・お申し込み後のキャンセルが発生した場合は再受付させていただく事がございますので、ご参加が難しくなった際は下記までご連絡いただきますようお願い申し上げます。
＼こんな方におすすめです／
・楽天市場でRPP広告の効果を最大化したい方
・楽天市場に出店している事業者様
・ECサイトを成長させたい方
▼タイムスケジュール
14:00 - 14:05 開催のご挨拶
14:05 - 14:35 RPP広告セミナー
14:35 - 14:45 質疑応答
▼セミナー詳細
登壇者：株式会社ALL WEB CONSULTING / 代表取締役社長 江守 義樹（えもり よしき）
内容：楽天RPP広告の効果的な運用方法を徹底解説します。RPP広告の概念的な内容からCPCを下げる裏技などのテクニックまで幅広く解説。RPP広告を運用されている楽天の事業者様は必見です。すぐに実践していただける内容を多くお伝えしますので是非ご参加ください。
▌講師紹介
●江守 義樹 （株式会社ALL WEB CONSULTING 代表取締役社長）
ネットショップ店長→ECコンサル→ALL WEB CONSULTING創業。小規模サイトから大規模サイトまで過去1,000サイト以上でサイト分析、SEO対策、売上向上支援を実施。その豊富な知見をフル活用しECのスペシャリストとして活動中。
▌株式会社ALL WEB CONSULTINGについて
ネットショップ・ECサイトの支援に特化したマーケティング会社です。戦略立案、サイト解析などのECコンサルティングからWEB広告運用、SEO対策、SNSマーケティングなどの集客施策、サイト構築、LP制作などのWEB制作、ショップブランディングまでEC運営に関わることはすべてワンストップで行っております。
また、楽天、Yahoo！、AmazonなどのECショッピングモールから自社ECサイトまで幅広く対応。過去1,000サイト以上のECサイトで売上向上支援、サイト分析を行っておりノウハウも豊富です。
＜会社概要＞
会社名：株式会社ALL WEB CONSULTING
所在地：東京都渋谷区恵比寿西２丁目１９−９
代表者：代表取締役 江守 義樹
URL ：https://allweb-consulting.co.jp
事業内容：
-ネットショップ（ECサイト）の運営支援及びコンサルティング
-ネットショップ（ECサイト）運営支援ツールの開発・ご提供
-ネットショップ（ECサイト）の運営代行
-ECサイト制作
-商品撮影・商品登録代行
-SEO対策
-広告運用代行
-インフルエンサーマーケティング
▌ 本件に関するお問合せ
株式会社ALL WEB CONSULTING
セミナー運営事務局
TEL：03-6276-8654（代表）
MAIL：info@allweb-consulting.co.jp
URL：https://allweb-consulting.co.jp
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2024年10月10日（木） (Braze株式会社)
〜日本国内では初めてOEMの形でBrazeを採用〜
カスタマエンゲージメントプラットフォームのリーダーである Braze株式会社（読み方：ブレイズ、本社：東京都港区、代表取締役社長：水谷 篤尚、以下「Braze」）は株式会社10X（本社：東京都中央区、代表取締役社長：矢本 真丈 、以下「10X」）が展開する「Stailer」の顧客エンゲージメント基盤として、日本国内では初めてBrazeをOEMで採用すると発表しました。
ネットスーパー・ネットドラッグストアの立ち上げ・成長を支援するプラットフォーム「Stailer」は2020年5月の開始以来、大手スーパーマーケット・ドラッグストア等を中心に導入されています。
ネットスーパー・ネットドラッグストアを運営・成功させるためには、お客様体験としてオフラインの店舗に劣らない接客をオンラインでも提供できることが重要です。10XはBrazeの自由度の高い配信設定機能に加えてテストや効果分析を行いやすい点を評価しており、より良いお客様体験を効率的な開発・運用体制で実現することを目的に、Brazeの導入を進めます。
