プレスリリース
EC・通販業界のプレスリリースやニュースリリース情報をまとめ、幅広くご紹介しています
2016年07月29日（金） (C Channel株式会社)
C Channel株式会社(以下 C CHANNEL)は、料理やヘアメイク、ネイル、DIYなど女子の知りたいを動画で解決するメディア「C CHANNEL」のサービスを開始し、2016年6月の動画再生数が1億7,000万回を超える規模まで成長をしております。
そしてこの度、スマートフォン向けソーシャルメッセージングアプリ「カカオトーク」の開発および運営を行うKakao Corporation(本社：韓国ソウル市、CEO：Brian Kim、以下 Kakao)との業務提携を行うことになりました。
C CHANNELが持つ、スマートフォン視聴に最適化した短尺動画制作における独自のノウハウ、およびC CHANNELの持つ、映像コンテンツに関する取材・制作力、発信力を活かし、韓国の若年層に訴求するオンライン動画事業をKakaoと共に開拓、推進します。ビューティー情報、モノ・食などライフスタイル分野などの旬な情報を動画でKakao TVおよびKakao Talk Plus Friendで届けていくものとなります。ライブストリーミング配信も扱う予定です。
今回の業務提携により、韓国におけるC CHANNELのインターネット、モバイルによるコミュニケーション力を高めることで、Kakaoの既存アプリのリーチとあわせて、最高の発信力を持つメディア企業となることを目的として取り組んでまいります。
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2016年07月29日（金） (スピンシェル株式会社)
LiveCallは、先進コミュニケーション技術のWebRTCを採用することで、対応ブラウザさえあればアプリやプラグイン無しでも、ビデオ・音声・テキストチャットをつかったウェブ接客ができるクラウドサービスです。お客様が持つ疑問や不安をその場で解決することで、離脱を防いでコンバージョンへと繋げることができます。特にビデオチャットは、実際の商品を見せながら接客できるので、写真や説明文を見ただけでは分かりづらい商品の質感や細部を伝えることが可能です。
接客スタッフの状況をリアルタイムに確認
今回リリースした管理者コンソールを駆使することで、管理者は接客スタッフの状況を俯瞰的に捉えて、接客品質の向上に役立てたり、複数の拠点にまたがる接客スタッフを一元的に管理できるようになりました。
管理者コンソールの主な機能:
1. 接客スタッフの一覧
管理者配下の接客スタッフ全員の状況を一覧で表示し、現在対応中の通話情報に加え、在席・離席ステータスを確認できます。複数拠点のスタッフやクラウドソーシング体制の管理にも最適です。
2. 対応履歴
過去の対応履歴を遡って確認することができます。メモの確認のほか、録画したビデオチャットを再生することができます。CSVとしてエキスポートできるので分析にも便利です。
3. 統計
選択した期間中の対応時間と対応件数の統計データをグラフ形式で表示します。繁忙期や閑散期をはじめ、件数あたりの対応時間など、統計データを視覚的に確認することができます。
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2016年07月29日（金） (GMO TECH株式会社)
GMOインターネットグループでインターネット上の集客サービスを展開するGMO TECH株式会社（以下、GMO TECH）は、動画広告作成プラットフォーム「Shakr(シェイカー)」を提供するShakr MediaCo., Ltd（CEO：David Lee 以下、Shakr Media）と提携し、スマートフォンアプリのPR動画広告の作成に特化した、PR動画作成プラットフォーム「VideoCraft(ビデオクラフト) byGMO」を、本日2016年7月2８日(木)から提供開始いたしました。
動画を活用したアプリのプロモーションをお考えのアプリディベロッパーは、「VideoCraft byGMO」のプラットフォーム上で動画テンプレートを選択し、素材やテキストを組み合わせるだけで、簡単かつ低価格でPR動画を作成することができます。
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【「VideoCraft byGMO」提供開始の背景】
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2015年の日本の動画広告市場は、前年比約160％となる506億円規模に達し、うちスマートフォン向け動画広告が占める割合は46％に達すると見込まれています。さらに、2020年には2,000億円規模に成長し、うちスマートフォン向け動画広告は57％を占めると予測されており、スマートフォン向け動画広告の需要拡大とともに市場はさらに拡大していくと考えられます。(※)
GMO TECHにおいても、お客様のニーズにお応えし、2016年3月から視聴インセンティブ型のスマートフォンアプリ向け動画広告配信サービス「GMO SmaADVideo」を提供しており、ゲームや各種アプリディベロッパーのプロモーションなどにご活用いただいており、大変好評です。
こうした中、動画広告配信のみならず、動画広告の制作についてお問い合わせをいただくようになりました。その背景には、広告配信用の動画制作を外部に委託するには高額な費用が発生することや、現場で求められるスピード・タイミングでクリエイティブが用意できないといった事情があります。
そこでGMO TECHは、アプリディベロッパーが簡単に動画広告のプロモーションを行えるよう、Shakr Mediaが提供する広告動画作成プラットフォーム「Shakr」の動画編集システムを活用し、簡単・低価格で高品質なPR動画を作成できるプラットフォーム「VideoCraft byGMO」を提供開始いたしました。
（※）2015年10月27日発表「国内動画広告の市場調査」
サイバーエージェント、シード・プランニング調べ
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【「VideoCraft byGMO」について】
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「VideoCraft byGMO」は、プラットフォーム上で、誰でも簡単かつ低価格に、スマートフォンアプリのPR動画を作成できるサービスです。作成した動画は、PC／スマートフォン／タブレットのブラウザへの掲載はもちろん、スマートフォンアプリ向けの広告配信にもサイズ・形式変更せずそのまま活用できるため、サイトやSNSでのアプリ紹介や広告配信など、様々なプロモーションにご活用いただけます。また、「GMO SmaAD Video」の入稿素材としても利用できるので、スピーディーにスマートフォンアプリ向け広告動画の制作から配信までを行うことができます。
┏━━━┓お手持ちの素材で誰でも手軽に作成！
┃特長１┃納得いくまで何度も編集可能
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プラットフォーム上にある動画テンプレートに、お手持ちの素材をアップし、テキストを編集していくだけの簡単な操作なので、専門の動画クリエイターがいないアプリディベロッパーも、簡単に高品質な動画広告を作成できます。また、制作途中の動画は下書き保存できるほか、動画を購入するまでは様々なテンプレートを試すことができ、ダウンロードするまでは何度でも動画の再編集が行えます。
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┃特長２┃スマートフォンアプリのPRに特化
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「VideoCraft byGMO」では、ゲームをはじめ、ツール系アプリや店舗アプリといったスマートフォンアプリのプロモーションに適したテンプレートを多数用意しています。
┏━━━┓低コスト・短納期で
┃特長３┃プロモーションの実施をスピードアップ
┗━━━┻━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
1動画あたり1,000円（税抜）から動画を作成・購入できます。また、最短5分程度で動画を制作できるため、コストを抑えながら、動画プロモーション実施までの時間を短縮することができます。
＜サービス概要＞
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●サービス名称：VideoCraft byGMO（ビデオクラフト）
●提供内容 ■オンライン広告用の動画の作成（修正・加工）
■作成済み動画の購入・ダウンロード
●費用 ：1動画あたり1,000円(税抜)～
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2016年07月28日（木）
