プレスリリース
EC・通販業界のプレスリリースやニュースリリース情報をまとめ、幅広くご紹介しています
2016年09月01日（木） (株式会社ジェーシービー)
株式会社ジェーシービー（以下：JCB）は、 JCB のクレジットカード加盟店（以下：JCB 加盟店）で共通ポイントを取り扱うことができる新サービス「ポイ ントおまとめサービス POICHI （以下：POICHI）」を 2016 年11 月(予定)にリリースいたします。 取り扱い可能な共通ポイント第1弾として、株式会社Tポイント・ジャパン 、楽天株式会社、株式会社ロイヤリティ マーケティング（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：長谷川 剛）と 提携いたします。
【JCB加盟店で取り扱いが可能になる共通ポイント 第1弾】
取り扱いを希望される JCB 加盟店は、「① JCB へ POICHI の利用を申し込み」「② クレジットカード端 末（※1）の準備」をすることで、1台の端末で今までの決済機能に加え、最大3種類の共通ポイント、「Tポ イント」「Ponta（ポンタ）」「楽天スーパーポイント」の取り扱いが可能となります。 また、共通ポイントをご利用のお客様は、JCB 加盟店の店頭にて、会計時にご利用されたいポイントカ ードを提示することで、提示したポイントカードのポイントを貯めたり、使うことができます（※2）。
（※1） 株式会社日本カードネットワークの提供するJET-S端末。 メーカー・機種により、利用できるサービスが異なります。 （※2） 会計時に利用いただけるポイントカードは1回の決済につき、1種類です。
今後も JCBは、お客様に喜んでいただけるサービスの提供に取り組んでまいります。
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2016年08月31日（水） (コイニー株式会社)
コイニー株式会社 (以下コイニー) は、本日8月31日より、誰でもかんたんに決済ページがつくれる「Coineyペイジ (Coiney Payge)」及び「CoineyペイジAPI (Coiney Payge API)」の受付を開始いたします。あわせて、既存のCoiney加盟店においても本日より順次サービスを開放していきます。
コイニーでは、サービス開始当初より、スマートフォンやタブレットと専用の決済端末を利用したモバイル決済サービス「Coiney (コイニー)」のみを取り扱ってきましたが、事業者の方々から、より多様なシーンで使える決済サービスの要望を長らくいただいてきました。
Coineyペイジは、金額を入れて宛先を指定するだけで誰でも決済ページをつくることができます。また、かんたんにCoineyペイジをカスタマイズができることでお店の雰囲気に適したデザインにすることも可能です。今後、つくられたCoineyペイジはメールやLINE、Facebookなど各種SNSツールで共有したり、支払期限を設定して自動的にリマリンドをかけたりと、多様なシーンでの利用を想定しています。
また、開発者向けの「CoineyペイジAPI」を利用して、ホームページ、予約サービス、ECショッピングカートなど様々なサービスとの連携も図っていく予定です。
これにより、Coiney加盟店は代金の徴収方法の選択肢がふえ、消費者の様々なニーズにこたえることで、ビジネス機会の損失を防ぐことが可能となります。もちろん、1つのCoineyアカウントで「Coiney」と「Coineyペイジ」の両方、あるいは片方だけを利用することができます。 なお、サービス開始当初はVisa、MasterCard に対応いたします。他のカードブランドにも順次対応予定です。
今後もコイニーは、決済ソリューションのリーディングカンパニーとして、様々なプラットフォームで利用できるサービスを提供し、より多くの事業者に利用されるサービスを積極的に展開していきます。
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2016年08月31日（水） (アマゾンジャパン合同会社)
総合オンラインストアAmazon.co.jp（以下、Amazon）は、「2017年おせち料理特集」をオープンいたしました。
「2017年おせち料理特集」は、多様化するおせち料理に対するお客様のニーズに対応し、数百点にのぼる商品を年末に向け順次取り揃えていきます。また、おせちのブランド・種類別に加えて、重段別、人数別、到着日別などの検索機能を設けています。お客様ごとのライフスタイルに合ったおせちを探しやすくすることで、商品の選びやすさ・利便性をさらに向上させました。割引やお雑煮付など、早期特典実施商品についての特集もあわせて予定しています。
おせちは、新年を家族や親族と共に祝う正月料理として各家庭で作られていましたが、近年は食生活の欧米化や嗜好の多様化によりおせちを購入する人が増加しています。
Amazonでもおせちをご購入いただくお客様は年々増えており、特に少量のおせちへのお客様のニーズが高まっています。そのニーズにお応えし、本ストアでは通常サイズのおせちに加え、1～2名様用の「個食おせち」を多数取り揃えました。「個食おせち」は、いろいろなおせちを組み合わせて食べ比べをするという楽しみ方もできます。さらに、通常サイズのおせちは、有名ホテル・旅館のおせち、中華おせちのほか、ワインとよく合うビストロおせちや「Amazon限定おせち」も展開しており、今年もバラエティ豊かなラインナップとなっています。
また、Amazonでは、年に一度のおせちを、より納得してお選びいただけるよう、数品をお試しいただける「おためしおせち」を今年もご用意しています。「おためしおせち」は、配送料込みで1,500円程度となっており、気軽に味見をすることが可能です。
Amazonでは、「地球上で最もお客様を大切にする企業であること」「地球上で最も豊富な品揃え」というビジョンのもと、引き続き、品揃え、利便性、価格の強化に努め、多様なお客様のニーズにお応えできるオンラインショッピング体験の提供を目指してまいります。
Amazon「2017年おせち料理特集」商品例
◆「個食おせち」
京菜味のむら
おせち 花籠一段 31品
￥6,480-
小樽きたいち
海鮮おせち 寿 特別仕様一段重 32品
￥6,780-
北海道 北のシェフ
和風 おせち料理 和 二段重
￥9,800-
ムスビガーデン
無添加 おせち 舞 長角12升一段重 22品
￥10,800-
◆「おためしおせち」
板前魂
おためしおせち 和風一段重 11品目
￥450-
※送料全国一律850円（沖縄・北海道は1,000円）
博多久松
おためしおせち 一段重 14品目
￥500-
※送料全国一律850円（沖縄・北海道は1,000円）
あぐりの匠(写真左)
和洋おためしおせち4.5寸一段重 11品目
￥1,000-
※北海道、沖縄は別途送料500円
東京正直屋
洋中お節 優美(おためしおせち+お雑煮)
￥1,500-
※北海道、沖縄は別途送料500円（確認中）
※画像はおためしおせちのみ
※表示価格は、2016年8月現在のAmazon販売価格（税込）です。商品によっては別途500円から1,000円程度の送料がかかります。最新の価格は、Amazon.co.jpサイトにてご確認ください。
◆フードコーディネーター 星野奈々子さん
お正月のおせち料理は、元々はいつも忙しい主婦がお正月の間くらいは休めるように、三ヶ日に食べる日持ちする料理を年末作っておくものでした。しかし、結婚・出産後も仕事を持つ女性が増え、逆におせちを作ることがさらに負担になっているよう方もいらっしゃるのではないでしょうか。