Brazeの導入により、対象ユーザーの抽出から、メッセージの配信設定やテスト、配信効果の分析等の一連のフローを効率的かつ効果的に行えるようになることを期待しています。
なお、OEMの形でBrazeが採用されるのはStailerが日本国内で初めてのケースとなります。PoCを含めた検証プロジェクトを進めつつ、小売パートナー様のネットスーパー・ネットドラッグストアのお客様体験の向上をBrazeと共に支援していきます。
Stailer について
Stailerは、スーパーマーケットやドラッグストアといった小売・流通事業者向けのECプラットフォームです。ユーザー向けのアプリ、バックヤード向けのピックパック・配達管理アプリ、受注管理・在庫管理システム、BOPIS（店舗受け取り・ドライブスルー受け取り）など、小売ECの事業成長に必須なシステムをフルセットで提供しています。
10X について
会社名：株式会社10X（テンエックス）
本社：〒103-0004 東京都中央区東日本橋1丁目4-6 東日本橋一丁目ビル 5F
設立： 2017年6月26日
代表取締役社長：矢本 真丈
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2024年10月10日（木） ( 株式会社コマースフォース)
CMで話題沸騰の博多華味鳥が手掛けるドッグフードのD2Cブランド『うまか』が、コマースフォースの成果報酬型広告を導入後、新規獲得CV数が1.18倍向上！
本プレスリリースでは、CMで話題沸騰の博多華味鳥が展開する「うまか」が2000万食を突破後、広告ソリューション「成果報酬型広告」を導入し、さらに新規獲得数を伸ばし続けている成果報酬型広告についてご紹介致します。
■CMで話題沸騰の博多華味鳥が手掛ける「うまか」の導入背景
博多の郷土料理である水たきの料亭「博多華味鳥」などの飲食事業だけでなく、九州産華味鳥を100%使用した国産ドッグフードのD2Cブランド「うまか」のペットEC事業も展開するトリゼンダイニングは、コマースフォースのUGCツール「UGCクリエイティブ」と素材収集・ギフティングツール「ECキャスティング」の両方を導入し、CVR改善の実績が出ている中で、LPOによるCVR改善だけでなく、「新規獲得数も向上させたい」というニーズから、コマースフォースの成果報酬型広告も2024年6月に導入開始し、売上を更に伸ばしている。
■CV数1.18倍を実現させたコマースフォースの成果報酬型広告とは
コマースフォースの成果報酬型広告は、「媒体選定力」を強みに、独自に保有した優良メディアや優良インフルエンサーをリスクのない成果報酬型で実現した広告ソリューションです。ユーザーの質がよく、F2転換率やLTVが高い傾向にあるため、結果的に長期的に見ても利益がでやすいという傾向があります。
コマースフォースはLPO支援の口コミ・素材提供・ギフティングツール「ECキャスティング」、UGCツール「UGCクリエイティブ」、EC決済チャットボットツール「ECチャットボット」などのCVRやLTV向上などのLPO支援(CVR改善)に強みを持ったEC総合支援会社。
キャスティングやUGCや権威素材やチャットボットなどのLPO支援に強いコマースフォースが、広告運用することで、広告運用(=集客&新規獲得)×LPO(=CVR改善)を高速で回し、広告効果を最大化させます。
成果報酬単価に関しましては、お見積りを算出させていただきますので、お気軽にご相談くださいませ。
成果報酬型広告の詳細はこちら：https://commerceforce.co.jp/d2c-solution/ad/
UGCクリエイティブの詳細はこちら：https://ugc-creative.com/
ECキャスティング詳細ページ：https://ec-casting.com/company
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2024年10月03日（木） (株式会社ロックウェーブ)
■ 選べるギフト機能とは
選べるギフト機能とは、eギフト（ソーシャルギフト）※ を受け取る人が商品を選択できる機能です。
ギフトを贈る側は通常のeギフト注文と同じ流れでご注文いただけます。ギフトを受け取る側は、特定の商品群の中から、受け取りたい商品を選択することができます。