株式会社 明治は、2016年より国民の祝日として施行される8月11日の「山の日」に合わせ、「きのこの山」の記念日として、同じく8月11日を「きのこの山の日」として申請し認定されました。制定を記念して、日ごろの「きのこの山」ご愛顧を感謝いたしまして、イベント「きのこの山びこ」や、プレゼントキャンペーンを実施いたします。
■新しい国民の祝日にまさかの便乗！？記念日「きのこの山の日」制定！
今年より施行される国民の祝日、8月11日「山の日」に合わせ、「きのこの山」の記念日として、「きのこの山の日」が制定されました。今回の認定は「一般社団法人 日本記念日協会」によって行われており、正式な認定証も発行頂いております。「きのこの山の日」は「山の日」に真っ向から便乗し、正真正銘の「記念日」となりました。
●「一般社団法人 日本記念日協会」とは…
(以下、協会ホームページより抜粋)
企業、団体、個人などによってすでに制定されている記念日、 新しく制定をした記念日についての認定と登録を行っています。これにより、その記念日の正確な日付、由来、活動内容などを把握し、販売促進、広報活動を支援しています。
「きのこの山の日」制定を記念したファン感謝イベント「きのこの山びこ」を都会のど真ん中、新宿で開催します。参加条件は、山の日にちなみ「ヤッホー」と叫ぶことで参加者全員に「きのこの山」をプレゼントします。「ヤッホー」の大きさにより、もらえる数が変わります。運がよければこの日限りの限定パッケージが貰えるかも･･･。
大声で遠慮なく「ヤッホー」と叫べる機会は、それこそ山の中にでもいかないと、そうそう得られませんが、今回のイベントでは、気兼ねなく「ヤッホー」と叫んでもらえます。普段中々山にいけない人も、大声で「ヤッホー」と叫んで、暑さを吹き飛ばそう！
■ファン感謝イベント「きのこの山びこ」 概要
日時：2016年8月11日（木・祝）12:00～18:00（予定）
場所：新宿ステーションスクエア（東京都新宿区新宿3-900-1）
●「きのこの山」開発担当者からも喜びのコメントが！
「きのこの山」はおかげさまで大変長い期間ご愛顧頂いているロングセラーブランド商品であり、いつか記念日を制定できるといいな、とは考えておりました。しかしなかなか良いきっかけというか、タイミングがないな、と悶々としていたところに「山の日」制定の報が入ってきまして、これこそ天啓だな、と感じました。そしてこの度、無事に記念日として制定されたということで、大変嬉しく思っております。長らくご愛顧頂いている商品ではございますが、この「きのこの山の日」をきっかけに、日ごろの感謝の気持ちをお伝えしたり、また「きのこの山」を皆さん大勢でご賞味頂いたりする機会になればと考えております。キャンペーン・イベント共に、ぜひお楽しみ頂ければと思っております。
また「きのこの山の日」には「山の日」という絶好の日取りが突如誕生しましたが、「たけのこの里」には、現状、記念日に制定できそうな日はなさそうですね。悔しい思いをしているのではないでしょうか(笑)
●一方、記念日制定に、何かとライバル扱いされる「たけのこの里」開発担当者は？？
「きのこの山の日」というネーミングもキャッチーで、今年から始まる国民の祝日「山の日」へ上手い乗っかり方だなと思います。今年春先に「チョコだけのこの里」「クッキーだけのこの里」という社内外にて大変話題となった仕掛けが作れたので、正直勝った！と思っていました･･･。イベントも開催するとのことで、どこかで「たけのこの里」も紛れ込ませてやろうかと画策します(笑)
■「きのこの山の日」制定記念キャンペーン実施！
「きのこの山の日」制定を記念して、キャンペーンを実施します。WEBで誰でも応募！きのこの山の日「限定オリジナルTシャツが当たる！」キャンペーンを実施いたします。また、現在実施中の、買って応募！きのこの山・たけのこの里「QUOカード2,000円分が3,000名様に当たる」キャンペーンも引き続き実施しております。
①WEBで誰でも応募！きのこの山の日オリジナルTシャツが当たる！キャンペーン
きのこの山の日制定を記念して、なんと50種類ものきのこの山の日オリジナルTシャツが、1枚ずつ、総勢50名様に当たるキャンペーンとなっております。「きのこの山の日」にちなんだデザインで、いずれも個性的。「きのこの山」ファンならなんとしてでもゲットしておきたい1枚です。
■応募方法：WEBで誰でも応募
■キャンペーン期間：2016年8月10日(水)10:00～2016年8月31日(水)15:00まで
②きのこの山・たけのこの里オリジナルQUOカードプレゼント！
「きのこの山の日」制定を記念して、きのこの山・たけのこの里オリジナルデザインのQUOカード2,000円分が、抽選で3,000名様に当たるキャンペーンとなっております。対象商品のバーコードを必要枚数分切り取り、WEBからダウンロードできる専用応募はがきまたは郵便はがきに貼り、必要事項（郵便番号、住所、氏名（フリガナ）、年齢、性別、電話番号）を明記の上、ご応募ください。
■応募締切： 2016年12月22日(木) ※当日消印有効
■「きのこの山」商品概要
チョコとクラッカーのおいしいコラボレーション
カカオの香り引き立つコクのあるチョコレートとミルクでまろやかに仕上げたチョコレート、2つを合わせたチョコレートとサクサクとしたクラッカーがおいしさのポイントです。
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2016年07月28日（木） (株式会社フィール)
1000万人以上の日本人ユーザーで盛り上がるInstagram(インスタグラム)。今話題のSNSを使って企業のプロモーションを支援する株式会社フィールから新サービスをリリース。
ブランドとユーザーの交流＆接点の場であり、プロモーションのひとつでもあるキャンペーン。"キャンペーンページ(Social Campaign By Sparkle)"を制作＆運用することで企業やブランドのさらなるフォロワー数の増加やブランド力のアップそしてまた、弊社サービスの特徴でもあるInstagram(インスタグラム)画像から商品画像を表示させてECサイトにつなげることで売上アップも見込めます。今回、このキャンペーン作成＆運用を簡単そしてお手頃価格でご提供致します。
<弊社サービス・・・”Social Campaign By Sparkle”（キャンペーンページ作成ツール)の特徴>
Instagram(インスタグラム)画像を使って簡単にキャンペーンページが出来る
最上段に看板バナーやハッシュタグなどをタイトルにしてのキャンペーン告知として、作成しすぐに実施することが出来る。
＜キャンペーンECページ作成機能＞
ギャラリーとして画像を見せるだけでなく、購入出来る商品を結び付けてECとつなげる(shoppable)ことも出来る。
＜ユーザー参加型キャンペーンの実施＞
自社サイトに訪れたファンにも参加してもらい、自社の画像のみならずユーザーの画像もコンテンツとして表示させて、二次利用をすることが可能。
※ユーザー自身に、Instagram(インスタグラム)で投稿している画像や保存している画像を投稿してもらうことでエントリー出来ます。
＜多彩なレイアウトから選択＆作成そして公開＞
レイアウトスタイルはテンプレートから選んであるいはカスタマイズして作成することが出来、貴社ならではのオリジナルキャンペーンページが作れます。
今なら初期費用通常30,000円のところ今なら無料(8月31日までのお申し込み分まで有効)。そして、月額9800円でキャンペーンページ制作、実施、運用が可能です。その他、ご相談により、インスタグラマーを起用してのキャンペーンプランもございます。
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2016年07月28日（木） (株式会社ジャストシステム)
株式会社ジャストシステムは、マーケティングリサーチに関する情報サイト「Marketing Research Camp（マーケティング・リサーチ・キャンプ）」で、ネットリサーチサービス「Fastask」を利用して実施した『SNS写真投稿に関する調査』結果を発表します。本調査は、20～34歳の男女1,091名を対象にしています。
【調査結果の概要】
■SNSに写真を投稿する3人に1人が、“SNS映え”を意識
直近1年間でSNSに写真を投稿した人のうち、「SNS映え（SNSに多数投稿されているなかで目に留まる、インパクトや雰囲気がある写真）を意識して投稿している」人は、36.5%でした※1。
そのうち、他者が投稿した「SNS映えがする写真を参考にして、撮影や編集をしたことがある」人は75.6%※2、「納得できるまで写真を撮り直している」人は79.9%でした※2。
■旅行先で、投稿者は「ファッション」を工夫するも、閲覧者の関心は「景色」
SNS映えを意識して、国内旅行や海外旅行の写真撮影をした人に、工夫したことを聞いたところ、「景色も自分自身も、ともに引き立つファッションを心がけた」（53.5%）が最も多く、「フォトスポットが一番きれいに写る時間帯や天気を狙って、行動した」（50.9%）が続きました※3。
一方、閲覧者がSNSに投稿された旅行写真のなかで目に留めるのは、「きれいな景色」（87.1%）が最も多く、「ファッションセンスが良い人物」（35.3%）を大きく上回りました※3。
■キャンプやバーベキューで “SNS映え”するために、約7割が「インパクトのある食材を用意」