おせちには自分で作る楽しみもありますが、おせちの一番の目的は『新年を祝うイベントであるお正月を家族が楽しく迎えられるようにすること』。手作りは無理のない範囲でおこない、市販のおせち料理の購入も選択肢のひとつです。我が家はひと通り簡単なおせちは作りますが、有名な料亭やレストランが気合いを入れて作ったおせちが購入できる年に一度のチャンスでもあるので、料亭のおせちやフレンチレストランのおせちなどを購入し、食べ比べも楽しんでいます。
数年前まではネットでおせちを購入する方は少なかったと思いますが、最近はお取り寄せや食材をネットで購入することが一般的になり、おせちのネットでの購入も増えてきています。また、以前に比べ、冷凍技術が格段に上がり、冷凍されたおせちの味・品質の良さも安心して購入できる要因のひとつです。
家族の一大イベントであるおせちをネットで購入して失敗するのが怖い、という方は「おためしおせち」を利用してみるのがおすすめです。味付けには土地による違いや好みもありますし、大晦日に大量に届いたおせちが家族の口に合わなかった、というのはとても残念です。事前に味付けが確認できるのは嬉しいですし、どのような状態で届くのかもわかるので安心です。
また、近年は「個食おせち」と呼ばれる1～2人分のおせちも増えてきています。ひとり暮らしや夫婦で暮らす方にはもちろんですが、大人数の家庭でも、このような少量のおせちを数種類購入して食べ比べをしたり、手作りのおせちと組み合わるのは、今のライフスタイルにあった新しいおせちの楽しみ方だと思います。
【プロフィール】
フードコーディネーター。慶應義塾大学卒業。日本IBMにてITエンジニアとして働きながら本格的に料理の勉強を始め、退社後にフードコーディネーターとして独立する。現在は企業や雑誌のレシピ開発やフードスタイリングを中心に活動中。著書は「12月31日でも間に合う簡単おせち」「下味冷凍で作りおき」（ともに学研プラス）など多数。
【資格】
ル・コルドン・ブルー代官山校 フランス料理ディプロマ取得
祐成陽子クッキングアートセミナー卒業
辻調理師専門学校別科通信 日本料理講座修了
ベトナム政府機関公認ベトナム料理講座修了
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2016年08月31日（水）
グリー株式会社の100％子会社で、オンライン定額リフォームサービス「リノコ」を運営するセカイエ株式会社(以下「セカイエ」)は、2016年8月30日より、日本最大級のインターネットショッピングモール「Yahoo!ショッピング」上でリフォームサービスの提供を開始したことをお知らせします。
「Yahoo!ショッピング」では2016年7月中旬より「役務サービス」商材の取り扱いを開始しており、「セカイエ」は、その中のリフォーム分野でのサービスとして、「リフォームのリノコYahoo!ショップ」の提供を開始しました。「役務サービス」商材の注文・購入でも、物販商材と同様にTポイントの付与や利用が可能となっており、さらに「Yahoo!マネー」による決済にも対応しています。有力な販売チャネルである「Yahoo!ショッピング」へ出店することで、お客さまの購入選択肢を増やし、利便性を高めるとともに、更に多くのお客さまに「リノコ」の安心価格・安心保証のサービスを広めていきます。
■出店概要
ショップ名称： リフォームのリノコYahoo!ショップ
販売開始 ： 2016年8月30日
取扱商品 ： リフォームサービス
■リノコについて
「リノコ」は、2013年7月にサービスを開始した、オンライン定額リフォームサービスです。商品＋工事＋保証のコミコミ価格で、リフォーム見積りシミュレーションなど誰にでもわかりやすいサービス提供を実現しています。最近では、テレビ東京系列「ワールドビジネスサテライト」、日本経済新聞、リフォーム産業新聞等、幅広いメディアに取り上げていただいております。
■セカイエ株式会社について
オンライン定額リフォームサービス「リノコ」の企画、開発、運営を行っています。
2012年の創業以来培ったノウハウをもとに、パッケージ商品の開発や複雑化する見積りを簡単にシミュレーションできる機能の開発など「わからない」が多いリフォーム市場をよりクリアにする仕組みの構築を行ってきました。また、全国の職人をネットワーク化し小回りの利くサービスの提供を行ってきました。2015年1月には、グリー株式会社が「セカイエ」の株式を取得し、100%出資の子会社となっています。
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株式会社 AMS(以下「AMS」)の提供する統合 EC フ ルフィルメントサービス「EXREGZIO(R)」(エグレジオ) が、株式会社ウェアハート（本社：東京都港区、代表 取締役社長：西田 竜司、以下「ウェアハート」）が運営する女性月刊誌「ViVi」の公式通販サイト「NET ViVi CoordinateCollection」に採用され、8月31日にリニューアルオープン致しましたのでお知らせいたします。
「NET ViVi CoordinateCollection」は、雑誌発売日には誌面を見ながらコーディネートでの商品購入が可 能な人気ファッション誌『ViVi』連動公式通販サイトです。 今回、公式通販サイトのリニューアルにあたり、 AMS のこれまでの実績とサービスの柔軟性・発展性を 高く評価していただき、運営パートナーとして採用いただく事になりました。
AMS は、これまでさまざまなファッションブランド通販サイトの立上げ・運営を支援してまいりましたが、 これらの経験を生かし、より広範囲で多数のユーザがサービスクオリティや利便性を享受できる EC サイト の運営をご支援してまいります。
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2016年08月31日（水） (株式会社エニグモ)
株式会社エニグモが運営する、ソーシャル・ショッピング・サイト『BUYMA(バイマ)』は、LINE株式会社が新たに提供する、導入企業のWebサービスとLINEアカウントを連携させ、LINEアカウントを起点に集客・アクション誘導・リピート促進まで、ユーザーの行動をLINEアプリ上でシームレスに完結させることができる「Official Web App」に、公式パートナーとして対応いたします。
※なお、「Official Web App」は、2016年8月22日時点で、一部機能に対応した部分開放が行なわれており、
「プロフィール＋」機能の提供を含む本格ローンチは今秋に予定されています。
今回の取り組みでLINE経由の新規登録会員や会員登録後の継続的なアクセス増加、パーソナルショッパーとの連携強化による品揃えの拡充などを見込んでいます。
■「Official Web App」導入で期待される効果
①クーポンやセール情報などのセグメント配信が可能に！＝レスポンス率向上
登録会員の誕生日、年齢、性別、購買情報などからメッセージ配信先をセグメントし、限定クーポンやセール情報などをLINE経由でタイムリーに配信することができます。
②パーソナルショッパーとの連携強化＝品揃え拡充
世界中のパーソナルショッパーに対して、LINE経由で売れ筋商品やトレンド情報を共有することで、どこよりも早く充実した品揃えを実現できるようになります。
③LINEアカウントでログイン＝アクティブ率向上
ID連携を行った会員はBUYMAでのログイン時にLINEアカウントを使ってスムーズにログインできるようになります。
■キャンペーン詳細
期間限定で、LINEアカウントと連携した方全員に500円offクーポンプレゼントします。
【BUYMA(バイマ）】