例えば、デジタルカタログを贈り、カタログ内の欲しい商品を選んでもらう、味が複数種類あるお菓子を贈り、好みの味のお菓子を選んでもらうなど、より幅広いギフトの贈り方を提供できます。
※eギフト（ソーシャルギフト）とは、贈る相手の住所を知らなくてもSNSなどでURLを送ることで、ECで購入したギフトを簡単に贈れる仕組み。 受け取る人は自ら配送場所・日時を指定し都合に合わせた受取が可能です。
■ 利用するメリット
メリット１ 相手の好みやサイズ、アレルギー等がわからなくても贈りやすい
通常、相手にギフトを贈る際には様々な事情を考慮したりパーソナルな情報を知っておかないと相手に喜んでもらうことができるかわからないという懸念があります。
食品の場合：好き嫌いやアレルギーの有無が心配
家電製品の場合：相手が重視する機能性がどこかわからない
キッチンツールなどの場合：もう似たような商品を持っているかもしれない
アパレルの場合：サイズや相手の好みをわかっていないと贈りづらい
化粧品の場合：カラーや成分が相手に合うかわからない
当機能を利用することで相手は、候補の中から好きな商品を選んで受け取ることができるため、そうした懸念を払拭し、気軽に贈りやすくなります。
メリット 2 カタログギフトを展開できる
EC事業者は当機能を利用することで対象商品を指定してオンラインでカタログギフトを展開することができます。
オンラインで完結できるカタログギフトを作成できるため、冊子の準備や発行をする必要がないことはもちろん、商品の発送処理も通常のECサイトの注文と近い形式で運用することができます。
このカタログギフト展開をすることで、利用者は内祝いで利用する場合でも祝儀の金額や関係性に応じて予算を合わせることができます。加えて商品券やギフトカードと異なり目上の方に贈っても失礼にならないため、汎用性の高いサービスを提供できます。
また当サービスではeギフト受取用URLの一括発行にも対応しているため、法人向けのギフトやキャンペーンに加えて、店舗で販売するカタログギフトカードとしても活用できます。
◾️選べるギフト作成イメージ
事業者は管理画面にて既存の商品マスタから対象商品を自由に選択するだけで、カタログギフトとして提供する商品を簡単にセットアップすることができます。
（詳細は下部の画像をご参照ください）
■注文・受取のフロー
・商品を贈る側の注文フロー
商品確認/ギフトレター作成→支払い方法選択→注文完了→専用URLを相手に送付
（詳細は下部の画像をご参照ください）
・商品を受け取る側の商品選択/受取フロー
受取り画面で好きな商品を選択→受取者情報入力→配送・受取
（詳細は下部の画像をご参照ください）
注文者は配送先の入力不要で簡単に注文でき、受取者は自分の好きな商品を選んで都合の良い時間と場所で受け取ることができるフローになっています。
またEC事業者は受取手が選ぶ商品ごとに在庫設定ができるため通常のEC運営と同じフローで在庫の一元管理ができます。
■「aiship」とは
累計2000社以上の導入の総合通販型カートシステムで、カスタマイズ性が高く、デザインの自由度はもちろん、各種システムとの連携や機能追加等も独自のカスタマイズができるため、こだわりのある本格的な通販を月額9,800円から実現できます。 またモバイルファースト設計や月2回の無償バージョンアップなどの特徴があり、使いやすさと最新性を追求した通販サイトを構築できます。 さらに信頼性の高いサーバーを採用しており大規模アクセスにも対応できるため、これからさらに通販での売上を伸ばしたい事業者様におすすめです。
aiship ウェブサイト
https://www.aiship.jp/
また、食品/ギフト通販特有の受注/配送設定や、のしや複数配送等の特化機能が充実。月2回の無償バージョンアップを実施しているため常に最新の状態で通販サイトを運用できます。
さらにカスタマイズ性が高く、デザインの自由度はもちろん、各種システムとの連携や機能追加等も独自のカスタマイズができるため、こだわりのある本格的な食品/ギフト通販を実現できます。
aiship for GIFTウェブサイト
https://www.aiship.jp/gift