キャンプやグランピング、バーベキュー、ピクニック（以下、「アウトドア」）の写真を、SNS映えを意識して撮影した人のうち、最も多くの撮影者から工夫したこととして挙がった回答は「骨付き肉や大きな魚介など、インパクトのある食材を調達した」（69.0%）でした※3。また、最も多くのSNS閲覧者からアウトドア関連の投稿で目に留める写真として挙がった回答も「おいしそうな料理や飲み物」（79.7%）で※3、アウトドア写真のSNS映えに「料理」は欠かせない要素のようです。
■外食では、“SNS映え”を意識して、約6割が「お店が特定できる小物をさりげなく入れた」
外食の写真を、SNS映えを意識して撮影した人に、工夫したことをたずねたところ、「話題性や人気があるお店に行った」（60.0%）が最も多く、次いで「コースターやはし袋など、お店が特定できる小物をさりげなく入れた」（57.0%）」でした※3。
一方、SNS閲覧者が外食関連の投稿で目に留める写真は、「話題性や人気がある料理・飲み物」（83.7%）が最も多く、次いで「お店の雰囲気が分かる外観や内装」（82.6%）でした※3。
※1 「SNS映えを、とても意識している」「SNS映えは、どちらかというと意識している」の合計。
※2 「することが多い」「どちらかというとそうすることが多い」の合計。
※3 複数回答あり。
【調査の実施概要】
調査名：『SNS写真投稿に関する調査』
調査期間 ：2016年7月20日（水）～25日（月）
調査対象 ：20～34歳の男女1,091名
質問項目 ：
・直近1年間で、最も写真を投稿する頻度が増えたSNSを教えてください。
・SNSに写真を投稿している理由を教えてください。
・SNSに写真を投稿するときに、気をつけていることは何ですか。
・SNSに写真を投稿する際、“SNS映え”を意識していますか。
・他の人がSNSに投稿した写真を参考にして、撮影や編集をしたことはありますか。
・“SNS映え”する写真を撮るために、撮影時に工夫したことを教えてください。
・SNSに投稿する写真は、納得できるものが撮れるまで、何度も撮り直しますか。
・SNSに投稿する写真を、どのように編集していますか。
・写真を見るのが楽しいと思うSNSを教えてください。
・一般の人がSNSに投稿した写真のなかで、素敵だと思うものを教えてください。
・一般の人がSNSに投稿した写真のなかで、どのようなものに目が留まりますか。
・一般の人がSNSに投稿した「写真」や「コメント」から“リア充”を感じることはありますか。
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2016年07月28日（木） (GMOクラウド株式会社)
GMOインターネットグループのGMOクラウド株式会社(以下、GMOクラウド)は、アプリケーションパートナーの株式会社アジェンシアとの協業により、VRビューワーにも対応したVRコンテンツを簡単かつ低価格で制作できるツール「panocloud VR(パノクラウド ブイアール)powered byGMO（以下、panocloud VR）」を、本日2016年7月27日（水）より提供開始いたしました。
「panocloud VR」は、業務効率化・コスト削減につながる法人向けクラウドサービス（SaaS）を集めたポータルサイト「SaaStart(サースタート)」において、1コンテンツ（ツアー）あたり月額800円（以下、金額は全て税別）※という低価格でご提供いたします。
※最大10ツアー（月額8,000円）での販売となります。
【「panocloud VR powered byGMO」提供開始の背景】
近年、注目を集めている360度パノラマ動画とは、パソコンではブラウザ上の操作、スマートフォンでは端末の傾きに応じて視点を変えられ、さらにゴーグル型のVRビューワーを使用すれば、あたかもその場にいるようなバーチャルリアリティ（VR）の臨場感を体感することができる映像です。昨年、YouTubeやFacebookがアップロードに対応したことでも話題となりました。こうした360度パノラマ動画を活用したVRコンテンツは、近年では不動産の物件紹介サイトをはじめ、企業の新製品やレストランのプロモーションなど、さまざまな場面で導入する動きが広がりつつあります。
しかし、GMOクラウドのお客様で、企業のプロモーション支援を行うWEB制作会社からは、こうしたVRコンテンツの制作に対して「高い制作技術が必要」「プロに任せるのはコスト過多」などの理由で、クライアントニーズに対応しきれないといった悩みが多く寄せられていました。そこでGMOクラウドは、360度パノラマコンテンツ制作のパイオニアであり、GMOクラウドのアプリケーションパートナーでもある株式会社アジェンシアと協業し、簡単かつ低価格で360度パノラマVRコンテンツを制作できる「panocloud VR」を提供することといたしました。
▲室内を360度見渡しながら、行きたい方へ選択して進めることが可能
「panocloud VR」では、平面マップとナビゲーションツールが組み込まれ、さらにVRビューワーにも対応したVRコンテンツを、専門知識や技術がなくても簡単かつ低価格で制作し、公開することができます。最大10ツアー（コンテンツ）まで作れる「スタンダードプラン」と、お客様のニーズに合わせて ツアー数やシーン数などをカスタマイズでき、360度パノラマ動画の撮影やVRコンテンツ制作を代行することも可能な「エンタープライズプラン」に加え、お申し込みから15日間無料でご利用いただける「トライアル版」もご用意し
ています。
特長１ 3ステップで簡単に制作・公開
360度パノラマ画像を撮影したら、「panocloud VR」の管理画面から簡単に、以下の3ステップで制作し、WEBサイトへ公開することができます。
１）パノラマ画像とマップをアップロード
「RICOH THETA」に代表される天球カメラやスマートフォンで撮影した360度パノラマ画像と、撮影場所の平面マップをアップロードし、マップ上に各動画のシーン（カット）を配置します。また、動画内にロゴやアイコンを配置して、クリックすると商品説明などの別のサイトが開いたり、説明書きを表示したりといった、別コンテンツの埋め込みも可能です。
２）各種設定
タイトルやGoogle Analyticsのタグの入力などの初期設定や、FacebookやTwitter投稿との連動など各種接続設定を行います。
3）公開・共有
「公開」を選択すると、専用のURLが自動的に生成されます。ウェブサイトにURLを埋め込むことで、公開完了です。
特長２ １ツアーあたり月額800円と低価格
通常、VRコンテンツの制作を外注すると、1ツアー（件）あたり数十万円からと高額な費用が発生しますが、「panocloud VR」の「スタンダードプラン」では、1ツアーあたり月額800円、総額8,000円（10ツアーまで）という低価格でご利用いただけます。
特長３ VRビューワーをはじめ、マルチデバイスに対応
制作したパノラマVRコンテンツは、PCからの閲覧はもちろん、スマートフォンやタブレットからの閲覧（ジャイロセンサー）にも対応しているので、訪問先や店舗などの営業ツールとしても活用できます。また、「ハコスコ」に代表されるVRビューワーでの表示にも対応しています。VRコンテンツに音声を追加すれば、VRビューワーとヘッドフォンの併用で、より高い臨場感で商品やサービスを顧客に訴えることが可能となります。
特長４ マーケティング活用に便利な各種機能
Google Analyticsに対応していることから、管理画面でタグを入力すれば、ツアー、シーンごとに自動でアクセス解析を行うこともできます。これにより、VRコンテンツ公開後は、全体の訪問数や、シーンごとの訪問数、参照元、離脱率など、さまざまなデータを詳しく分析し、より効果的なVRコンテンツの運営・改善につなげることができます。また、Facebook、Twitter、YouTubeでの共有も、自動的に生成されるURLを埋め込むだけで簡単にできるので、手軽に広告やマーケティングプロモーションに活用することができます。
＜ご利用料金＞（金額は全て税抜）
15日間トライアル版／スタンダードプラン／エンタープライズプラン
■初期費用： 0円 ／ 0円 ／ お見積り
■月額費用： 0円 ／ 8,000円 ／ お見積り
■ツアー数： 1ツアー ／ 10ツアー ／ お見積り
■シーン数： 5シーン ／ 50シーン ／ お見積り
■1シーンの
画像サイズ：5MBまで ／ 5MBまで ／ お見積り
■マップ ： 無制限 ／ 無制限 ／ お見積り
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2016年07月28日（木） (オイシックス・ラ・大地株式会社)
オイシックス株式会社は、株式会社東急ストアが運営する「東急ストア中目黒本店」にて展開しているＯｉｓｉｘコーナーの売り場を、本年7月28日(木)にリニューアルをします。青果の色味が映える様、黒の木箱を什器として使用し、コーナーとしての存在感を強めます。今回リニューアルするＯｉｓｉｘコーナーの売り場のデザインは、クリエイティブディレクターの水野学氏（good design company 代表）が監修しています。スーパーマーケット内にＯｉｓｉｘコーナーを展開する“ショップインショップ”の取組みは、東急ストア、クイーンズ伊勢丹などの首都圏の店舗を中心に全26店を展開しており、他のショップインショップも順次リニューアルしていきます。