BUYMAは、世界128カ国に在住する7.9万人以上のパーソナルショッパー(出品者)から世界中の魅力的な商品をお得に購入できるこれまでにない新しいソーシャル・ショッピング・サイトです。会員数は320万人を突破、取扱ブランド数は7,600を超え、日本未上陸ブランド、国内完売アイテムをはじめとした世界中のファッショントレンドアイテムからコスメ、インテリア雑貨まで幅広く揃っています。
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2016年08月31日（水） (Inagora株式会社)
中国向け越境ECプラットフォーム「Wonderfull Platform(ワンダフルプラットフォーム)」を運営する、Inagora(インアゴーラ)株式会社（以下、Inagora）は株式会社ディーエイチシー(以下:DHC)と出店契約を行い、Inagoraが運営するショッピングアプリ『豌豆公主(ワンドウ)』に2016年8月31日(水)より出店し、DHC初の越境ECがスタートすることになりましたのでお知らせいたします。
InagoraはDHCに対してシームレスな自社国際配送による「商品自体の越境」を行うことで、これまで中国のお客様が中国で購入できなかった商品が、購入可能になりました。また、DHCが大切にしている品質に対しての企業価値観やストーリーを伝えるブランドページの制作から、Inagoraスタッフの手動翻訳による商品ページの制作まで行うことで、中国未発売商品を含む多くの商品の魅力を引き出し、
それを余すことなくお伝えしながら販売することができます。商品を単に並べて、価格で勝負をする従来型の越境ECスタイルではない「情報の越境」に注力し、商品の販売にとどまらず「ライフスタイルの提案」を実現して参ります。
現地でのマーケティングについても、当社はKOL(Key Opinion Leader)を活用した情報拡散や、様々な企業との提携による中国国内でのオフラインイベントなど、オンライン・オフラインをミックスした立体的なマーケティング手法を確立しており、DHCはコーポレートブランドや自社商品を中国のより多くのお客様に、より深く浸透させることができるようになります。中国国内のお客様にとっては、イベントやKOLなど様々なマーケティングの一環で、これまで知らなかったブランドや商品に出会うことで、新たな「発見」をすることができるようになります。
今後もInagoraは「ショッピングに国境はない」をテーマに、DHCならびに『豌豆公主(ワンドウ)』ユーザーの満足度の極大化を図って参ります。
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2016年08月31日（水）
中小企業向けネットコンサルティング会社、株式会社アームズ・エディションは、スマホ版サイト制作サービス「スマホ化ドットコム」の提供を開始しました。中小企業や個人商店などが気軽に既存サイトのスマホ化に取り組めるよう、1ページ5,000円という低価格にて対応いたします。
■サービス提供の背景
国内のスマートフォンの人口普及率は82.8％で、利用者数は2015年末時点で1億人を超えています。その動きに伴い、従来のPCサイトの運用だけでは国内市場にリーチできないという問題が起こり始めています。その「スマホ時代」到来により、特に中小企業が、PC版・スマホ版の両面にてサイトを運用することの技術的な課題に直面しています。
そこで、中小企業であってもスマホ世代に向けた積極的な情報発信ができるようにサポートしたいとの思いから、本サービスの提供を決めました。
■「スマホ化ドットコム」特長
(1) 特定のアプリ・ソフトの導入は不要
多くのスマホ版サイト制作会社が提供している従来サービスと異なり、アプリ・ソフトなどの特定のツール導入は不要です。また特定の方法に縛られることなく、既存のPCサイトの事情に合わせた柔軟な対応が可能です。
(2) 専用チーム、専任のスタッフが対応
サイトのスマホ対応だけでなく、サイト運用、ネット戦略まで総合的なコンサルティングを提供します。すべて専任のスタッフが手作りで既存サイトのスマホ化のコーディング、デザインなどを行うほか、サイトのスマホ対応だけでなく、サイト運用、ネット戦略まで総合的なコンサルティングを提供します。
(3) メール一本で更新まで一貫対応
急な更新が発生したときでも、メールで更新内容をお送りいただくだけで、「更新専用スタッフ」がPC版・スマホ版の両方の更新をワンストップで対応します。安心のフルサポートです。
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2016年08月31日（水）
コンピュータ辞書関連の専門メーカーである株式会社レムトスは、専門性の高い辞書データとデータ入力支援や住所データクリーニング等の分野で長年に亘り蓄積されたノウハウをWeb技術と融合した、3種類のクラウドサービスからなる「辞書屋のWeb Solution」を2016年9月1日(木)に提供開始いたします。
■「辞書屋のWeb Solution」の開発に至った経緯
Webフォームでの途中離脱が最も多い『名前、住所、電話番号等』の項目を改善することや、Webフォームで取得するデータの精度を向上させるには、専門性の高い辞書データを導入することが最も効果的です。しかし、導入費用や開発費用等が非常にかさんでしまうことから、これまで一部の大手企業以外ではなかなか導入することが困難でした。レムトスでは、これらの問題を簡単・安価に解決すべく、3種類のクラウドサービスからなる『辞書屋のWeb Solution』を開発いたしました。
■3種類のクラウドサービスについて
【1．辞書屋のSuper Form Designer】
EFO機能を標準で装備した、PC・スマートフォンによる情報入力がとにかく簡単なクラウド型Webフォーム作成・運用サービス。
搭載辞書：住所辞書、姓名辞書、法人辞書、電話局番辞書
【2．辞書屋の入力支援WebAPI】
最高水準の4種類の辞書データと優れた入力支援機能を様々なWebフォームに組込可能。PC・スマートフォンによる情報入力がとにかく簡単なクラウド型入力支援WebAPIサービス。
搭載辞書：住所辞書、姓名辞書、法人辞書、電話局番辞書
【3．辞書屋の住所クリーニングWebAPI】
国内初！住所情報の入力ミスを自動訂正する『Z変換エンジン』を搭載した、クラウド型住所クリーニングWebAPIサービス。ECや会員制サイトにおいて、顧客情報の住所データに含まれる様々な問題を、手間を掛けずに精度向上させる新手法をご提案。
搭載辞書：住所辞書
【価格(税別)】
初期費用：￥30,000(※1)
月額費用：月額基本利用料[￥10,000または￥12,000]＋従量課金(※2)
※1 同一契約において、辞書屋のWeb Solutionの他のサービスをご利用の場合は不要です。
※2 月額費用はサービス毎に必要です。
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2016年08月31日（水） (株式会社ラクーンフィナンシャル)
株式会社ラクーン が運営する卸・仕入れサイト「スーパーデリバリー」の『Web展示会』先行受注ランキング上位のなかから、今季注目のアイテムを紹介します。卸・仕入れサイトの先行受注から見えてくるのは、全国の小売店バイヤーが予測した、2016-2017秋冬の”リアル”なトレンド商品です。顧客と距離が近い小売店だからこそ分かる、今季ブームの兆しを見せる注目アイテムをピックアップしてみました。
■刺繍入りアイテム
若年女性向けファッションイベントTGC(東京ガールズコレクション)が発表した2016-2017秋冬のトレンドに関するワードに、『デコラティブ』があります。『デコラティブ』とはビジューやパール、刺繍などで飾られたファッションアイテムのことです。スーパーデリバリーのWeb展示会でも、シンプルながらもさりげなく刺繍を施した、着回しのきくブラウスやスカートが人気を集めています。