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2024年10月02日（水） (フルカイテン株式会社)
ECで売上粗利に繋がる”売るべき商品”を特定する、FULL KAITEN〈販売強化for EC〉の提供を開始～データに基づいた露出強化により、施策創出粗利が2.4倍に伸長
◆ECのアクセスデータ分析だけでは売上と粗利が上がりにくい理由
2022年の物販系EC（B2C）市場規模は前年比5.4%増の13兆9997億円で、2021年（8.6%増）や20年（21.7%増）と比べ鈍化傾向にあります。
（出典：https://full-kaiten.com/news/blog/9927）
市場の鈍化に加え、EC事業者特有の課題もあります。
自社ECやモールECでのPV、CVR、直帰率、カート到達率などEC特有のアクセスデータを活用し、販売手法と販売チャネルの最適化は多くの企業が実践されているため、様々なEC事業者から多くのノウハウが発信されています。
しかし、どのような商品を販売するのか（商品）といくらで販売するのか（価格）の商品観点の分析に取り組んでいる企業は少ない傾向にあり、売上と粗利を上げる動きに繋がらない現状があります。
商品の稼働率を上げるアクションをする際、以下3点の課題が発生します。
１．商品選定
一部の売りたい商品ばかりを売ろうとしてしまう
売れ筋商品の販促を頻発させてしまい、慢性的に在庫が欠品
２．販促施策の実施時期
過去、売れていた商品の販促を実施しても稼げない
３．業務負荷
実店舗を持たない分商品点数を増やすことができるため、分析業務に時間がかかっている
結果として、「在庫がこんなにあるのに売上が伸びない。」「新商品を仕入れても思うように売上が伸びない。」などの悩みを抱えるEC事業者は少なくありません。
本サービスは、FULL KAITENの予測値を元にした商品軸のデータとお客様が保有しているアクセス解析データを掛け合わせた分析により、粗利増加のために本当に売るべき在庫を特定し、在庫効率と売場効率（ECの特集ページ等）を上げることで売上と粗利の向上を実現します。
◆FULL KAITEN〈販売強化for EC〉で実現できること
売るべき商品を可視化
・売るべき商品
顧客購買需要（売上）が高い
在庫が潤沢にあり且つ欠品も発生していない（計画に対して消化進捗が悪い）
・売るべきではない商品
顧客購買需要（売上）が低い
在庫が潤沢に無く欠品が発生（計画に対して消化進捗が良い）
FULL KAITENは、縦軸に売上ランク、横軸に消化進捗、グラフの原点に消化目標を設定した四章限で在庫のランクを分類しています。
在庫のランクをBest、Better、Good、Badの4つに分けると、
Bestは分かりやすい売れ筋商品＝売りたい商品で、BetterとBadは手持ち在庫で売上粗利を向上させるために、売るべき商品であることが分かります。
・Best
売上粗利に貢献するが、早く売り切れそうな欠品リスクの高い在庫
欠品しないよう、追加発注が効果的
・Good
売上粗利に貢献しないが、早く売り切れそうな在庫リスクの低い在庫
手を加えず様子見するのが効果的
・Better
売上粗利に貢献し、売り切るのに時間がかかる欠品リスクの低い在庫
販売強化が効果的
・Bad
売上粗利に貢献せず、売り切るのに時間がかかる在庫リスクの高い在庫
値引き施策が効果的
上記の解釈にアクセス解析データを掛け合わせると、販売は好調ですが在庫が潤沢にあるBetter在庫の中でも、PVが少ないのに購入率であるCVRが高い隠れた売れ筋を特定することができます。（画像1参照）
アクセス解析データと在庫データを接続することで、隠れた売れ筋商品が分かり、より大きな効果を創出することが可能になります。
実際に分析できる事例を2つご紹介します。
1.特に露出強化するべき商品を選定
売上と粗利のランクは高いが、在庫の消化進捗が遅い商品を「Better」在庫と判定。
Better在庫の中から、PVは少ないがCVRが高い（閲覧は少ないが購入されている）商品を露出強化することで、売るべき商品で売上・粗利を創出。（画像2参照）
2.商品ページの画像や説明文の改善、または値引きすべき商品を選定