■ Ｏｉｓｉｘが展開するショップインショップとは？
オイシックスは、2000年より食品ECサイト「Ｏｉｓｉｘ」を運営していますが、ネットのチャネルだけでは利用できないお客様も多くいるため、2010年より店舗事業を開始しました。2012年9月からは、自社店舗だけでなく、好立地な他社店舗内にＯｉｓｉｘコーナーを開設する“ショップインショップ”をスタートしました。その地域に住むＯｉｓｉｘの潜在顧客にアプローチすることができます。
Ｏｉｓｉｘコーナーでは、ネットで人気の付加価値の高い野菜や フルーツを中心に、20～50品ほど販売をしています。そのため、スーパーマーケット側はＯｉｓｉｘコーナーを設けることで、一般的なスーパーでは仕入れることが難しい特徴的な野菜の販売が可能となります。現在、東急ストア、クイーンズ伊勢丹などの首都圏の店舗を中心に、26店を展開しています。
■売り場デザインを監修！水野学氏について
水野氏は、本年4月にリニューアルしたオイシックスの新しいブランドロゴのデザインを手掛けており、今回、ショップインショップの売り場デザインを監修いただきました。リニューアルする売り場では、青果の色味が映える様、黒の木箱を什器として使用し、コーナーとしての存在感を強めます。なお、水野氏は本年8月からはオイシックスのクリエイティブディレクターとして就任予定です。
＜水野学氏プロフィール＞
クリエイティブディレクター/good design company代表/慶應義塾大学特別招聘准教授
東京都出身。1996年多摩美術大学グラフィックデザイン学科卒業、1998年good design company設立。ブランドづくりの根本からロゴ、パッケージ、店舗デザイン、コンサルティングまで、トータルにディレクションを行う。
主な仕事に、NTTドコモ「iD」、久原本家 茅乃舎、熊本県キャラクター「くまモン」、中川政七商店ほか。
■店舗概要
＜東急ストア中目黒本店＞
・Ｏｉｓｉｘコーナーリニューアル日：2016年7月28日（木）
・Ｏｉｓｉｘコーナー売場面積：約2.7坪 / ・取扱いアイテム：約50品（青果：約40品、加工品：約10品）
・所在地：東京都目黒区上目黒 1-21-12 / ・営業時間：10:00-23:00
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2016年07月28日（木） (C Channel株式会社)
C Channel株式会社は、料理やヘアメイク、ネイル、DIYなど女子の知りたいを動画で解決するメディア「C CHANNEL」のサービスを提供してまいりましたが、2016年6月の動画再生数が1億7,000万回を超える規模まで成長をしております。
そしてこの度、100％出資のネットインフルエンサーマーケティングを軸とする新会社「Yellow Agency株式会社」(本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：平本 誠二郎)を、2016年6月30日付で、設立しました。
デジタルテクノロジーの進化が消費者の行動を著しく変化させている昨今、盛り上がりを見せるデジタルマーケティングにおいて、効果的な広告クリエイティブの開発には、ソーシャルメディアごとの配信ロジックの理解が重要となっており、運用においてはこれらの変化に合わせた質とスピードが求められます。
「Yellow Agency株式会社」は、企業のソーシャルメディアプロモーションにおいて活用できるキャスティング専門会社で、有名タレント、モデル、アーティスト、読者モデル、文化人、ソーシャルメディアで活躍するインスタグラマー、YouTuberなど幅広くキャスティングを行うことが可能です。また、日本国内に留まらず世界各国のインフルエンサーを起用したソーシャルメディアプロモーション行うことができます。
「C CHANNEL」で培ったクリッパーのネットワーク活用のほか、大手芸能事務所、マネジメント事務所と協力体制を敷くことにより、幅広いキャスティングが可能となりました。また、インフルエンサーのキャスティングにおいては、現在(2016年7月付)は7,000万人のフォロワーを超え、そのネットワークは日をおって広がっております。
既にキャスティング対応エリアは、韓国、中国、台湾、香港に広がっており、今後は、各国のマネジメント事務所との連携によりスケーラブルなプラットフォーム構築に加え、企業の商品・サービスのプロモーションを強力にサポートするインフルエンサーマッチングプラットフォーム開発を行っていきます。高付加価値のサービス提供を実現し、名実ともに、キャスティングサービスにおけるリーディングカンパニーとなることを目指します。
＜C CHANNELとは＞
C CHANNELは、「“女子の知りたい”を動画で解決」をコンセプトに、ヘアアレンジ、メイク、料理などの女性のHow Toコンテンツを中心に、C CHANNELが保有するクリッパーを通じて、様々な動画を自社メディアのほか、Facebook、Twitter、Instagram、YouTube、さらにはアジアを中心にグローバルにまで配信を行っている「女性のためのファッション動画マガジン」です。
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2016年07月28日（木） (株式会社ファンコミュニケーションズ)
インターネット広告事業を展開する株式会社ファンコミュニケーションズが運営する、リターゲティング広告配信サービス「nex8（ネックスエイト）」は、2016年7月に株式会社 CyberZが提供する、スマートフォン広告向け効果測定ツール「Force Operation X」（以下、「F.O.X」）とシステム連携を完了いたしました。これにより「F.O.X」を利用する広告主は、ユーザーの行動履歴を元にした適切な商品を表示して訴求するダイナミックリターゲティング配信が可能になります。商品閲覧や購入後に離脱したユーザーの自社アプリへの呼び戻しが期待出来るだけでなく、該当ユーザーがアプリ削除済みの場合には、アプリでなくwebサイトへの誘導もでき、ユーザーの取りこぼしを防ぐことも可能になります。
Webサイト内商品におけるダイナミックリターゲティング配信を行う場合、広告主サイトにjavascriptタグを埋め込むことでトラッキングを行いますが、今回の連携により、javascriptタグの埋め込みができないアプリ内の商品においても、アプリ内に「F.O.X」のSDKを設置することでダイナミックリターゲティング広告配信が可能になります。
「nex8」のダイナミックリターゲティング配信の強みは、独自に開発したシステムにより、ユーザー行動の段階に応じて配信内容を細かくチューニング可能なことと、アプリでもダイナミックリターゲティング配信ができ、Webサイト面とアプリ面の両方へ配信できることです。国内アプリマーケットにおいて導入シェアの大きい「F.O.X」との連携を通じて、アプリ広告主へのダイナミックリターゲティング配信導入をさらに促進してまいります。
「nex8」では今後も、ダイナミックリターゲティング配信を通じてより多くの企業の支援を目指します。
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2016年07月28日（木）
テンセント社のインターナショナル・ビジネス・グループ（テンセントIBG）は本日、訪日中国人観光客の急増によるビジネス機会の獲得を目指す日本企業を対象に、ワンストップ型の広告ソリューションの提供を開始することを発表しました。
日本政府観光局（JNTO）によると、2016年１月―６月に日本を訪れた中国人観光客は、307万6,600人となり前年同期比から41.２%増加しました(*1)。調査会社eMarketerの「中国におけるWeChat」によると中国のソーシャルメディアユーザーが最も多く利用しているソーシャルメディアサイトおよびチャットアプリは、「WeChat」（中国名：微信）、「Qzone」です。日本企業はテンセントのプラットフォームへの広告を、日本国内から越境で出稿サービスを利用することで、大きなビジネスの機会を生み出すことが可能となります。
日本におけるビジネスの拡大と、クライアントへのサポートを強化するため、テンセントジャパンにてサポートチームが発足します。テンセントIBGは、広告枠の提供に加えて、そのためのメディアプランニング、クリエイティブデザイン、高度なユーザーターゲティング、広告表示、広告入札の最適化およびレポート作成までをすべて網羅したワンストップの広告ソリューションを提供します。
テンセントのプラットフォームが中国の消費者に与える影響は拡大し続けています。デジタル消費者の行動と傾向に特化した世界最大の調査会社であるGlobalWebIndex（GWI）によると、7億6,200万のアクティブユーザーを持つ「WeChat」は、2015年上半期から2016年上半期まで中国以外のAPAC地域において、利用率が約二倍になりました。中国のモバイルメッセージアプリのリーダーである「WeChat」は、広告、公式アカウントそして先月日本でもサービスが開始した「WeChat Pay」等のO2Oペイメントをオープンなプラットフォーム上で展開することで、ユーザーをサービスおよびハードウエアを問わずつなげています。また、世界有数の人気コミュニケーションアプリ「QQ Mobile」、中国最大のアクティブユーザーを持つソーシャルネットワークサイト「Qzone Mobile」、トップクラスの音楽サイト「QQ Music」も、中国最大規模のソーシャルプラットフォームとして日本企業のアクセスを提供します。