また、Web展示会開催以降に出展した新たな企業に株式会社レッドペッパージャパンがあります。株式会社レッドペッパージャパンが得意とする刺繍やスタッズを施したデニムは『デコラティブデニム』とも呼ばれ、ジーンズ一本で普段の装いにアクセントをプラスできます。手軽に最旬のトレンドを取り入れることができるデコラティブデニムの今後の動きには、注目です。
■個性派ショートブーツ
2016春夏に流行したガウチョパンツ・ワイドパンツが、2016秋も引き続きブームの兆しを見せています。そのため、パンツスタイルにぴったりな、ショートブーツの仕入れが増えています。特に秋冬の落ち着いた装いにスパイスを加える、デザイン性の高いものが人気です。ネイティブ柄や花柄、ニット素材などの個性的なデザインがよく売れています。その中でも注目なのが、素材に帆布を使ったショートブーツです。今季はこのような個性派ブーツも、要チェックです。
■ムーミンの雑貨およびファッション雑貨
ファッション以外のジャンルでは、ムーミンの雑貨が人気となっています。数年前から続くムーミン雑貨の人気は、現在も衰えることを知りません。2008年にムーミンの著作権を有するムーミン・キャラクターズ社は、アニメイラストの使用からムーミンのアート性を前面に押し出した商品展開を主軸とする戦略にシフトしました。結果、日本をはじめとする各国での売上が急上昇し、その人気は不動のものとなっています。キャラクターものでありながらデザインが落ち着いているため、バッグや手袋などのファッション雑貨も人気です。また、翌2017年にはムーミンのテーマパークがオープンすることもあり、今後もムーミン雑貨の動きから目が離せません。
■スーパーデリバリー
スーパーデリバリーは、商品を卸したいメーカーと仕入れをしたい小売店が取引できる卸・仕入れサイトです。2002 年 2 月から運営を開始し、商品掲載数は約 56 万点。メーカーにとっては、地域を超えた全国 52,372 店舗への販路拡大ツールとして効果を発揮し、小売店にとっては 1,138 社の出展企業とインターネットを通して取引でき、仕入先を大幅に拡大することが可能です。メーカーと小売店の取引で発生するコストや手間、リスク等を解消し効率的な取引を実現します。（数字は全て2016年4月末現在）
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2016年08月31日（水） (GMOペイメントゲートウェイ株式会社)
GMOインターネットグループで総合的な決済関連サービス及び金融関連サービスを展開するGMOペイメントゲートウェイ株式会社（以下、GMO-PG）は、2016年8月30日（火）、マレーシアでモバイル決済・認証・ノーティフィケーション(*1)を一括提供する、MACRO KIOSK Berhad（以下、MacroKiosk(マクロキオスク)社）の株式を取得することで合意し、グループ化することといたしました。
MacroKiosk社は、大手銀行・航空会社・コンテンツ会社等に対して、複数のモバイルキャリアとの接続環境や、24時間運用の決済・認証・ノーティフィケーションを一括提供する世界最大級(*2)の企業です。今後GMO-PGは、MacroKiosk社とのシナジーを発揮し、日本のEC事業者における海外進出支援から、東南アジアでの現地銀行・大手企業への決済サービス等の提供まで、東南アジアにおける事業を拡大してまいります。
(*1)ノーティフィケーション：「通知」の意味で、ネットバンキングでの入出金連絡やECサイトの利用履歴など、アクションが生じた際にユーザーのモバイル端末に通知するサービスを指す
(*2)当社調べ
【背景と概要】
マレーシアは、2015年時点で人口3,000万人超、実質GDP成長率は約5％にのぼり、1人当たりのGDP（USドル）は9,766ドル超とASEAN諸国の中でシンガポール、ブルネイに続く3位に入るなど、現在東南アジアで最も活況があり注目されている国の一つです（*3）。 また、マレーシアのネットバンキング普及率は、この10年間で約10％（2005年）から60％を超える（2015年）までになり、近年では、モバイルバンキングの普及も急速に進み、普及率は2011年の約5％から2015年には20％超と伸びるなど、東南アジアの中でも先進的なネットバンキング普及国となっています(*4)。このような中、マレーシアの銀行にとっては、「ネットバンキング・モバイルバンキングサービスを安全･効率的に24時間運用する」ことが重要な課題の一つです。
▼ネットバンキング・モバイルバンキング
普及率（マレーシア）(*4)
MacroKiosk社は、こうした課題の解決に必須となる、複数のモバイルキャリアとの接続環境・24時間認証・ノーティフィケーションのノンストップ運用を、サブスクリプションモデル（継続課金）で提供しています。更に、大手航空会社やコンテンツ提供会社に対しても、同様のモバイルキャリア決済・認証・ノーティフィケーションを一括提供しており、本分野では世界最大級の企業となっています。
一方GMO-PGは、シンガポール・香港・台湾・マレーシア・タイの5拠点に現地法人等を設立し、同地域またはその周辺地域に進出する日本のEC事業者向けの海外決済サービス「Z.com Payment」の展開と、現地で有望な決済関連事業者を対象とした決済特化型のファンド「GMO Global Payment Fund」による出資活動の両輪で、シナジーを発揮させながらアジア圏の事業拡大を推進しています。
このたびGMO-PGは、日本のEC事業者の海外進出支援のみならず、東南アジアでの現地銀行・大手企業への決済サービス等の提供へも事業領域を拡げるべく、MacroKiosk社の株式を取得し、グループ化することといたしました。
■今後の展開について
今後は、MacroKiosk社のアジア全域における高いプレゼンス・顧客基盤・サービス・人材基盤と、GMO-PGが日本の決済ビジネスで20年以上培ってきた実績・知見・資金力等との相乗効果で、東南アジア全域において様々な決済サービス展開を目指してまいります。
まずは、銀行口座保有率が50％以下(*3)と低いものの、モバイルデバイスの普及が進むインドネシア・ベトナム・フィリピンといった東南アジア地域において、今後のモバイルバンキングの急速な利用増加を見込み、MacroKiosk社の銀行向けサービスを展開いたします。これにより、東南アジア諸国におけるモバイルバンキングの普及と、オンライン決済環境の健全な発展に貢献してまいります。
(*3)出典：THE WORLD BANK「World Development Indicators」
“Population, total／GDP growth (annual %)／GDP per capita (current US$)／Account at a financial institution (% age 15+) [ts]” 最終更新：2016年8月10日
(*4)出典：FINANCIAL STABILITY AND PAYMENT SYSTEMS REPORT 2009,2014,2015
【MACRO KIOSK Berhadについて】
MacroKiosk社は2000年に設立され、銀行・企業向けSMSモバイルソリューション・キャリア課金代行を軸としたビジネスを展開するアジア最大手の企業です。アジア、中東に渡る12カ国・地域に拠点を持ち、世界37カ国、18業種、2,000社以上のクライアント向けにモバイル決済・認証・ノーティフィケーションのサービスを一括提供しております。
また、世界で最も革新的なテクノロジー・ベンチャー企業100社を選出するアワード『Red Herring Top 100 Global』の受賞や、ISO27001 ISMS認証を取得など、国際的に認知された団体・組織からの表彰・認証も受けております。