売上と粗利のランクも低く消化進捗も悪い商品を「Bad」在庫と判定。
Bad在庫の中から、PVは多いがCVRが低い（閲覧されているのに購入に至っていない）商品の商品ページ改善または早期値引きにより、売るべき商品で売上・粗利を創出。（画像3参照）
◆FULL KAITEN〈販売強化for EC〉を導入するお客様の声
株式会社 フィッシングタックルオンライン様 西尾様より
【抱えていた課題】
・必要なアイテムをインフラとして一通り揃える必要からSKUが多く、全てを分析することが難しい
・SKUの多さから在庫分析の業務負荷が高く、属人化している
・不要な値引きで粗利を毀損している
【定量成果】
1.ECモールのおすすめ枠への露出強化（23品番を対象に2か月間掲載）
施策創出粗利：2.4倍
2.ECモールの特価商品値引き（17品番を対象に2ヶ月間実施）
売上額：3倍
粗利額：2.9倍
販売数：3.3倍
3.非稼働商品へのアプローチ（全商品を対象に、入荷してから1年以上経過しており、在庫リスクの高い「Bad在庫」＆「完売予測日：1年以上」から抽出）
・倉庫に在庫が滞留しており、本来、倉庫に入れたい商品や新商品を入れられなかった
・しかし、返品すべき商品の選定が短時間でできるようになり、倉庫の効率化を実現
・結果、在庫の回転が上がり、本来倉庫に入れたい商品を入れられるようになった
※株式会社 フィッシングタックルオンライン様の成果は、以下で公開しております。
https://full-kaiten.com/news/releases/10209
FULL KAITEN〈販売強化for EC〉の製品ページは後日公開予定です。
詳細な資料に関してはこちら（https://full-kaiten.com/wp-ssfe-download）からダウンロード可能です。
◆在庫効率の改善は頭打ち。今ある在庫を利益に変える力が必須
上場アパレル小売企業の2024年3〜5月期決算は、新型コロナウイルス規制の緩和や値上げ効果で増収増益の会社が多く在庫高も増えていますが、粗利率や在庫効率では明暗が分かれました。
その中でも、どれだけの在庫でどれだけの粗利を作ったかを表す指標である『GMROI（商品投下資本粗利益率）』に着目すると、2024年3〜5月のGMROIは16社中9社が前年同期より悪化しており、改善は7社にとどまりました。
このことからも、在庫効率の改善は頭打ちになっていると言えるでしょう。
現在、日本の人口減少と高齢化は凄まじい勢いで進行しており、2025年には出生数が70万人を割るとも言われています。このように市場規模がシュリンクする時代に売上第一のスタンスを取ることは、得策とは言えません。
そこで重要になるのが、今ある在庫を利益に変える力です。新商品や一部の売れ筋商品に頼り切るのではなく、筋の良い在庫分析により隠れた売れ筋商品を不必要な値引きをすることなく販売できるとしたら、ビジネスに大きな影響があるでしょう。
今ある在庫を宝の山と捉え、データに基づく分析力を身につけていくことが非常に大切です。
弊社は「粗利経営」を「在庫屋」の観点で実現する仕組みとして「FULL KAITEN」を開発・提供しており、商品の投入から完売までのプロセスである商品ライフサイクルにおいて必要なアクションをサポートする各種機能を開発・提供しております。
今後も新しいサービスの開発を予定しており、商品ライフサイクル全体を通じて在庫効率化が可能になります。
FULL KAITENのブランドサイトはこちら（https://full-kaiten.com/）からご覧になれます。
→ PRTIMES（https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000131.000025713.html）でも公開しています
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2024年10月01日（火） (株式会社GoQSystem)
【キャンペーン期間延長の経緯】
株式会社GoQSystem(本社：東京都中央区、代表：藤本 卓治)が開発・提供する、EC業務の管理システム『GoQSystem』は、2024年9月1日～9月30日の期間で、ご導入の初期費用が10万円引きになる期間限定キャンペーンを実施してまいりました。