テンセントは、中国における広告ソリューションを基盤とした強固なエコシステムにより、購買意欲が高い中国の消費者に対する日本企業のチャンスを拡大します。主要な広告ソリューションは、クリック一つで外部URLにユーザーを導く「WeChat Official Account Banner Ad」、ユニークなネイティブのソーシャルフィード型ディスプレイ広告を常時配信する「WeChat Moments Ad」、記事または動画を友達の投稿と同様のフォーマットで表示する「Qzone Mobile Friend Newsfeed Ad」です。
現在、高級品の世界市場では、中国の消費者への売上が全体の40%を占め、さらにその90%が海外旅行中の購買によるものです。テンセントの調査では、中国人が購買決定にいたるまでの過程の約80%はまず中国国内でスタートします。つまり、消費者が高級ブランド品の購入を検討するにあたり、旅行開始前にそのブランドに親しむ機会を設けることが重要となります。急増する中国人観光客における認知度を高め、訴求の機会を増やしたい日本企業にとって、テンセントの革新的な広告プラットフォームは強力なツールとなります。
テンセントの広告ソリューションは、日本の広告主にこれまでにない機会を提供します。日本企業は世界中で中国人顧客への訴求を図り、利用しやすいオールインワンの広告ハブと、国内外のトラフィックを活用したソリューションを提供することができます。
テンセントIBGは、本ソリューションの提供に関して、日本で独占的なパートナーを持たず、すべてのパートナーやリセラーを歓迎いたします。
テンセントについて
テンセントは、テクノロジーを駆使してインターネットユーザーの暮らしを豊かにすることに取り組んでいます。何億もの人々が日々テンセントの統合プラットフォームを通じてコミュニケーションを図り、体験を共有し、情報を消費し、エンターテインメントを楽しんでいます。テンセントは、コミュニケーションツール「QQ」「Weixin」「WeChat」、ソーシャルネットワークツール「Qzone」、オンラインゲームストア「QQ Game Platform」、情報ポータル「QQ.com」「Tencent News」、動画コンテンツサービス「Tencent Video」など、多様なサービスを提供しています。
テンセントは1998年に深セン市に設立され、2004年に香港株式市場メインボードに上場、香港ハンセン株価指数の構成銘柄となっています。テンセントは、常にイノベーションに投資し、パートナーが相互にメリットを得られるような環境を提供するとともに、ユーザーに寄り添うことで、インターネットと共に進化していきたいと考えています。
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2016年07月27日（水） (NE株式会社)
2016年7月27日(水)、Hamee株式会社（以下、Hamee）の株式の上場市場が、東京証券取引所マザーズ市場から東京証券取引所市場第一部に変更されましたことをお知らせいたします。
これもひとえに、株主の皆様、お客様、お取引先様をはじめ、関係者の皆様からのご支援の賜物と心より感謝申し上げます。
Hameeは創業以来、ＥＣ事業を営んでおり、現在は「 happy mobile, easy e-commerce 」というビジョンのもと、モバイルアクセサリーの企画・販売の「コマース事業」とＥＣ運営に関するバックオフィス業務を一元管理するサービス「ネクストエンジン」の開発・提供を行う「プラットフォーム事業」の2つの事業をメインに事業展開しております。
■今後の取り組みについて
コマース事業については、モバイルアクセサリー流通の川上（企画及びファブレスメーカー）から川下（卸及び小売）まで一気通貫で展開し、Hameeブランドの認知度向上と、業務の自動化を進め、よりクリエイティブな領域に経営資源を集中させながら業績の伸展を目指します。また、海外販売チャネルの開拓など、グローバル展開を強化し、そこで得たノウハウをプラットフォーム事業へ注ぎ込んでまいります。
プラットフォーム事業については、「ECの自動化」を飽く事なく追求いたします。加えて、ネクストエンジンの競合優位性を活かしたサービスを、BtoB向け等多方面に展開して新たな顧客層の開拓を図ってまいります。
また国内のみならず、グローバル展開にも力を入れ、海外子会社で取り組んでいるEC等のコマース事業を運営しながら、現地EC事業者のニーズを探ると同時に、EC業務のIT化を進め、現地版ネクストエンジンのリリース及びグローバルプラットフォーム構築を目指してまいります。
今回の東京証券取引所市場第一部へ市場変更により各事業における信用も高まり、どの事業においても今後ますますの発展と拡大の可能性を感じております。
今後もHameeでは、コマース事業においては、モバイルアクセサリーNo.1ブランドの実現を、プラットフォーム事業においては、ネクストエンジンをEC業務マネジメントプラットフォームのグローバルスタンダードとすることを目指してまいります。
また、その過程において、EC業界の自動化を推進することで、EC業界に携わる全ての人々の仕事が、よりクリエイティブな領域へシフトするような環境を提供し、EC業界全体の成長に貢献してまいりますので、引き続き変わらぬご支援を賜りますようお願い申し上げます。
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2016年07月27日（水） (株式会社エクスチェンジコーポレーション)
カードのいらない、手軽なクレジットサービス「Paidy」を提供する、株式会社エクスチェンジコーポレーション（以下、ExCo）は、本日、シリーズBラウンド第三者割当増資により、総額1,500万ドルの資金調達を完了したことを発表します。このラウンドでは、SBIホールディングス株式会社およびSBIインベストメント株式会社の運営する「FinTechファンド（FinTechビジネスイノベーション投資事業有限責任組合）」および、Eight Roads Ventures Japanをリード投資家として、その他に、伊藤忠商事株式会社、Arbor Ventures、SIG Asia Investments, LLLPを引受先としています。
「Paidy」は、日本の1億人以上が利用可能なリアルタイム・クレジット口座で、使用にあたり事前登録は必要ありません。利用者は、メールアドレスと携帯電話番号を使用するだけで、オンラインショッピングができ、当月の利用総額を翌月まとめてお支払いいただけます。また、あらゆるモバイル端末とPCでPaidyを利用し、安心・安全にお買い物いただけます。
Paidyは、加盟店にとって、新規ユーザー獲得のための強力な手段です。独自のモジュールと機械学習を用いることで、数秒以内で審査が完了し、加盟店へのお支払いはExCoが保証いたします。Paidyは、未完了の取引の削減やコンバージョン率の向上、平均注文単価およびリピート率の向上により、加盟店の売り上げ向上に貢献します。すでに、AdidasやReebok、DEAN & DELUCA、Stores.jp、SHOPLISTといった加盟店がPaidyを導入しています。
ExCoの代表取締役であるラッセル・カマーは次のように述べています。「Paidyに対する利用者の後押しとファッション、スポーツウェア、コスメなどの国内外の有名ブランド各社といった加盟店の需要により、この1年間に急成長を遂げることができました。60万店舗以上の加盟店がPaidyを導入し、主要な加盟店では20%、30%という高い利用率を誇っています。今回のシリーズBラウンドにより、今年度中に新たな業種への参入や定期購入のような新機能の追加など、製品開発を加速化していく所存です。」
ExCoの新役員となる、Eight Roads Ventures Japan 代表 デービッド・ミルスタイン氏は次のように述べています。「日本では、オンラインショッピングの約40%で代引きやコンビニ払いといった、クレジットカード以外の決済手段が選択されています。このような日本特有の決済市場において、Paidyはより使い勝手の良い、直感的なソリューションを消費者に対し提供し、加盟店の利益やオペレーションの向上に貢献しています。Eight Roadsは、この画期的な決済プラットフォームを構築・強化するために、Paidyチームおよび他の投資家と共に取り組めることを嬉しく思います。」
同じく新役員となる、SBIインベストメントの松本 祐典氏は次のようにコメントしています。「日本のFinTech業界における技術革新のペースが早まっており、この分野の成長著しい、有望な企業に投資をしたいと考えております。Paidyは、日本で最も革新的なサービスの1つであり、多くの人々のオンラインショッピングと金融取引を変えると確信しています。我々はPaidyチームとともに世界中の潜在顧客にアピールをし、彼らのビジョンの実現に向けて協力をしていきます。」