クライアント業種：
大手銀行や金融機関、航空会社、格安航空会社、コンテンツプロバイダー、ホテルやリゾートなどの総合施設、衛星通信や放送事業者、およびアジア地域の類似多国籍企業と多岐に渡るクライアントにサービス提供しております。
ビジネス展開拠点:
オーストラリア | 中国 | 香港 | インドネシア | マカオ | マレーシア | フィリピン | シンガポール | 台湾 | タイ | アラブ首長国連邦| ベトナム
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2016年08月31日（水） (株式会社パイプドビッツ)
株式会社パイプドビッツ（以下「パイプドビッツ」）は、アパレル特化型ECプラットフォーム「スパイラルEC®」をバージョンアップし、本日2016年8月29日に新バージョン3.2.4を提供開始しましたので、お知らせいたします。
新バージョン3.2.4は、連携機能を強化するためLINE株式会社（東京都渋谷区、代表取締役社長 出澤 剛）が提供するコミュニケーションサービス「LINE」との連携機能としてLINE ログインとLINE ビジネスコネクトを実装しました。「スパイラルEC®」をご利用中のブランド公式通販サイトに会員登録済みのLINEユーザー様は、LINEログインに同意するとID・パスワードの入力が不要となり、LINEアプリ内で商品購入からキャンペーンの告知や発送通知の受信まで完結でき、よりシームレスなお買い物が可能となります。2016年6月末時点で6800万人（国内）が登録するLINEを利活用することで、集客、アクション誘導、リピート促進などが期待できます。
（１）LINE ログイン
会員登録済みのブランド公式通販サイトを利用する場合、LINEログインに同意すると自然にユーザーのLINEアカウントとECサイト会員IDが紐づけされ、ブランド公式通販サイトのID・パスワード入力を省略できます。
（２）LINEビジネスコネクト
LINE公式アカウントの各機能をスパイラルEC®からAPIで利用することで、商品購入者様へ商品購入完了などのメッセージを送信することができます。
今後も、「スパイラルEC®」をご利用中のお客様や、アパレル業界から集まるご意見を機能に反映しながら、トレンドに敏感で変化の著しいアパレル業界をリードするようなECプラットフォームを目指してまいります。
パイプドビッツが提供する、アパレル特化型ECプラットフォーム「スパイラルEC®」は、アパレルECサイト構築に特化した機能を揃えた、安全で信頼性の高いクラウドシステムです。アパレル業界に精通した経験豊富な担当プロデューサが、ECサイトの運営の障壁となっていたコスト、運営リソース、ノウハウなどの課題に対するソリューションを提案し、SPAや直販によるブランドECサイトの成功を支援します。
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2016年08月31日（水） (株式会社ヤプリ)
ファストメディア株式会社が提供するクラウド型アプリ開発プラットフォーム「Yappli」は、全国に139店舗を展開する株式会社いなげやのポイントカード機能付アプリ「いなげや公式アプリ」をリリース開始いたしました。今回リリースした「いなげや公式アプリ」は、GPS機能を活用したお店情報の確認やお気に入り店舗のチラシが閲覧できる利便性の高いアプリです。また、店頭でバーコードを提示することで、ポイント付与が行えるため、現金ポイントカードの代わりとして活用することが可能です。
Yappliでは、今年3月にポイント連携機能をリリース。リリース後、アパレル企業を中心に本機能の導入が進んでおりますが、スーパーマーケットにおいては今回が初めての導入となります。今後も各企業のO2O促進をサポートする手段の一つとして、ポイントカード機能付アプリの提供を積極的に行っていく予定です。
＜Yappliについて＞
「Yappli」はスマートフォン時代のクラウド型アプリ開発プラットフォームとして日本ロレアル、ヤフー株式会社、新生銀行、ライトオン、など多くの国内トップ企業に採用されています。Yappliは充実したテンプレートの中から、わかりやすいUIを持ったさまざまな機能を選択するだけでネイティブアプリを制作できます。アプリ公開後もマニュアル不要の管理画面からドラッグ＆ドロップするだけで直観的にiPhone、Androidのアプリを更新できます。
・高品質
高品質なiPhoneとAndroidのネイティブアプリ*を同時提供。
*アプリ専用のプログラム言語で作られたネイティブアプリは、html5で作られたハイブリッドアプリよりも高速で快適に動作します。
・カンタン導入
ブラウザ上で機能を選んでiOSとAndroidを一括で制作することができ、最短1か月でストア公開が可能です。
・高度な機能
プッシュ通知、ジオプッシュ、クーポン、GPS店舗サーチなど、販促・集客に効くアプリならではの機能が満載です。
・分析
ユーザーのアプリ閲覧状況やエリア情報、クーポン利用回数から問い合わせ回数まで、詳細な利用者分析が可能なため、費用対効果を把握できます。
・クラウド
OSバージョンアップや新機能の追加がクラウドから自動で行われ、常に最新のソフトウェアをご利用いただけます。
・国産サービスとしての安心のサポート体制
Yappliは純国産のソリューションならではのきめ細やかなサポート体制を整えています。技術チームやサーバも全て国内のため万が一のトラブルでも安心です。
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2016年08月31日（水）
フリュー株式会社（以下、フリュー）が運営する女子高生・女子大生の動向調査・研究機関『GIRLS’TREND(ガールズトレンド) 研究所』は、2016年7月に「流行に関する意識調査」を実施しました（サンプル数：189）。調査対象はいずれも、フリューが運営する、プリントシール機で撮影した画像を取得・閲覧できるサービス「ピクトリンク」の会員の女子高生・女子大生※です。調査結果を以下のとおり発表いたします。
※高専生、専門学校生、短大生を含む
◆TREND① 81.5%が「流行を作っているのは“高校生”」と回答。流行り言葉は46.6%がSNSで認知
「流行を作って日本に影響を与えていると思う世代は？」との質問に対して、回答者全体の81.5%もの割合が「高校生」と回答しました。また、流行への接点に関して調査したところ、流行っている言葉の入手先については第1位「友達との会話」（81.0%）に次いで、SNS関連が第2位（46.6%）にランクイン。SNSの中でも特に「Twitter」で流行り言葉を知る割合は、全体の43.9%を占める結果となりました。Twitterが定着している女子高生・女子大生世代（2016年4月当研究所調査結果より）は、鮮度の高い情報に触れる環境下で流行の種を見極め、さらにそれを自然に拡散する力を持っているのかもしれません。なお、学校で流行っている言葉のランキング結果は、第1位「ワンチャン」、第2位「卍（まんじ）」、第3位「それな」、第4位「アモーレ」、第5位「り※了解の意」「うける／うけ」となりました。
◆TREND② 休日の外出先、「SNSで話題」「SNSウケする場所」が上位3位以内にランクイン