本キャンペーンは、新しくGoQSystemをご導入検討されているショップ様からも数多くのお問い合わせをいただきました。弊社としても無料テストアカウントでの機能デモンストレーションを順次ご案内してまいりましたが、
「配送会社とのご契約の都合上、10月以降にならなければテスト稼働を行えない」
というご状況の店舗様が複数いらっしゃいました。
GoQSystemをご検討していただいたにもかかわらず、配送会社とのご契約スケジュールの都合でいたし方なく、テスト稼働とそれに伴うご契約の最終判断が9月内に間に合わなかったというショップ様が複数いらっしゃることを考慮し、このたび株式会社GoQSystemでは本キャンペーンの期間延長を決定いたしました。
まだ本キャンペーンの存在を知らなかった方はもちろん、すでに知っていたがタイミングが悪くお申し込みできなかったショップ様も、ぜひ本キャンペーン利用での大規模なお値引きをご検討ください。
【キャンペーン概要】
ECの受注/在庫/出品を一元管理するシステム『GoQSystem』（ごくーしすてむ）では、2024年10月31日まで、もしくは応募者数が先着59社へ到達するまでの期間で、導入時の初期費用が最大10万円まで無料となるキャンペーンを開催いたします。
＜キャンペーン名＞
ごくーの月キャンペーン
＜キャンペーン内容＞
＜GoQSystemを初めてご契約いただく場合＞
ご導入時に発生する初期費用が最大10万円まで無料
＜すでにGoQSystemをご契約中の場合＞
・上位プランへのお乗り換え
（例）
「受注管理プラン」
→各モール間で在庫情報を自動連携できる「在庫連携プラン」へのお乗り換え
・各種オプションの追加
・システムで管理する店舗数の追加
これらで発生する初期費用が最大10万円まで無料
＜キャンペーン期間＞
2024年9月1日（火）～2024年10月31日（木）
※キャンペーン利用社数が先着59社に達した場合、10月31日（木）より早くに終了いたします。
※利用者数の「先着59社」には、9月の利用者数が含まれていません。
10月のご利用社数が先着59社に達した時点で終了ということになります。
＜キャンペーン利用方法＞
１ こちらのお申し込み先に、御社（個人事業主の方も含む）情報をご入力ください。
https://goqsystem.com/contact/?type=goq-day
※すでに弊社へお問い合わせいただいている場合は追加での情報ご入力は不要です。
※この時点ではまだお申し込みは完了していません。
同じくご請求も確定していませんので、
「キャンペーンを最終的に利用するかどうかは、しっかり詳細を打ち合わせてから決定したい」
という場合でもまずは上記URLよりお問い合わせくださいませ。
２ 弊社サポート担当、もしくは営業担当よりご連絡させていただきます。
３ ご連絡した弊社担当より、お申込み手続きの具体的なご内容を案内いたします。
お手続き内容はご契約内容により異なりますので、そちらでご確認ください。
４ 【3】のご対応が10/31までに完結した場合、本キャンペーンのお申し込みが完了。
初期費用が最大10万円まで無料となります。
【ご注意事項】
・月額の課金開始日より起算して3ヶ月後の月末までは最低利用期間となります。
最低利用期間内のご解約はできません。
（例）
10/15課金開始の場合
→2025年 1月31日までは最低利用期間
・『お友達紹介キャンペーン』との併用は可能ですが、それ以外のキャンペーン（プレミアムパートナー制度を含む）との併用はできません。
＜GoQSystem 詳しい機能説明はこちら＞
https://goqsystem.com/pamphlet/
【会社概要】
株式会社GoQSystem
所在地：東京都中央区京橋1丁目6-12 NS京橋ビル5F
設立： 2009年2月25日
事業内容：システム開発、デザイン事業、動画事業、ネット通販事業
代表者：代表取締役 藤本 卓治
コーポレートサイト：https://goq.co.jp/
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