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2016年07月27日（水） (アマゾンジャパン合同会社)
総合オンラインストアAmazon.co.jp（以下Amazon）は、7月26日（火）、神奈川県立小田原総合ビジネス高等学校の1年生 生徒17名を対象にした1日職業体験プログラム「ジョブシャドウ」を、アマゾン小田原フルフィルメントセンター（以下、小田原FC）にて実施しました。「ジョブシャドウ」は、2014年にAmazonが小田原市で初めて実施し、今年で3回目の実施になります。引き続き小田原市で「ジョブシャドウ」を実施するのは、Amazonだけです。
Amazonでは、2013年の小田原FC操業開始以来、小田原市にご協力をいただき、小田原地域での積極的な採用活動や地域安全の確保、地元産業の支援など、地域と連携した様々な取り組みを行っています。
「ジョブシャドウ」もその一環で、若者の社会的適応力を育成する経済教育団体である公益社団法人 ジュニア・アチーブメント日本の協力の下、小田原総合ビジネス高校の生徒を対象に職業体験プログラムを実施。実際に生徒1名がAmazonの社員1名に数時間同行し、各職場の仕組みの違いやスタッフの役割、Amazonが展開しているグローバルビジネスを肌で体験してもらいました。
【参考：小田原FCでのコミュニティ活動】
Amazonでは、2013年の小田原FC操業開始以来、小田原市にご協力をいただき、地域と連携した取り組みを行っています。
地元自治会の皆様との防災訓練実施
小田原FCは、小田原市の津波時の避難場所に指定されており、地元自治会の方々とも津波避難訓練を行っています。
図書館・図書室への書籍寄贈、展示
Amazon.co.jpの過去14年間の売り上げやカスタマーレビューをもとに選んだ、児童文学の中からお客様におすすめする「オールタイムベスト児童文学100」すべての書籍を、小田原市の図書館、図書室へ寄贈しました。2014年8月1日～8月31日まで、小田原市かもめ図書館にて展示いただきました。
地元住民とのお花見会
小田原FCでは、地元住民との交流の場として、桜が満開のころにお花見会を開催いたしました。300名を超える地元の方にお越しいただき、新たな季節の訪れを楽しんでいただきました。
パネル贈呈式の実施
2015年6月26日（金）に小田原市役所において、上記のAmazonと小田原市の 取り組みをまとめたパネル贈呈式を実施いたしました。贈呈したパネルは小田原市役所内に展示いただきました。
Amazonでは、今後も地域と連携した取り組みを進め、お客様のさらなる利便性を追求し、サービスの強化に努めてまいります。
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2016年07月27日（水） (トランスコスモス株式会社)
トランスコスモス株式会社（以下、トランスコスモス）は、コンタクトセンターにおける顧客コミュニケーションの高度化・コンシェルジュ化へ向けて、ニューロネット株式会社（本社：東京都町田市、Founder & CEO：前川博文）が提供するWebRTC接客ソリューション「Moshi Moshi Interactive」の代理店契約を締結し、WebRTCビデオチャットサービスの提供を開始します。
多くの企業では、顧客とのエンゲージメントをこれまで以上に高める必要にせまられており、コンタクトセンターには、対面営業や店舗接客と同様にコンシェルジュとして機能する役割が期待されています。また、訪日外国人など顧客層の多様化への対応としても、コンタクトセンターの高度化、Web接客の強化が必要であり、トランスコスモスは、これを実現するソリューションの一つとしてビデオチャットの導入・運用をサービス化しました。さまざまなシーンにおいて、顧客と画面を通じて対面で応対するとともに、画像や動画を共有しながらの双方向かつ視覚的な顧客サポートを実現します。
トランスコスモスは、最新のデジタルテクノロジーと、高度なコミュニケーション力を融合したデジタルコミュニケーションサービスの展開に向けて、2018年度には本サービスの運用を100席規模まで拡大することを計画しております。
■Moshi Moshi Interactiveの主な機能
・映像・音声・文字チャットでの顧客対応を実現するWebRTC接客ソリューション
・Webサイトのボタンをクリックするだけで、 コールセンターの最適オペレーターに接続、画面上でFace to Faceの接客
・画面を介しての対面での顧客対応とともに、複数ユーザ間でブラウザ画面を共有・操作できるコ・ブラウジングにより、資料・画像・動画を共有して表現力豊かなサポートが可能
・顧客のフォーム入力を、オペレーターが入力代行・支援
・顧客はPC/スマートフォン/タブレット端末で利用が可能
・顧客対応のコンタクトセンター管理機能（複数オペレーター間での着信振り分け、対応履歴の管理）
■提供価格
・初期費用 10万円～
・月額費用 3.6万円～
※運用費用については個別に見積りいたします
■主な活用例
テクニカルサポート、ECサイトでの購入サポート、金融商品の相談窓口、カウンセリング（化粧品等）、遠隔での有資格者によるサポート（金融・旅行・美容・薬剤・介護 等）、会員顧客向けなどコンシェルジュ窓口、訪日外国人向け多言語対応
■ニューロネット株式会社について
ニューロネットは、映像・音声コミュニケーション分野における先端技術ベンチャー企業として、映像型コールセンターシステムMoshi Moshi Interactive、Ｗｅｂ会議システムSaasBoard、システム組み込み型映像音声プラットホームCasualMeetIn、ペーパーレス会議システムPapaar等、高機能・低価格なクラウドサービスを展開しています。これらのシステムの社会普及で移動を減らし、交通や電力、不動産といった社会インフラへの依存度を低減、テレワーク・在宅勤務・育児女性・在宅介護の職場復帰支援、地方と中央の差の縮減、低エネルギー消費社会、CO2排出を削減し自然豊かな社会創造を標榜しています。
※トランスコスモスは、トランスコスモス株式会社の日本及びその他の国における登録商標または商標です
※その他、記載されている会社名、製品・サービス名は、各社の登録商標または商標です
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2016年07月27日（水） (株式会社Origami)
2016年 8月1日（月）、株式会社Origami (以下 Origami) は、株式会社丸井グループが運営する商業施設「渋谷モディ」にて、Origamiが提供する「Origami Pay」導入をスタートいたします。その導入を記念し、その場の決済金額より10% OFFとなるキャンペーンを実施いたします。
同時に「Origami Pay」に「エポスカード」を登録いただき、「渋谷モディ」でのご利用総額3,000円以上のご利用の場合、エポスポイント250ポイントをプレゼントいたします。この共同キャンペーンは、8月1日（月）から8月31日（木）までの期間にて、実施いたします。
本取組みは、丸井グループの「お客さまのお役に立つために進化し続ける」という経営理念と、Origamiの「より便利で、お得なショッピング体験を提供する」という考えが、互いに共感したことで、実現にいたりました。
「渋谷モディ」は、お客さま、地域の皆さま、お取引先さまとマルイグループの共創により、ショッピングだけではない「学び」や「体験」などをキーワードに、カルチャー、音楽、飲食、旅行、娯楽施設などを編集したライフスタイル提案型の商業施設として、またこれからの渋谷にふさわしい公園通りのランドマークとして生まれ変わりました。また、訪日外国人観光客の需要も取り込み、日本のカルチャー発信基地として、「渋谷モディ」ならではのタイムリーな情報を発信しています。
・Origami Payについて
スマホ決済サービスである「Origami Pay」は、消費者はスマートフォンに自分専用のお財布を持つ感覚で、他よりも便利で、お得な決済手段としての利用と、店舗はオンライン、オフラインの区別なくダイレクトでパーソナルに顧客と直接つながることで、ロイヤルカスタマー醸成などの販促支援をスムーズに行う仕組みとして、ご利用いただけるサービスです。
店舗では、小売、流通事業者に広く利用されているPOS (Point of Sales) レジをそのまま活用いただくことが可能です。Origamiが独自に開発したiPadベースのアプリケーション「Origami for Business」をインストールし、かんたんな設定をするだけで本サービスの導入が可能となります。消費者は、「Origami」アプリに、クレジットカード（VISA、MasterCard他カードブランドは順次対応予定 ）を登録するだけで決済が可能となります。
・Origami について
Origami は、ビジネスと消費者をつなぐショッピングプラットフォームを提供しています。約1,500社の企業がアカウントを開設し、ECや店頭決済の場面で利用されています。各導入店舗とともに、今後も様々な企画を数多く実施してまいります。スマートフォンでの決済による、便利でお得なショッピング体験の提供を目指し、ビジネスと消費者と共に、未来のショッピングのあり方を再定義しています。