休日のおでかけ場所を決める際の参考先を調査したところ、第1位の「何も参考にせず、いつもの定番場所」（71.4%）に次いで、「SNSで話題になっている場所」が第2位（37.6%）、「SNS映えする写真が撮れる場所」が第3位（12.2%）となりました。女子高生・女子大生世代はLINEとTwitterの定着に加え、Instagramが台頭しています（2016年4月当研究所調査結果より）。また、写真撮影時にSNS投稿を意識する割合は72.3%にのぼります（2015年10月当研究所調査結果より）。画像がコミュニケーションの主体となっているInstagramの流行とこれらの意識が影響し、 “日常をSNSで情報発信する”という流れから、“SNSウケする日常を過ごす（さらにそれをSNSで発信する）”という流れへと逆転する現象が起きているのかもしれません。
◆TREND③ 今ドキの制服スタイル、スカートはひざ丈、靴下は短めが主流
近頃はどのような制服の着こなしが人気なのでしょうか。スカートの長さについては、「ひざ丈」が第1位（37.7%）となりました。第2位はひざからひざ上5cmまでの間の丈（29.9%）、第3位はひざ上5cmよりも短い丈（21.4%）でした。短めの丈への支持は健在ですが、ひざ丈が最も支持されているようです。また、制服にあわせる靴下については、「短め」が第1位（44.2%） 、「くしゅくしゅ」が第2位（30.5%）となり、 “短め”の靴下丈が人気のようです。かつてはミニスカートとルーズソックスが流行しましたが、最近は以前より長めのスカートに短めの靴下を合わせる制服の着こなしが主流のようです。
＊公開データの引用・転載の際は、“フリュー株式会社「GIRLS'TREND 研究所」調べ”と明記いただけますようお願い申し上げます。
※調査結果の数値は、小数点第2位を四捨五入しております。
※ 『GIRLS‘TREND 研究所』および『GIRLS’TREND 研究所』ロゴは、フリュー株式会社の商標または登録商標です。
※Androidは、Google Inc.の商標または登録商標です。 ※iPhoneは、Apple Inc.の商標です。
※その他の会社名、製品名、サービス名等は、それぞれ各社の商標または登録商標です。
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2016年08月31日（水） (株式会社メンバーズ)
株式会社メンバーズ（以下「メンバーズ」）は、AI（人工知能）ソリューション「AMY」を提供するAutomagi株式会社（以下 「Automagi」）と業務提携し、Facebook MessengerのBot機能を活用したマーケティング支援サービスの提供を開始いたします。Automagiの高度なAI技術と、メンバーズがこれまで培ってきた大手企業さまのWebサイト構築・運用や、Facebookをはじめとするソーシャルメディアマーケティング支援の知見を活かしたBot開発を行い、導入前後のオウンドメディアとの連携や効果的なSNSの活用まで、総合的に支援いたします。
■背景
月間アクティブ利用者数が17億1,000万人（※1）のFacebookは、友人や家族とのコミュニケーションを楽しむだけでなくビジネスシーンでも多く利用され、生活者と企業のコミュニケーションツールとしても重要な役割を果たしています。加えて、Facebook MessengerのBot機能がリリースされ、生活者と企業がより密にコミュニケーションを図ることが可能となりました。
そこで、このたびメンバーズは、AI ソリューション「AMY」を提供するAutomagiと業務提携し、Facebook MessengerのBot機能を活用したマーケティング支援サービスを開始します。大手通信事業者をはじめとする多数の企業と開発実績のあるAutomagiの高度なAI技術やノウハウと、メンバーズがこれまで培ってきたWebサイト構築・運用や、Facebookをはじめとするソーシャルメディアマーケティング支援の知見を活かし、生活者と企業のエンゲージメントの向上を目指します。
■サービス特徴
AI ソリューション「AMY」は、「自然言語解析」と「人工知能技術」を利用した意味の類推や適切な判断・実行で、より高度で多様なシーンを想定したコミュニケーションを実現します。さらにBot内で問い合わせや商品購入などが可能になりコミュニケーションが完結することで、自社アプリの開発やダウンロード施策の負担軽減が期待されます。
また、カスタマージャーニーに即したコミュニケーションプランの策定、現状のオウンドメディアやSNSの運用診断など、Bot開発から導入・運用まで総合的に支援し、コミュニケーションの強化を実現します。
■サービス概要
・価格
都度お見積り
・サービス開始日
2016年8月30日（火）
今後もサービス開発を行うと共に、9月6日（火）にセミナーを行う予定です。
※1 Facebook、2016年6月30日発表
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2016年08月31日（水）
宮城県の大型ショッピングモール「SEASON'S WALK FORTE」を運営する株式会社フォルテ・マネジメント（以下、フォルテ・マネジメント）は、日本最大級のネットキャッチャーサービスを運営する株式会社ネッチ(以下 ネッチ)と提携し、ネッチが開始した「ネットキャッチャーポータル」第3弾となる『ネットキャッチャー トレはん』のサービスを2016年8月30日(火)に開始します。
フォルテ・マネジメントは、2011年の東日本大震災以降、東北地方の地域経済の復興を推し進めるために、地域に根付いたショッピングセンターの立て直しを原点に活動してきました。この度、更なる雇用拡大を通じて地域に貢献するべく、震災以降クローズしていたショッピングセンターの空きスペースを活用し、本事業に着手しました。今後、地元の企業と協力関係を築き、地域ならではの景品等の導入を実施しながら、順次拡大していく予定です。
■“ネットキャッチャー”とは
インターネットを通じてクレーンゲームをプレイできるインターネット専用サービスです。バーチャルゲームではなく、実際のクレーンゲームを操作できるのが特徴で、獲得した景品は登録の住所へ全国無料配送されます。
「ネットキャッチャーポータル」とは、ネッチが集客した33万IDの内、希望するユーザーが、1アカウントで様々な運営事業者が提供するネットキャッチャーを簡単に楽しめる画期的なサービスです。これによりネッチのユーザーは希望すればネッチIDでそのまま『ネットキャッチャー トレはん』をプレイすることができます。
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2016年08月31日（水） (GMOドメインレジストリ株式会社)
GMOインターネットグループでレジストリ事業を展開するGMOドメインレジストリ株式会社（以下、GMOドメインレジストリ）が、2016年7月1日～8月30日に実施した「.shop」の商標権者向け優先登録（サンライズ登録）において、申請件数が1,182件に達しました。これは、一般向けの新gTLD(*１)においてこれまで行われてきたサンライズ登録のうち、申請件数が最も多かった(注1)「.london」の799件を大幅に上回る、過去最高の記録となります。
注1：出典 IBM Monthly Invoice sep,2015
http://domainincite.com/19312-sunrise-accounts-for-under-1-of-new-gtld-regs
「.porn」、「.adult」は商標・ブランド防御の目的で取得されているため除外
【商標権者向け「.shop」申請結果について】
ファッションハイブランド、スポーツウェア・用品ブランド、インターネットサービス、家電製品メーカー等といった世界的に広く知られたコンシューマー向けのブランド名での申請が目立ちました。申請理由として、ブランド保護やインターネット上での直接販売（オンライン本店ショップ）での活用が挙げられます。