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2016年07月27日（水） (株式会社ベクトル)
ITを活用した古着ファッションの買取や販売を手掛けるベクトルグループ（以下ベクトル）は、運営する国内最大級のブランド古着通販サイト「ベクトルパーク」2013年9月スタートのサービス本開始以降、順調に商品点数を伸ばし、取り扱いアイテム数が５０万点を突破したことをお知らせいたします。
ベクトルでは、CtoBtoC のリユースビジネスの更なる市場拡大を見据えて、事業規模の拡大とサービスの価値向上に取り組んでおります。一点ものが多い古着ファッションにおいて、より「欲しいアイテムが見つかる」通販サイトとして、ユーザーにご満足に頂けるよう、アイテム数拡大を目指して参りました。その結果、毎日約3000点以上の新商品掲載を達成し、国内第二位の取り扱いアイテム数を実現いたしました。
2016年2月には商品在庫の入出荷、査定、撮影、出品、保管などをワンストップで提供可能にするリサイクルプラットフォーム「ベクトルグローバルポート」が稼働開始となったことにより、大幅な取り扱いアイテム数の増加につながりました。また、リサイクルショップ「ベクトル」の店舗数拡大（現在全国95店舗）や、ファストファッション買取に強化した新サービス「ウルウル」の展開開始なども、アイテム数増加の一助となっております。
今後も、企業理念である「ゴミバコのないセカイへ」を実現するべく、ITを駆使し、更なるリユースビジネスの拡大を目指してまいります。
■ベクトルグローバルポートについて
国内最大級のブランド古着マーケット「ベクトルパーク」や、全国に95店舗を展開しているリサイクルショップ「ベクトル」などで取り扱っている商品の管理拠点です。宅配買取サイト「フクウロ」を通じて、毎日全国各地から商品が集まり、商品の査定から、買い取りの手続き、出品作業までをワンストップで行います。またITを活用し、お客様の購買データや、商品情報を管理することでECビジネスを飛躍的に効率化しています。
■ベクトルパークについて
「ベクトルパーク」は、約50万点以上のファッションアイテムを取り扱う日本最大級のブランド古着通販サイトです。毎日3000点以上の新着商品があり、取り扱いアイテムはレディース・メンズ・キッズと幅広く、衣類だけでなく、バッグ・時計・アクセサリー・スポーツ・レジャーアイテムまで、多数取り揃えております。また、人気ブランドの古着・中古アイテムを豊富な在庫からオンラインでご購入いただけます。ダメージや汚れが気になる場合は、5日以内なら返品を受け付けるサービスなど、古着・中古アイテムを安心して購入できるように心がけております。
■ベクトルグループについて
「ゴミバコのないセカイへ」を企業理念とし、通販サイトとリアル店舗でブランド品や古着の買取販売サービスを展開しております。宅配買取サービスの「フクウロ」は買取実績1万点以上、リサイクルショップ「ベクトル」は全国に95店舗とサービスの事業規模を拡大させております。
オンラインでは自社サイト「ベクトルパーク」の他、楽天やYahoo!ショッピング等にも出店し、マルチチャネル販売戦略をとっており、古着サイト出品数は50万点以上と日本最大級の品揃えを実現しています。また、商品の買取から販売までをワンストップで提供可能にしたリサイクルプラットフォーム「ベクトルグローバルポート」を活用しながら、異業種・異業界との積極的な業務連携を図ることで、リユースビジネスを多角的に推進させる、新たな取り組みを行っております。
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2016年07月27日（水） (株式会社リッチメディア)
株式会社リッチメディアが運営する、ユーザー月間約1300万人の日本最大級の美容・健康情報サイト「スキンケア大学・ヘルスケア大学」は、2016年7月7日（木）〜7月14日（木）の期間において、スキンケア大学・ヘルスケア大学ユーザー401名を対象に、「熱中症」に関するアンケートを実施しました。
■半数以上の人が、熱中症の経験あり
熱中症は、毎年7月から8月に集中して発症するといわれています。今回、スキンケア大学・ヘルスケア大学ユーザーに熱中症について調査したところ、熱中症になったことがある人は約半数以上の54%となりました。その中で、熱中症の重症度別の経験についてたずねると、軽度（立ちくらみ、筋肉痛、筋肉の硬直（こむら返り））が40%、中度（頭痛、気分の不快、吐き気、嘔吐、倦怠感、虚脱感）が17%、重度（意識障害、痙攣（けいれん）、手足の運動障害、過呼吸、高体温）が1%という結果になりました。
■熱中症の正しい対処法は、「熱中症になったことがない人」のほうが知っているという結果に
熱中症の正しい対処法は、塩分を含む水分（スポーツ飲料含む）を補給する、涼しい場所に移動する、衣服をゆるめる、からだを冷やす、救急車を呼ぶ、医療機関を受診するといわれています。これについて知っているか聞いたところ、「すべて知っている」と回答した人は、熱中症になったことがある人で34%、熱中症になったことがない人で41%となり、熱中症を経験したことがない人のほうが、正しい対処法について知っていることが明らかになりました。また、対処法の中で、一番認知度が低かったのは、熱中症の経験の有無に関わらず「衣服をゆるめる」であり、3割以上の方が知らないと回答しました。
■7割もの人が「ステンレス製のボトルに長時間スポーツ飲料を入れてはいけない」ということを知らない？！
実は、ステンレス製のボトルには、スポーツ飲料対応のものとそうでないものがあります。スポーツ飲料対応のものは、内壁をフッ素などで加工してあります。内壁が加工されていないステンレス製ボトルの場合、市販のスポーツ飲料に含まれる「塩分」によって、ステンレス素材が錆びてしまう可能性があります。また、内壁が加工されていないステンレス製ボトルは傷がつきやすく、スポーツドリンクのように酸性度が高い飲み物を長時間保管した場合、その傷から金属部分が溶けだしてしまう可能性があります。
今回、「ステンレス製のボトルにはスポーツ飲料を長時間いれてはいけないことを知っているか」について聞いてみたところ、約7割の方が「知らない」と回答し、一般的な認知度は低いようです。
夏場は、スポーツ飲料を持ち歩く機会も多くなりますが、スポーツ飲料対応のボトルを使用するのが望ましいでしょう。また、今お持ちのボトルがある方は、スポーツ飲料対応のものかチェックし、対応のものでない場合は、長時間スポーツ飲料を入れたままにせず、こまめに水洗いをするように心がけるとよいでしょう。
■ スキンケア大学参画ドクター・澤田彰史先生からのコメント～十分な「水分」、「睡眠」で熱中症を防いでアンチエイジング～
・「喉が渇いた」と感じた時ではおそい？
熱中症のときは、水分不足のせいで汗が出ず、体にたまった熱を外に出せない状態ですので、いくら解熱剤を飲んでも体温は下がりません。喉の渇きを感じた時にはすでに脱水症になりかけている場合があります。夏は喉が渇く前に水分を取るように心がけましょう。一日約1.2リットルが目安です。
・熱中症を防いでアンチエイジング
熱中症のめまいや頭痛といった症状は、睡眠不足の原因にもなり、逆に睡眠不足による自律神経の乱れが熱中症の原因にもなります。そのため、こまめな水分補給とともに、十分な睡眠が熱中症対策にもなります。また「水分」と「睡眠」はアンチエイジングにも欠かせません。水分を十分に摂取することは、血流の流れを良くし、老廃物の排出をうながします。また、夜間の十分な睡眠によって分泌される“メラトニン”と“成長ホルモン”は、体のサビつきを抑え、肌の新陳代謝をうながします。熱中症を防ぎながらアンチエイジングをしましょう。
■調査概要
調査テーマ：「熱中症に関するアンケート」
調査方法：インターネット調査（スキンケア大学・ヘルスケア大学のメールマガジン会員、スキンケア大学・ヘルスケア大学Facebookアカウント会員）
調査地域：全国
調査対象：スキンケア大学・ヘルスケア大学のユーザー（女性378名、男性23名）
年齢構成：19歳以下2%、20代21%、30代29%、40代33%、50代13%、60歳以上2%
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2016年07月27日（水） (株式会社ブレインパッド)
株式会社ブレインパッドは、SAPジャパン株式会社が提供するインメモリコンピューティング（*1）製品「SAP HANA(R)」の提供を本日より開始いたします。このたび、ブレインパッド、SAPジャパン、シスコシステムズ合同会社の3社は、「SAP HANA」と「Cisco UCSサーバー」を活用し、ビッグデータ対応 機械学習・予測分析システム「SAP(R) BusinessObjects(TM) Predictive Analytics（2016年5月にSAP(R) Predictive Analyticsより名称変更）」による予測モデル構築に関するパフォーマンス検証を実施いたしました。
その結果、一般的にデータマイニング（*2）工程の大半を占め、ボトルネックとなりやすいと言われる大量の説明変数を構築する作業の処理速度が高速化され、従来のリレーショナルデータベース（RDBMS、*3）と比較して、最大で97%の工数削減となるなど、劇的にパフォーマンスが改善することが実証されました。
今後ブレインパッドは、この検証結果をもとに、データ分析にかかる時間を大幅に削減したいと考えている企業向けに、これらの製品を組み合わせた予測分析システムの導入を行ってまいります。
（注）
・SAP HANA：エスエーピー・ハナ
・Cisco UCS：シスコ・ユーシーエス
・SAP BusinessObjects Predictive Analytics：エスエーピー・ビジネスオブジェクツ・プレディクティブ・アナリティクス
▽本検証結果をさらに詳しくお知りになりたい方は、以下URLより資料をダウンロードください。
URL：https://form.brainpad.co.jp/webapp/form/19108_ygcb_32/index.do
■パフォーマンス検証実施の背景
ブレインパッドは、ビッグデータ対応の予測分析システムとして、「自動」「高速」「高精度」を実現する、「SAP BusinessObjects Predictive Analytics」を10年以上にわたり多くの企業に対して導入してまいりました。しかしながら、同製品の優位性である高速性を活かすには、データの参照先となるデータベース側の性能やその構築状況に依存する部分も多いため、本来の分析速度を活かしきれないケースもありました。
このような課題意識から、インメモリ技術による「超」高速データ処理に定評があり、世界中で導入が進む「SAP HANA」とそのアプライアンス製品（*4）である「Cisco UCSサーバー」を活用した、「SAP BusinessObjects Predictive Analytics」のパフォーマンス検証を行う運びとなりました。なお、本検証は、SAPジャパンの研究施設「SAP Co-Innovation Lab Tokyo（COIL Tokyo）（東京都千代田区）」にて実施されました。
■パフォーマンス検証の結果
今回の検証は、データマイニング工程のボトルネックとなりやすい大量の説明変数の構築をはじめとするデータ加工プロセスが、「SAP HANA」を活用することで、どれほど高速化されるかを検証いたしました。その結果、分類モデルの作成・適用において、従来のRDBMSに比べて、データ加工～データ取得処理時間が最大97%減、購買データを用いたレコメンデーションモデルの作成・適用において、モデル適用時間が最大で99%減、使用ディスクサイズ（データ容量）が最大で6分の1まで圧縮され、劇的なパフォーマンスの改善が確認されました。
■パフォーマンスの改善を実現したSAP製品の特徴
「SAP BusinessObjects Predictive Analytics」は、統計スキルに依存せず、同じデータを投入すれば、誰でも精度の高い結果を得ることができ、かつ、独自のインメモリ処理（*5）により大量データを安定的かつ高速に処理できるという特徴をもっております。
「SAP HANA」は、超高速かつ大量のデータ処理を得意とするリアルタイムデータプラットフォームとして、RDBMSとしての基本性能はもちろん、ERP（*6）CRM（*7）などに代表される大量のデータ処理やトランザクション処理、データマイニングにおける大量の説明変数の構築処理においてもパフォーマンスの低下を招くことなく、高速な処理が行えるという特徴をもっております。加えて「SAP HANA」は、「SAP BusinessObjects Predictive Analytics」で行う予測分析をインデータベース（InDB）（*8）での処理として行うことで、データの移動を最小化し高速なデータ処理を行うことが可能です。
（*1）インメモリコンピューティングとは、メインメモリ上にデータを持つデータベース管理の技術の総称。メモリ上でデータアクセスを行うことで、ディスクと比較し、より高速かつ安定した処理を行うことができる。
（*2）データマイニングとは、企業や社会に大量に蓄積されるデータを解析し、その中に潜む重要なパターンや法則性を抽出すること。
（*3）リレーショナルデータベース（RDBMS）とは、データベースの種類の一つで、データをテーブルといわれる表形式の構造で管理する特徴をもつ。
（*4）アプライアンス製品とは、特定の機能や用途に特化して、設計・開発された専用機器のこと。
（*5）インメモリ処理とは、ソフトウェアを実行する際、使用するプログラムやデータをメモリ上に読み込み、ハードディスクなどの外部記憶装置を使わない処理のこと。
（*6）ERP（Enterprise Resource Planning）とは、企業のさまざまな資源を統合的に管理し、業務の効率化や経営の全体最適を目指すために利用される業務システムのこと。
（*7）CRM（Customer Relationship Management）とは、顧客属性や接触履歴を記録・管理し、企業と顧客が長期的かつ良好な関係を形成するために利用される業務システムのこと。
（*8）インデータベース（InDB）とは、クライアント端末から外部データベースにクエリ要求を送る際に、外部データベース内でクエリや演算を実行し、必要なサマリ情報だけをクライアント端末側に返す仕組みのこと。
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2016年07月27日（水）
株式会社ＭＩＴシステム研究所（以下ＭＩＴシステム）は2016年7月26日よりコンタクトセンターCRMクラウドサービス「Quick CRMクラウドサービス」の発売を開始致しました。
ＭＩＴシステムでは、従来より、コンタクトセンターCRMパッケージ製品「Quick CRM」やIP-PBX製品「Quick mPBX」等をお客様設置型システム（オンプレミス）として販売してきました。「Quick CRM」 は2006年に発売開始以来すでに250社以上、20,000席以上の出荷実績を持つ、コンタクトセンター業界向けに特化したCRMソリューションです。今回発売の「Quick CRMクラウドサービス」は、これらの製品をベースに、「Quick CRM」の最大の特長であるカスタマイズ機能を継承するとともに、ブラウザベースの新たなユーザインターフェースを開発し、長年のコンタクトセンターシステム構築の経験とノウハウを結集して開発したクラウドサービスです。
本商品は、コンタクトセンターシステムを構成するCRM、CTI、PBXすべての機能をクラウドサービスで提供し、早く、簡単、手軽にシステム構築、運用することができます。各種サービスはメニュー化されているので、お客様のニーズに合わせて、組み合わせて利用する事も、各機能すべてをオールインワンサービスとして利用する事も可能です。専門のコールセンター/コンタクトセンターのお客様から電話問合せ対応業務を効率的かつ効果的に運用したいお客様にも幅広く活用することができます。
＜主な適用業務例＞
・インバウンド業務…通信販売、注文/予約受付、お客様相談室、サポートセンター、ヘルプデスク
・アウトバウンド業務…商品紹介、購入促進、テレセールス、督促/勧告システム、アンケート調査
また、今回開発した機能はお客様設置型システム（オンプレミス）向けの製品としてもご提供致します。
＜本商品（サービス）の特長＞
（1）お客様の利用用途に応じたモデル（Edition）を選択可能です。
必要な機能を必要な時に必要な数だけ契約することが可能、勿論混在して利用することも可能です。
（2）オペレータ画面をプログラムレスで作成可能です。
オペレータ画面をフルカスタマイズできるカスタマイズツールと業務テンプレートを提供します。
（3）お客様のPBX環境に合わせたサービス利用が可能です。
設置型（オンプレミス）やクラウドサービス等他社PBX/CTI製品との接続機能を提供します。
（4）お客様の用途に応じたマルチチャネル、コミュニケーションツールを選択可能です。
必要な機能だけ利用できるように、各種機能をオプションで提供します。
（5）強力なアウトバウンド業務に対応可能です。
インバウンド業務からアウトバウンド業務まで様々なコールセンター（電話）機能を提供します。
（6）同時使用ライセンス体系で経済的に利用可能です。
各種サービスのライセンスは、同時使用ライセンス体系で提供します。
コンタクトセンターは、企業と顧客を直接的につなぐ重要なコミュニケーション拠点であり、今やビジネスの成否を握る “プロフィットセンター”として重要な役割を担い、企業の付加価値やブランド力を向上させる源泉でもあります。一方で、業務はますます複雑化しており、コンタクトセンターには「効率と品質の両立」、「コスト削減と顧客満足度向上」という命題も求められています。
ＭＩＴシステムでは、“コンタクトセンターシステムのトータルソリューションプロバイダー”として、１０００社以上のお客様への導入実績があり、“オンリー・ワン製品”の提供、“ワンストップ・ソリューション”の提供し、コンタクトセンターシステム構築をサポートしています。本商品も、数多くのお客様のご意見、ご要望を反映して製品化、ソリューション化したものです。今後、ＭＩＴシステムでは、本製品をさらに強化を図り、より良いコンタクトセンターソリューションを提供してまいります。
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