申請された文字列のカテゴリでは、衣類・アクセサリーが全体の2割強を占め、次いで小売業（Eコマース含む）、IT・テクノロジーとなりました。これらは特にインターネット上での製品・サービスの販売と親和性が高いことから、今後は「.shop」のドメイン名を使用したオンライン本店ショップや、各種インターネットサービスの販売サイトの展開が期待されます。
▲申請文字列の上位10カテゴリを抜粋 （全体に占める割合）
【「.shop」登録スケジュール】
今後「.shop」のドメイン名登録は、以下のスケジュールで実施いたします。各登録期間中、国内のレジストラ事業者（ドメイン登録サービス提供事業者）を通じてお申し込みいただけますので、詳細は各レジストラへお問い合わせください。
１)優先登録期間：2016年9月2日～26日 ／ どなたでも
２)一般登録期間：2016年9月27日～ ／ どなたでも
１）優先登録期間
単語や短い文字列などの人気の高いドメインを、一般登録に先駆けてダッチオークション形式で優先的に登録できる期間です。ダッチオークションとは、従来のカウントアップしていくオークションではなく、各ドメイン名のオークション開始１日目が最も高額で、日を追うごとに価格が下がっていく方式です。
「.shop」のダッチオークションは、オンライン上で全世界同時に開催され、その日時で設定された金額に対して、最初に入札を行った者に登録権が与えられます。過去に一般的なカウントアップ式オークションを行った新gTLD事例を見ると、「Web.hosting」が7.5万ドル（768万円）、「wine.club」が14万ドル（1,433万円）などと高値で取引されており(注2)、事前調査で世界No.1の「.shop」の優先登録が開始されると、人気の高いドメイン名には高い価値がつくと予測されています。
注2：1米ドル＝102.41円換算 2016年8月30日レート
２）一般登録期間
登録したい文字列のドメイン名を、先願制（早い者勝ち）で登録できる期間です。現在、一部のレジストラでは事前予約受付中です。詳細は各レジストラのホームページをご確認ください。
【「.shop」運営開始の背景】
これまで、「.com」や「.net」をはじめとする一般的なドメイン（gTLD(*2)）は22種類に限定されていましたが、2012年にインターネット資源を全世界的に調整・管理する非営利団体のICANN(*3)が、TLD導入のルールを大幅に自由化したことで、「.tokyo」や「.xyz」などの様々な文字列の新gTLDが申請され、続々と誕生しています。
GMOドメインレジストリにおいても、現在のEC市場拡大を予測し、EC向けのドメインとして「.shop」を申請しており、2016年1月28日に実施されたICANN主催のオークションにおいて、当時の世界最高額(注3)4,150.1万USドル（約49.2億円(注4)）で運営権利を獲得いたしました。
注3：現在の世界最高額は「.web」。1億3,500万USドル（約142.3億円）で落札されました。1USドルあたり105. 41円（7/27終値、.web落札日）で換算。
注4：1USドルあたり118.66円（1/27終値、.shop落札日）で換算。
■「.shop」の価値評価
「.shop」はその文字列の意味、覚えやすさ、用途の明確さから、2,000件ほど申請された新gTLDの中で、最も高い評価を受けているTLDの1つです。また、北米・欧州を中心としたドメイン名のアフターマーケット（ドメイン売買）業界の大手企業であるSedo GmbH社が、全ての新gTLDを対象に下記の5つの観点で潜在価値の評価を行ったところ、「.shop」が最も潜在価値の高いドメインという結果が出ています(注5)。
【新gTLD潜在価値評価結果TOP10】
順位） TLD名
1） .shop
2） .web
3） .site
4） .music
5） .hotel
6） .one
7） .blog
8） .eco
9） .sport
10） .love
＜5つの評価基準＞
1.申請競合数（「.shop」は当社を含む8社が申請）
2.「.com」との後方一致文字列のドメイン登録数（例:xxx-shop.com等）
3. Googleのグローバル検索数
4. 検索連動型広告購入時のクリック単価
5. United domain（大手ドメイン販売事業者）の事前購入数
このように、国内のみならず、国外においても高く評価を受けている「.shop」は、今後のEC市場拡大の一助として、最も貢献できるTLDと考えています。
注5：Sedo GmbH社「Top Ten New gTLDs:Value Analysis Sedo analyzes the potential value of the new gTLDs」より
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2016年08月30日（火） (株式会社システムインテグレータ)
株式会社システムインテグレータ（以下「システムインテグレータ」）は、ECサイト構築ソフト「SI Web Shopping」と、株式会社フィードフォース（以下「フィードフォース」）が提供する、企業が保有する自社の商材データを多様な配信先に最適な形で変換・配信を行うサービス「DF PLUS」との商品データ連携機能を本日追加しました。この機能により、「SI Web Shopping」利用企業は、「SI Web Shopping」上に登録している商品データを「DF PLUS」によるデータフィード配信に利用することが可能になり、ダイナミック広告出稿・効果改善を効果的に行うことが出来ます。
■「SI Web Shopping」との商品データ連携機能について
「SI Web Shopping」との商品データ連携機能とは、「SI Web Shopping」を利用して運営しているECサイトにおいて、登録している商品データを「DF PLUS」に適した形式で抽出し、データフィードマネジメントサービス「DF PLUS」に連携できる機能です。「SI Web Shopping」利用企業は「DF PLUS」を合わせて利用することで、自社の商品データをスムーズにダイナミック広告出稿に活用することが可能になります。
■今後の展望について
EC 市場が急成長を続け競争が激化する中、情報技術の進化のスピードも加速化しており、日々新しい Web サービスが世の中に提供されています。日々変化する市場トレンドに素早く適応することが ECサイト間の競争を勝ち抜く必須条件となっています。システムインテグレータでは今後も、EC事業者の売上向上に貢献すべく、様々なサービスとの連携を実現していきます。
■ECサイト構築パッケージ「SI Web Shopping」とは
「SI Web Shopping」は1996年に日本で初めて販売されたECサイト構築パッケージです。累計1100本の実績を持ち、さまざまな有名ECサイトに使われています。発売以来20年もの間、時代ニーズに合わせて機能改良（バージョンアップ）を続けており、2016年6月に最新版「SI Web Shopping Ver12.1」をリリースしております。
■データフィード最適化サービス「DF PLUS」とは
「DF PLUS」は、フィードフォースが提供する、企業が保有する商品データを動的リターゲティング広告や商品リスト広告、DMPなど多様な配信先に最適化する、導入実績No.1データフィード最適化サービスです。EC・人材・不動産・旅行業界等の「更新頻度が高く、多くの商材を保有する企業」に対し、柔軟に運用可能かつ効果的なデータフィードを提供します。
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2016年08月30日（火） (株式会社ネットプロテクションズ)
日本初の未回収リスク保証型の後払い決済サービス「NP後払い」を提供する株式会社ネットプロテクションズ(以下 ネットプロテクションズ)は、2016年8月30日(火)に、株式会社特攻店長が提供する通販総合支援ソフト「特攻店長」との、無償自動連携を開始しました。
今般の無償自動連携は、「特攻店長」を利用する通販事業者から、運用を効率化したいという声を受け、決定したもので、「特攻店長」を利用する約300社すべての企業が無償で「NP後払い」の自動連携機能を利用することができるようになりました。株式会社特攻店長では、「NP後払い」の自動連携機能を実装することで、購入者からの注文にも迅速に対応することが可能となり受注件数が多い事業者様に対して大幅な作業負荷の軽減を実現できると期待しています。
「特攻店長」を利用する通販事業者が「NP後払い」を利用する場合、「NP後払い」の利用に必要なデータ(取引情報、与信結果、配送伝票番号など)の送受信を自動化する有料オプションサービス「NPコネクトプロ」の利用が無料(※)になります。また、今後は「特攻店長」と「NP後払い」が標準連携となるため、新規で「特攻店長」を利用する通販事業者は、追加のシステム開発費が不要となり、無償で「NP後払い」の利用における業務を、大幅に効率化させることが可能となります。
(※)通常「NPコネクトプロ」の利用には、初期導入費20万円(税抜)及び月額運用費2万円(税抜)が必要
■「NP後払い」とは
「NP後払い」は当社が提供する後払い決済サービスです。購入者はネットで買い物をし、商品の受取り後に中身を確認した上で、別送で届く払込票を利用して最寄りのコンビニ・銀行・郵便局でお支払いすることができます。オプションとして請求書を自社で発行し商品に同梱できる「NP後払いwiz」、システム連携により運用負荷をなくす自動化サービスの「NPコネクトプロ」があります。
「NP後払い」はクレジットカード情報の登録が不要で、商品受取り後の支払いが可能な決済のため、ネットショッピング利用者は安心して買い物を楽しむことができます。導入することにより、来訪者の購入率(コンバージョン率)が向上し、売上向上効果を見込むことができます。導入企業数は23,000社、累計ユーザー数は7,000万人を超えています。
■「特攻店長」とは
特攻店長は楽天市場、Yahoo!ショッピング、ヤフオク!、Amazon、DeNAショッピング、ポンパレモールなどの国内大手モールから、自社ECサイトの通販多店舗展開に特化した一元管理システムです。受注管理、商品ページ管理、在庫の自動配分、集計・レポート機能をはじめ、通販の日常業務に即したソリューションを提供しております。また、既存のシステムや基幹システムとの連携についても、別途カスタマイズを行うことにより柔軟に対応いたします。
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2016年08月30日（火） (GMOメディア株式会社)
GMOインターネットグループのGMOメディア株式会社（代表取締役社長：森 輝幸 以下、GMOメディア）が運営するポイントサイト「ポイントタウン byGMO（以下、ポイントタウン）」は、スマートフォンアプリ（iOS/Android(TM)）のダウンロード数が2016年8月16日に100万件を突破しました。
また、「ポイントタウン」経由の提携ショッピングサイトの利用状況をPC・スマートフォン（ブラウザ/アプリ）別に分析したところ、引き続きPCからの取引が大きいものの、スマートフォンからの取引も大きく伸びていることがわかりました。また、PC・スマートフォンの双方で、20代・30代の「ポイントタウン」利用が活性化していることがわかりました。
【「ポイントタウン」スマートフォンアプリ100万ダウンロード突破について】
「ポイントタウン」では、2013年8月からAndroid版、2014年3月からiOS版のアプリをそれぞれ提供しています。近年のスマートフォンの普及に伴って、アプリのダウンロード数も順調に増加し、この度Android版、iOS版を合わせたダウンロード数が100万件を突破いたしました。また、「ポイントタウン」会員登録時の利用端末の比率は、2016年7月時点でスマートフォンが35%に達し、前年同月比で6ポイント増加しています。
【「ポイントタウン」の利用状況から見る、モバイルECの成長】
■提携ショッピングサイトの流通額拡大を牽引するスマートフォン経由の取引
スマートフォンユーザーの伸長に伴い、スマートフォン端末での「ポイントタウン」の利用が活発になっています。特に、近年のEコマース市場の拡大に伴い、「ポイントタウン」経由で提携ショッピングサイトの商品を購入する流れが拡大しており、2016年4月～6月（第2四半期）の流通額は、前年同期比で73.7ポイント増となりました。また、「ポイントタウン」経由の流通額における、スマートフォンやタブレットなどのモバイル端末の占める割合は、2016年4月～6月は前年同期から12.4ポイント増えて27.7%となっています。
～20代がPC/スマートフォン共に高い伸びを示す～
さらに、２016年4月～6月（第２四半期）と前年同期で年代別に流通額を比較すると、PC・スマートフォンの双方で購買力の高い20代・30代・40代が伸びを示していることがわかりました。特に20代の伸びは全体の中でも突出しています。
こうした流通額の著しい成長の背景には、Eコマースの市場が大きく拡大を見せていることにより、各ショッピングサイトがEコマースに力を入れていることや、「ポイントタウン」でもユーザーのニーズに合わせた施策を行ったことが挙げられます。また、インターネットでのショッピングに抵抗のない世代が、「ポイントタウン」を活用してお得に買い物をするようになってきている様子がうかがえます。
■デバイス別に見る利用者の年代割合
2016年7月に「ポイントタウン」経由で提携ショッピングサイトを利用した方の年代をデバイス（PC/スマートフォン）別に見ると、ボリュームゾーンはPCが40代50代、スマートフォンが30代40代となっています。また、前年同月（2015年7月）と比べると、スマートフォンは、20代30代の割合が増加し、20代が19.2％（7.5ポイント増）、30代が40.2％（5.9ポイント増）となっています。一方、PCにおいてはボリュームゾーンから外れる20代30代の割合が伸びて、合計25.2％（7.5ポイント増）となっています。
このことから、「ポイントタウン」経由でのショッピングは、30代以下の若い世代はスマートフォン利用が多く、40代以上の世代はPC利用が牽引しつつも、30代以下の世代のPC利用も伸びていることがわかりました。
【「ポイントタウン」とは】
「ポイントタウン」とは、今年でサービス提供から17周年を迎え、現在約217万人（※1）の会員にご利用いただいているポイントサイトです。PCやスマートフォン、iOSおよびAndroidアプリ向けにサービスを展開しており、スマートフォンアプリのダウンロード数は100万を突破しています（※2）。
「ポイントタウン」のポイントは、ゲームやアンケートへの回答といった様々なアクションによって無料で貯めることができるほか、「ポイントタウン」を経由した提携サイトでのお買い物や、旅行やレンタカーの予約、飲み会で使うクーポン購入などを行うことで貯めることができます。「ポイントタウン」で貯めたポイントは、GMOインターネットグループの共通ポイント「GMOポイント」をはじめとする合計30種類以上のポイントサービスのほか、現金、電子マネー、ギフト券とも交換することができます。
（※1）2016年6月末時点 （※2）2016年8月末現在
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